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雑誌目次

雑誌文献

耳鼻咽喉科・頭頸部外科81巻4号

2009年04月発行

雑誌目次

特集 耳鼻咽喉科とチーム医療の実践(3) ①頭頸部腫瘍術後嚥下障害

1.喉頭亜全摘術の術後嚥下機能再獲得に対するチーム医療

著者: 横堀学 ,   中山明仁 ,   清野由輩 ,   鈴木立俊 ,   岡部早苗 ,   上田綾子 ,   堀田彩子 ,   山内美香 ,   三浦芳典 ,   佐々木寿子 ,   岡本牧人

ページ範囲:P.257 - P.264

Ⅰ.はじめに

 医療が高度化,細分化されるに従い,現場においては,一人ひとりの医療従事者の行うことのできる医療行為には限界が生じてきた。今までの医師を中心とした医療業務体系から,患者を中心とした医療を実践するための医療モデルとして,各細分化された領域におけるそれぞれの専門家たちが効率よく連携を取るチーム医療へ移行する必要性が高まっている。頭頸部癌患者の術後機能に対しても例外ではなく,チーム医療の導入によって,患者に対してよりよい結果を残すことが可能になってきた。

 従来から当科では,喉頭癌に対して機能温存手術として喉頭亜全摘術(以下,SCL-CHEPと略す)を施行している1)が,チーム医療が術後機能獲得にも大きく貢献している。2005年からは術後管理にクリニカルパス(以下,パスと略す)も導入した2,3)。また病院全体の栄養サポートチーム(以下,NSTと略す)および病棟NSTも2006年から本格的な活動を開始し,栄養管理に関しても積極的に病棟NSTが介入,助言できるようになった。また外来診療においても,腫瘍専門外来での診察以外にも,嚥下外来において嚥下担当医師および言語聴覚士(以下,STと略す)での合同診察を行っている。

 今回,北里大学病院耳鼻咽喉科におけるSCL-CHEPの術後嚥下障害に対するチーム医療での対応を中心に現状を報告する。

2.頭頸部腫瘍術後嚥下障害―チームでの早期からの対応

著者: 津田豪太 ,   堀川利之 ,   杉本寿史 ,   田中妙子 ,   永田理希 ,   藤枝重治 ,   斎藤等

ページ範囲:P.265 - P.269

Ⅰ.はじめに

 頭頸部癌へは外科的治療に加えて,放射線治療・化学療法などが症例に応じて選択される。そのなかでも外科的治療では,近年,遊離筋皮弁などの再建外科の発達とともに進行癌症例における拡大手術症例が増えている。しかし,拡大切除を進めれば,当然,頭頸部の生理機能である嚥下ならびに音声に関する正常組織は失われてしまう。そして,治療終了後の社会復帰のためにも,失われたその機能を何らかの方法で再獲得しなければならない。特に嚥下機能は,原発部位切除のみならず頸部郭清術や再建筋皮弁,気管切開術などのさまざまな要因が重なって,最も誤嚥にかかわる咽頭期嚥下以外にも,捕食や咀嚼といった準備期から,口腔期,そして,食道期までのいくつかの部分に機能低下を生じてしまう1)

 当科では約10年前より多職種参加による嚥下障害治療のチーム医療を行っている。主たるメンバーは耳鼻咽喉科医と言語聴覚士(以下,STと略す),日本看護協会認定の摂食・嚥下認定看護師(以下,Nsと略す),管理栄養士(以下,Ntと略す),歯科衛生士(以下,Dhと略す)で,口腔外科医(以下,DDSと略す),理学療法士(以下,PTと略す),作業療法士(以下,OTと略す)が必要性に応じて参加している。同じく約7年前より院内組織として稼働している栄養サポートチーム(以下,NSTと略す)と協調する形で,薬剤師や検査技師なども加わって院内全体の摂食・嚥下・栄養の治療を担当している。

 対象は主に脳血管障害であるが,約10%は頭頸部腫瘍に関する嚥下障害例である。頭頸部癌術後の嚥下障害に対する対応といっても,特別変わった方法が存在するわけではなく,脳血管障害や神経・筋疾患による嚥下障害例に行ってきている訓練とほぼ同じような手技を症例に応じ,いくつかを組み合わせて行っているが,今回は通常の脳血管障害などの中枢性嚥下障害例と比較しながら,頭頸部癌術後の嚥下障害例の特徴と対応のポイントをまとめた。

