ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
第29回日本脊椎外科学会では，主題に「椎間板ヘルニア」を，パネル演題として「頚椎後弯症の治療と問題点」，「難治性脊髄腫瘍の治療」を取り上げた．ヘルニアはポピュラーな疾患であり，予想通りに多数の演題が寄せられ，プログラム委員の評価を基にシンポジウムを組み，他を主題関連演題としてまとめた．また，基礎的演題は全て展示発表として，専門分野の人達による討論を期待した．展示発表中は全ての口演発表を中断したことも効を奏し，予想に違わず活気を帯びた．主題・パネル演題以外にも優れた一般演題が多く寄せられ，この特集号を飾っている．
1897年，三浦謹之助が記載した首下がり病を初めとして，頚椎弯曲異常は未だその病態が系統的に整理されておらず，その治療に関しても一定した統一見解が示されてはいない．頚椎後弯を伴う頚髄症の手術についても，前方法，後方法，両者合併法のいずれを選択するべきか，その適応を含めて意見は一致していない．脊柱の弯曲は成長の過程で形成されてくるものであり，主催者としては，治療に当たっての論理的根拠を全脊柱のアラインメントを含めて論じてほしかったのであるが，今回はやや消化不良の感は否めなかった．
雑誌目次
雑誌文献
臨床整形外科36巻4号
2001年04月発行
雑誌目次
特集 脊椎外科最近の進歩―主題とパネル演題を中心に（第29回日本脊椎外科学会より）
序：脊椎外科最近の進歩―主題とパネル演題を中心に
著者： 吉澤英造
ページ範囲：P.362 - P.363
脊髄髄内腫瘍の診断と治療
著者： 田中信 , 馬場逸志 , 住田忠幸 , 真鍋英喜 , 林雄三
ページ範囲：P.365 - P.371
抄録：1983～2000年3月までに当科で手術を行った脊髄髄内腫瘍45例の診断と治療上の問題点について検討した．Ependymoma，hemangiomaはしびれ感で，astrocytic tumorは運動障害で発症する傾向にあり，astrocytoma，hemangiomaの罹病期間はependymomaに比べて有意に短かった．術前MRIの診断率は37.5％，術中・術後組織診断の一致率は58.1％であり，診断に難渋する症例を多く認めた．ependymoma，血管系腫瘍は全摘出可能で運動機能の悪化例を認めなかったが，astrocytic tumorでは改善例はなく，grade II以上の6例では術後平均14.2カ月で死亡した．髄内腫瘍の治療成績の向上には，髄内操作の熟練とともに放射線科医，病理医との緊密な関係が保たれている環境での診断・治療がより重要と考えられた．
脊髄髄内腫瘍の治療
著者： 植山和正 , 岡田晶博 , 越後谷直樹 , 横山徹 , 原田征行
ページ範囲：P.373 - P.378
抄録：過去19年間に経験した髄内腫瘍26例の組織型，摘出度，術前，退院時，最終観察時の症状，併用療法，合併症，再発を検討した．astrocytoma：8例，ependymoma：6例，髄内neurinoma：3例，lipoma：3例，hemangioblastoma：3例，以下血管系のcavernous angioma，capillary hemangiomaが各1例，enterogenous cystの再発による髄内cystが1例であった．腫瘍摘出度は血管系腫瘍と，ependymoma，neurinomaの1例が全摘可能で，他は亜全摘ないし部分摘出に終わった．放射線療法はastrocytoma：7例，ependymoma：2例に行われた，術後ストレス潰瘍，脊柱後弯変形が1例ずつ認められた．術後改善度はependymoma，lipoma，angiomaは良好で，astrocytomaは1例のみ良好であった．
髄内腫瘍の診断と摘出術における課題
著者： 佐藤哲朗 , 田中靖久 , 小澤浩司 , 相澤俊峰 , 国分正一
ページ範囲：P.379 - P.385
抄録：手術療法を行った髄内腫瘍をretrospectiveに検討し，診断と治療上の問題点と対策を明らかにした．対象は生検あるいは腫瘍摘出術を行った髄内腫瘍の16例である．MR像に基づく術前の組織診断が術後の病理診断と一致したのが56％であった．MR像で辺縁が明瞭かつ整であった腫瘍の73％を全摘しえた．術中と術後の病理診断の合致率は67％であった．Sp（E）-SCEPによる脊髄モニタリングでは術後1年目の神経学的悪化に関してfalse negativeが25％であった．術後1年目における14例の神経学的評価は，改善が5例，不変5例，悪化4例であった．腫瘍の全摘は必ずしも神経学的改善に結びついていなかった．髄内腫瘍の摘出術は麻痺が軽度のうちに行う必要があるが，麻痺の増悪を引き起こさないためには，術前画像診断法の改善，術者の脊髄解剖の熟知とmicrosurgical techniqueの習熟，麻痺の発生を確実に予防できる脊髄モニタリングシステムの確立が必要である．
脊髄腫瘍複数回手術例の検討
著者： 渡辺雅彦 , 千葉一裕 , 松本守雄 , 丸岩博文 , 藤村祥一 , 戸山芳昭
ページ範囲：P.387 - P.392
抄録：当科で再手術を施行した脊髄腫瘍41例の臨床像を検討した．再手術例は組織型では髄膜腫，腫瘍形態（横断位）では砂時計腫に多く見られた．再発の原因は，髄膜腫では硬膜腹側発生例や組織学的悪性度の高い例での硬膜内腫瘍組織の残存であり，砂時計腫では椎間孔外まで発育した例での椎間孔外の腫瘍の残存と思われた．再手術は腫瘍と神経組織の癒着から全摘出が困難なことが多く，さらに，硬膜の縫合不全や脊髄の易損性の亢進等の問題も認められた．診断技術や手術手技の発達した現在においても脊髄腫瘍再手術は難渋することが多く，初回手術において術前に十分surgical planningを検討し全摘をめざす必要がある．また，手術に際しては脊髄モニタリングの併用が必須である．
再手術あるいは同時脊柱再建を要した脊髄腫瘍の手術成績
著者： 小谷善久 , 鐙邦芳 , 庄野泰弘 , 伊東学 , 金田清志 , 三浪明男
ページ範囲：P.393 - P.401
抄録：再手術あるいは同時脊柱再建を要した脊髄腫瘍34例の手術成績を検討した．再手術の主な原因は腫瘍再発と後弯変形の発生であり，腫瘍再発率は10.3％であった．再発時の腫瘍局在は硬膜内髄外が67％を占め，傍脊柱部分を有する砂時計腫の硬膜外再発がこれに続いた．初回手術から再手術までは平均7.3年を要した．再手術に至る危険因子は，腫瘍が脊髄前方に局在する，脊髄内への陥入，椎骨動脈との境界が不明瞭などであった．同時脊柱再建の要否は，腫瘍自体による骨性要素破壊と腫瘍摘出のための安定要素切除のパターンにより，各脊椎レベルで生体力学的事項に基づいて決定されるべきである．再発防止のための対策として，適切なアプローチ選択，脊柱再建を考慮に入れたプランニングによる腫瘍全摘が最も重要である．
頚椎部flexion myelopathyの病態と治療
著者： 藤本吉範 , 岡伸一 , 田中信弘 , 村上健 , 山崎健
ページ範囲：P.403 - P.409
抄録：過去16年間に経験した頚椎部flexion myelopathy（CFM）23例（男性20例，女性3例）の臨床的分析を行うとともに，短潜時体性感覚誘発電位，経頭蓋磁気刺激運動誘発電位等の電気生理学的検査による脊髄伝導障害の解析を行った．臨床症状の重症化に伴い，脊髄伝導障害は前角細胞だけでなく後索および側索に拡大した．尺骨神経刺激dynamic SSEPのN11-N13頂点間潜時が頚椎屈曲で遅延し，下部頚髄後索の潜在的伝導障害の存在が示唆された．Dynamic MEPの振幅低下，F波出現率増加はCFMの病期，活動性の指標となる可能性がある．CFMに対する外科的治療法は主として頚椎固定術が行われているが，椎弓形成と硬膜形成術を併用する方法は，本症の病態であるtight dural canal in flexionを解決する有用な手術法である．一方，筋萎縮停止期の高度筋萎縮例には頚椎手術は無効であり，腕橈骨筋を用いた腱移行術が適応である．
椎弓根スクリュー固定による頚椎後弯の矯正
著者： 庄野泰弘 , 鐙邦芳 , 伊東学 , 小谷善久 , 三浪明男
ページ範囲：P.411 - P.416
抄録：頚椎椎弓根スクリューを用いて矯正固定術を実施した頚椎後弯変形42例につき検討した．椎間可動性があり，柔軟性の高い後弯変形25例に対しては，後方法単独による再建術を行った．後弯変形が強固で椎間可動性が乏しい17例には，前方・後方両進入法による全周性の骨切除と椎弓根スクリューによる矯正固定を実施した，後方矯正固定単独群では，26.4°の後弯が5.8°に改善し，前方・後方矯正固定群では，後弯31.9°が0.4°に矯正され，両群とも良好な後弯変形の矯正が得られた．全例で骨癒合が得られ，implant failureはなく，スクリュー刺入に伴う脊髄，血管損傷等，重篤な合併症はなかった．椎弓根スクリューを使用することで，椎間可動性のある比較的柔軟な後弯変形では，後方矯正固定単独で良好な変形矯正が得られる．高度変形や椎間可動性の乏しい強固な変形に対しては，全周性の解離と前方・後方矯正固定の併用が有効である．また，本法と後方除圧術は同時に実施可能で，後弯変形の矯正は除圧効果を高める．
頚椎症性脊髄症に対する後方支持組織温存脊柱管拡大術の成績―頚椎後弯ならびに術後脊髄後弯の影響
著者： 川上守 , 玉置哲也 , 安藤宗治 , 山田宏 , 吉田宗人 , 岩崎博
ページ範囲：P.417 - P.422
抄録：後方支持組織温存脊柱管拡大術（拡大術）を施行した頚椎症性脊髄症103例を対象に術後成績に頚椎後弯や脊髄後弯が影響するかどうかを検討した．手術時年齢は平均64.5歳で，罹病期間は平均2年，経過観察期間は平均3.8年であった．頚部愁訴，JOA score，改善率，頚椎アライメントならびにMRI T1強調画像の頚髄形態を調査した，頚椎アライメントと頚髄形態は年齢，罹病期間，術前JOA score，頚部愁訴と関係はなかった．頚椎アライメントは調査時にはJOA score，改善率に影響しなかったが，頚髄形態は前弯型が直線型，後弯型よりも調査時JOA score，改善率が有意に良好であった．C2レベル除圧例では頚髄形態と改善率に関連は認められなかった．C3レベル以下の拡大術では術後，頚髄前弯位の保持、獲得が必要であることが判明した．また，頚髄後弯症例においても，より頭側での脊髄後方除圧の追加が成績向上につながる可能性があることが示唆された．
