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文献概要
増大号特集 精神科診療のエビデンス—国内外の重要ガイドライン解説 第15章 その他 ③その他
性同一性障害に関する診断と治療のガイドライン 第4版改
著者: 松本洋輔1
所属機関: 1岡山大学病院ジェンダーセンター
ページ範囲:P.779 - P.785
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・性別違和を訴える者に対する診断と治療のガイドラインである。
・1997年に初版が発行された。初版から精神科,産婦人科,泌尿器科,形成外科などの複数診療科が医療チームを結成して行う包括的な治療について記載されている。
・エビデンスに基づく治療法の推奨というより,性別違和を持つ当事者に対して法的,倫理的に妥当な医療のあり方を提示しているものである。また,身体的治療を行う際の診療科間の連携手順書のような役割を持つ。
・初版から精神科的な診断と治療のアプローチに加えて,ホルモン療法,乳房切除術,性別適合手術について記載されていたが,2012年に改訂された第4版では思春期を迎えた小児への身体的治療である二次性徴抑制療法が追加され,18歳からとされていたホルモン療法開始年齢を一部引き下げた。2018年4月から,このガイドラインに沿ってGID学会の認定施設で行われた手術は保険診療の対象となっている。
・性別違和を訴える者に対する診断と治療のガイドラインである。
・1997年に初版が発行された。初版から精神科,産婦人科,泌尿器科,形成外科などの複数診療科が医療チームを結成して行う包括的な治療について記載されている。
・エビデンスに基づく治療法の推奨というより,性別違和を持つ当事者に対して法的,倫理的に妥当な医療のあり方を提示しているものである。また,身体的治療を行う際の診療科間の連携手順書のような役割を持つ。
・初版から精神科的な診断と治療のアプローチに加えて,ホルモン療法,乳房切除術,性別適合手術について記載されていたが,2012年に改訂された第4版では思春期を迎えた小児への身体的治療である二次性徴抑制療法が追加され,18歳からとされていたホルモン療法開始年齢を一部引き下げた。2018年4月から,このガイドラインに沿ってGID学会の認定施設で行われた手術は保険診療の対象となっている。
参考文献
1)日本精神神経学会「性同一性障害に関する特別委員会」(委員長:山内俊雄):性同一性障害に関する答申と提言.精神経誌 99:533-539, 1997
2)松本洋輔:日本の現状に即した診断・治療に向けて—「性同一性障害に関する診断と治療のガイドライン第4版」まとまる.Nursing BUSINESS 7:638-640, 2013
3)佐々木新介,佐々木愛子,新井富士美,他:性同一性障害における問題行動の発生率の推移.GID(性同一性障害)学会雑誌 1:226-227, 2008
4)Zucker KJ, Bradley SJ:Gender Identity Disorder and Psychosexual Problems in Children and Adolescents. Guilford Press, New York, 1995(「性同一性障害—児童期・青年期の問題と理解」鈴木國文,古橋忠晃,早川徳香,他訳,みすず書房,2010)
5)Coleman E, Bockting W, Botzer M:Standards of care for the health of transsexual, transgender, and gender-nonconforming people, version 7. Int J Transgend 13:165-232, 2011(https://www.wpath.org/media/cms/Documents/SOC%20v7/Standards%20of%20Care_V7%20Full%20Book_English.pdfからダウンロード可能.日本語訳も用意されており以下のURLからダウンロード可能 https://www. wpath. org/media/cms/Documents/SOC%20v7/SOC%20V7_Japanese. pdf)(2020年2月20日閲覧)
6)Hembree WC, Cohen-Kettenis P, Gooren L, et al:Endocrine treatment of gender-dysphoric/gender-incongruent persons:an endocrine society clinical practice guideline. J Clin Endocrinol Metab 202:3869-3903, 2017(https://doi.org/10.1210/jc.2017-01658からダウンロード可能)(2020年2月20日閲覧)
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