今回,「手外科と労災」の特集を組ませていただいた.手外科は第二次世界大戦における外傷治療から米国で発展してきたように,外傷は手外科の本質である.上肢外傷の多くは労働災害に起因する場合が多く,治療方法のみでなく,労働災害保険の法制度,後遺障害,再発,アフターケアなどに精通することは,労災を扱う医師にとって必要不可欠である.
本企画では,上肢労災外傷に経験豊かで造詣の深い先生方に執筆をお願いした.産業医科大学の酒井昭典先生には「労災保険の対象」にて外傷の認定(入口),後遺症障害(出口)の困難性,また手根管症候群などの業務起因性障害の認定について,新潟手の外科研究所の成澤弘子先生には「労災保険における治癒,再発,アフターケア制度および後遺障害」にて労災保険終了後のケアについて,横浜労災病院の三上容司先生には「手外科医だからみえる労災医療のpitfall」にて手外科専門医からの労災保険治療の問題点について,産業医科大学の善家雄吉先生には「手外科関連労災外傷の発生予防に対する取り組み」にて,労災予防学について,東北労災病院信田進吾先生には「労災の末梢神経障害」にて機能回復の問題点,CRPSの発生について,NHS新潟手の外科サービスの松崎浩徳先生には「労災による手指切断または不全切断の治療」にて再接着術および2次再建の問題点について,帯広厚生病院の本宮真先生には「農村における手外科外傷」にて農家に特有な上肢外傷の問題点について,兵庫県立総合リハビリテーションセンターの陳隆明先生には「労災患者に対する電動義手」にて職業リハビリのプログラムによる復帰促進について,大阪掖済会病院の五谷寛之先生には「重度手部外傷における骨軟部組織延長の有用性」についてと,埼玉慈恵病院・埼玉手外科マイクロサージャリー研究所の小平聡先生には「労災患者のマイクロサージャリーによる手指再建術」といった重度外傷の機能再建術について報告していただいた.
雑誌目次
臨床整形外科56巻7号
2021年07月発行
雑誌目次
特集 手外科と労災
緒言 フリーアクセス
著者: 坪川直人
ページ範囲:P.850 - P.850
労災保険の対象—上肢の外傷と障害
著者: 酒井昭典 , 善家雄吉 , 山中芳亮 , 田島貴文 , 辻村良賢 , 濱田大志
ページ範囲:P.851 - P.856
労働者災害補償保険(以下,労災保険)を取り扱う上で,上肢外傷については,受傷原因は明確な場合が多いが,治癒(症状固定)の判断や後遺障害診断で難渋することがある.一方,上肢障害の労災認定については,作業環境に有害な危険因子があり,発症の経過と病態が医学的に妥当であることが求められ,難渋することが多い.また,近年,労働者の高齢化に伴い,運動器の変性疾患を背景にした被災者が多いことから,業務に起因する障害であるか否かについて特に慎重な判断が求められる.
労災保険における治癒,再発,アフターケア制度および後遺障害
著者: 成澤弘子
ページ範囲:P.857 - P.863
労災保険(Industrial Accident Compensation Insurance)における療養(補償)給付は,症状が残存している場合でも生涯にわたり給付を受けることができるわけではない.労災保険における「治癒(cured)」とは「医療効果が期待できない」状態,すなわち「症状固定(symptoms stabilized)」とされている.治癒時に残存している後遺障害(physical impediment)に対しては等級に応じた障害(補償)給付として年金または一時金が支給される.その他,再発,外科後処置,アフターケア制度があり,症状固定後の診療を支える仕組みがある.労災保険制度を理解し,診療の参考にしていただきたく,これらについて解説した.
手外科医だからみえる労災医療のpitfall
著者: 三上容司
ページ範囲:P.865 - P.870
労働者が業務中・通勤中の事故により負傷した場合や業務が原因で疾病を発症した場合には労災保険で診療が行われる.治療により治癒すれば労災保険での診療は終わり,障害が残存した場合には後遺障害が認定される.この労災診療の一連の流れの中で注意を要するのは,労災の認定(入口),労災保険での診療終了(出口),後遺障害認定の3つである.入口では,業務を原因とする疾病,本人申請,出口では治癒の定義,再発,外科後処置,アフターケア,後遺障害認定では,可動域計測,偽関節,末節骨の切断,複合性局所疼痛症候群(complex regional pain syndrome:CRPS)などに注意を要する.
手外科関連労災外傷の発生予防に対する取り組み
著者: 善家雄吉 , 酒井昭典
ページ範囲:P.871 - P.877
過去にわれわれが報告した症例データベースを利用して,まずはその疫学的データを示したのち,その外傷症例の治療が長期化する要因について検討した.さらに,その難治性外傷症例を検討し,労働現場で働く労働者の手外科外傷が発生した際の「重篤度を下げること」「事故そのものの発生率を下げるために取り組むべきこと」を明らかにしたわれわれの取り組み(Expert Opinion Gathering Meeting)を紹介し,また今後の展望について考察する.
労災の末梢神経障害—上肢の外傷性末梢神経損傷
著者: 信田進吾 , 奥野洋史 , 八田卓久 , 佐藤諒
ページ範囲:P.879 - P.885
労働災害による上肢の末梢神経損傷33例の治療経過を検討した.男性26例,女性7例,年齢は平均44歳(17〜79歳)である.神経は腕神経叢3例,正中7例,橈骨9例,尺骨5例,橈骨・尺骨1例,指8例であり,手術手技は神経剥離術16例,神経縫合術12例,神経移植術4例,交差縫合術1例であった.術後平均13カ月の経過で,完治11例,改善20例,不変2例であり,神経剥離術例および手での損傷例に完治が多かった.改善20例中7例にカウザルギー様疼痛を残した.運動機能の回復は客観的に評価できるが,知覚は2点識別覚が回復しても痛みの客観的な評価が困難であった.
労災による手指切断または不全切断の治療
著者: 松崎浩徳
ページ範囲:P.887 - P.897
手指切断(digital amputation)や不全切断(near amputation)に再接着や組織移植による手指再建を施行した症例に対して,労働者健康安全機構による「労災疾病等13分野研究」に基づき一連の臨床研究を行い,損傷手の重症度分類,多数指再接着の異所性再接着および再接着術後の二次再建などに関する多くの知見が獲得できた.すなわち,組織損傷度や損傷形態の定量評価によって機能的予後の予測が可能であり,特にCampbellのHand Injury Severity Score(HISS)は職場復帰レベルの推測に有用である.また,実際の手技に関しては,多数指挫滅切断の一次再建手術である異所性再接着は有用なオプションであるし,再接着時に理想的な一次修復もしくは一次再建ができない場合には,適切なタイミングでの二次再建手術が必要となり,それらには定石が存在する.本稿では以上の問題点に関してこれまでの研究成果をもとに概説する.
