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雑誌目次

雑誌文献

臨床整形外科49巻10号

2014年10月発行

雑誌目次

誌上シンポジウム 検診からわかる整形外科疾患

緒言 フリーアクセス

著者: 高岸憲二

ページ範囲:P.848 - P.848

 厚生労働省が行っている国民基礎調査によると,日本国民が悩んでいる症状トップ5には運動器の症状である「腰痛」,「肩こり」および「手足が痛む」が男性,女性ともに入っている.これらの患者は主に整形外科医が治療しているが,病院もしくは診療所に来院しない患者についてはどのような経過をたどっているのか知ることはできない.また,各整形外科疾患のnatural historyについては疫学調査が十分でないために不明なことも多い.

 腱板断裂を例にとると,私が大学を卒業したころ,腱板断裂は肩への外傷後に発症して肩痛ならびに挙上障害が起こる,二腱以上の腱板断裂に対しては腱板修復術を行うと記載されていた.しかし,肩関節造影で腱板断裂が認められても疼痛は軽減して再び挙上が可能となる患者や,以前から腱板断裂があるにもかかわらず,さほど日常生活に支障を来していない患者も外来で経験する.

骨粗鬆症

著者: 西村明展 ,   加藤公 ,   湏藤啓広

ページ範囲:P.849 - P.852

 骨粗鬆症は,それ単独ではほとんど症状がないため,骨折して初めて骨粗鬆症の存在に気がつくケースは多い.われわれの検診データから,骨粗鬆症に椎体骨折を合併すると年齢・性別に関係なく生命予後に悪影響を及ぼすことがわかっており,骨折を引き起こす前の時点での骨粗鬆症の早期診断・早期治療が重要であることが理解できる.運動器の住民検診では骨密度などで骨粗鬆症を指摘することができ,無症状に進行して気がつきにくい骨粗鬆症を,骨折が起こる前から診断することを可能とする.骨粗鬆症の早期診断,骨折の予防は結果として生命予後改善にも繋がる可能性があるものと考えられる.

ロコモティブシンドローム

著者: 吉村典子

ページ範囲:P.853 - P.857

 地域住民を対象とした疫学調査により,ロコモの原因疾患のうち骨粗鬆症の有病率は,腰椎L2-4測定で男性3.4%,女性19.2%,大腿骨頚部で男性12.4%,女性26.5%であることがわかった.

 骨粗鬆症の発生率は,まだ小規模のコホート研究結果しかなく,今後の大規模調査結果が待たれる.

 変形性膝関節症の有病率は40歳以上でみた場合,男性42.6%,女性62.4%,変形性腰椎症の有病率は男性81.5%,女性65.5%であった.

 変形性膝関節症の年間累積発生率は年間2.9%(男性2.1%,女性3.6%),変形性腰椎症の年間累積発生率は年間11.4%(男性15.2%,女性10.4%)であると推定された.

肩関節疾患—変形性肩関節症の有病率と危険因子

著者: 小林勉

ページ範囲:P.859 - P.865

 X線検診車を導入して変形性肩関節症(以下,肩関節OA)に関する疫学的検討を行う機会を得たので結果を報告する.

 対象は群馬県片品村の一般住民検診参加者のうち40歳以上の541名で,肩関節OAの有病率は17.4%であった.単変量解析では,肩関節痛の有無および強さと変形性肩関節症の重症度は関わりがなく,高血圧症罹患者は肩関節OAの進行に従い多くみられ,自動屈曲,自他動外旋可動域は肩関節OAの進行とともに制限されていた.多変量ロジスティック回帰分析の結果,年齢が有意な説明変数であった.

 以上から,画像診断による肩関節OAは疼痛や筋力との関連性に乏しく,症状がないまま進行する可能性があると思われる.肩関節OAは,従来から言われている肩関節脱臼後の発症のみならず,年齢が高くなるに従い有病率が高くなることを念頭に運動器疾患の診療を行う必要がある.

