臨床整形外科17巻6号

1982年06月発行

論述

骨肉腫予後因子の検討（第1報）—多変量解析の導入

著者： 井須和男¹ 後藤守¹ 山脇慎也¹ 姥山勇二¹ 中里哲夫¹ 石井清一² 佐々木鉄人² 薄井正道² 八木知徳²

所属機関： ¹国立札幌病院整形外科 ²北海道大学医学部整形外科

ページ範囲：P.531 - P.539

はじめに
　骨肉腫の予後は，原発巣の根治手術と平行して行う系統的化学療法の導入により，大きく改善されつつある．われわれの経験した症例においても，化学療法により単なる延命のみでなく治癒率の向上も期待できることを報告した^4）．化学療法の治療効果を判定するとき，対照群に対する化学療法群の生存率の向上が指標となる．その際，両群の特性の偏りを考慮しなければ，真の化学療法の効果を判定することは困難である．すなわち，骨肉腫の予後に影響を与える因子を明らかにし，その予後因子について両群の差を評価する必要がある．
　一方，現在の化学療法は，症例毎の差を無視した画一的なスケジュールで行われている．従来の系統的化学療法を行わなかった症例でも約20％の治癒率のあったこと^4），現在の化学療法でも早期より肺転移の出現してくる症例のあること^7），また化学療法の副作用も決して無視できないことなどを考えると，個々の症例の特性に応じた化学療法の実施が理想である．そのためには，適切な抗癌剤を選択するスクリーニング・テストとともに，予後因子の解明が不可欠である．