農村における手外科外傷
著者: 本宮真 , 渡辺直也
ページ範囲:P.899 - P.904
北海道十勝地方の農業は家族単位の1戸法人がほとんどであり,大型の農業機械を導入した少人数による効率的な農業が営まれている.農業機械による手外科外傷は後を絶たず,外傷による農家構成員の離脱は,作業の進捗に重大な影響を及ぼすだけでなく,家業の存続が困難な状況も引き起こしている.そのため,農家の手外科外傷患者の治療に際して,農家の社会的な背景を十分に理解し,手外科治療と農作業の両立を可能とする治療計画を策定する必要がある.医療従事者は受傷状況,受傷内容,治療内容,職業復帰状況の全体を俯瞰できるため,治療成績を追求するだけでなく,医療従事者の観点からの労災予防・職業復帰支援を考えることが重要である.
労災患者に対する電動義手
著者: 陳隆明
ページ範囲:P.905 - P.910
筋電義手(myoelectric hand)は手の機能を再獲得するための有効なロボットである.筋電義手は医学的なリハビリテーションアプローチ手段として機能改善,そして地域社会の一員として社会参加・職業復帰するための機能代償に役立つものである.特に職業復帰は労災(industrial injury)によって上肢切断(upper-limb amputee)を余儀なくされた患者にとっては極めて重要な目標である.したがって,上肢切断者のリハビリテーションにおいて筋電義手を使用した適切な職業リハビリテーションのプログラムを提供することは,上肢切断者の職業復帰を促進する重要な過程であると思われる.
重度手部外傷における骨軟部組織延長の有用性—マイクロサージャリーとの融合による手の造形手術
著者: 五谷寛之 , 田中祥貴 , 八木寛久 , 岡本幸太郎 , 宮島佑介 , 山﨑真由美 , 北崎久恵 , 櫛田絵美 , 堀江夕喜 , 村上裕二 , 土屋高志
ページ範囲:P.911 - P.922
手部重度外傷においてはさまざまな受傷形態があり,その機能的予後を改善するために骨軟部組織欠損を修復することが重要なのは論をまたない.
中でも再接着や組織移植をはじめマイクロサージャリーの果たす役割は極めて大きい.それと同様に重要と考えられるのが創外固定器による骨軟部組織再建である.マイクロサージャリーと組織延長の融合手術(手の造形手術)についての取り組みを報告する.
労災患者のマイクロサージャリーによる手指再建術—独自に考案した機能点をもとに考察する
著者: 小平聡
ページ範囲:P.923 - P.927
労災患者のマイクロサージャリーによる手指再建術が,どの程度機能を向上させたのか,独自に考案した機能点をもとに検討した.対象は37例であり,機能点は中央値92.5点であった.マイクロサージャリーを用いずに治療したと仮定した場合の機能点は中央値84点であり,有意に機能点は向上していた.労災患者に対する再建では,労災等級の軽減に伴う給付金の減額も考慮する必要がある.指腹などの小範囲の再建では手掌皮弁移植,デグロービング損傷などの広範囲の再建では部分足趾移植がよいマイクロサージャリー再建術といえる.
視座
内外合一・活物窮理(ないがいごういつ・かつぶつきゅうり)
著者: 山田宏
ページ範囲:P.849 - P.849
「内外合一・活物窮理」は,紀州・和歌山が生んだ在野の偉人であり,「医聖」とも評される華岡青洲(1760〜1835年)の人生訓・医療理念です.青洲が,江戸時代に麻酔薬「通仙散(つうせんさん)」を発明し,全世界に先駆けて全身麻酔下で乳がん摘出手術を成功させた偉業は,医療関係者なら知らぬ者はいないでしょう〔ちなみに,通仙散の主成分である薬草の曼陀羅華(まんだらげ)は,わが母校,和歌山県立医科大学の校章の意匠になっていて,医大敷地内には「活物窮理」の顕彰碑が建っています〕.私は昔からこの言葉が好きで,次年度に私が会長を仰せつかっている第12回日本成人脊柱変形学会(開催地:和歌山市,期日:2022年3月5日)のテーマとして採用させていただきました.
さて,内外合一とは「外科を行うには,内科,すなわち患者さんの全身状態を詳しく診察して,十分に把握した上で治療すべきである」という意味です.活物窮理とは「治療の対象は生きた人間であり,それぞれが異なる特質をもっている.そのため,人を治療するのであれば,人体についての基本理論を熟知した上で,深く観察して患者自身やその病の特質を究めなければならない」という教えです.
論述
腰部脊柱管狭窄症術後の下肢しびれの残存は歩行能力に影響するか
著者: 竹中裕人 , 神谷光広 , 杉浦英志 , 西浜かすり , 鈴木惇也 , 伊藤敦貴 , 佐橋魁 , 花村俊太朗
ページ範囲:P.929 - P.936
背景:腰部脊柱管狭窄症(lumbar spinal stenosis:LSS)術後の下肢しびれ(lower leg numbness)と歩行能力の関連を明らかにすること.
対象と方法:LSS術後77例を後ろ向きに調査した.術後6分間歩行距離(6 minute walk distance:6MWD)に術後下肢しびれが関連するかを多変量解析で検討した.
結果:術後6MWDと有意な関連因子は,年齢,術式,術前硬膜管面積最小値,術前6MWDであったが,術後下肢しびれの残存は有意な関連因子ではなかった.
まとめ:本研究の結果は,LSS術前に術後経過を説明する際や予後予測に役立ち,術前歩行能力向上の必要性を示唆している.
連載 いまさら聞けない英語論文の書き方・34
投稿論文がアクセプトされたら
著者: 堀内圭輔 , 千葉一裕
ページ範囲:P.938 - P.941
投稿論文がアクセプトになった瞬間,それまで長々と続いた実験や,編集者・査読者への対応が,ようやく終了します.お疲れさまでした.しかし,「論文」としては,これが始まりです.論文が正式に掲載されることで,“科学・医学知識の蓄積に貢献する”という当初の目的がようやく果たせます.しかし,実際に論文が掲載されるまで,やることがまだ少し残っています.また,掲載されたその後にも,対応が必要となる事象が生じることがあります.
Debate・4
頚椎椎間板ヘルニア—人工椎間板 vs. 前方除圧固定術
著者: 八木満 , 坂井顕一郎 , 相庭温臣
ページ範囲:P.943 - P.948
症例:51歳,男性,身長156cm 体重67kg
主訴:3年前より特に誘因なく頚部痛および右上肢の痛みとしびれ,脱力を自覚し,近医を受診.
頚椎椎間板ヘルニアの診断のもとNSAIDs,ガバペンチン内服,リハビリテーションなどの保存的治療を行っていた.症状軽快なく,紹介され受診する.痛みはデスクワークの際や職業である電気工事の際などに顕著である.
臨床経験
超高齢社会における母指CM関節症の治療—外固定を要しないCM関節固定術について
著者: 加藤直樹
ページ範囲:P.949 - P.956
超高齢社会(super-aged society)のわが国において,母指CM関節症(thumb basal joint arthritis)は比較的頻度の高い変形性関節症の1つとして認知されている.筆者らは杖歩行で母指CM関節が荷重関節となる高齢者や,母指MP関節の著しい過伸展変形を示す症例には関節固定術(arthrodesis)を積極的に選択している.今回,日常生活への早期復帰を可能とする外固定を要しない強固な固定法として縦2列のAPTUS HAND® 2.0ロッキングプレートを用いた固定術を27例に行ったところ,全例で骨癒合が得られ,良好な治療成績が得られた.本固定法は有効な治療法の1つであると考えられる.
