胃と腸18巻7号

1983年07月発行

今月の主題 潰瘍性大腸炎―治療と経過を中心に 主題

内科からみた潰瘍性大腸炎の手術適応

著者： 江頭芳樹¹ 八尾恒良² 渕上忠彦¹ 有馬純孝³ 伊藤英明⁴

所属機関： ¹九州大学医学部第2内科 ²福岡大学医学部第1内科 ³福岡大学医学部第1外科 ⁴九州大学医学部第1外科

ページ範囲：P.693 - P.702

　潰瘍性大腸炎の治療は重大な合併症のないかぎり保存的に行うのが原則であるが，内科的治療が奏効しない難治例に対しては，ためらうことなく外科治療を行うこともまた必要である．欧米においては，最近10年間に激症例，重症例に対して手術が行われる頻度が増加しており，またより早期に行われる傾向にあるという¹⁾．これは手術適応と手術時期がしだいに明確にされつつあること，完全静脈栄養（total parenteral nutrition，以下TPN）などによって術前術後管理が向上したこと，外科技術の向上，より機能的な人工肛門の開発などによるものと考えられる¹⁾．

　本邦では本症が外科的手術の対象となる頻度は報告によって大きな差はあるが，20～30％前後とされている²⁾³⁾．その中で内科医にとって最も難しい問題は，保存的療法で十分な効果を上げえない場合，どの時点で手術に踏み切るかということであり，その点に関して検討された報告も散見される⁴⁾⁵⁾．基本的には効果的かつ十分な治療を行って，それが無効であると判明するまでは手術すべきでなく，また無効であるにもかかわらず漫然と長期にわたって内科的治療を続けてはならない，と言えよう．