日本整形外科学会頚髄症治療成績判定基準の評価者間および評価者内信頼性の検討
著者： 米延策雄 , 鐙邦芳 , 永田見生 , 武富栄二 , 植山和正
ページ範囲：P.423 - P.428
抄録：目的；日本整形外科学会頚髄症治療成績判定基準（改定17点法）の評価者間および評価者内信頼性を多施設研究により検討した．方法；頚椎後縦靱帯骨化症による頚髄症29例を33名の整形外科医が評価した．第1回評価後，1～6週の間に第2回目の評価を行った．合計点の評価者間および評価者内信頼性は級内相関係数により，各項目別の信頼性はKraemerの拡張κ係数により評価した．結果；合計点数の級内相関係数は0.813と評価者間信頼性は高く，また第2回評価を併せて算出した評価者間および評価者内信頼性も高い結果となった．評価者の経験レベルを変数として組み込んだ級内相関係数も0.812であり，臨床経験は信頼性に大きく影響しない．拡張κ係数から判断した各項目別の評価者内信頼性はいずれの項目についても高かったが，評価者間信頼性は肩・肘運動機能と下肢知覚の項で相対的に低かった．結語；JOAスコアの評価者間および評価者内信頼性は高く，圧迫性頚髄症の治療成績評価に有用な基準となることが示された．
頚椎椎間板ヘルニアによる頚髄症軽症例に対する保存療法
著者： 松本守雄 , 丸岩博文 , 石川雅之 , 西澤隆 , 千葉一裕 , 藤村祥一 , 戸山芳昭
ページ範囲：P.429 - P.434
抄録：頚椎椎間板ヘルニア（CDH）による頚髄症軽症例24例に対する保存療法の治療成績と予後関連因子の検討を行った．症状が改善し，保存療法に終始したものは15例63％（A群），症状が不変あるいは悪化し，最終的に手術が行われたものが9例37％（B群）であった．A群，B群間で，患者の平均年齢，罹病期間，初診時JOA score，脊柱管前後径，pincer値，MRIにおけるT2高輝度病変の頻度に差はなかった．治療開始3カ月のJOA scoreはB群で有意に低かった．MRI矢状断で広範に脱出したもの（diffuse type），横断位で正中に局在するもの（median type）がA群に多かった．ヘルニア自然縮小はA群の53％に認め，diffuse typeで高頻度であった．以上より，CDHによる頚髄症軽症例（特にmedian type，diffuse type）に対してはまず保存療法を試みてよいと考えられた．
頚椎ヘルニアに対する経椎体ヘルニア摘出
著者： 中井定明 , 吉澤英造 , 小林茂 , 早川和恵
ページ範囲：P.435 - P.440
抄録：頚椎椎間板ヘルニアに対して，手術用顕微鏡下に椎体経由でヘルニア摘出を行う方法の結果を検証した，脊柱管狭窄を伴わない頚椎椎間板ヘルニア30症例で本法が行われた結果，大多数の例では良好な結果が得られたが，2症例では不十分な結果が生じると予想されたことから術中に，また2症例では初回手術の結果が不十分なことから再手術として前方除圧固定手術が行われた．前方固定が行われなかった26例のうち1例を除いた25例では，侵襲を加えた椎間は自然癒合せずに可動性が維持された．手術結果から判断した本法の最も良い適応は，大きなヘルニア塊による脊髄症あるいは神経根症で脊柱管狭窄を伴わない例であり，骨棘を伴う例は適応から除外するべきである．
頚椎椎間板ヘルニア後方髄核摘出術
著者： 馬場逸志
ページ範囲：P.441 - P.448
抄録：歴史的に頚椎椎間板ヘルニアの髄核摘出は後方法が主流であったが，前方法の普及とともに後方法は殆ど行われなくなった．近年，手術用顕微鏡を用いた後方髄核摘出の利点が再認識されてきた．当科で過去10年間に施行した177症例の後方摘出術を紹介する．病型は正中型6例，傍正中型44例，外側型103例，椎間孔内24例である．術後成績では根型の平均改善率は84.1％であった．4例を除き根性の疼痛は術直後に全例著効を認めた．正中，傍正中型では，JOA平均改善率は76.8％であり，一過性のC5麻痺を2例に認めた．術後同レベル，同側に再発例が2例にみられた．近年，本邦でも後方摘出の報告がみられるようになってきたが，多くの利点があるにも拘わらず，手技が困難で普及し難い手技と考えられている．顕微鏡下の手術手技に習熟すれば，後方髄核摘出術は侵襲が少なく頚椎椎間板ヘルニアに対する術式選択に加えて認知されるべきであろう．
胸腰椎移行部椎間板ヘルニアの症候学
著者： 徳橋泰明 , 松崎浩巳 , 植松義直 , 小田博
ページ範囲：P.449 - P.456
抄録：胸腰椎移行部椎間板ヘルニアは，病巣高位が脊髄（円錐上部，円錐部）馬尾移行部に位置するために複雑な病態を呈するが，頻度は稀であり，不明の点も多い．そこで，胸腰椎移行部椎間板ヘルニアの臨床像について検討した．対象は術中後方から超音波診断にてヘルニアの局在を確認した単椎間ヘルニア26例（T10/T11：2例，T11/T12：4例，T12/L1：3例，L1/L2：6例，L2/L31：11例）とした．なお，MRIや脊髄造影CT上，円錐部がL2椎体上1/3より尾側にある症例はなかった．26例の臨床像について比較検討し，大腿四頭筋と前脛骨筋を用いた高位診断チャートの作成を試みた．その結果，各高位の最頻の神経障害型は，T10/T11，T11/T12高位は脊髄上位ニューロン障害型の痙性対麻痺，T12/L1高位は脊髄下位ニューロン障害型，L1/L2高位は馬尾・神経根障害軽度型，L2/L3高位は神経根障害型と考えられた．その高位別症候に差があり，比較的明瞭に高位診断チャート作成が可能であった．
脊柱短縮に伴う脊髄の形態的・生理的変化に関する検討
著者： 小林忠美 , 川原範夫 , 赤丸智之 , 村田淳 , 南部浩史 , 富田勝郎
ページ範囲：P.457 - P.463
抄録：脊柱短縮が脊髄に与える影響について，成犬を用いて実験を行った．第13胸椎を全摘出し，長軸方向に20mmの脊柱短縮が可能な実験モデルを作成した．短縮に伴い7.2±1.7mmの脊柱短縮までは，硬膜および脊髄は上下の脊柱管に滑走し，硬膜および脊髄は形態的変化を生じなかった．7.2～12.5±1.1mmの脊柱短縮では、硬膜にひだ状の変化が生じたが、脊髄の走行は直線状であった（n＝4）．12.5mm以上の短縮では，脊髄のkinkingを生じ硬膜管は脊柱管から背側に突出した．5mm，10mm，15mm，20mmの脊柱短縮における脊髄血流量は，各々短縮前の146±10％，160±21％，102±17％，93±7％であり，5mm，10mmの脊柱短縮時の脊髄血流量が有意に増加していた（n＝6）．脊髄誘発電位において，脊髄がkinkingを生じた時に振幅増大現象や電位の陽性化などの脊髄障害電位が記録された．脊髄のkinkingが生じる時点までの脊柱短縮は，脊髄血流量を増加させ脊髄機能の回復に有効であると考えた．
超伝導量子干渉素子磁束計を用いた非侵襲的脊髄活動磁界の測定
著者： 川端茂徳 , 小森博達 , 持田潔 , 大久保治修 , 四宮謙一
ページ範囲：P.467 - P.472
抄録：磁界は骨や軟部組織などの影響を受けにくい性質があり，磁界による生体内信号の計測は電位に比べ理論的に高い空間精度を持つ．現在，皮膚上からの電位計測では脊髄活動を正確に評価できないとされるが，今回われわれは，皮膚上より脊髄誘発磁界を測定し，その有用性を検討した．麻酔下に成猫の胸髄を電気刺激し，頚部での脊髄誘発磁界および電位を測定した．その後，椎弓切除し硬膜外電位を測定，さらに脊髄を切断し，磁界および電位を測定した．皮膚上から測定された磁界は四重極子パターンを呈し，尾側から頭側に80～120m/sで移動した．これに対し，皮下での脊髄誘発電位の伝導速度は200～300m/sとなり，生理的な値を逸脱した．硬膜外電位の伝導速度は80～120m/sであった．脊髄切断により，脊髄誘発磁界の伝導障害が確認された．磁界測定は硬膜外電位と同等の正確さで非侵襲的に脊髄活動を評価でき，電位測定に比べ優れた点を確認した．
腰椎椎間板ヘルニアの自然縮小―MRIT2強調横断画像上の輝度変化に注目して
著者： 奥島雄一郎 , 千葉一裕 , 松本守雄 , 丸岩博文 , 西澤隆 , 戸山芳昭
ページ範囲：P.473 - P.479
抄録：自然縮小した腰椎椎間板ヘルニアの単純MRIでの輝度変化について検討した．対象はヘルニアの自然縮小がみられた41例である．これらをT2強調横断画像で当該椎間板と比較し，ヘルニア腫瘤の輝度を低，等，高輝度の3段階に分類した．また，ヘルニアの中心部と辺縁部の輝度を比較し，辺縁部が低輝度，等輝度，および高輝度の3群に分類した．それぞれ初回のMRIから下肢痛の消失までの期間と，MRI上ヘルニアが縮小するまでの期間について，前述した分類法を用いて検討した．その結果，高輝度のヘルニアは等輝度のヘルニアに比べ，下肢痛の消失が有意に早いことが判明した．また，辺縁部が低輝度のヘルニアは等輝度のヘルニアに比べ，下肢痛の消失およびMRI上の縮小までの期間が有意に短かった．以上より，単純MRIでも下肢痛消失および自然縮小までの期間を，ある程度予測できると考えられた．
腰椎椎間板ヘルニアにおける造影MRIの意義
著者： 肱黒泰志 , 中井修 , 進藤重雄 , 水野広一 , 大谷和之 , 山浦伊裟吉
ページ範囲：P.481 - P.486
抄録：造影MRIを施行した腰椎椎間板ヘルニア患者202例を，ヘルニア内部まで造影効果のあるもの，ヘルニア後方に連続性に造影効果のあるもの，造影効果の明らかでないものの3群に分け，その手術治療例，保存治療例についてそれぞれ検討した．全体の造影効果の頻度は62％であった．手術治療例において，ヘルニアの術中所見では各群間に有意な差はなかった．術中に摘出した髄核の病理組織では血管新生、細胞浸潤ともヘルニア内部まで造影される群でやや頻度が高かった．保存治療例では造影効果のある群はヘルニアが縮小，消失しやすく，臨床経過は良好であり平均5.5カ月で症状軽快した．一方，造影されない群では37％は予後不良であり，症状軽快した例でもそれに平均9.3カ月を要していた．初回のMRIから2回目のMRIでヘルニアが縮小，消失するまでの期間は平均4.7カ月であった．造影MRIはヘルニアの予後を知る上で有用である．
腰椎椎間板ヘルニアの保存的治療期間
著者： 伊藤拓緯 , 高野裕一 , 湯朝信博
ページ範囲：P.487 - P.490