症例報告
部分骨欠損を伴った脛骨開放骨折に対して肩甲骨付き遊離広背筋皮弁を用いて再建した1例
著者: 菅沼省吾 , 多田薫 , 松田匡司 , 高川真伍
ページ範囲:P.957 - P.960
緒言:われわれは,肩甲骨付き遊離広背筋皮弁を用いて再建した脛骨開放骨折の1例を報告する.
症例:49歳,男性.部分骨欠損および軟部組織欠損を伴った右脛骨開放骨折(Gustilo type ⅢB)に対し,受傷後12日目に内固定および遊離広背筋皮弁術を行った.この際,胸背動脈の角枝を利用して同時に挙上した肩甲骨を脛骨骨欠損部にはめ込んだ.受傷後22カ月の現在,疼痛なく独歩が可能である.
考察:骨・軟部組織欠損を同時に再建できる本術式は,重度四肢外傷における治療の選択肢となり得る.
膝蓋骨に発生した軟骨芽細胞腫の2例
著者: 下島康太 , 山本憲男 , 林克洋 , 武内章彦 , 三輪真嗣 , 五十嵐健太郎 , 谷口裕太 , 米澤宏隆 , 荒木麗博 , 森永整 , 淺野陽平 , 土屋弘行
ページ範囲:P.961 - P.966
軟骨芽細胞腫(chondroblastoma)は長管骨の骨幹端部に好発する良悪性境界型の比較的稀な原発性骨腫瘍であり,再発率の高さが臨床上の問題とされる.われわれは,扁平骨である膝蓋骨(patella)に発生した軟骨芽細胞腫に対してhigh speed burを用いた腫瘍搔爬とフェノール・エタノール処理,β-TCP(β-リン酸三カルシウム)による人工骨移植を組み合わせ良好な成績を得た2例を経験したので,文献的な考察を含め報告する.
書評
—運動療法 その前に!—運動器の臨床解剖アトラス フリーアクセス
著者: 秋田恵一
ページ範囲:P.937 - P.937
「解剖学は本当に重要ですよね」.
多くの外科医や理学療法士をはじめとするセラピストに,こう言っていただくことが多い.
肩学—臨床の「なぜ」とその追究 フリーアクセス
著者: 今井晋二
ページ範囲:P.967 - P.967
本書には2021年3月に東北大大学院整形外科分野教授を退官された井樋栄二先生が,これまでの40年間で蓄積された肩関節の機能と解剖,特にバイオメカニクスを中心とした基礎医学的,臨床医学的研究の成果が凝縮されている.
本書は,一般的な臨床医学書と同じく「肩関節の診察」から始まり「肩関節の主な疾患」へと続く.しかし,その中身を少しでも読み進むと,井樋先生がいかに広範な分野に興味をお持ちで,かつ医学的好奇心に満ちてこれまでの諸問題に挑んでこられたかが,まるで映画のシナリオを読むかのように次々と現れてくる.
INFORMATION
第31回雫石夏季セミナー(日整会認定教育研修会) フリーアクセス
ページ範囲:P.928 - P.928
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目次 フリーアクセス
ページ範囲:P. - P.
欧文目次 フリーアクセス
ページ範囲:P.847 - P.847
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲:P.969 - P.969
あとがき フリーアクセス
著者: 松山幸弘
ページ範囲:P.972 - P.972
今回は和歌山県立医科大学の山田宏教授に「視座」から,われわれ臨床医に素晴らしいお言葉をいただいた.それは紀州・和歌山が生んだ偉人,華岡青洲の人生訓であり,医療理念の「内外合一・活物窮理」である.
内外合一とは,「外科手術を行うには,患者さんの全身状態を詳しく診察して,十分に把握した上で治療すべきである」という意味で,これは比較的わかりやすい表現と思うが,「活物窮理」はいささか難解である.これは,「われわれは解剖や病態生理の基本を熟知し,その上でよく患者を診察し,診断治療をすることが大切」という教えである.確かにガイドラインやマニュアルに沿った診療しかできない,病気を診て患者を診ない医師が増えているような気がするが,ハッとする教えである.
基本情報

バックナンバー
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52巻6号(2017年6月発行)
52巻5号(2017年5月発行)
誌上シンポジウム 成人脊柱変形の目指すポイント PI-LL≦10°,PT<20°はすべての年齢層に当てはまるのか
52巻4号(2017年4月発行)
52巻3号(2017年3月発行)
誌上シンポジウム 股関節疾患の保存的治療とリハビリテーション
52巻2号(2017年2月発行)
誌上シンポジウム リバース型人工肩関節手術でわかったこと
52巻1号(2017年1月発行)
誌上シンポジウム 胸椎OPLL手術の最前線
51巻12号(2016年12月発行)
51巻11号(2016年11月発行)
誌上シンポジウム 骨粗鬆症診療—整形外科からの発信
51巻10号(2016年10月発行)
誌上シンポジウム 高気圧酸素治療の現状と可能性
51巻9号(2016年9月発行)
誌上シンポジウム THAのアプローチ
51巻8号(2016年8月発行)
誌上シンポジウム 脊椎診療ガイドライン—特徴と導入効果
51巻7号(2016年7月発行)
誌上シンポジウム 脊椎腫瘍 最近の話題
51巻6号(2016年6月発行)
51巻5号(2016年5月発行)
誌上シンポジウム 整形外科と慢性腎不全
51巻4号(2016年4月発行)
誌上シンポジウム THA後感染の予防・診断・治療の最前線
51巻3号(2016年3月発行)
誌上シンポジウム 半月変性断裂に対する治療
51巻2号(2016年2月発行)
誌上シンポジウム MISの功罪
51巻1号(2016年1月発行)
50巻12号(2015年12月発行)
特集 世界にインパクトを与えた日本の整形外科
50巻11号(2015年11月発行)
誌上シンポジウム 成人脊柱変形へのアプローチ
50巻10号(2015年10月発行)
誌上シンポジウム 人工骨移植の現状と展望
50巻9号(2015年9月発行)
誌上シンポジウム Life is Motion—整形外科医が知りたい筋肉の科学
50巻8号(2015年8月発行)
誌上シンポジウム 反復性肩関節脱臼後のスポーツ復帰
50巻7号(2015年7月発行)
50巻6号(2015年6月発行)
50巻5号(2015年5月発行)
誌上シンポジウム 股関節鏡の現状と可能性
50巻4号(2015年4月発行)
誌上シンポジウム 難治性テニス肘はこうみる
50巻3号(2015年3月発行)
誌上シンポジウム 骨軟部腫瘍における画像評価最前線
50巻2号(2015年2月発行)
誌上シンポジウム 関節リウマチ—生物学的製剤使用で変化したこと
50巻1号(2015年1月発行)
49巻12号(2014年12月発行)
49巻11号(2014年11月発行)
誌上シンポジウム 運動器画像診断の進歩
49巻10号(2014年10月発行)
誌上シンポジウム 検診からわかる整形外科疾患
49巻9号(2014年9月発行)
誌上シンポジウム 骨粗鬆症に対する治療戦略
49巻8号(2014年8月発行)
49巻7号(2014年7月発行)
49巻6号(2014年6月発行)