脊椎疾患—頚髄症健診への取り組みと縦断的な腰部脊柱管狭窄症健診から得られた知見を中心に

著者: 和田簡一郎 ,   小野睦 ,   田中利弘 ,   板橋泰斗 ,   熊谷玄太郎 ,   岩崎宏貴 ,   佐々木英嗣 ,   横山徹 ,   沼沢拓也 ,   陳俊輔 ,   石橋恭之 ,   高橋一平 ,   梅田孝 ,   中路重之

ページ範囲:P.867 - P.871

 超高齢社会を迎えた本邦にとって,頚髄症や腰部脊柱管狭窄症(LSS)はcommon diseaseであり,QOLやADL障害,医療費負担の増加など個人,社会に与える影響は大きい.健診事業として脊椎脊髄疾患の検査を行うことで重症化が予防できれば,健康寿命を延ばすことにつながり,高血圧,脂質異常症,糖尿病などとならび社会的意義が大きいと考えられる.青森県弘前市では,2006年(平成18年)から一般住民を対象に,脊椎疾患の健診を行ってきた.頚髄症のスクリーニングとして問診票,10秒テストやfoot tapping test,単純X線写真,LSSに対しては診断サポートツールを利用してきた.頚髄症,LSSを中心としたわれわれの健診活動と活動から得られた知見を紹介する.

膝関節疾患—内側型変形性膝関節症における危険因子について—松代膝検診の結果から

著者: 速水正 ,   大森豪 ,   山際浩史 ,   遠藤直人 ,   古賀良生

ページ範囲:P.873 - P.881

 変形性関節症(osteoarthritis:OA)は多因子疾患であり,その病態や危険因子などについては不明な点が多い.われわれは膝OAの自然経過,危険因子を知る目的で1979年から新潟県松代町において縦断疫学調査(松代膝検診)を28年間にわたって行ってきた.検診結果から明らかになった膝OAの危険因子として,加齢,女性,肥満,膝の内反変形,thrust現象,大腿四頭筋の筋力低下,脊椎圧迫骨折を反映すると考えられる円背変形などが挙げられる.さらに第5回に行われた横断調査では尿中Ⅱ型コラーゲンC末端テロペプチド断片の値が膝OA gradeの変化に伴い上昇することが明らかとなった.膝OAの危険因子を明らかにすることは,増え続ける膝OA患者の新しい予防法の開発や,積極的な介入治療が必要な患者の選択を可能にするかもしれない.

手術手技/私のくふう

経皮的内視鏡下腰部脊柱管拡大術(PEL)における工夫

著者: 中村周 ,   伊藤不二夫 ,   三浦恭志 ,   柴山元英 ,   山田実

ページ範囲:P.883 - P.886

 背景:腰部脊柱管狭窄症に対する経皮的内視鏡下脊柱管拡大術は使用器具の能力と安全性,視野,出血のコントロールに課題がある.

 対象と方法:短尺で大径の経皮的内視鏡を用い,内視鏡用のドリルと超音波骨切除装置の内視鏡用先端チップや可屈曲鋭匙鉗子を使用して,片側進入両側除圧術を腰部脊柱管狭窄症3例に対して行った.出血が強い場合には無水止血を行った.

 結果とまとめ:視野や骨切除能力は十分で出血も少なくすることができ,また硬膜損傷のリスクを減らすことができた.

連載 いまこそ知りたい臨床医に必要な放射線の知識Q&A・10

Q10 福島原発事故 2.原発作業者の健康リスク

著者: 鈴木啓司 ,   山下俊一

ページ範囲:P.888 - P.891

 原発作業者の被ばく線量の推計と管理は,事故の有無に関わらず極めて重要です.職業上安全に業務に従事できる線量管理として,年間積算で最大50mSvと制限されています(さらに厳しく,5年間で100mSvの制限).今回の事故後,現場ではどのような線量管理がなされているのか,管理体制の側面から紹介します.