抄録：腰椎椎間板ヘルニア症例に対し，発症直後の2カ月間の保存的治療を勧めた．この結果，腰椎椎間板ヘルニアに対する手術件数が著明に減少し，手術症例の中ではnon-contained typeの割合が有意に減少した．症状が強いために入院による保存的治療が必要であった34例中，1例は後に他院にて手術を受けたが，その他の33例は調査時にほぼ満足すべき成績であった．これらの結果から，腰椎椎間板ヘルニアの中でも特にnon-contained typeは，発症後2カ月間，疼痛管理を行うことが可能であれば，手術なしで治療できる可能性があると考えられた．
Love法による腰椎椎間板ヘルニア摘出術後の再手術例
著者： 川原央 , 田中靖久 , 佐藤哲朗 , 国分正一
ページ範囲：P.491 - P.495
抄録：腰椎椎間板ヘルニアに対する部分椎弓切除による後方椎間板摘出術（以下，Love法）の再手術率を求めるため，東北大学脊椎外科懇話会で，1988年から東北大学付属病院とその関連病院で行っている脊椎手術の登録から再手術例を拾い出し，その内容と経年的な再手術率を調査した．1988～1997年の10年間に初回Love手術は4,951件行われ，同期間の全脊椎手術14,834件の33.6％を占めた．再手術例は132例で，4,951件の2.7％を占めた．同椎間の再手術が83％で，その術式は初回と同じ部分椎弓切除の進入による後方椎間板切除術が83.2％と多くを占めた．各年経過時における再手術率はどの年も1％未満であった．術後各経過年ごとの延べ再手術率は，1年経過時が1.1％で経過年数ごとに増加し，9年経過時には6.2％であった．再手術の施設は，同施設で再手術が行われた例が104例（85.2％）と大多数であった．
内視鏡視下腰椎椎間板ヘルニア摘出術（MED法）の低侵襲性の評価―MED法とLove法の比較
著者： 吉田宗人 , 加藤健 , 角谷英樹 , 岩﨑博 , 西秀人 , 玉置哲也
ページ範囲：P.497 - P.502
抄録：椎間板ヘルニアに対するMED法により得られる低侵襲手術の利点を評価するために，MED法とLove法で行った症例を前向き研究で比較した．1998年1月より1998年8月までLove法を，それ以後，1999年8月までMED法を同一術者が行った症例の中で各々20症例を対象として選択した．年齢，術前JOA scoreでは両群に有意差はなかったが，術後成績はMED群でより良好であった．術後評価では，MED群はLove群に比べて以下のことに差が認められた．すなわち，術後発熱，発熱持続日数，手術部位の疼痛，出血量は有意に低値であった（p＜0.05）．入院費用の面では手術準備品や個室の使用面で経費節減になった．麻酔覚醒後は特別な管理が不要であり，看護面においても患者の精神面においても利点が大きかった．以上より，MED法はより低侵襲であり，内視鏡視下手術の利点は大きいと考えられた．
Hüftlendenstreckesteifeの成因に関する臨床的および電気生理学的検討
著者： 斉藤貴徳 , 笹井邦彦 , 赤木繁夫 , 加藤勇司 , 飯田寛和
ページ範囲：P.503 - P.508
抄録：当科におけるHLSS陽性例を症候学的および電気生理学的に検討し，その成因について考察した．1993～1999年までに，当科において腰椎椎間板ヘルニアの診断のもと電気生理学的検査が施行された234例中，HLSS陽性例22例を対象とした．これらに対し，臨床症状，理学所見，画像所見，電気生理学的所見の4項目についてHLSS陰性例と比較検討した．神経学的所見では責任高位に筋力低下を認めたものは6例（27.3％），感覚鈍麻を認めたものは1例（4.5％）とHLSS（＋）群では稀である一方，程度は軽いがS2髄節支配域である大腿後面に感覚鈍麻を認めたものがHLSS（＋）群に18例（81.8％）存在していた．また，針筋電図検査では神経原性変化を示したのは下肢の後面に位置する筋がそのほとんどを占めており，S2根障害の関与が示唆された．以上の結果より，HLSSの成因は，硬膜管内でS2根が圧迫を受けたときHLSSが発症するのではないかと推論した．
腰椎変性側弯症の初期進行過程の検討
著者： 村田泰章 , 内海武彦 , 花岡英二 , 高橋和久 , 山縣正庸 , 守屋秀繁
ページ範囲：P.509 - P.513
抄録：経時的に撮影した立位正面X線像を用い，腰椎変性側弯症の初期進行過程を検討した．Cobb角10°以上の変性側弯を呈した47名（男性14名，女性33名）の，各椎間ごとのCobb角をL1/2からL5/Sまで計5カ所について計測し経時的に比較した．Cobb角が3°以上変化した椎間を変化有りとした．その結果，腰椎変性側弯症は腰椎部のどの椎間の退行性変化からも始まっており，全ての椎間が腰椎変性側弯症のきっかけとなりうることが示された．腰椎変性側弯症に至るまでの初期の段階では，腰椎の側弯は進行するばかりでなく，ある時期には他椎間が代償性に傾くためにCobb角が減少することもあった．また，1つの椎間は，他椎間の影響を受けて傾きが増大したり減少したりしていた．これらの代償機構は椎体配列のバランスを保つためと考えられた．
接触型拡大視内視鏡（Contact endoscope）の腰部脊柱管狭窄症への応用
著者： 出沢明 , 草野信一 , 三木浩
ページ範囲：P.515 - P.520
抄録：微少循環の研究は生体のホメオスターシスの維持，薬剤の作用機序，生体の非器質的障害の解明に重要である．これまで，微小循環の血流速度流量の測定の多くは顕微鏡レベルであるために様々な物理的な制約が多かった．微小血管の局所的な変化と時間的な変化を同時に計測することは循環調節の詳細な解析に有用と思われる．手技は接触型内視鏡を用いて，解析はビデオフレームメモリとIP Labo社のmicrocomputerを用いて，血球を自動的に認識して流速と血管径を自動的に測定するシステムを開発した．そのために，生体の人間で数カ所を経時的に血流測定することが可能となった．方法は，撮影した画面をビデオフレームメモリで512×512〈256階調〉の画素にデジタル化してビデオレコーダーに記録し，テレビ画面上で血球を1つクリックすることにより，その流速が測定できる装置である．血管内径が50～100μmの細動静脈を中心に複数の場所と時間的経過で多元的解析を行った．接触型拡大視内視鏡（contact endoscope）は神経根上の血行動態を容易かつ生理的に測定可能で，神経性間欠性跛行の詳細な病態観察に有用な手技になりうると考える．
腰椎後方進入椎体間固定術（PLIF）に用いるcage内の移植骨は骨癒合するか？―ヘリカルCT-MPR像による解析
著者： 藤田拓也 , 松本忠美 , 川原範夫 , 小林忠美 , 富田勝郎
ページ範囲：P.521 - P.525
抄録：腰椎後方進入椎体間固定術（以下，PLIFと略す）において，椎体間に設置するcage内の移植骨が骨癒合しているかどうかを，ヘリカルCTを用いたMulti-plannar reconstruction（以下，MPRと略す）像を作成し検討した．予備実験として，成犬脊椎に移植骨を充填したcageを挿入しCT-MPR撮影を行った．その結果，cage内移植骨が明らかに描出されたことより，CT-MPR像によりcage内の移植骨の骨癒合判定が可能と判断した．そこで，腰椎変性辷り症に対してcageを用いたPLIFを施行し，術後1年以上経過しCT撮影が可能であった22例を対象にcage内移植骨の骨癒合判定を行った．その結果，骨癒合率は86.4％であった．一方，骨吸収は6症例に認められたが，これらの症例においても，cage前方の自家骨が骨癒合していた．cageを用いたPLIFは，cage前方部分の移植骨の骨癒合と合わせると，非常に強固な椎体間固定が達成できる．
骨粗鬆症例に対するハイドロキシアパタイト緻密顆粒（HA stick）充填によるpedicle screwの固定性の検討
著者： 松崎浩巳 , 徳橋泰明 , 若林健 , 大川章裕 , 萩原秀彦 , 岩橋正樹
ページ範囲：P.529 - P.534
抄録：各種ハイドロキシアパタイト（HA）顆粒の気孔率，サイズならびにルースニングとスクリュー引抜き強度との関係について検討した．また，緻密顆粒から加工した棒状のHA stickを骨粗鬆のある屍体脊椎を用いて即時固定（引抜き強度）について検討した．さらに，臨床応用についても調査した．
HA緻密顆粒が多孔体顆粒よりも有意に引き抜き強度が大きかった．また，ルースニングの程度に相関した顆粒サイズを使用すべきであった．骨粗鬆症のある屍体椎弓根の引抜きテストではコントロール値は23.22±2.29kgf，1椎弓根に2本HA stickを用いた群では33.04±2.89kgf，4本用いた群では42.19±3.5kgf（コントロールとp＜0.01）とHA stickを増やすことにより引抜き強度は有意に高くなった（各々n＝4）．
臨床において，HA stickを目的とするスクリュー孔に容易に確実に充填可能であった．術後X線像ではスクリュー周囲にHA顆粒が層状に描出され，クリアゾーンは25％に見られたが，スクリューの明らかなルースニングは認められなかった．以上より，HA stickは臨床上，安全性，操作性からも骨粗鬆症例のpedicle screwの固定強化に有用である．
実験的脊柱管狭窄による腰部神経根のNO感受性変化―ラットin vivoモデルの異所性発火を指標とした検討
著者： 小野沢司 , 熱田裕司 , 武田直樹 , 竹光正和 , 小林徹也 , 松野丈夫
ページ範囲：P.535 - P.539
抄録：腰部神経根の異所性発火を観察できるラットin vivoモデルを作製し，脊柱管狭窄や一酸化窒素（NO）の神経根への影響を検討した．実験は24例の雄Wistar系ラットを用いた．L3椎弓部分切除後，直径2mm，長さ8mmのシリコンチューブを硬膜外腔背側へ挿入し，1週間飼育した脊柱管狭窄群，L3椎弓部分切除のみを行い1週間飼育したsham手術群，無処置対照群の3群を作製した．腓腹神経からL5神経根由来の異所性発火を導出できることを確認した上で，L5神経根周囲にNO供与体であるSodium nitroprusside（SNP）10mM 0.1mlを投与して異所性発火の変化を観察した．狭窄群では，sham群，対照群に比して自発性の発火が有意に増大していた．さらに，狭窄群では，sham群，対照群に比してSNPによる異所性発火の有意な増加が認められた．この結果は，神経根性疼痛の機械的圧迫，化学的因子の両者の複合的関与の病態を説明する一助になると考えられた．