誌上シンポジウム MIS人工膝関節置換術の現状と展望
49巻5号(2014年5月発行)
49巻4号(2014年4月発行)
誌上シンポジウム 整形外科外傷治療の進歩
49巻3号(2014年3月発行)
誌上シンポジウム 良性腫瘍に対する最新の治療戦略
49巻2号(2014年2月発行)
49巻1号(2014年1月発行)
誌上シンポジウム 下肢壊疽の最新治療
48巻12号(2013年12月発行)
誌上シンポジウム 慢性疼痛と原因療法―どこまで追究が可能か
48巻11号(2013年11月発行)
48巻10号(2013年10月発行)
誌上シンポジウム 低出力超音波パルス(LIPUS)による骨折治療―基礎と臨床における最近の話題
48巻9号(2013年9月発行)
48巻8号(2013年8月発行)
48巻7号(2013年7月発行)
誌上シンポジウム 転移性骨腫瘍―治療の進歩
48巻6号(2013年6月発行)
48巻5号(2013年5月発行)
48巻4号(2013年4月発行)
誌上シンポジウム 腰椎変性側弯症の手術―現状と課題
48巻3号(2013年3月発行)
誌上シンポジウム 創外固定の将来展望
48巻2号(2013年2月発行)
誌上シンポジウム 高齢者の腱板断裂
48巻1号(2013年1月発行)
47巻12号(2012年12月発行)
誌上シンポジウム 高位脛骨骨切り術の適応と限界
47巻11号(2012年11月発行)
誌上シンポジウム 橈骨遠位端骨折の治療
47巻10号(2012年10月発行)
誌上シンポジウム 内視鏡診断・治療の最前線
47巻9号(2012年9月発行)
誌上シンポジウム 脊椎脊髄手術の医療安全
47巻8号(2012年8月発行)
誌上シンポジウム 難治性足部スポーツ傷害の治療
47巻7号(2012年7月発行)
47巻6号(2012年6月発行)
誌上シンポジウム 難治性良性腫瘍の治療
47巻5号(2012年5月発行)
誌上シンポジウム 重度後縦靱帯骨化症に対する術式選択と合併症
47巻4号(2012年4月発行)
誌上シンポジウム 壮年期変形性股関節症の診断と関節温存療法
47巻3号(2012年3月発行)
誌上シンポジウム 大震災と整形外科医
47巻2号(2012年2月発行)
47巻1号(2012年1月発行)
誌上シンポジウム 整形外科領域における蛍光イメージング
46巻12号(2011年12月発行)
46巻11号(2011年11月発行)
46巻10号(2011年10月発行)
46巻9号(2011年9月発行)
誌上シンポジウム 生物学的製剤が与えた関節リウマチの病態・治療の変化
46巻8号(2011年8月発行)
46巻7号(2011年7月発行)
46巻6号(2011年6月発行)
誌上シンポジウム 腰部脊柱管狭窄[症]に対する手術戦略
46巻5号(2011年5月発行)
46巻4号(2011年4月発行)
誌上シンポジウム 運動器の慢性疼痛に対する薬物療法の新展開
46巻3号(2011年3月発行)
46巻2号(2011年2月発行)
46巻1号(2011年1月発行)
45巻12号(2010年12月発行)
誌上シンポジウム 小児の肩関節疾患
45巻11号(2010年11月発行)
45巻10号(2010年10月発行)
誌上シンポジウム 骨粗鬆症診断・治療の新展開
45巻9号(2010年9月発行)
誌上シンポジウム 軟骨再生―基礎と臨床
45巻8号(2010年8月発行)
誌上シンポジウム 四肢のしびれ感
45巻7号(2010年7月発行)
45巻6号(2010年6月発行)
誌上シンポジウム 整形外科領域における抗菌薬の使い方
45巻5号(2010年5月発行)
誌上シンポジウム 整形外科医の未来像―多様化したニーズへの対応
45巻4号(2010年4月発行)
45巻3号(2010年3月発行)
誌上シンポジウム 軟部腫瘍の診断と治療
45巻2号(2010年2月発行)
誌上シンポジウム 肩腱板不全断裂
45巻1号(2010年1月発行)
誌上シンポジウム 慢性腰痛症の保存的治療
44巻12号(2009年12月発行)
44巻11号(2009年11月発行)
44巻10号(2009年10月発行)
誌上シンポジウム 整形外科術後感染の実態と予防対策
44巻9号(2009年9月発行)
誌上シンポジウム 高齢者骨折と転倒予防
44巻8号(2009年8月発行)
誌上シンポジウム 創傷処置に関する最近の進歩
44巻7号(2009年7月発行)
44巻6号(2009年6月発行)
44巻5号(2009年5月発行)
誌上シンポジウム プレート骨接合術―従来型かLCPか
44巻4号(2009年4月発行)
44巻3号(2009年3月発行)
44巻2号(2009年2月発行)
誌上シンポジウム 膝骨壊死の病態と治療
44巻1号(2009年1月発行)
誌上シンポジウム 整形外科における人工骨移植の現状と展望
43巻12号(2008年12月発行)
43巻11号(2008年11月発行)
誌上シンポジウム 外傷性肩関節脱臼
43巻10号(2008年10月発行)
誌上シンポジウム 発育期大腿骨頭の壊死性病変への対応
43巻9号(2008年9月発行)
43巻8号(2008年8月発行)
誌上シンポジウム 腰椎変性側弯の治療選択
43巻7号(2008年7月発行)
誌上シンポジウム 人工股関節術後の骨折の治療
43巻6号(2008年6月発行)
誌上シンポジウム 胸椎後縦靱帯骨化症の治療―最近の進歩
43巻5号(2008年5月発行)
誌上シンポジウム 手・肘関節鏡手術の現況と展望
43巻4号(2008年4月発行)
誌上シンポジウム 骨粗鬆症性脊椎骨折の病態
43巻3号(2008年3月発行)
誌上シンポジウム 変形性手関節症の治療
43巻2号(2008年2月発行)
誌上シンポジウム 整形外科手術におけるコンピュータナビゲーション支援
43巻1号(2008年1月発行)
誌上シンポジウム 高齢者(80歳以上)に対する人工膝関節置換術
42巻12号(2007年12月発行)
42巻11号(2007年11月発行)
42巻10号(2007年10月発行)
誌上シンポジウム 外傷性頚部症候群―最近の進歩
42巻9号(2007年9月発行)
誌上シンポジウム 骨折治療の最新知見―小侵襲骨接合術とNavigation system
42巻8号(2007年8月発行)
42巻7号(2007年7月発行)
誌上シンポジウム 人工股関節手術における骨セメント使用時の工夫と問題点
42巻6号(2007年6月発行)
誌上シンポジウム 整形外科疾患における痛みの研究
42巻5号(2007年5月発行)
誌上シンポジウム 肩こりの病態と治療
42巻4号(2007年4月発行)
誌上シンポジウム 関節軟骨とヒアルロン酸
42巻3号(2007年3月発行)
誌上シンポジウム 腰椎椎間板ヘルニア治療の最前線
42巻2号(2007年2月発行)
42巻1号(2007年1月発行)
誌上シンポジウム 変形性膝関節症―最近の進歩
41巻12号(2006年12月発行)
誌上シンポジウム 肘不安定症の病態と治療
41巻11号(2006年11月発行)
41巻10号(2006年10月発行)
41巻9号(2006年9月発行)
41巻8号(2006年8月発行)
