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特集 家族支援を考える
文献概要
抄録 「ひきこもり」は医学的概念ではないが,潜在的に精神疾患がある人も含み,不登校や思春期・青年期のメンタルヘルスの問題から,8050問題まで多岐にわたる問題がその背景にある。支援にあたっては,精神疾患圏,発達障害圏,その他という類型を念頭に取り組むのが実際的で,高齢化したひきこもりでは,経済面,生活面の支援も必要となる。ひきこもりの家族支援を行うに当たっては,家族も支援を受けてよい,生活を楽しむ機会を持ってよいという感覚を養うことが基本的な方向性となる。具体的な支援として,個別相談,集団での心理教育,家族どうしの分かち合いを中心とするグループワークなどがある。集団でのプログラムは,家族の孤立感を和らげ,おのおのが現状を客観的に捉える契機となり有効である。さまざまな支援団体などに関する情報提供も重要な支援である。
参考文献
1)井出草平:ひきこもり・不登校児童福祉対策モデル事業.井出草平の研究ノート.2006.10.11 http://ides.hatenablog.com/entry/20061011/1160578561(2022年2月1日閲覧)
2)内閣府・厚生労働省:ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン.2010 https://www.mhlw.go.jp/content/12000000/000807675.pdf(2022年2月1日閲覧)
3)厚生労働科学研究(平成19-21年度):思春期のひきこもりをもたらす精神科疾患の実態把握と精神医学的治療・援助システムの構築に関する研究(代表研究者:齋藤万比古).2010
4)内閣府:若者の生活に関する調査報告書.2016 https://www8.cao.go.jp/youth/kenkyu/hikikomori/h27/pdf-index.html(2022年2月1日閲覧)
5)内閣府:生活状況に関する調査.2019 https://www8.cao.go.jp/youth/kenkyu/life/h30/pdf-index.html(2022年2月1日閲覧)
6)厚生労働科学研究(平成16-18年度):こころの健康についての疫学調査に関する研究(主任研究者:川上憲人).2007
7)内閣府・厚生労働省:ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン.pp23-24,2010 https://www.mhlw.go.jp/content/12000000/000807675.pdf(2022年2月1日閲覧)
8)地域保健総合推進事業(令和2年度):保健所,精神保健福祉センターの連携による,ひきこもりの精神保健相談・支援の実践研修と,地域包括ケアシステムによる8050問題に対応したひきこもり支援に関する研修の開催と検討(分担事業者:辻本哲士,統括者:原田豊).2021
9)原田豊:ひきこもり相談支援—実践ガイドブック.福村出版,pp12-17,2020
10)平生尚之:家族支援.臨床心理学 20:710-713, 2020
11)厚生労働省:ひきこもり支援推進事業. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/hikikomori/index.html(2022年2月1日閲覧)
12)厚生労働省:ひきこもり地域支援センター. https://www.mhlw.go.jp/content/12000000/000515493.pdf(2022年2月1日閲覧)
13)特定非営利活動法人 KHJ全国ひきこもり家族会連合会 https://www.khj-h.com/(2022年2月1日閲覧)
14)厚生労働省:地域若者サポートステーション. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/saposute.html(2022年2月1日閲覧)
15)サポステネット:https://saposute-net.mhlw.go.jp/(2022年2月1日閲覧)
16)厚生労働省:ジョブカフェにおける支援. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/jakunen/jobcafe.html(2022年2月1日閲覧)
17)厚生労働省:就職氷河期世代専門窓口. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000181329_00002.html(2022年2月1日閲覧)
18)働けない子どものお金を考える会:子どもとご家族の生活設計を考える. https://survivallifeplan.com/(2022年2月1日閲覧)
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