椎間板ヘルニアへのマクロファージ浸潤のメカニズム―炎症性サイトカインTNF-αとタンパク分解酵素MMPの相互作用
著者： 波呂浩孝 , , 四宮謙一 , 小森博達 ,
ページ範囲：P.541 - P.545
抄録：椎間板ヘルニアの手術検体にはマクロファージを中心にした炎症性細胞浸潤と新生血管の増生が認められ，プロテオグリカンやコラーゲン分解に強い作用をもつマトリックスメタロプロテアーゼ（Matrix Metalloproteinase；MMP）が強発現していることを確認した．椎間板ヘルニア退縮機序におけるMMPの特異的作用について検討するため，MMP欠損マウスを用いたヘルニア急性期モデルを椎間板組織や軟骨細胞とマクロファージを共培養するin vitroの系により作成した．
マクロファージが産生するMMP-7（マトリライシン）は椎間板内へのマクロファージ浸潤，MMP-3による椎間板のマトリックス分解，およびマクロファージが産生するTNF-αの細胞表面上からの遊離に重要な作用を有している，また，椎間板由来のMMP-3（ストロムライシン-1）はケモダキシスを有するマクロファージ走化性因子の産生に関与していた．
脊椎靱帯骨化症の古病理学調査―頚椎後縦靱帯骨化症は近代病か？
著者： 福田眞輔 , 井上康二 , 牛山敏夫 , 猿橋康雄 , 岩崎淳 , 黄杰 , 前田晃 , 李方祥 , 楊肇清
ページ範囲：P.547 - P.554
抄録：現代人の脊髄症原因疾患の中で重要な位置を占める後縦靱帯骨化症や黄色靱帯骨化症がいつから人類に生じたのか判っていない．日本発掘成人人骨391体（5000BP-近世）と中国発掘成人人骨365体（7000BP-17世紀）を対象として脊椎変性疾患（脊椎症，脊椎靱帯骨化症）の古病理学調査を行い疾患の有病率を求め，国別，生計様式別に比較をした．
脊椎症の有病率は，日本では採集狩猟文化と比較して近世都市文化において減少した．脊椎靱帯骨化症では，頚椎後縦靱帯骨化症が特に日本において採集狩猟文化と比較して近世都市文化において増加した．
後縦靱帯骨化症のゲノム全域での罹患同胞対連鎖解析―ヒト21番染色体への局在同定
著者： 猪狩勝則 , 古島弘三 , 原田征行 , 前田真吾 , 古賀公明 , 井ノ上逸朗
ページ範囲：P.555 - P.558
抄録：OPLLの遺伝解析は厚生省後縦靱帯骨化症調査研究班を中心にこれまで精力的に行われてきた．われわれも数年前に候補領域である6番染色体短腕を中心とした遺伝解析を行い，HLA領域近傍の遺伝子座に強い連鎖を見出している．Common DiseaseであるOPLLは遺伝要因が多数存在することが予想されたため，今回，解析範囲をゲノム全域に拡大し罹患同胞対連鎖解析を行った．その結果，既知の領域であるHLA領域近傍以外に16番染色体および21番染色体上で強い連鎖を認めた（NPL＞2.2）．特に，21番染色体上ではゲノム全域で最も強い連鎖を認めている（NPL＝3.42，p＝0.000009）．連鎖を認めた領域での原因遺伝子同定を目指すが，21番染色体はヒトゲノム計画により全塩基配列が公開されているため，従来と異なる手法を用いて比較的容易に展開することが予想される．
胸椎後縦靱帯骨化症に対する段階的後方進入脊髄除圧法
著者： 都築暢之 , 平林茂 , 斎木都夫 , 阿部良二
ページ範囲：P.559 - P.568
抄録：胸椎後縦靱帯骨化症除圧における脊髄除圧の安全性と確実性を高めるために，胸髄後方移動阻害因子を後方進入により段階的に除去し，脊髄除圧を行う方法を試みた．初めに，広範囲後方除圧による頚～胸髄の後方移動を行い、脊髄と後縦靱帯骨化巣間の遊離が不充分な部位に対しては、さらに後方から前方除圧操作を加えた．先行する胸髄後方移動阻害因子除去は次の脊髄除圧操作を容易にすると同時に，除圧操作に対する脊髄安全度を高めると考えられた．胸椎後弯頂点部の後縦靱帯骨化巣も後方から安全に切除することが可能であった．広範囲除圧法として棘突起靱帯complex・黄色靱帯を温存するtension-band laminoplastyを行い，術後の脊柱安定性を保持し，拡大～非拡大移行部椎弓間で滑らかな脊柱管背壁を形成することができた．本法を行った17例全例が改善し，その改善度は前方除圧改善度に匹敵した．神経症状改善度は，術後32カ月目に再悪化を示した1例を除き，追跡期間中（平均45カ月，範囲6～101カ月）持続した．1例の再悪化の原因は硬膜切開部に形成されたくも膜嚢腫様腫瘤による脊髄圧迫であった．
基本情報
バックナンバー
59巻12号（2024年12月発行）
特集 初療対応からきれいな指再建まで 指尖部切断に対する治療
59巻10号（2024年10月発行）
特集 整形外科医のための臨床研究の進め方—立案から実施まで
59巻9号（2024年9月発行）
特集 変形性関節症に対するBiologics
59巻8号（2024年8月発行）
特集 脊損患者への投与が始まった脊髄再生医療—脊髄損傷患者に希望が見えるか
59巻7号（2024年7月発行）
特集 大規模レジストリーによる整形外科リアルワールドエビデンス構築
59巻6号（2024年6月発行）
特集 TKAにおける最新Topics
59巻5号（2024年5月発行）
増大号特集 絶対！ 整形外科外傷学
59巻4号（2024年4月発行）
特集 脊椎関節炎SpAを理解する—疾患概念・診断基準・最新治療
59巻3号（2024年3月発行）
特集 知ってると知らないでは大違い 実践！ 踵部痛の診断と治療
59巻2号（2024年2月発行）
特集 ここまで来た! 胸郭出口症候群の診断と治療
59巻1号（2024年1月発行）
特集 はじめたい人と極めたい人のための 超音波ガイド下インターベンション
58巻12号（2023年12月発行）
特集 がん時代の整形外科必携！ 骨転移診療アップデート
58巻11号（2023年11月発行）
特集 外傷性頚部症候群—診療の最前線
58巻10号（2023年10月発行）
特集 腱板断裂の治療戦略
58巻9号（2023年9月発行）
特集 脊椎内視鏡下手術の進化・深化
58巻8号（2023年8月発行）
特集 小児の上肢をいかに診るか—よくわかる，先天性障害・外傷の診察と治療の進め方
58巻7号（2023年7月発行）
特集 股関節鏡手術のエビデンス—治療成績の現状
58巻6号（2023年6月発行）
特集 FRIの診断と治療—骨折手術後感染の疑問に答える
58巻5号（2023年5月発行）
増大号特集 できる整形外科医になる！ 臨床力UP，整形外科診療のコツとエッセンス
58巻4号（2023年4月発行）
特集 疲労骨折からアスリートを守る—今，おさえておきたい“RED-S”
58巻3号（2023年3月発行）
特集 二次骨折予防に向けた治療管理
58巻2号（2023年2月発行）
特集 外反母趾診療ガイドライン改訂 外反母趾治療のトレンドを知る
58巻1号（2023年1月発行）
特集 医師の働き方改革 総チェック
57巻12号（2022年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折—最新トレンドとエキスパートの治療法
57巻11号（2022年11月発行）
特集 腰椎椎間板ヘルニアのCutting Edge
57巻10号（2022年10月発行）
特集 整形外科領域における人工知能の応用
57巻9号（2022年9月発行）
特集 わかる！ 骨盤骨折（骨盤輪損傷） 診断＋治療＋エビデンスのUpdate
57巻8号（2022年8月発行）
特集 整形外科ロボット支援手術
57巻7号（2022年7月発行）
特集 整形外科医×関節リウマチ診療 今後の関わり方を考える
57巻6号（2022年6月発行）
特集 高齢者足部・足関節疾患 外来診療のコツとトピックス
57巻5号（2022年5月発行）
増大号特集 もう悩まない こどもと思春期の整形外科診療
57巻4号（2022年4月発行）
特集 骨軟部組織感染症Update
57巻3号（2022年3月発行）
特集 診断・治療に難渋したPeriprosthetic Joint Infectionへの対応
57巻2号（2022年2月発行）
特集 ロコモティブシンドローム臨床判断値に基づいた整形外科診療
57巻1号（2022年1月発行）
特集 知っておきたい足関節周囲骨折の新展開
56巻12号（2021年12月発行）
特集 整形外科手術に活かす！ 創傷治療最新ストラテジー
56巻11号（2021年11月発行）
特集 末梢神経の再建2021
56巻10号（2021年10月発行）
特集 脊椎転移の治療 最前線
56巻9号（2021年9月発行）
特集 膝周囲骨切り術を成功に導く基礎知識
56巻8号（2021年8月発行）
特集 外来で役立つ 足部・足関節の超音波診療
56巻7号（2021年7月発行）
特集 手外科と労災
56巻6号（2021年6月発行）
特集 ACL再断裂に対する治療戦略
56巻5号（2021年5月発行）
増大号特集 整形外科 外来・当直 エマージェンシーマニュアル
56巻4号（2021年4月発行）
特集 成人脊柱変形 手術手技の考えかた・選びかた
56巻3号（2021年3月発行）
特集 骨折に対する積極的保存療法
56巻2号（2021年2月発行）
特集 ダメージ・コントロールとしての創外固定
56巻1号（2021年1月発行）
特集 パラスポーツ・メディシン入門
55巻12号（2020年12月発行）
特集 女性アスリートの運動器障害—悩みに答える
55巻11号（2020年11月発行）
特集 足部・足関節の画像解析—画像から病態を探る
55巻10号（2020年10月発行）
55巻9号（2020年9月発行）
特集 インプラント周囲骨折の治療戦略—THA・TKA・骨折後のプレート・髄内釘
55巻8号（2020年8月発行）
特集 整形外科×人工知能
55巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎手術—前方か後方か？
55巻6号（2020年6月発行）
特集 各種骨盤骨切り術とそのメリット
55巻5号（2020年5月発行）
増大号特集 臨床整形超音波学—エコー新時代、到来。
55巻4号（2020年4月発行）
特集 人工関節周囲感染の現状と展望 国際コンセンサスを踏まえて
55巻3号（2020年3月発行）
特集 頚椎を含めたグローバルアライメント