誌上シンポジウム 腰部脊柱管狭窄症―最近の進歩
41巻7号(2006年7月発行)
誌上シンポジウム 運動器リハビリテーションの効果
41巻6号(2006年6月発行)
41巻5号(2006年5月発行)
41巻4号(2006年4月発行)
特集 脊椎脊髄病学 最近の進歩 2006(第34回日本脊椎脊髄病学会より)
41巻3号(2006年3月発行)
41巻2号(2006年2月発行)
誌上シンポジウム de Quervain病の治療
41巻1号(2006年1月発行)
40巻12号(2005年12月発行)
40巻11号(2005年11月発行)
誌上シンポジウム 整形外科疾患における骨代謝マーカーの応用
40巻10号(2005年10月発行)
誌上シンポジウム 関節鏡を用いた腱板断裂の治療
40巻9号(2005年9月発行)
特別シンポジウム どうする日本の医療
40巻8号(2005年8月発行)
誌上シンポジウム 整形外科におけるリスクマネジメント
40巻7号(2005年7月発行)
40巻6号(2005年6月発行)
誌上シンポジウム 脊柱短縮術
40巻5号(2005年5月発行)
40巻4号(2005年4月発行)
特集 脊椎脊髄病学 最近の進歩 2005(第33回日本脊椎脊髄病学会より)
40巻3号(2005年3月発行)
40巻2号(2005年2月発行)
誌上シンポジウム 前腕回旋障害の病態と治療
40巻1号(2005年1月発行)
39巻12号(2004年12月発行)
誌上シンポジウム 小児大腿骨頚部骨折の治療法とその成績
39巻11号(2004年11月発行)
39巻10号(2004年10月発行)
誌上シンポジウム 関節リウマチ頚椎病変の病態・治療・予後
39巻9号(2004年9月発行)
39巻8号(2004年8月発行)
誌上シンポジウム 診療ガイドラインの方向性―臨床に役立つガイドラインとは
39巻7号(2004年7月発行)
39巻6号(2004年6月発行)
39巻5号(2004年5月発行)
シンポジウム 手指の関節外骨折
39巻4号(2004年4月発行)
特集 脊椎脊髄病学 最近の進歩 2004(第32回日本脊椎脊髄病学会より)
39巻3号(2004年3月発行)
39巻2号(2004年2月発行)
39巻1号(2004年1月発行)
シンポジウム 外傷に対するプライマリケア―保存療法を中心に
38巻12号(2003年12月発行)
38巻11号(2003年11月発行)
シンポジウム RSDを含む頑固なneuropathic painの病態と治療
38巻10号(2003年10月発行)
シンポジウム 整形外科医療におけるリスクマネジメント
38巻9号(2003年9月発行)
シンポジウム 全人工肩関節置換術の成績
38巻8号(2003年8月発行)
シンポジウム 難治性骨折の治療
38巻7号(2003年7月発行)
38巻6号(2003年6月発行)
シンポジウム 脊椎転移癌に対する治療法の選択
38巻5号(2003年5月発行)
シンポジウム 外傷に伴う呼吸器合併症の予防と治療
38巻4号(2003年4月発行)
特集 脊椎脊髄病学最近の進歩 2003(第31回日本脊椎脊髄病学会より)
38巻3号(2003年3月発行)
シンポジウム 腰椎変性すべり症の治療
38巻2号(2003年2月発行)
シンポジウム 膝複合靱帯損傷に対する保存療法および観血的治療の選択
38巻1号(2003年1月発行)
37巻12号(2002年12月発行)
37巻11号(2002年11月発行)
シンポジウム 手術支援ロボティックシステム
37巻10号(2002年10月発行)
37巻9号(2002年9月発行)
シンポジウム 橈骨遠位端骨折の保存的治療のこつと限界
37巻8号(2002年8月発行)
37巻7号(2002年7月発行)
37巻6号(2002年6月発行)
シンポジウム スポーツ肩障害の病態と治療
37巻5号(2002年5月発行)
シンポジウム 縮小手術への挑戦―縮小手術はどこまで可能か
37巻4号(2002年4月発行)
特集 脊椎脊髄病学最近の進歩(第30回日本脊椎脊髄病学会より)
37巻3号(2002年3月発行)
37巻2号(2002年2月発行)
37巻1号(2002年1月発行)
シンポジウム 足関節捻挫後遺障害の病態と治療
36巻12号(2001年12月発行)
シンポジウム 手根部骨壊死疾患の病態と治療
36巻11号(2001年11月発行)
シンポジウム 頚肩腕症候群と肩こり―疾患概念とその病態
36巻10号(2001年10月発行)
シンポジウム 下肢長管骨骨折に対するminimally invasive surgery
36巻9号(2001年9月発行)
36巻8号(2001年8月発行)
36巻7号(2001年7月発行)
36巻6号(2001年6月発行)
シンポジウム 膝複合靭帯損傷の診断と治療
36巻5号(2001年5月発行)
36巻4号(2001年4月発行)
特集 脊椎外科最近の進歩―主題とパネル演題を中心に(第29回日本脊椎外科学会より)
36巻3号(2001年3月発行)
36巻2号(2001年2月発行)
シンポジウム 舟状骨偽関節に対する治療
36巻1号(2001年1月発行)
35巻13号(2000年12月発行)
シンポジウム 21世記の整形外科移植医療~その基礎から臨床応用に向けて
35巻12号(2000年11月発行)
35巻11号(2000年10月発行)
シンポジウム スポーツによる肘関節障害の診断・治療
35巻10号(2000年9月発行)
35巻9号(2000年8月発行)
35巻8号(2000年7月発行)
35巻7号(2000年6月発行)
35巻6号(2000年5月発行)
35巻5号(2000年4月発行)
特集 脊椎外科最近の進歩―長期予後からみた問題点を中心として―(第28回日本脊椎外科学会より)
35巻4号(2000年3月発行)
35巻3号(2000年2月発行)
シンポジウム 変形性膝関節症の病態からみた治療法の選択
35巻2号(2000年2月発行)
35巻1号(2000年1月発行)
34巻12号(1999年12月発行)
シンポジウム 脊椎内視鏡手術―最近の進歩
34巻11号(1999年11月発行)
シンポジウム 日本における新しい人工股関節の開発
34巻10号(1999年10月発行)
34巻9号(1999年9月発行)
34巻8号(1999年8月発行)
34巻7号(1999年7月発行)
34巻6号(1999年6月発行)
シンポジウム 整形外科と運動療法
34巻5号(1999年5月発行)
34巻4号(1999年4月発行)
特集 脊椎外科最近の進捗―脊椎骨切り術と脊椎再建を中心として―(第27回日本脊椎外科学会より)
34巻3号(1999年3月発行)
シンポジウム オステオポローシスの評価と治療方針
34巻2号(1999年2月発行)
シンポジウム 日本における新しい人工膝関節の開発
34巻1号(1999年1月発行)
33巻12号(1998年12月発行)
33巻11号(1998年11月発行)
33巻10号(1998年10月発行)
33巻9号(1998年9月発行)
33巻8号(1998年8月発行)
シンポジウム 骨組織に対する力学的負荷とその制御―日常臨床に生かす視点から
33巻7号(1998年7月発行)