運動器のサイエンス・7

運動器活動は慢性炎症を抑制する

著者: 半場道子

ページ範囲:P.892 - P.894

長寿秘薬と骨格筋活動

 かつて絶大な権力を誇った王や為政者は,はるか異国まで家来を遣して長寿秘薬を探し求めさせた.しかし見果てぬ夢であった秘薬が実は自身の体内にあって,ありふれた日常の筋活動で得られると知ったら,何としたであろうか.

 通勤時の歩行や階段昇降,家事労働,農作業など,日常的に身体を活発に動かす有酸素運動の習慣があると,転写調節因子の一種であるPGC1-αが,骨格筋組織に発現してくる.PGC1-αは健康と長寿を左右する重要なキープレイヤーとして,いま注目されている共活性因子である3,5)

整形外科最前線 あなたならどうする?・30

整形外科最前線 あなたならどうする?

著者: 朝熊英也 ,   川上亮一

ページ範囲:P.895 - P.899

症例

症例:61歳,男性,新聞店勤務

主訴:左下腿術後創離開

現病歴:新聞配達のためバイク走行中,凍結路面で転倒し受傷した.前医に救急搬送された.頭部外傷なし.他部位損傷なし.下腿以下シーネ固定され,受傷後第4病日,手術加療目的に当院へ転院した.腫脹軽減,水泡形成部の上皮化を待って第14病日,観血的骨折手術を施行した.術後一部閉創不可のためshoelace sutureを行った.1週間後にいったん閉創したが,徐々に創縁が壊死し,創部離開した.

アドバンスコース 整形外科 超音波診断・治療 どこが・どれだけ・どのように・9

オーバーユースに伴う膝前方の痛み“anterior knee pain”―(3):膝蓋下脂肪体炎

著者: 皆川洋至

ページ範囲:P.901 - P.908

はじめに

 スポーツ選手が訴える膝痛で最も多いのは,膝前方の痛み“AKP:anterior knee pain”である.オーバーユースに伴う過労性骨障害(第1回),過労性腱障害(第2回)に続く3回目のテーマは“膝蓋下脂肪体炎”である.本稿では,これまで運動器構成体として注目されなかった脂肪の構造と機能,超音波画像所見,さらにオーバーユースに伴う膝蓋下脂肪体の傷害メカニズムと超音波画像診断について解説する.

臨床経験

局所後弯変形を伴った頚髄症に対する前後合併手術

著者: 古矢丈雄 ,   山崎正志 ,   大河昭彦 ,   國府田正雄 ,   新籾正明 ,   加藤啓 ,   稲田大悟 ,   神谷光史郎 ,   高橋和久

ページ範囲:P.911 - P.915

 局所後弯変形を伴った頚髄症に対し前後合併手術を施行した3例を報告した.矯正操作の安全性を向上させる目的で,矯正操作前に後方または前方からの除圧術を施行した.続いてインストゥルメンテーションを用いた後方矯正固定術を施行した.最後に,矯正位での前方支持性の獲得を目的に前方固定術を追加した.安全性に配慮した術式を選択することで,重篤な合併症なく脊髄除圧と矯正固定を獲得した.安全な矯正角度,至適矯正角度の決定については,引き続き検討を要すると考えた.治療原則はあるものの個々の病態はさまざまであるため,症例ごとのオーダーメード治療が必要であった.

骨形成不全症に合併した脊柱変形に対するビスフォスフォネート静脈内投与の効果

著者: 金山完哲 ,   柏井将文 ,   北岡太一 ,   牧野孝洋 ,   海渡貴司 ,   信貴経夫 ,   窪田拓生 ,   難波範行 ,   山本威久 ,   大園恵一 ,   岩崎幹季 ,   吉川秀樹

ページ範囲:P.917 - P.924

 背景:ビスフォスフォネート(BP)の骨形成不全症(OI)に伴う脊柱変形への影響は検討されていない.

 対象と方法:BP静脈投与を受けたOI患者40例の側弯合併率を調査し,側弯合併の危険因子を検討した.