55巻2号（2020年2月発行）
特集 整形外科の職業被曝
55巻1号（2020年1月発行）
特集 新しい概念 “軟骨下脆弱性骨折”からみえてきたこと
54巻12号（2019年12月発行）
誌上シンポジウム 患者の満足度を高める関節リウマチ手術
54巻11号（2019年11月発行）
誌上シンポジウム 腰椎前方アプローチ—その光と影
54巻10号（2019年10月発行）
誌上シンポジウム がん診療×整形外科「がんロコモ」
54巻9号（2019年9月発行）
誌上シンポジウム 肩腱板断裂 画像診断の進歩
54巻8号（2019年8月発行）
誌上シンポジウム 整形外科治療の費用対効果
54巻7号（2019年7月発行）
誌上シンポジウム 骨軟部腫瘍の薬物治療アップデート
54巻6号（2019年6月発行）
誌上シンポジウム 変形性膝関節症における関節温存手術
54巻5号（2019年5月発行）
誌上シンポジウム 整形外科を牽引する女性医師たち—男女共同参画
54巻4号（2019年4月発行）
誌上シンポジウム 超高齢社会における脊椎手術
54巻3号（2019年3月発行）
誌上シンポジウム サルコペニアと整形外科
54巻2号（2019年2月発行）
誌上シンポジウム 足部・足関節疾患と外傷に対する保存療法 Evidence-Based Conservative Treatment
54巻1号（2019年1月発行）
誌上シンポジウム 小児の脊柱変形と脊椎疾患—診断・治療の急所
53巻12号（2018年12月発行）
誌上シンポジウム 外傷における人工骨の臨床
53巻11号（2018年11月発行）
誌上シンポジウム 椎間板研究の最前線
53巻10号（2018年10月発行）
誌上シンポジウム 原発巣別転移性骨腫瘍の治療戦略
53巻9号（2018年9月発行）
誌上シンポジウム 外反母趾の成績不良例から学ぶ
53巻8号（2018年8月発行）
誌上シンポジウム 椎弓形成術 アップデート
53巻7号（2018年7月発行）
誌上シンポジウム 膝前十字靱帯のバイオメカニクス
53巻6号（2018年6月発行）
誌上シンポジウム 変形性足関節症のフロントライン
53巻5号（2018年5月発行）
誌上シンポジウム 外傷後・術後骨髄炎の治療
53巻4号（2018年4月発行）
誌上シンポジウム 骨粗鬆症性脊椎骨折の治療 Cutting Edge
53巻3号（2018年3月発行）
誌上シンポジウム THAの低侵襲性と大腿骨ステム選択
53巻2号（2018年2月発行）
誌上シンポジウム 骨関節外科への3Dプリンティングの応用
53巻1号（2018年1月発行）
誌上シンポジウム 脂肪幹細胞と運動器再生
52巻12号（2017年12月発行）
誌上シンポジウム 慢性腰痛のサイエンス
52巻11号（2017年11月発行）
52巻10号（2017年10月発行）
52巻9号（2017年9月発行）
誌上シンポジウム パーキンソン病と疼痛
52巻8号（2017年8月発行）
誌上シンポジウム 創外固定でどこまでできるか？
52巻7号（2017年7月発行）
誌上シンポジウム 認知症の痛み
52巻6号（2017年6月発行）
52巻5号（2017年5月発行）
誌上シンポジウム 成人脊柱変形の目指すポイント PI-LL≦10°，PT＜20°はすべての年齢層に当てはまるのか
52巻4号（2017年4月発行）
52巻3号（2017年3月発行）
誌上シンポジウム 股関節疾患の保存的治療とリハビリテーション
52巻2号（2017年2月発行）
誌上シンポジウム リバース型人工肩関節手術でわかったこと
52巻1号（2017年1月発行）
誌上シンポジウム 胸椎OPLL手術の最前線
51巻12号（2016年12月発行）
51巻11号（2016年11月発行）
誌上シンポジウム 骨粗鬆症診療—整形外科からの発信
51巻10号（2016年10月発行）
誌上シンポジウム 高気圧酸素治療の現状と可能性
51巻9号（2016年9月発行）
誌上シンポジウム THAのアプローチ
51巻8号（2016年8月発行）
誌上シンポジウム 脊椎診療ガイドライン—特徴と導入効果
51巻7号（2016年7月発行）
誌上シンポジウム 脊椎腫瘍 最近の話題
51巻6号（2016年6月発行）
51巻5号（2016年5月発行）
誌上シンポジウム 整形外科と慢性腎不全
51巻4号（2016年4月発行）
誌上シンポジウム THA後感染の予防・診断・治療の最前線
51巻3号（2016年3月発行）
誌上シンポジウム 半月変性断裂に対する治療
51巻2号（2016年2月発行）
誌上シンポジウム MISの功罪
51巻1号（2016年1月発行）
50巻12号（2015年12月発行）
特集 世界にインパクトを与えた日本の整形外科
50巻11号（2015年11月発行）
誌上シンポジウム 成人脊柱変形へのアプローチ
50巻10号（2015年10月発行）
誌上シンポジウム 人工骨移植の現状と展望
50巻9号（2015年9月発行）
誌上シンポジウム Life is Motion—整形外科医が知りたい筋肉の科学
50巻8号（2015年8月発行）
誌上シンポジウム 反復性肩関節脱臼後のスポーツ復帰
50巻7号（2015年7月発行）
50巻6号（2015年6月発行）
50巻5号（2015年5月発行）
誌上シンポジウム 股関節鏡の現状と可能性
50巻4号（2015年4月発行）
誌上シンポジウム 難治性テニス肘はこうみる
50巻3号（2015年3月発行）
誌上シンポジウム 骨軟部腫瘍における画像評価最前線
50巻2号（2015年2月発行）
誌上シンポジウム 関節リウマチ—生物学的製剤使用で変化したこと
50巻1号（2015年1月発行）
49巻12号（2014年12月発行）
49巻11号（2014年11月発行）
誌上シンポジウム 運動器画像診断の進歩
49巻10号（2014年10月発行）
誌上シンポジウム 検診からわかる整形外科疾患
49巻9号（2014年9月発行）
誌上シンポジウム 骨粗鬆症に対する治療戦略
49巻8号（2014年8月発行）
49巻7号（2014年7月発行）
49巻6号（2014年6月発行）
誌上シンポジウム MIS人工膝関節置換術の現状と展望
49巻5号（2014年5月発行）
49巻4号（2014年4月発行）
誌上シンポジウム 整形外科外傷治療の進歩
49巻3号（2014年3月発行）
誌上シンポジウム 良性腫瘍に対する最新の治療戦略
49巻2号（2014年2月発行）
49巻1号（2014年1月発行）
誌上シンポジウム 下肢壊疽の最新治療
48巻12号（2013年12月発行）
誌上シンポジウム 慢性疼痛と原因療法―どこまで追究が可能か
48巻11号（2013年11月発行）
48巻10号（2013年10月発行）
誌上シンポジウム 低出力超音波パルス（LIPUS）による骨折治療―基礎と臨床における最近の話題
48巻9号（2013年9月発行）
48巻8号（2013年8月発行）
48巻7号（2013年7月発行）
誌上シンポジウム 転移性骨腫瘍―治療の進歩
48巻6号（2013年6月発行）
48巻5号（2013年5月発行）
48巻4号（2013年4月発行）
誌上シンポジウム 腰椎変性側弯症の手術―現状と課題
48巻3号（2013年3月発行）
誌上シンポジウム 創外固定の将来展望
48巻2号（2013年2月発行）
誌上シンポジウム 高齢者の腱板断裂
48巻1号（2013年1月発行）
47巻12号（2012年12月発行）
誌上シンポジウム 高位脛骨骨切り術の適応と限界
47巻11号（2012年11月発行）
誌上シンポジウム 橈骨遠位端骨折の治療
47巻10号（2012年10月発行）
誌上シンポジウム 内視鏡診断・治療の最前線
47巻9号（2012年9月発行）
誌上シンポジウム 脊椎脊髄手術の医療安全
47巻8号（2012年8月発行）
誌上シンポジウム 難治性足部スポーツ傷害の治療
47巻7号（2012年7月発行）
47巻6号（2012年6月発行）
誌上シンポジウム 難治性良性腫瘍の治療
47巻5号（2012年5月発行）
誌上シンポジウム 重度後縦靱帯骨化症に対する術式選択と合併症
47巻4号（2012年4月発行）
誌上シンポジウム 壮年期変形性股関節症の診断と関節温存療法
47巻3号（2012年3月発行）
誌上シンポジウム 大震災と整形外科医
47巻2号（2012年2月発行）
47巻1号（2012年1月発行）
誌上シンポジウム 整形外科領域における蛍光イメージング
46巻12号（2011年12月発行）
46巻11号（2011年11月発行）
46巻10号（2011年10月発行）
46巻9号（2011年9月発行）
誌上シンポジウム 生物学的製剤が与えた関節リウマチの病態・治療の変化
46巻8号（2011年8月発行）
46巻7号（2011年7月発行）
46巻6号（2011年6月発行）
誌上シンポジウム 腰部脊柱管狭窄［症］に対する手術戦略
46巻5号（2011年5月発行）
46巻4号（2011年4月発行）
誌上シンポジウム 運動器の慢性疼痛に対する薬物療法の新展開
46巻3号（2011年3月発行）
46巻2号（2011年2月発行）
46巻1号（2011年1月発行）
45巻12号（2010年12月発行）
誌上シンポジウム 小児の肩関節疾患
45巻11号（2010年11月発行）
45巻10号（2010年10月発行）
誌上シンポジウム 骨粗鬆症診断・治療の新展開
45巻9号（2010年9月発行）
誌上シンポジウム 軟骨再生―基礎と臨床
45巻8号（2010年8月発行）
誌上シンポジウム 四肢のしびれ感
45巻7号（2010年7月発行）
45巻6号（2010年6月発行）
誌上シンポジウム 整形外科領域における抗菌薬の使い方
45巻5号（2010年5月発行）
誌上シンポジウム 整形外科医の未来像―多様化したニーズへの対応
45巻4号（2010年4月発行）
45巻3号（2010年3月発行）
誌上シンポジウム 軟部腫瘍の診断と治療
45巻2号（2010年2月発行）
誌上シンポジウム 肩腱板不全断裂
45巻1号（2010年1月発行）
誌上シンポジウム 慢性腰痛症の保存的治療
44巻12号（2009年12月発行）
44巻11号（2009年11月発行）
44巻10号（2009年10月発行）
誌上シンポジウム 整形外科術後感染の実態と予防対策
44巻9号（2009年9月発行）
誌上シンポジウム 高齢者骨折と転倒予防
44巻8号（2009年8月発行）
誌上シンポジウム 創傷処置に関する最近の進歩
44巻7号（2009年7月発行）