33巻6号(1998年6月発行)
33巻5号(1998年5月発行)
33巻4号(1998年4月発行)
特集 脊椎外科最近の進歩―OPLLを中心として―(第26回日本脊椎外科学会より)
33巻3号(1998年3月発行)
シンポジウム 大きな骨欠損に対する各種治療法の利害得失
33巻2号(1998年2月発行)
シンポジウム 人工股関節置換術の再手術における私の工夫
33巻1号(1998年1月発行)
32巻12号(1997年12月発行)
32巻11号(1997年11月発行)
シンポジウム 腰椎変性疾患に対するspinal instrumentation―適応と問題点―
32巻10号(1997年10月発行)
32巻9号(1997年9月発行)
32巻8号(1997年8月発行)
32巻7号(1997年7月発行)
32巻6号(1997年6月発行)
32巻5号(1997年5月発行)
32巻4号(1997年4月発行)
特集 脊椎外科最近の進歩(第25回日本脊椎外科学会より)
32巻3号(1997年3月発行)
32巻2号(1997年2月発行)
シンポジウム 脊柱側弯症に対する最近の手術療法
32巻1号(1997年1月発行)
シンポジウム 骨肉腫の診断と治療のトピックス
31巻12号(1996年12月発行)
31巻11号(1996年11月発行)
31巻10号(1996年10月発行)
31巻9号(1996年9月発行)
31巻8号(1996年8月発行)
31巻7号(1996年7月発行)
31巻6号(1996年6月発行)
31巻5号(1996年5月発行)
31巻4号(1996年4月発行)
特集 脊椎外傷の最近の進歩(上位頚椎を除く)(第24回日本脊椎外科学会より)
31巻3号(1996年3月発行)
31巻2号(1996年2月発行)
31巻1号(1996年1月発行)
シンポジウム 腰椎変性すべり症の手術
30巻12号(1995年12月発行)
30巻11号(1995年11月発行)
30巻10号(1995年10月発行)
30巻9号(1995年9月発行)
30巻8号(1995年8月発行)
30巻7号(1995年7月発行)
シンポジウム 原発性脊椎悪性腫瘍の治療
30巻6号(1995年6月発行)
30巻5号(1995年5月発行)
30巻4号(1995年4月発行)
特集 上位頚椎疾患―その病態と治療(第23回日本脊椎外科学会より)
30巻3号(1995年3月発行)
シンポジウム 膝関節のUnicompartmental Arthroplasty
30巻2号(1995年2月発行)
シンポジウム 機能的電気刺激(FES)の理論と実際
30巻1号(1995年1月発行)
シンポジウム 長期成績からみたBipolar型人工股関節の適応の再検討
29巻12号(1994年12月発行)
29巻11号(1994年11月発行)
29巻10号(1994年10月発行)
29巻9号(1994年9月発行)
29巻8号(1994年8月発行)
29巻7号(1994年7月発行)
シンポジウム 慢性関節リウマチ頚椎病変
29巻6号(1994年6月発行)
シンポジウム 変性腰部脊柱管狭窄症の手術的治療と長期成績
29巻5号(1994年5月発行)
29巻4号(1994年4月発行)
特集 椎間板―基礎と臨床(第22回日本脊椎外科学会より)
29巻3号(1994年3月発行)
29巻2号(1994年2月発行)
シンポジウム 反射性交感神経性ジストロフィー(RSD)をめぐって
29巻1号(1994年1月発行)
シンポジウム 関節スポーツ外傷の診断と治療―最近の進歩
28巻12号(1993年12月発行)
28巻11号(1993年11月発行)
28巻10号(1993年10月発行)
28巻9号(1993年9月発行)
28巻8号(1993年8月発行)
28巻7号(1993年7月発行)
28巻6号(1993年6月発行)
28巻5号(1993年5月発行)
28巻4号(1993年4月発行)
特集 痛みをとらえる(第21回日本脊椎外科学会より)
28巻3号(1993年3月発行)
シンポジウム 癌性疼痛に対する各種治療法の適応と限界
28巻2号(1993年2月発行)
28巻1号(1993年1月発行)
シンポジウム 外反母趾の治療
27巻12号(1992年12月発行)
27巻11号(1992年11月発行)
シンポジウム 膝十字靱帯再建における素材の選択
27巻10号(1992年10月発行)
27巻9号(1992年9月発行)
27巻8号(1992年8月発行)
27巻7号(1992年7月発行)
27巻6号(1992年6月発行)
27巻5号(1992年5月発行)
シンポジウム ペルテス病の長期予後
27巻4号(1992年4月発行)
特集 主題・腰部脊柱管狭窄症/パネルI・脊椎転移性腫瘍の手術的治療/パネルII・脊椎脊髄MRI診断(第20回日本脊椎外科学会より)
27巻3号(1992年3月発行)
シンポジウム 頸部脊柱管拡大術の長期成績
27巻2号(1992年2月発行)
27巻1号(1992年1月発行)
26巻12号(1991年12月発行)
26巻11号(1991年11月発行)
26巻10号(1991年10月発行)
シンポジウム 脊髄損傷の神経病理とMRI画像
26巻9号(1991年9月発行)
26巻8号(1991年8月発行)
26巻7号(1991年7月発行)
26巻6号(1991年6月発行)
シンポジウム 悪性骨軟部腫瘍への挑戦
26巻5号(1991年5月発行)
シンポジウム 先天性股関節脱臼に対する牽引療法―その方法と後療法を具体的に
26巻4号(1991年4月発行)
特集 主題I:Spinal Dysraphism/主題II:Pedicular Screwing(第19回日本脊椎外科学会より)
26巻3号(1991年3月発行)
26巻2号(1991年2月発行)
シンポジウム 先天性股関節脱臼に対する治療法の限界と展望
26巻1号(1991年1月発行)
25巻12号(1990年12月発行)
25巻11号(1990年11月発行)
25巻10号(1990年10月発行)
25巻9号(1990年9月発行)
シンポジウム 機能的電気刺激(FES)の基礎と臨床
25巻8号(1990年8月発行)
25巻7号(1990年7月発行)
25巻6号(1990年6月発行)
25巻5号(1990年5月発行)
25巻4号(1990年4月発行)
特集 不安定腰椎(第18回日本脊椎外科研究会より)
25巻3号(1990年3月発行)
シンポジウム 予防処置導入後の乳児先天股脱
25巻2号(1990年2月発行)
25巻1号(1990年1月発行)
シンポジウム 全人工股関節置換術―セメント使用と非使用:その得失―
24巻12号(1989年12月発行)
24巻11号(1989年11月発行)
24巻10号(1989年10月発行)
24巻9号(1989年9月発行)
24巻8号(1989年8月発行)
24巻7号(1989年7月発行)
24巻6号(1989年6月発行)
24巻5号(1989年5月発行)
シンポジウム Rb法の限界
24巻4号(1989年4月発行)
特集 不安定頸椎—基礎と臨床—(第17回日本脊髄外科研究会より)
24巻3号(1989年3月発行)