 結果:側弯変形を22.5%に認め,過去の報告に比して側弯合併率が低く,冠状面椎体変形例はわずか5例5椎体であった.OI病型が側弯合併の危険因子であり,乳幼児期からBP治療を開始した重症型OIで有意に側弯合併率が低かった.

 まとめ:骨脆弱性に起因する脊柱変形はBP治療によりその発生および進行が抑制される.

橈骨遠位端骨折の術後に生じた長母指屈筋腱断裂例とその予防策について

著者: 岡本駿郎 ,   多田薫 ,   八野田愛 ,   池田和夫 ,   橋本二美男 ,   土屋弘行

ページ範囲:P.925 - P.928

 背景:橈骨遠位端骨折に対する掌側プレートの合併症として長母指屈筋腱断裂が問題視されている.今回,われわれの経験した腱断裂例ならびに「腱刺激症状」を認める例に抜釘を行う腱断裂予防策の妥当性について検討した.

 対象:Acu-Loc® distal radius plate systemを用いて骨接合術を行い,骨癒合後に抜釘を行った28手を対象とした.

 結果:腱刺激症状は28手中22手に認めた.抜釘時における腱の粗雑化を28手中7例に認めた.腱の粗雑化に関する腱刺激症状の感度は100%,特異度は28.6%であった.

 まとめ:腱刺激症状の評価は腱断裂予防策として有用であると考えられた.

高齢者の骨粗鬆症性椎体骨折に対する入院保存治療の成績と画像所見

著者: 俣木優輝 ,   竹内陽介 ,   安部哲哉 ,   日置繁 ,   酒井晋介 ,   坂根正孝 ,   山﨑正志

ページ範囲:P.929 - P.934

 背景:骨粗鬆症性椎体骨折には確立した治療法はない.

 対象と方法:2012年3月〜2013年4月に骨粗鬆症性椎体骨折の診断で,2週間の床上安静後にJewett型硬性装具を着用し離床する入院治療プロトコールを行った高齢者45例50椎を対象に,単純X線,MRI,CT所見と偽関節および保存治療への抵抗(手術)との関連を検討した.

 結果:骨癒合は39椎(78%),偽関節は6椎(12%)に認め,5椎(10%)に手術を行った.

 まとめ:MRI T2強調画像で高輝度限局型または低輝度広範型病変やCTでの後壁損傷,治療開始後3週の椎体不安定性は,偽関節や保存治療への抵抗の危険因子であった.

症例報告

Fibular band,仮骨形成不良により脚延長に難渋した先天性腓骨列欠損症の1例

著者: 西山正紀 ,   山田総平 ,   中野祥子 ,   西村淑子 ,   浦和真佐夫 ,   二井英二

ページ範囲:P.935 - P.938

 先天性腓骨列欠損症の腓骨完全欠損型Achterman & Kalamchi分類type Ⅱでは,脚延長は困難で,変形矯正や足部矯正を含め多数回手術を要する.われわれは,11歳女児の右腓骨全欠損型type Ⅱの症例で,脚延長中fibular bandの緊張が高まり,延長不能となった1例を経験した.索状物は大腿骨外側上顆に付着し,疼痛,圧痛を認め,膝の伸展障害を生じた.fibular bandを切除し,延長は可能となったが,著しい仮骨形成不良を認めた.本症の脚延長では,fibular bandの切除,仮骨形成不良に対する配慮が重要である.

書評

『脊椎脊髄術中・術後のトラブルシューティング 第2版』 フリーアクセス

著者: 米延策雄

ページ範囲:P.882 - P.882

 本書は『脊椎脊髄術中・術後のトラブルシューティング』の第2版である.いわゆる,トラブル対策集の第2版は稀である.なぜなら,残念ながら人は同じ轍を踏み,ある程度拡がった技術ではアクシデントもその対応も定型化し,知識の更新が少なくなるためである.脊椎脊髄手術もこの数十年間で広く普及し,整形外科領域での手術件数の約15%を占めるようになった.一方では,技術の進歩や患者層の高齢化など,その様相が大きく変化しており,11年ぶりとはいえ,時宜を得た改訂である.しかし,この改訂版が優れているのはそれだけではない.編者の熱い思いとそれに応えた経験豊富な執筆者(外科医)の努力が詰まっている点にある.