3.頭頸部腫瘍術後嚥下障害

著者: 三枝英人

ページ範囲:P.271 - P.277

Ⅰ.はじめに

 頭頸部腫瘍の手術に当たっては,もちろん,腫瘍そのものの制御が最重要課題ではあるが,次に述べるような他領域の悪性腫瘍に対する場合と大きく異なるいくつかの問題点が,切除範囲や術式,アプローチの方法を大きく左右する。

 (1)限られた領域に,生命維持に重要な器官(内頸動脈,迷走神経を始めとする脳神経や交感神経,リンパ管など)が集約し,またこれらが互いに複雑な位置関係を保ちながら存在している。

 (2)限られた領域に生命維持やQOLに直接関与する機能が集約して存在している(生命維持に重要な嚥下機能や呼吸機能,QOLに重要な音声言語,味覚機能,嗅覚機能,さらに表現機能や“みられる”機能など)。

 (3)1つの器官自体が多機能性を有している(例えば,舌では,味覚・構音・咀嚼・嚥下,喉頭では呼吸・嚥下・発声・胸郭固定による上肢運動などの多機能性を有している)。

 (4)頭頸部腫瘍切徐後には,再建を行ったとはいえ,病前と同様の機能を発揮し得るものではないので,頭頸部領域の有する多機能性のうち,何らかの『障害』が発生することとなる。

 したがって,頭頸部腫瘍外科医は腫瘍の根治性を高めたいという思いと,可能な限りの機能温存を図りたいという思いとの狭間に悩むことになる。特に嚥下に障害が発生した場合,もしくは発生すると予測された場合には,十分な対策を講じる必要がある。嚥下障害により,水分・栄養摂取の問題,誤嚥による下気道の問題,経口摂取という本能的要求に対する心理的負担とともに,水分・栄養摂取の不足は創傷治癒や感染などの諸問題を,また,創傷治癒の遅延や嚥下障害の遷延化がうつ状態や意欲の低下を惹き起こすなどといったことにまで発展する1)。頭頸部腫瘍術後の嚥下障害に対するチーム医療とは,多くの患者を抱え,日々治療に悩む頭頸部腫瘍外科医と,経口摂取を切望する患者という2つの頂を繋ぐ尾根を形成することであり,嚥下障害という険しい山道の歩みを支えることでもあると考えられる。その際,重要なことはチームのメンバーは決して,この2つの頂を越えず,支えることを常とするものでなければならない。それは,頭頸部腫瘍外科医と患者という2つの頂を結ぶ『信頼関係』という目には見えぬが最も重要な関係と互いの頂をいつでもよく見据えられるようにしておく必要があるからである。

②稀少組織系腫瘍化学療法

1.稀少組織系腫瘍の化学療法

著者: 佃守

ページ範囲:P.279 - P.286

Ⅰ.はじめに

 頭頸部癌の治療は治癒と機能(臓器)温存を目的とした集学的治療が繁用されている。そのため治療に際しては部門を超えた医師同士の協力・参加は不可欠である。さらに『癌』を専門とする癌専門薬剤師,癌看護専門看護師などの専門性の高い医療者がそれぞれの専門分野を生かして医療に参加し,意見を述べ,見解を集約したチーム医療が求められている。一方,主治医は高度で安全な医療を提供するために,複雑かつ細分化した医療内容の役割を分担するとともに,全体を統括することが求められる。さらに情報を確実に共有するために,患者,また家族にも患者への心理面のサポートを中心に参加していただくチーム医療が大切と考えている。

 当院では癌看護専門看護師は院内の個々の患者の治療形態・治療内容そのものへの参加だけでなく,院内・院外からの癌に関する問い合わせにも対応し,専門的な立場から情報を提供し,必要な場合は医師・薬剤師などとも連携して,より良い治療が受けられるようなシステムの構築を図っている(図1)。

 化学療法は集学的治療の1つであり,現在どの悪性腫瘍にも重要な治療手段となっている。悪性腫瘍にかかわる医療者はそれぞれの分野でその腫瘍の特性と治療形態の最先端の知識をもち,その知識をチーム医療のなかで活用することが,より良い治療につながる。

