臨床整形外科23巻4号

1988年04月発行

特集 脊柱管内靱帯骨化の病態と治療（第16回日本脊椎外科研究会より）

脊髄誘発電位を用いた頸椎後縦靱帯骨化症の脊髄障害の診断

著者： 四宮謙一¹ 古屋光太郎¹ 佐藤良治¹ 佐藤雅史¹ 岡本明彦¹ 黒佐義郎¹ 渕岡道行¹

所属機関： ¹東京医科歯科大学整形外科学教室

ページ範囲：P.425 - P.432

　抄録：脊髄誘発電位により連続型あるいは混合型の頸椎OPLLの高位診断，病態診断が正確に行えるようになってきた．対象症例は1985年以来の術後6か月以上経過した26例である．下肢機能のモニターのためには，胸髄刺激により頸椎硬膜外腔から導出した伝導性脊髄誘発電位が用いられた．また上肢機能のモニターのためには正中神経刺激ならびに指の皮膚刺激による分節性脊髄誘発電位が導出された．症例によっては時としてOPLLの途中で脊髄誘発電位の消失が認められることがある．このような場合にはさらに刺激電極をcisterna magnaに設置し，下行性伝導性脊髄誘発電位を記録し，脊髄障害の上限を診断する．これらの診断法を用いるようになって，連続型OPLL例などにおいても責任病巣部位を的確に診断でき，また脊髄内の病変の拡がりを把握できた．さらに術前の脊髄誘発電位から術後の予後をある程度診断できることが解った．