44巻6号（2009年6月発行）
44巻5号（2009年5月発行）
誌上シンポジウム プレート骨接合術―従来型かLCPか
44巻4号（2009年4月発行）
44巻3号（2009年3月発行）
44巻2号（2009年2月発行）
誌上シンポジウム 膝骨壊死の病態と治療
44巻1号（2009年1月発行）
誌上シンポジウム 整形外科における人工骨移植の現状と展望
43巻12号（2008年12月発行）
43巻11号（2008年11月発行）
誌上シンポジウム 外傷性肩関節脱臼
43巻10号（2008年10月発行）
誌上シンポジウム 発育期大腿骨頭の壊死性病変への対応
43巻9号（2008年9月発行）
43巻8号（2008年8月発行）
誌上シンポジウム 腰椎変性側弯の治療選択
43巻7号（2008年7月発行）
誌上シンポジウム 人工股関節術後の骨折の治療
43巻6号（2008年6月発行）
誌上シンポジウム 胸椎後縦靱帯骨化症の治療―最近の進歩
43巻5号（2008年5月発行）
誌上シンポジウム 手・肘関節鏡手術の現況と展望
43巻4号（2008年4月発行）
誌上シンポジウム 骨粗鬆症性脊椎骨折の病態
43巻3号（2008年3月発行）
誌上シンポジウム 変形性手関節症の治療
43巻2号（2008年2月発行）
誌上シンポジウム 整形外科手術におけるコンピュータナビゲーション支援
43巻1号（2008年1月発行）
誌上シンポジウム 高齢者（80歳以上）に対する人工膝関節置換術
42巻12号（2007年12月発行）
42巻11号（2007年11月発行）
42巻10号（2007年10月発行）
誌上シンポジウム 外傷性頚部症候群―最近の進歩
42巻9号（2007年9月発行）
誌上シンポジウム 骨折治療の最新知見―小侵襲骨接合術とNavigation system
42巻8号（2007年8月発行）
42巻7号（2007年7月発行）
誌上シンポジウム 人工股関節手術における骨セメント使用時の工夫と問題点
42巻6号（2007年6月発行）
誌上シンポジウム 整形外科疾患における痛みの研究
42巻5号（2007年5月発行）
誌上シンポジウム 肩こりの病態と治療
42巻4号（2007年4月発行）
誌上シンポジウム 関節軟骨とヒアルロン酸
42巻3号（2007年3月発行）
誌上シンポジウム 腰椎椎間板ヘルニア治療の最前線
42巻2号（2007年2月発行）
42巻1号（2007年1月発行）
誌上シンポジウム 変形性膝関節症―最近の進歩
41巻12号（2006年12月発行）
誌上シンポジウム 肘不安定症の病態と治療
41巻11号（2006年11月発行）
41巻10号（2006年10月発行）
41巻9号（2006年9月発行）
41巻8号（2006年8月発行）
誌上シンポジウム 腰部脊柱管狭窄症―最近の進歩
41巻7号（2006年7月発行）
誌上シンポジウム 運動器リハビリテーションの効果
41巻6号（2006年6月発行）
41巻5号（2006年5月発行）
41巻4号（2006年4月発行）
特集 脊椎脊髄病学 最近の進歩 2006（第34回日本脊椎脊髄病学会より）
41巻3号（2006年3月発行）
41巻2号（2006年2月発行）
誌上シンポジウム de Quervain病の治療
41巻1号（2006年1月発行）
40巻12号（2005年12月発行）
40巻11号（2005年11月発行）
誌上シンポジウム 整形外科疾患における骨代謝マーカーの応用
40巻10号（2005年10月発行）
誌上シンポジウム 関節鏡を用いた腱板断裂の治療
40巻9号（2005年9月発行）
特別シンポジウム どうする日本の医療
40巻8号（2005年8月発行）
誌上シンポジウム 整形外科におけるリスクマネジメント
40巻7号（2005年7月発行）
40巻6号（2005年6月発行）
誌上シンポジウム 脊柱短縮術
40巻5号（2005年5月発行）
40巻4号（2005年4月発行）
特集 脊椎脊髄病学 最近の進歩 2005（第33回日本脊椎脊髄病学会より）
40巻3号（2005年3月発行）
40巻2号（2005年2月発行）
誌上シンポジウム 前腕回旋障害の病態と治療
40巻1号（2005年1月発行）
39巻12号（2004年12月発行）
誌上シンポジウム 小児大腿骨頚部骨折の治療法とその成績
39巻11号（2004年11月発行）
39巻10号（2004年10月発行）
誌上シンポジウム 関節リウマチ頚椎病変の病態・治療・予後
39巻9号（2004年9月発行）
39巻8号（2004年8月発行）
誌上シンポジウム 診療ガイドラインの方向性―臨床に役立つガイドラインとは
39巻7号（2004年7月発行）
39巻6号（2004年6月発行）
39巻5号（2004年5月発行）
シンポジウム 手指の関節外骨折
39巻4号（2004年4月発行）
特集 脊椎脊髄病学 最近の進歩 2004（第32回日本脊椎脊髄病学会より）
39巻3号（2004年3月発行）
39巻2号（2004年2月発行）
39巻1号（2004年1月発行）
シンポジウム 外傷に対するプライマリケア―保存療法を中心に
38巻12号（2003年12月発行）
38巻11号（2003年11月発行）
シンポジウム RSDを含む頑固なneuropathic painの病態と治療
38巻10号（2003年10月発行）
シンポジウム 整形外科医療におけるリスクマネジメント
38巻9号（2003年9月発行）
シンポジウム 全人工肩関節置換術の成績
38巻8号（2003年8月発行）
シンポジウム 難治性骨折の治療
38巻7号（2003年7月発行）
38巻6号（2003年6月発行）
シンポジウム 脊椎転移癌に対する治療法の選択
38巻5号（2003年5月発行）
シンポジウム 外傷に伴う呼吸器合併症の予防と治療
38巻4号（2003年4月発行）
特集 脊椎脊髄病学最近の進歩 2003（第31回日本脊椎脊髄病学会より）
38巻3号（2003年3月発行）
シンポジウム 腰椎変性すべり症の治療
38巻2号（2003年2月発行）
シンポジウム 膝複合靱帯損傷に対する保存療法および観血的治療の選択
38巻1号（2003年1月発行）
37巻12号（2002年12月発行）
37巻11号（2002年11月発行）
シンポジウム 手術支援ロボティックシステム
37巻10号（2002年10月発行）
37巻9号（2002年9月発行）
シンポジウム 橈骨遠位端骨折の保存的治療のこつと限界
37巻8号（2002年8月発行）
37巻7号（2002年7月発行）
37巻6号（2002年6月発行）
シンポジウム スポーツ肩障害の病態と治療
37巻5号（2002年5月発行）
シンポジウム 縮小手術への挑戦―縮小手術はどこまで可能か
37巻4号（2002年4月発行）
特集 脊椎脊髄病学最近の進歩（第30回日本脊椎脊髄病学会より）
37巻3号（2002年3月発行）
37巻2号（2002年2月発行）
37巻1号（2002年1月発行）
シンポジウム 足関節捻挫後遺障害の病態と治療
36巻12号（2001年12月発行）
シンポジウム 手根部骨壊死疾患の病態と治療
36巻11号（2001年11月発行）
シンポジウム 頚肩腕症候群と肩こり―疾患概念とその病態
36巻10号（2001年10月発行）
シンポジウム 下肢長管骨骨折に対するminimally invasive surgery
36巻9号（2001年9月発行）
36巻8号（2001年8月発行）
36巻7号（2001年7月発行）
36巻6号（2001年6月発行）
シンポジウム 膝複合靭帯損傷の診断と治療
36巻5号（2001年5月発行）
36巻4号（2001年4月発行）
特集 脊椎外科最近の進歩―主題とパネル演題を中心に（第29回日本脊椎外科学会より）
36巻3号（2001年3月発行）
36巻2号（2001年2月発行）
シンポジウム 舟状骨偽関節に対する治療
36巻1号（2001年1月発行）
35巻13号（2000年12月発行）
シンポジウム 21世記の整形外科移植医療～その基礎から臨床応用に向けて
35巻12号（2000年11月発行）
35巻11号（2000年10月発行）
シンポジウム スポーツによる肘関節障害の診断・治療
35巻10号（2000年9月発行）
35巻9号（2000年8月発行）
35巻8号（2000年7月発行）
35巻7号（2000年6月発行）
35巻6号（2000年5月発行）
35巻5号（2000年4月発行）
特集 脊椎外科最近の進歩―長期予後からみた問題点を中心として―（第28回日本脊椎外科学会より）
35巻4号（2000年3月発行）
35巻3号（2000年2月発行）
シンポジウム 変形性膝関節症の病態からみた治療法の選択
35巻2号（2000年2月発行）
35巻1号（2000年1月発行）
34巻12号（1999年12月発行）
シンポジウム 脊椎内視鏡手術―最近の進歩
34巻11号（1999年11月発行）
シンポジウム 日本における新しい人工股関節の開発
34巻10号（1999年10月発行）
34巻9号（1999年9月発行）
34巻8号（1999年8月発行）
34巻7号（1999年7月発行）
34巻6号（1999年6月発行）
シンポジウム 整形外科と運動療法
34巻5号（1999年5月発行）
34巻4号（1999年4月発行）
特集 脊椎外科最近の進捗―脊椎骨切り術と脊椎再建を中心として―（第27回日本脊椎外科学会より）
34巻3号（1999年3月発行）
シンポジウム オステオポローシスの評価と治療方針
34巻2号（1999年2月発行）
シンポジウム 日本における新しい人工膝関節の開発
34巻1号（1999年1月発行）
33巻12号（1998年12月発行）
33巻11号（1998年11月発行）
33巻10号（1998年10月発行）
33巻9号（1998年9月発行）
33巻8号（1998年8月発行）
シンポジウム 骨組織に対する力学的負荷とその制御―日常臨床に生かす視点から
33巻7号（1998年7月発行）
33巻6号（1998年6月発行）
33巻5号（1998年5月発行）
33巻4号（1998年4月発行）
特集 脊椎外科最近の進歩―OPLLを中心として―（第26回日本脊椎外科学会より）
33巻3号（1998年3月発行）
シンポジウム 大きな骨欠損に対する各種治療法の利害得失
33巻2号（1998年2月発行）
シンポジウム 人工股関節置換術の再手術における私の工夫
33巻1号（1998年1月発行）
32巻12号（1997年12月発行）