24巻2号(1989年2月発行)
24巻1号(1989年1月発行)
シンポジウム 広範囲腱板断裂の再建
23巻12号(1988年12月発行)
23巻11号(1988年11月発行)
23巻10号(1988年10月発行)
シンポジウム 大腿骨頭壊死症の最近の進歩
23巻9号(1988年9月発行)
シンポジウム 変形性股関節症に対するBipolar型人工骨頭の臨床応用
23巻8号(1988年8月発行)
23巻7号(1988年7月発行)
23巻6号(1988年6月発行)
23巻5号(1988年5月発行)
23巻4号(1988年4月発行)
特集 脊柱管内靱帯骨化の病態と治療(第16回日本脊椎外科研究会より)
23巻3号(1988年3月発行)
23巻2号(1988年2月発行)
シンポジウム 日本におけるスポーツ整形外科の現状と将来
23巻1号(1988年1月発行)
22巻12号(1987年12月発行)
22巻11号(1987年11月発行)
22巻10号(1987年10月発行)
シンポジウム 骨肉腫の患肢温存療法
22巻9号(1987年9月発行)
22巻8号(1987年8月発行)
シンポジウム 椎間板注入療法の基礎
22巻7号(1987年7月発行)
シンポジウム 多発骨傷
22巻6号(1987年6月発行)
22巻5号(1987年5月発行)
シンポジウム 人工膝関節の長期成績
22巻4号(1987年4月発行)
特集 腰仙部根症状の発症機序—基礎と臨床—(第15回日本脊椎外科研究会より)
22巻3号(1987年3月発行)
シンポジウム 骨悪性線維性組織球腫
22巻2号(1987年2月発行)
シンポジウム 陳旧性肘関節周囲骨折の治療
22巻1号(1987年1月発行)
シンポジウム 陳旧性膝関節重度靱帯損傷の治療
21巻12号(1986年12月発行)
シンポジウム セメントレス人工股関節
21巻11号(1986年11月発行)
シンポジウム Bioactive Ceramics研究における最近の進歩
21巻10号(1986年10月発行)
シンポジウム 骨軟骨移植の進歩
21巻9号(1986年9月発行)
21巻8号(1986年8月発行)
21巻7号(1986年7月発行)
シンポジウム 頸椎多数回手術例の検討
21巻6号(1986年6月発行)
21巻5号(1986年5月発行)
21巻4号(1986年4月発行)
特集 脊椎・脊髄外科診断学の進歩(第14回日本脊椎外科研究会より)
21巻3号(1986年3月発行)
21巻2号(1986年2月発行)
21巻1号(1986年1月発行)
シンポジウム 骨盤臼蓋の発育
20巻12号(1985年12月発行)
20巻11号(1985年11月発行)
シンポジウム 骨肉腫の化学療法
20巻10号(1985年10月発行)
20巻9号(1985年9月発行)
20巻8号(1985年8月発行)
20巻7号(1985年7月発行)
シンポジウム 骨巨細胞腫の診断と治療
20巻6号(1985年6月発行)
20巻5号(1985年5月発行)
シンポジウム 人工股関節再置換術の問題点
20巻4号(1985年4月発行)
特集 Spinal Instrumentation(第13回脊椎外科研究会より)
20巻3号(1985年3月発行)
20巻2号(1985年2月発行)
20巻1号(1985年1月発行)
19巻12号(1984年12月発行)
19巻11号(1984年11月発行)
19巻10号(1984年10月発行)
19巻9号(1984年9月発行)
19巻8号(1984年8月発行)
19巻7号(1984年7月発行)
19巻6号(1984年6月発行)
特集 小児股関節(第22回先天股脱研究会より)
19巻5号(1984年5月発行)
19巻4号(1984年4月発行)
特集 頸部脊椎症(第12回脊椎外科研究会より)
19巻3号(1984年3月発行)
19巻2号(1984年2月発行)
19巻1号(1984年1月発行)
シンポジウム 関節鏡視下手術
18巻13号(1983年12月発行)
シンポジウム 電気刺激による骨形成
18巻12号(1983年11月発行)
18巻11号(1983年10月発行)
シンポジウム 四肢軟部腫瘍
18巻10号(1983年9月発行)
18巻9号(1983年8月発行)
シンポジウム 悪性軟部腫瘍の病理診断をめぐって
18巻8号(1983年7月発行)
18巻7号(1983年7月発行)
18巻6号(1983年6月発行)
シンポジウム 先天股脱初期整復後の側方化
18巻5号(1983年5月発行)
18巻4号(1983年4月発行)
特集 上位頸椎部の諸問題
18巻3号(1983年3月発行)
18巻2号(1983年2月発行)
18巻1号(1983年1月発行)
17巻12号(1982年12月発行)
17巻11号(1982年11月発行)
シンポジウム 人工股関節再手術例の検討
17巻10号(1982年10月発行)
17巻9号(1982年9月発行)
17巻8号(1982年8月発行)
17巻7号(1982年7月発行)
17巻6号(1982年6月発行)
17巻5号(1982年5月発行)
17巻4号(1982年4月発行)
特集 脊椎分離症・辷り症
17巻3号(1982年3月発行)
17巻2号(1982年2月発行)
17巻1号(1982年1月発行)
16巻12号(1981年12月発行)
シンポジウム 動揺性肩関節
16巻11号(1981年11月発行)
シンポジウム 特発性大腿骨頭壊死
16巻10号(1981年10月発行)
16巻9号(1981年9月発行)
シンポジウム 義肢装具をめぐる諸問題
16巻8号(1981年8月発行)
シンポジウム 脱臼ペルテスとペルテス病
16巻7号(1981年7月発行)
16巻6号(1981年6月発行)
シンポジウム 腰部脊柱管狭窄—ことにdegenerative stenosisの診断と治療
16巻5号(1981年5月発行)
16巻4号(1981年4月発行)
特集 Multiply operated back
16巻3号(1981年3月発行)
シンポジウムII Riemenbügel法不成功例の原因と対策
16巻2号(1981年2月発行)
シンポジウム 人工股関節置換術—この10年の結果をふりかえって
16巻1号(1981年1月発行)
シンポジウム 胸椎部脊椎管狭窄症の病態と治療
15巻12号(1980年12月発行)
15巻11号(1980年11月発行)
15巻10号(1980年10月発行)
15巻9号(1980年9月発行)
15巻8号(1980年8月発行)
15巻7号(1980年7月発行)
15巻6号(1980年6月発行)
15巻5号(1980年5月発行)
シンポジウム 先天股脱の予防
15巻4号(1980年4月発行)
シンポジウム CTと整形外科
15巻3号(1980年3月発行)
特集 脊椎腫瘍(第8回脊椎外科研究会より)
15巻2号(1980年2月発行)
15巻1号(1980年1月発行)
14巻12号(1979年12月発行)
14巻11号(1979年11月発行)
14巻10号(1979年10月発行)
14巻9号(1979年9月発行)
シンポジウム 最近の抗リウマチ剤の動向
14巻8号(1979年8月発行)
14巻7号(1979年7月発行)
