精神医学64巻2号

2022年02月発行

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研究と報告

医療観察法入院処遇クライシス・プラン作成研修プログラムの開発と効果検証

著者： 野村照幸¹ 森田展彰² 村杉謙次³ 大谷保和² 斎藤環² 平林直次⁴

所属機関： ¹独立行政法人国立病院機構さいがた医療センター ²筑波大学医学医療系 ³国立病院機構小諸高原病院 ⁴国立精神・神経医療研究センター病院

ページ範囲：P.219 - P.230

抄録　医療観察法入院処遇においてはクライシス・プラン(CP)が作成されることが慣習となっているが，作成方法が統一化されているわけではない。実態調査ではCPは通院処遇において十分活用されていないことや医療観察法病棟スタッフも作成に困難を抱えていることが明らかになった。そこで，医療観察法病棟スタッフにおいて有効なCP作成を行えることを目的に，クライシス・プラン作成研修プログラムを開発し，その効果を検証した。その結果，研修プログラム実施前よりも実施後のほうがCP作成に関する知識や作成スキルに関する効力感などの向上がみられた。このことから，研修プログラムの有効性が示唆された。

参考文献

1)菅原(阿部)裕美，森千鶴：統合失調症の病識の構造．日本看護研究学会雑誌 34(4)：11-22, 2011

2)野村照幸：一般精神科医療への医療観察法に基づく医療の応用—クライシス・プランによる疾病自己管理と医療の自己決定．臨床精神医学 43：1275-1284, 2014

3)厚生労働省：医療観察法の地方裁判所の審判の終局処理の状況．　http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/sinsin/kettei.html(2021年12月1日閲覧)

4)社団法人日本精神科病院協会，財団法人精神・神経科学振興財団：司法精神医療等人材養成研修会ガイドライン集．p66, 2006

5)平林直次：クライシス・プランの作り方：医療機関．精神科臨床サービス 11：393-397, 2011

6)野村照幸，狩野俊介：セルフモニタリングシートとクライシス・プランの作成を目的とした心理教育プログラムの開発とその有効性に関する研究—一般精神科医療における医療観察法に基づく医療の応用．司法精神医学 8(1)：2-10, 2013

7)平林直次：疾患セルフマネジメント—疾病教育とクライシス・プラン．日本社会精神医学会雑誌 21：518-522, 2012

8)野村照幸，森田展彰，村杉謙次，他：医療観察法病棟におけるクライシス・プランの作成と活用に関する実態調査．臨床精神医学 49：415-421, 2020

9)野村照幸，森田展彰，村杉謙次，他：医療観察法指定通院医療機関におけるクライシス・プランの活用に影響を与える要因について．司法精神医学 12(1)：2-10, 2017

10)野村照幸，森田展彰，村杉謙次，他：社会復帰調整官によるクライシス・プランの活用に影響を与える要因について．日本社会精神医学会雑誌 29：194-204, 2020

11)田口寿子：再び重大な他害行為を行った対象者及び再入院者に関する調査．日本医療研究開発機構受託研究　平成25年総括・分担研究報告書　医療観察法対象者の円滑な社会復帰促進に関する研究．pp119-150, 2014

12)村杉謙次：医療観察法における，新たな治療介入法や，行動制御に係る指標の開発等に関する研究 医療観察法の諸ガイドラインの見直しの必要性に関する研究．医療観察法における，新たな治療介入法や，行動制御に係る指標の開発等に関する研究 平成28年度 総括・分担研究開発報告書．pp103-111, 2017

13)Thornicroft G, Farrelly S, Szmukler G, et al：Clinical outcomes of joint crisis plans to reduce compulsory treatment for people with psychosis：a randomised controlled trial. Lancet 381：1634-1641, 2013

14)Miller WR, Rollnick S：Motivational Interviewing, 2nd ed. Guilford Press, New York, 2002(松島義，博後藤恵訳：動機づけ面接法，星和書店，2007)

15)立森久照，伊藤弘人：日本語版Client Satisfaction Questionnaire 8項目版の信頼性および妥当性の検討．精神医学 41：711-717, 1999

16)長内優樹：無気力状態測定尺度の再検査信頼性：大学生を対象とした縦断調査による検証モチベーション研究所報告書 4：22-26, 2015

17)水本篤，竹内理：研究論文における効果量の報告のために—基礎的概念と注意点．英語教育研究 31：57-66, 2008

18)Cohen J：Statistical Power Analysis for the Behavioral Sciences.：Lawrence Earlbaum Associates, Hilsdale, 1988