icon fsr

文献詳細

雑誌文献

臨床整形外科46巻4号

2011年04月発行

文献概要

誌上シンポジウム 運動器の慢性疼痛に対する薬物療法の新展開 慢性疼痛に対する新しい薬物

慢性疼痛の評価と治療における薬物療法の位置づけ

著者: 川井康嗣1 大賀美穂1 原田英宜1 又吉宏昭1 松本美志也1

所属機関: 1山口大学医学部附属病院麻酔科蘇生科ペインクリニック

ページ範囲:P.303 - P.310

文献購入ページに移動
 運動器の慢性疼痛に対する薬物療法の最重要ポイントは,痛みの改善とともに日常生活動作の改善,および生活の質の改善を目標とすることである.そのためには,まず患者の痛みがどのような痛みかを評価することが必要である.慢性疼痛の中でも薬物の反応性はどうか,また,主な痛みの構成要素が侵害受容性疼痛か神経障害性疼痛か,などを評価して,痛みの評価をもとにした薬物療法を行う.さらに,痛みの機序や日常生活動作の制限などを評価したうえで,抗うつ薬や抗けいれん薬,オピオイドを活用することを心がける.薬物療法が唯一の治療とならないように,運動療法や理学療法,心理・社会的アプローチを同時に行うことが慢性疼痛マネジメントを成功させるポイントである.

参考文献

1) American geriatric society panel on the pharmacological management of persistent pain in older:persons Pharmacological management of paersistent pain in older persons. J Am Geriatr Soc 57:1331-1346, 2009
2) Butler SF, Benoit C, Budman SH, et al:Development and validation of an opioid attractiveness scale:a novel measure of the attractiveness of opioid products to potential abusers. Harm Reduction Journal 3:5, 2006
3) Chou R, Fanciullo GJ, Fine PG, et al:Chlinical guidelines for the use of chronic opioid therapy in chronic noncancer pain. J Pain 10:113-130, 2009
4) Dworkin RH, O'Connor AB, Backonja M, et al:Pharmacological management for neuropathic pain;evidence-based recommendations. Pain 132:237-251, 2007
5) 服部政治,竹島直純,木村信康・他 日本における慢性疼痛を保有する患者に関する大規模調査.ペインクリニック25:1541-1551,2004
6) 細井昌子:慢性疼痛の心身医学.心身医学50 1122,2010
7) IASP Clinical Update Volume XI, Vol.2, 2003
8) Loeser JD, Treede RD:The Kyoto protocol of IASP basic pain terminology. Pain 137:473-477, 2008
9) 中井吉英:慢性疼痛患者の身体・社会・行動.日本運動器疼痛研究会誌2 20-23,2010
10) 齊藤洋司,小川節郎,眞下 節・他:慢性疼痛に対する薬物治療を中心とした治療実態調査―日本,米国,ドイツの比較.Pharma Medica 28:137-148,2010
11) 柴田雅彦:臨床痛の要因分析:神経障害性疼痛の発生機序.理学療法26:890-894,2009
12) Solomon SD, McMurray JJV, Pfeffer MA, et al:Cardiovascular risk associated with celecoxib in a clinical trial for colorectal adenoma prevention. N Engl J Med 352:1071-1080, 2005
13) 山本 綾,古島泰子,長谷川多美子・他:ラット足関節不動化による活動制限は痛みを促進する.理学療法学36:305-311,2009

掲載誌情報

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN:1882-1286

印刷版ISSN:0557-0433

雑誌購入ページに移動
icon up

本サービスは医療関係者に向けた情報提供を目的としております。
一般の方に対する情報提供を目的としたものではない事をご了承ください。
また,本サービスのご利用にあたっては,利用規約およびプライバシーポリシーへの同意が必要です。

※本サービスを使わずにご契約中の電子商品をご利用したい場合はこちら