臨床整形外科51巻1号

2016年01月発行

Lecture

学校健診における運動器検診

著者： 内尾祐司¹

所属機関： ¹島根大学医学部整形外科学

ページ範囲：P.23 - P.28

はじめに

　平成26年(2014)4月30日，「学校保健安全法施行規則の一部を改正する省令(平成26年文部科学省令第21号)」が公布された¹³⁾．本省令の趣旨は，「近年における児童，生徒，学生及び幼児(児童生徒等)の健康上の問題の変化，医療技術の進歩，地域における保健医療の状況の変化などを踏まえ，児童生徒等の健康診断の検査項目等の見直しを行うとともに，職員の健康診断，就学時健康診断の様式等について，最近における状況や予防接種法(昭和23年法律第68号)の改正を踏まえた結果を反映するため」である¹³⁾．改正される項目のうち，児童生徒等の健康診断に係る改正では，座高や寄生虫卵の検査が必須項目から削除される一方，「四肢の状態」が必須項目として加えられるとともに，四肢の状態を検査する際は四肢の形態および発育，ならびに運動器の機能の状態に注意することが規定された．なお，この児童生徒等の健康診断に係る改正規定等については平成28年(2016)4月1日から施行されることになっている．施行日が迫るなか，学校医および整形外科医は本省令公布の背景や運動器検診の内容について熟知しておく必要がある．本稿では学校保健安全法施行規則の改正に至った児童生徒等の運動器疾患・障害の実態やそれまでの法的基盤の変遷，および運動器検診の実際と課題について述べる．

参考文献

1　）独立行政法人日本スポーツ振興センター：学校の管理下の災害〔平成26年度〕—基本統計(負傷・疾病の概況)．http://www.jpnsport.go.jp/anzen/anzen_school/tabid/1744/Default.aspx

2　）e-Stat　政府統計の窓口　学校基本調査(年次統計)：http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?bid=000001015843

3　）福田　潤：学校における健康診断の意義とその変遷．学校における運動器検診ハンドブック．南江堂，pp31-41，2007

4　）学校保健安全法：http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33HO056.html

5　）学校保健安全法施行規則：law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33F03501000018.html

6　）学校保健安全法施行令：http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S33/S33SE174.html

7　）学校保健法：http://fish.miracle.ne.jp/adaken/law/hokenho.htm

8　）学校保健施行規則：http://www.lawdata.org/law/htmldata/S33/S33F03501000018.html

9　）学校保健法施行令：http://www.lawdata.org/law/htmldata/S33/S33SE174.html

10　）学校教育法：http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S22/S22HO026.html

11　）文部科学省：平成24年度全国体力・運動能力，運動習慣等調査結果．http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/kodomo/zencyo/1332448.htm

12　）文部科学省：平成25年度全国体力・運動能力，運動習慣等調査結果．http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/kodomo/zencyo/1342657.htm

13　）文部科学省：学校保健安全法施行規則の一部改正等について(通知)．http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/1347724.htm

14　）文部科学省：学校保健統計調査—平成26年度(確定値)の結果の概要http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1356102.htm

15　）文部科学省：今後の健康診断の在り方等に関する検討会．http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/sports/013/

16　）文部科学省中央教育審議会：子どもの心身の健康を守り，安全・安心を確保するために学校全体としての取組を進めるための方策について(答申)．http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1216829_1424.html

17　）日本医師会学校保健委員会：学校保健委員会答申．平成24年3月

18　）日本学校保健会：学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き．2009

19　）日本学校保健会：「運動器の10年」日本委員会(監修)：DVD版学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き．2010

20　）日本学校保健会：児童生徒等の健康診断マニュアル．平成27年度改訂．2015

21　）日本整形外科学会筋拘縮症委員会：日本整形外科学会筋拘縮症委員会報告—筋拘縮症の診断と治療．日整会誌59：223-253，1985

22　）SSFスポーツライフ調査委員会：青少年のスポーツライフ・データ2012，笹川スポーツ財団，東京，24-32，2012

23　）内尾祐司：小児スポーツ障害の実態．臨床スポーツ医学32：332-337，2015

24　）「運動器の10年」日本委員会：学校における運動器健診体制の整備・充実モデル事業．平成17-22年度「学校における運動器健診体制の整備・充実モデル事業」報告書，2006〜2011

25　）｢運動器の10年」日本協会．親子のための運動器相談サイトhttp://www.bjd-jp.org/oyako/index.php