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「胃癌取扱い規約第14版」における改訂の要点―特に病理診断とのかかわりについて
著者: 九嶋亮治1 味岡洋一2 石黒信吾3 板橋正幸4 岩下明德5 大倉康男6 落合淳志7 加藤洋8 下田忠和9 永田耕治10 中村眞一11 八尾隆史12 柳澤昭夫13
所属機関: 1国立がん研究センター中央病院臨床検査部病理 2新潟大学大学院医歯学総合研究科分子・診断病理学分野 3PCL大阪病理細胞診センター 4国際医療福祉大学三田病院 5福岡大学筑紫病院病理部 6杏林大学医学部病理学 7国立がん研究センター東病院臨床開発センター臨床腫瘍部 8獨協医科大学日光医療センター病理部 9国立がん研究センターがん対策情報センター多施設臨床試験診療支援部 10埼玉医科大学国際医療センター病理診断科 11DPR株式会社 12順天堂大学人体病理病態学講座 13京都府立医科大学病理学教室人体病理学部門
ページ範囲:P.1244 - P.1250
文献購入ページに移動「胃癌取扱い規約」は本邦最初の癌取扱い規約として1962年に第1版が出版され,改訂が重ねられてきた.一方で,2001年に第1版が発刊された「胃癌治療ガイドラインとの明確な棲み分けが必要になってきた.また,2009年にはUICC(unio internationalis contra cancrum)の定めるTNM分類も大幅に改訂され.こうした状況を踏まえて,「胃癌取扱い規約」は1999年の第13以来11年ぶりに大幅な改訂が行われた(委員長 : 愛甲 孝).
治療に関する記載がガイドラインに移行したため,取扱い規約に占める病理関連の比重が大きくなった.そこで本稿では「胃癌取扱い規約第14版」4)の改訂点のうち,臨床と病理のかかわりで重要と思われる項目を解説する.なお,本稿は日本胃癌学会病理系規約委員会(委員長 : 加藤洋,副委員長 : 落合淳志)での検討をもとに執筆した.
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