 内容をみてみる.基本的にはカテゴリー(血管損傷,神経障害,感染,硬膜損傷,instrumentationなど)ごとに,具体的なトラブルとその対応策という構成である.項目にもよるが,まずその予防策があり,そしてトラブルが生じた場合には,いかに対応するか.豊富な経験を通じてしか得られない考え方と対応策が述べられている.対応策は具体的なテクニックがわかりやすいイラストで示されている.対応策でいくつかの見解がある場合には,複数の項目が設けられているのもよい.

INFORMATION

第18回超音波骨折治療研究会 開催概要 フリーアクセス

ページ範囲:P.881 - P.881

会期:2015(平成27)年1月17日(土)

   13:00〜18:00(予定)

会場:ANAクラウンプラザホテル神戸

   〒650-0002 兵庫県神戸市中央区北野町1丁目10階

   TEL:078-291-1121

第5回日本仙腸関節研究会 フリーアクセス

ページ範囲:P.886 - P.886

日時:平成26年11月16日(日)14:00〜

場所:東京国際フォーラム ホールD7

   東京都千代田区丸の内3丁目5番1号 TEL:03-5221-9000

第4回関東地区小児整形外科ベーシックコース講習会(兼 日本小児整形外科学会若手セミナー) フリーアクセス

ページ範囲:P.934 - P.934

日時:2014年11月29日(土)13:00〜17:00

会場:順天堂大学医学部附属浦安病院 3階講堂

   (千葉県浦安市富岡2丁目1番1号 TEL:047-353-3111)

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欧文目次 フリーアクセス

ページ範囲:P. - P.

次号予告 フリーアクセス

ページ範囲:P.941 - P.941

投稿規定 フリーアクセス

ページ範囲:P.942 - P.942

文献の書き方 フリーアクセス

ページ範囲:P.943 - P.943

あとがき フリーアクセス

著者: 高岸憲二

ページ範囲:P.944 - P.944

 世界の平均気温は長期的にみて上昇傾向にあり,日本の平均気温も年による変動が大きいものの長期的に上昇傾向で,100年あたりの上昇は世界平均を上回っています.また,日最高気温が35℃の猛暑日や最低気温が25℃以上の熱帯夜の日数も,それぞれ増加傾向を示しています.降水にも変化が現れており,日降水量が100mm以上の大雨の日数は増加傾向にあります.今年の夏は猛暑の後,異常気象により台風が襲来して四国,北陸など各地で集中豪雨による甚大なる被害が引き起こされました.中でも広島市では土石流のために多くの方々が被災され,70名を超える方々がお亡くなりになりました.心からご冥福をお祈りいたします.

 日本の肩関節外科医の長年の希望でしたリバース型人工肩関節が,本年4月から使用されています.1990年代にヨーロッパ,北米で認可され,2000年代に韓国,中国などアジアの多くの国々で認可されており,整形外科領域ではわが国におけるデバイス・ラグの代表格でした.リバース型人工肩関節は,治験せずにPMDA(医薬品医療機器総合機構)で認可された整形外科領域では最初の医療機器になります.使用にあたっては日本整形外科学会が作成したリバース型人工肩関節ガイドラインを参考にする必要があり,術者の条件として日整会が認定した講習会を必ず受講する必要があります.受講資格としては,日整会認定医であり,肩の手術を一定数以上術者として経験している必要があります.現在までに約150名の整形外科医が受講されています.また,予後を調査するために今後5年間は全例手術登録(日本人工関節学会のホームページ参照)を行います.

基本情報

臨床整形外科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1286

印刷版ISSN 0557-0433

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