シンポジウム 五十肩の治療
14巻6号(1979年6月発行)
14巻5号(1979年5月発行)
14巻4号(1979年4月発行)
特集 脊椎外傷—早期の病態・診断・治療—(第7回脊椎外科研究会より)
14巻3号(1979年3月発行)
14巻2号(1979年2月発行)
14巻1号(1979年1月発行)
13巻12号(1978年12月発行)
13巻11号(1978年11月発行)
13巻10号(1978年10月発行)
13巻9号(1978年9月発行)
13巻8号(1978年8月発行)
13巻7号(1978年7月発行)
13巻6号(1978年6月発行)
13巻5号(1978年5月発行)
13巻4号(1978年4月発行)
特集 脊椎の炎症性疾患
13巻3号(1978年3月発行)
13巻2号(1978年2月発行)
13巻1号(1978年1月発行)
12巻12号(1977年12月発行)
12巻11号(1977年11月発行)
12巻10号(1977年10月発行)
12巻9号(1977年9月発行)
12巻8号(1977年8月発行)
12巻7号(1977年7月発行)
12巻6号(1977年6月発行)
12巻5号(1977年5月発行)
12巻4号(1977年4月発行)
特集 胸椎部ミエロパチー
12巻3号(1977年3月発行)
12巻2号(1977年2月発行)
12巻1号(1977年1月発行)
11巻12号(1976年12月発行)
11巻11号(1976年11月発行)
11巻10号(1976年10月発行)
11巻9号(1976年9月発行)
11巻8号(1976年8月発行)
特集 腰部脊柱管狭窄の諸問題
11巻7号(1976年7月発行)
11巻6号(1976年6月発行)
11巻5号(1976年5月発行)
11巻4号(1976年4月発行)
11巻3号(1976年3月発行)
11巻2号(1976年2月発行)
シンポジウム Silicone rod
11巻1号(1976年1月発行)
10巻12号(1975年12月発行)
特集II Myelopathy・Radiculopathy
10巻11号(1975年11月発行)
シンポジウム 頸部脊椎症性ミエロパチー
10巻10号(1975年10月発行)
シンポジウム 関節軟骨の病態
10巻9号(1975年9月発行)
10巻8号(1975年8月発行)
10巻7号(1975年7月発行)
シンポジウム 慢性関節リウマチの前足部変形に対する治療
10巻6号(1975年6月発行)
10巻5号(1975年5月発行)
10巻4号(1975年4月発行)
10巻3号(1975年3月発行)
10巻2号(1975年2月発行)
10巻1号(1975年1月発行)
9巻12号(1974年12月発行)
9巻11号(1974年11月発行)
特集 脊椎外科(第1回脊椎外科研究会より)
9巻10号(1974年10月発行)
9巻9号(1974年9月発行)
9巻8号(1974年8月発行)
9巻7号(1974年7月発行)
シンポジウム 変形性股関節症の手術療法
9巻6号(1974年6月発行)
9巻5号(1974年5月発行)
9巻4号(1974年4月発行)
9巻3号(1974年3月発行)
9巻2号(1974年2月発行)
9巻1号(1974年1月発行)
8巻12号(1973年12月発行)
8巻11号(1973年11月発行)
8巻10号(1973年10月発行)
シンポジウム 移植皮膚の生態
8巻9号(1973年9月発行)
8巻8号(1973年8月発行)
8巻7号(1973年7月発行)
8巻6号(1973年6月発行)
8巻5号(1973年5月発行)
シンポジウム 顔面外傷
8巻4号(1973年4月発行)
8巻3号(1973年3月発行)
8巻2号(1973年2月発行)
シンポジウム 乳幼児先天股脱の手術療法
8巻1号(1973年1月発行)
7巻12号(1972年12月発行)
7巻11号(1972年11月発行)
7巻10号(1972年10月発行)
シンポジウム 膝の人工関節
7巻9号(1972年9月発行)
7巻8号(1972年8月発行)
7巻7号(1972年7月発行)
7巻6号(1972年6月発行)
7巻5号(1972年5月発行)
7巻4号(1972年4月発行)
7巻3号(1972年3月発行)
7巻2号(1972年2月発行)
7巻1号(1972年1月発行)
6巻12号(1971年12月発行)
6巻11号(1971年11月発行)
6巻10号(1971年10月発行)
6巻9号(1971年9月発行)
6巻8号(1971年8月発行)
6巻7号(1971年7月発行)
シンポジウム 四肢末梢血管障害
6巻6号(1971年6月発行)
6巻5号(1971年5月発行)
6巻4号(1971年4月発行)
6巻3号(1971年3月発行)
6巻2号(1971年2月発行)
6巻1号(1971年1月発行)
5巻12号(1970年12月発行)
5巻11号(1970年11月発行)
5巻10号(1970年10月発行)
5巻9号(1970年9月発行)
5巻8号(1970年8月発行)
5巻7号(1970年7月発行)
5巻6号(1970年6月発行)
5巻5号(1970年5月発行)
5巻4号(1970年4月発行)
5巻3号(1970年3月発行)
5巻2号(1970年2月発行)
5巻1号(1970年1月発行)
4巻12号(1969年12月発行)
4巻11号(1969年11月発行)
4巻10号(1969年10月発行)
4巻9号(1969年9月発行)
4巻8号(1969年8月発行)
シンポジウム 腰部椎間板症
4巻7号(1969年7月発行)
4巻6号(1969年6月発行)
4巻5号(1969年5月発行)
4巻4号(1969年4月発行)
4巻3号(1969年3月発行)
4巻2号(1969年2月発行)
4巻1号(1969年1月発行)
3巻12号(1968年12月発行)
3巻11号(1968年11月発行)
シンポジウム 股関節形成術
3巻10号(1968年10月発行)
シンポジウム 日本の義肢問題
3巻9号(1968年9月発行)
シンポジウム 内反足
3巻8号(1968年8月発行)
シンポジウム 腕神経叢損傷
3巻7号(1968年7月発行)
3巻6号(1968年6月発行)
3巻5号(1968年5月発行)
シンポジウム 脊髄損傷患者に対する早期脊椎固定術の適応と成績
3巻4号(1968年4月発行)
シンポジウム いわゆる鞭打ち損傷
3巻3号(1968年3月発行)
3巻2号(1968年2月発行)
3巻1号(1968年1月発行)
2巻12号(1967年12月発行)
2巻11号(1967年11月発行)
2巻10号(1967年10月発行)
2巻9号(1967年9月発行)
2巻8号(1967年8月発行)
シンポジウム 脳性麻痺
2巻7号(1967年7月発行)
2巻6号(1967年6月発行)
シンポジウム 腰痛
2巻5号(1967年5月発行)
シンポジウム 骨肉腫の治療および予後
2巻4号(1967年4月発行)
シンポジウム 関節リウマチの治療
2巻3号(1967年3月発行)
シンポジウム 先天性股関節脱臼 私の治療法
2巻2号(1967年2月発行)
シンポジウム 先天性筋性斜頸 私の治療法
2巻1号(1967年1月発行)
シンポジウム 脊髄損傷