32巻11号（1997年11月発行）
シンポジウム 腰椎変性疾患に対するspinal instrumentation―適応と問題点―
32巻10号（1997年10月発行）
32巻9号（1997年9月発行）
32巻8号（1997年8月発行）
32巻7号（1997年7月発行）
32巻6号（1997年6月発行）
32巻5号（1997年5月発行）
32巻4号（1997年4月発行）
特集 脊椎外科最近の進歩（第25回日本脊椎外科学会より）
32巻3号（1997年3月発行）
32巻2号（1997年2月発行）
シンポジウム 脊柱側弯症に対する最近の手術療法
32巻1号（1997年1月発行）
シンポジウム 骨肉腫の診断と治療のトピックス
31巻12号（1996年12月発行）
31巻11号（1996年11月発行）
31巻10号（1996年10月発行）
31巻9号（1996年9月発行）
31巻8号（1996年8月発行）
31巻7号（1996年7月発行）
31巻6号（1996年6月発行）
31巻5号（1996年5月発行）
31巻4号（1996年4月発行）
特集 脊椎外傷の最近の進歩（上位頚椎を除く）（第24回日本脊椎外科学会より）
31巻3号（1996年3月発行）
31巻2号（1996年2月発行）
31巻1号（1996年1月発行）
シンポジウム 腰椎変性すべり症の手術
30巻12号（1995年12月発行）
30巻11号（1995年11月発行）
30巻10号（1995年10月発行）
30巻9号（1995年9月発行）
30巻8号（1995年8月発行）
30巻7号（1995年7月発行）
シンポジウム 原発性脊椎悪性腫瘍の治療
30巻6号（1995年6月発行）
30巻5号（1995年5月発行）
30巻4号（1995年4月発行）
特集 上位頚椎疾患―その病態と治療（第23回日本脊椎外科学会より）
30巻3号（1995年3月発行）
シンポジウム 膝関節のUnicompartmental Arthroplasty
30巻2号（1995年2月発行）
シンポジウム 機能的電気刺激（FES）の理論と実際
30巻1号（1995年1月発行）
シンポジウム 長期成績からみたBipolar型人工股関節の適応の再検討
29巻12号（1994年12月発行）
29巻11号（1994年11月発行）
29巻10号（1994年10月発行）
29巻9号（1994年9月発行）
29巻8号（1994年8月発行）
29巻7号（1994年7月発行）
シンポジウム 慢性関節リウマチ頚椎病変
29巻6号（1994年6月発行）
シンポジウム 変性腰部脊柱管狭窄症の手術的治療と長期成績
29巻5号（1994年5月発行）
29巻4号（1994年4月発行）
特集 椎間板―基礎と臨床（第22回日本脊椎外科学会より）
29巻3号（1994年3月発行）
29巻2号（1994年2月発行）
シンポジウム 反射性交感神経性ジストロフィー（RSD）をめぐって
29巻1号（1994年1月発行）
シンポジウム 関節スポーツ外傷の診断と治療―最近の進歩
28巻12号（1993年12月発行）
28巻11号（1993年11月発行）
28巻10号（1993年10月発行）
28巻9号（1993年9月発行）
28巻8号（1993年8月発行）
28巻7号（1993年7月発行）
28巻6号（1993年6月発行）
28巻5号（1993年5月発行）
28巻4号（1993年4月発行）
特集 痛みをとらえる（第21回日本脊椎外科学会より）
28巻3号（1993年3月発行）
シンポジウム 癌性疼痛に対する各種治療法の適応と限界
28巻2号（1993年2月発行）
28巻1号（1993年1月発行）
シンポジウム 外反母趾の治療
27巻12号（1992年12月発行）
27巻11号（1992年11月発行）
シンポジウム 膝十字靱帯再建における素材の選択
27巻10号（1992年10月発行）
27巻9号（1992年9月発行）
27巻8号（1992年8月発行）
27巻7号（1992年7月発行）
27巻6号（1992年6月発行）
27巻5号（1992年5月発行）
シンポジウム ペルテス病の長期予後
27巻4号（1992年4月発行）
特集 主題・腰部脊柱管狭窄症／パネルI・脊椎転移性腫瘍の手術的治療／パネルII・脊椎脊髄MRI診断（第20回日本脊椎外科学会より）
27巻3号（1992年3月発行）
シンポジウム 頸部脊柱管拡大術の長期成績
27巻2号（1992年2月発行）
27巻1号（1992年1月発行）
26巻12号（1991年12月発行）
26巻11号（1991年11月発行）
26巻10号（1991年10月発行）
シンポジウム 脊髄損傷の神経病理とMRI画像
26巻9号（1991年9月発行）
26巻8号（1991年8月発行）
26巻7号（1991年7月発行）
26巻6号（1991年6月発行）
シンポジウム 悪性骨軟部腫瘍への挑戦
26巻5号（1991年5月発行）
シンポジウム 先天性股関節脱臼に対する牽引療法―その方法と後療法を具体的に
26巻4号（1991年4月発行）
特集 主題I：Spinal Dysraphism／主題II：Pedicular Screwing（第19回日本脊椎外科学会より）
26巻3号（1991年3月発行）
26巻2号（1991年2月発行）
シンポジウム 先天性股関節脱臼に対する治療法の限界と展望
26巻1号（1991年1月発行）
25巻12号（1990年12月発行）
25巻11号（1990年11月発行）
25巻10号（1990年10月発行）
25巻9号（1990年9月発行）
シンポジウム 機能的電気刺激（FES）の基礎と臨床
25巻8号（1990年8月発行）
25巻7号（1990年7月発行）
25巻6号（1990年6月発行）
25巻5号（1990年5月発行）
25巻4号（1990年4月発行）
特集 不安定腰椎（第18回日本脊椎外科研究会より）
25巻3号（1990年3月発行）
シンポジウム 予防処置導入後の乳児先天股脱
25巻2号（1990年2月発行）
25巻1号（1990年1月発行）
シンポジウム 全人工股関節置換術―セメント使用と非使用：その得失―
24巻12号（1989年12月発行）
24巻11号（1989年11月発行）
24巻10号（1989年10月発行）
24巻9号（1989年9月発行）
24巻8号（1989年8月発行）
24巻7号（1989年7月発行）
24巻6号（1989年6月発行）
24巻5号（1989年5月発行）
シンポジウム Rb法の限界
24巻4号（1989年4月発行）
特集 不安定頸椎—基礎と臨床—（第17回日本脊髄外科研究会より）
24巻3号（1989年3月発行）
24巻2号（1989年2月発行）
24巻1号（1989年1月発行）
シンポジウム 広範囲腱板断裂の再建
23巻12号（1988年12月発行）
23巻11号（1988年11月発行）
23巻10号（1988年10月発行）
シンポジウム 大腿骨頭壊死症の最近の進歩
23巻9号（1988年9月発行）
シンポジウム 変形性股関節症に対するBipolar型人工骨頭の臨床応用
23巻8号（1988年8月発行）
23巻7号（1988年7月発行）
23巻6号（1988年6月発行）
23巻5号（1988年5月発行）
23巻4号（1988年4月発行）
特集 脊柱管内靱帯骨化の病態と治療（第16回日本脊椎外科研究会より）
23巻3号（1988年3月発行）
23巻2号（1988年2月発行）
シンポジウム 日本におけるスポーツ整形外科の現状と将来
23巻1号（1988年1月発行）
22巻12号（1987年12月発行）
22巻11号（1987年11月発行）
22巻10号（1987年10月発行）
シンポジウム 骨肉腫の患肢温存療法
22巻9号（1987年9月発行）
22巻8号（1987年8月発行）
シンポジウム 椎間板注入療法の基礎
22巻7号（1987年7月発行）
シンポジウム 多発骨傷
22巻6号（1987年6月発行）
22巻5号（1987年5月発行）
シンポジウム 人工膝関節の長期成績
22巻4号（1987年4月発行）
特集 腰仙部根症状の発症機序—基礎と臨床—（第15回日本脊椎外科研究会より）
22巻3号（1987年3月発行）
シンポジウム 骨悪性線維性組織球腫
22巻2号（1987年2月発行）
シンポジウム 陳旧性肘関節周囲骨折の治療
22巻1号（1987年1月発行）
シンポジウム 陳旧性膝関節重度靱帯損傷の治療
21巻12号（1986年12月発行）
シンポジウム セメントレス人工股関節
21巻11号（1986年11月発行）
シンポジウム Bioactive Ceramics研究における最近の進歩
21巻10号（1986年10月発行）
シンポジウム 骨軟骨移植の進歩
21巻9号（1986年9月発行）
21巻8号（1986年8月発行）
21巻7号（1986年7月発行）
シンポジウム 頸椎多数回手術例の検討
21巻6号（1986年6月発行）
21巻5号（1986年5月発行）
21巻4号（1986年4月発行）
特集 脊椎・脊髄外科診断学の進歩（第14回日本脊椎外科研究会より）
21巻3号（1986年3月発行）
21巻2号（1986年2月発行）
21巻1号（1986年1月発行）
シンポジウム 骨盤臼蓋の発育
20巻12号（1985年12月発行）
20巻11号（1985年11月発行）
シンポジウム 骨肉腫の化学療法
20巻10号（1985年10月発行）
20巻9号（1985年9月発行）
20巻8号（1985年8月発行）
20巻7号（1985年7月発行）
シンポジウム 骨巨細胞腫の診断と治療
20巻6号（1985年6月発行）
20巻5号（1985年5月発行）
シンポジウム 人工股関節再置換術の問題点
20巻4号（1985年4月発行）
特集 Spinal Instrumentation（第13回脊椎外科研究会より）
20巻3号（1985年3月発行）
20巻2号（1985年2月発行）
20巻1号（1985年1月発行）
19巻12号（1984年12月発行）
19巻11号（1984年11月発行）
19巻10号（1984年10月発行）
19巻9号（1984年9月発行）
19巻8号（1984年8月発行）
19巻7号（1984年7月発行）
19巻6号（1984年6月発行）
特集 小児股関節（第22回先天股脱研究会より）
19巻5号（1984年5月発行）
19巻4号（1984年4月発行）
特集 頸部脊椎症（第12回脊椎外科研究会より）
19巻3号（1984年3月発行）
19巻2号（1984年2月発行）
19巻1号（1984年1月発行）
シンポジウム 関節鏡視下手術
18巻13号（1983年12月発行）
シンポジウム 電気刺激による骨形成
18巻12号（1983年11月発行）
18巻11号（1983年10月発行）
シンポジウム 四肢軟部腫瘍
18巻10号（1983年9月発行）
18巻9号（1983年8月発行）
シンポジウム 悪性軟部腫瘍の病理診断をめぐって
18巻8号（1983年7月発行）
18巻7号（1983年7月発行）
18巻6号（1983年6月発行）
シンポジウム 先天股脱初期整復後の側方化
18巻5号（1983年5月発行）
18巻4号（1983年4月発行）
特集 上位頸椎部の諸問題
18巻3号（1983年3月発行）
18巻2号（1983年2月発行）
18巻1号（1983年1月発行）
17巻12号（1982年12月発行）
17巻11号（1982年11月発行）
シンポジウム 人工股関節再手術例の検討
17巻10号（1982年10月発行）
17巻9号（1982年9月発行）
17巻8号（1982年8月発行）
17巻7号（1982年7月発行）
17巻6号（1982年6月発行）
17巻5号（1982年5月発行）
17巻4号（1982年4月発行）
特集 脊椎分離症・辷り症
17巻3号（1982年3月発行）
17巻2号（1982年2月発行）
17巻1号（1982年1月発行）
16巻12号（1981年12月発行）
シンポジウム 動揺性肩関節
16巻11号（1981年11月発行）
シンポジウム 特発性大腿骨頭壊死
16巻10号（1981年10月発行）
16巻9号（1981年9月発行）
シンポジウム 義肢装具をめぐる諸問題
16巻8号（1981年8月発行）
シンポジウム 脱臼ペルテスとペルテス病
16巻7号（1981年7月発行）
16巻6号（1981年6月発行）
シンポジウム 腰部脊柱管狭窄—ことにdegenerative stenosisの診断と治療
16巻5号（1981年5月発行）
16巻4号（1981年4月発行）
特集 Multiply operated back
16巻3号（1981年3月発行）
シンポジウムII Riemenbügel法不成功例の原因と対策
16巻2号（1981年2月発行）
シンポジウム 人工股関節置換術—この10年の結果をふりかえって
16巻1号（1981年1月発行）
シンポジウム 胸椎部脊椎管狭窄症の病態と治療
15巻12号（1980年12月発行）
15巻11号（1980年11月発行）
15巻10号（1980年10月発行）
15巻9号（1980年9月発行）
15巻8号（1980年8月発行）
15巻7号（1980年7月発行）
15巻6号（1980年6月発行）
15巻5号（1980年5月発行）
シンポジウム 先天股脱の予防
15巻4号（1980年4月発行）
シンポジウム CTと整形外科
15巻3号（1980年3月発行）
特集 脊椎腫瘍（第8回脊椎外科研究会より）
15巻2号（1980年2月発行）
15巻1号（1980年1月発行）
14巻12号（1979年12月発行）
14巻11号（1979年11月発行）
14巻10号（1979年10月発行）
14巻9号（1979年9月発行）
シンポジウム 最近の抗リウマチ剤の動向
14巻8号（1979年8月発行）
14巻7号（1979年7月発行）
シンポジウム 五十肩の治療
14巻6号（1979年6月発行）
14巻5号（1979年5月発行）
14巻4号（1979年4月発行）
特集 脊椎外傷—早期の病態・診断・治療—（第7回脊椎外科研究会より）
14巻3号（1979年3月発行）
14巻2号（1979年2月発行）
14巻1号（1979年1月発行）
13巻12号（1978年12月発行）
13巻11号（1978年11月発行）
13巻10号（1978年10月発行）
13巻9号（1978年9月発行）
13巻8号（1978年8月発行）
13巻7号（1978年7月発行）
13巻6号（1978年6月発行）
13巻5号（1978年5月発行）
13巻4号（1978年4月発行）
特集 脊椎の炎症性疾患
13巻3号（1978年3月発行）
13巻2号（1978年2月発行）
13巻1号（1978年1月発行）
12巻12号（1977年12月発行）
12巻11号（1977年11月発行）
12巻10号（1977年10月発行）
12巻9号（1977年9月発行）
12巻8号（1977年8月発行）
12巻7号（1977年7月発行）
12巻6号（1977年6月発行）
12巻5号（1977年5月発行）
12巻4号（1977年4月発行）
特集 胸椎部ミエロパチー
12巻3号（1977年3月発行）
12巻2号（1977年2月発行）
12巻1号（1977年1月発行）
11巻12号（1976年12月発行）
11巻11号（1976年11月発行）
11巻10号（1976年10月発行）
11巻9号（1976年9月発行）
11巻8号（1976年8月発行）
特集 腰部脊柱管狭窄の諸問題
11巻7号（1976年7月発行）
11巻6号（1976年6月発行）
11巻5号（1976年5月発行）
11巻4号（1976年4月発行）
11巻3号（1976年3月発行）
11巻2号（1976年2月発行）
シンポジウム Silicone rod
11巻1号（1976年1月発行）
10巻12号（1975年12月発行）
特集II Myelopathy・Radiculopathy
10巻11号（1975年11月発行）
シンポジウム 頸部脊椎症性ミエロパチー
10巻10号（1975年10月発行）
シンポジウム 関節軟骨の病態
10巻9号（1975年9月発行）
10巻8号（1975年8月発行）
10巻7号（1975年7月発行）
シンポジウム 慢性関節リウマチの前足部変形に対する治療
10巻6号（1975年6月発行）
10巻5号（1975年5月発行）
10巻4号（1975年4月発行）
10巻3号（1975年3月発行）
10巻2号（1975年2月発行）
10巻1号（1975年1月発行）
9巻12号（1974年12月発行）
9巻11号（1974年11月発行）
特集 脊椎外科（第1回脊椎外科研究会より）
9巻10号（1974年10月発行）
9巻9号（1974年9月発行）
9巻8号（1974年8月発行）
9巻7号（1974年7月発行）
シンポジウム 変形性股関節症の手術療法
9巻6号（1974年6月発行）
9巻5号（1974年5月発行）
9巻4号（1974年4月発行）
9巻3号（1974年3月発行）
9巻2号（1974年2月発行）
9巻1号（1974年1月発行）
8巻12号（1973年12月発行）
8巻11号（1973年11月発行）
8巻10号（1973年10月発行）
シンポジウム 移植皮膚の生態
8巻9号（1973年9月発行）
8巻8号（1973年8月発行）
8巻7号（1973年7月発行）
8巻6号（1973年6月発行）
8巻5号（1973年5月発行）
シンポジウム 顔面外傷
8巻4号（1973年4月発行）
8巻3号（1973年3月発行）
8巻2号（1973年2月発行）
シンポジウム 乳幼児先天股脱の手術療法
8巻1号（1973年1月発行）
7巻12号（1972年12月発行）
7巻11号（1972年11月発行）
7巻10号（1972年10月発行）
シンポジウム 膝の人工関節
7巻9号（1972年9月発行）
7巻8号（1972年8月発行）
7巻7号（1972年7月発行）
7巻6号（1972年6月発行）
7巻5号（1972年5月発行）
7巻4号（1972年4月発行）
7巻3号（1972年3月発行）
7巻2号（1972年2月発行）
7巻1号（1972年1月発行）
6巻12号（1971年12月発行）
6巻11号（1971年11月発行）
6巻10号（1971年10月発行）
6巻9号（1971年9月発行）
6巻8号（1971年8月発行）
6巻7号（1971年7月発行）
シンポジウム 四肢末梢血管障害
6巻6号（1971年6月発行）
6巻5号（1971年5月発行）
6巻4号（1971年4月発行）
6巻3号（1971年3月発行）
6巻2号（1971年2月発行）
6巻1号（1971年1月発行）
5巻12号（1970年12月発行）
5巻11号（1970年11月発行）
5巻10号（1970年10月発行）
5巻9号（1970年9月発行）
5巻8号（1970年8月発行）
5巻7号（1970年7月発行）
5巻6号（1970年6月発行）
5巻5号（1970年5月発行）
5巻4号（1970年4月発行）
5巻3号（1970年3月発行）
5巻2号（1970年2月発行）
5巻1号（1970年1月発行）
4巻12号（1969年12月発行）
4巻11号（1969年11月発行）
4巻10号（1969年10月発行）
4巻9号（1969年9月発行）
4巻8号（1969年8月発行）
シンポジウム 腰部椎間板症
4巻7号（1969年7月発行）
4巻6号（1969年6月発行）
4巻5号（1969年5月発行）
4巻4号（1969年4月発行）
4巻3号（1969年3月発行）
4巻2号（1969年2月発行）
4巻1号（1969年1月発行）
3巻12号（1968年12月発行）
3巻11号（1968年11月発行）
シンポジウム 股関節形成術
3巻10号（1968年10月発行）
シンポジウム 日本の義肢問題
3巻9号（1968年9月発行）
シンポジウム 内反足
3巻8号（1968年8月発行）
シンポジウム 腕神経叢損傷
3巻7号（1968年7月発行）
3巻6号（1968年6月発行）
3巻5号（1968年5月発行）
シンポジウム 脊髄損傷患者に対する早期脊椎固定術の適応と成績
3巻4号（1968年4月発行）
シンポジウム いわゆる鞭打ち損傷
3巻3号（1968年3月発行）
3巻2号（1968年2月発行）
3巻1号（1968年1月発行）
2巻12号（1967年12月発行）
2巻11号（1967年11月発行）
2巻10号（1967年10月発行）
2巻9号（1967年9月発行）
2巻8号（1967年8月発行）
シンポジウム 脳性麻痺
2巻7号（1967年7月発行）
2巻6号（1967年6月発行）
シンポジウム 腰痛
2巻5号（1967年5月発行）
シンポジウム 骨肉腫の治療および予後
2巻4号（1967年4月発行）
シンポジウム 関節リウマチの治療
2巻3号（1967年3月発行）
シンポジウム 先天性股関節脱臼 私の治療法
2巻2号（1967年2月発行）
シンポジウム 先天性筋性斜頸 私の治療法
2巻1号（1967年1月発行）
シンポジウム 脊髄損傷