2.稀少組織系頭頸部癌の化学療法

著者: 李昊哲

ページ範囲:P.287 - P.293

Ⅰ.はじめに

 甲状腺癌を除く頭頸部癌の約90%が扁平上皮癌である。扁平上皮癌以外では大・小唾液腺や分泌腺から発生する腺系癌が代表例であるが,そのほかにも嗅神経芽細胞腫,悪性黒色腫,軟部組織由来の癌,悪性リンパ腫など頭頸部領域から発生する癌は多岐にわたる1)。頭頸部扁平上皮癌に対する治療において,主体は手術と放射線治療であるが,機能と形態温存とQOLの維持という観点から化学療法は集学的治療の大きな一翼を担ってきており,放射線治療と化学療法の同時併用療法は標準的治療になりつつある。扁平上皮癌以外の稀少組織系の腫瘍に関しても切除可能であれば根治治療としては手術が第一選択であり,化学療法に関してはneo-adjuvant chemotherapy, adjuvant chemotherapyとしての役割は確立されていない。現在までに頭頸部癌に対して臨床効果が検証された治療薬には,癌細胞に対してcytotoxicに作用する化学療法薬とcytostaticに作用する分子標的治療薬があるが,稀少組織系頭頸部癌の場合,治療の主体が手術である組織系が多いため,切除不能症例や再発症例や遠隔転移をきたした症例に化学療法や分子標的治療が行われることが多い。これら薬物療法の発展が稀少組織系頭頸部癌の今後の治療成績の鍵を握っている。

Current Article

気道上皮細胞と耳鼻咽喉科疾患

著者: 竹内万彦

ページ範囲:P.297 - P.308

Ⅰ はじめに

 耳鼻咽喉科には多くの粘膜疾患がみられる。各種中耳炎や副鼻腔炎,アレルギー性鼻炎などは粘膜病変が主といえる。これらの疾患の理解のためには粘膜の構成成分である上皮細胞の理解が必須である。ここでは,まず気道上皮細胞の構造と機能について概説する。次に線毛の先天性疾患として原発性線毛運動不全症について,さらに気道上皮細胞によるムチン産生と耳鼻咽喉科疾患,滲出性中耳炎と粘液線毛輸送,アレルギー性鼻炎と気道上皮細胞とのかかわりについて述べる。

シリーズ 専門医試験への対応

―4.口腔咽頭喉頭疾患―3)梨状窩瘻

著者: 石島健

ページ範囲:P.309 - P.313

Ⅰ はじめに

 梨状窩瘻に関しては,これまでに数多くの症例報告がなされているので,この疾患の存在はすでに広く知られている。しかしながら,発生頻度からみると比較的稀な疾患であり,日常臨床上,遭遇する機会は少ないので,この疾患の臨床的特徴を正確に把握していないと見落としてしまう可能性もあるので注意を要する。本稿では梨状窩瘻について,疫学,臨床症状,必要な検査,鑑別診断,治療法などについて記述する。

原著

Image-guided frontal trephinationで治療した前頭洞囊胞の2症例

著者: 飯塚さとし ,   中丸裕爾 ,   瀧重成 ,   前田昌紀 ,   福田諭

ページ範囲:P.315 - P.319

Ⅰ.はじめに

 前頭洞囊胞開放の術式にはさまざまな方法がある。代表的なものとして鼻内からの開放1),鼻外切開による開放2),前頭洞内に脂肪組織を充塡する方法3),さらには開頭して前頭洞を頭蓋化する方法4)などがある。おのおのの手術法に利点,欠点があり,いまだ標準治療が確立されていない。その原因として鼻前頭洞管開口部に解剖的変異が多いこと,脳,眼窩など危険部位が隣接しているため開放可能な範囲に制限があることなどが挙げられる5)。仮に開放できても,鼻内からの洗浄では創部に付着した血餅を除去しづらく,開放部位がすぐに閉鎖して再発を生じやすい。近年,内視鏡下副鼻腔手術の発展により,内視鏡下に両側の前頭洞を最大限に開放する手術が開発されているが,嗅覚障害や髄液鼻漏などの合併症の問題やアジア系民族では前頭洞の前後径が短く6),開放できる前頭洞の広さに限界があり再発が多いなどの問題点が指摘されている7)

 Frontal trephinationは鼻前頭洞管の位置を同定するための手術器具である(図1)8,9)。眉毛部より経皮的に前頭洞に極小の鉄製パイプを留置し,そのパイプから洗浄液を流すことで鼻前頭洞管の鼻腔への自然な交通経路が判明する。この器具の最大の利点は判明した経路を拡大することにより,鼻前頭洞管周囲粘膜を保存しながら,前頭洞を開放できる点にある。しかし難点としてfrontal trephinationは留置の際に前頭洞ではなく,頭蓋底や眼窩に留置してしまう危険性がある。そのためにナビゲーションガイド(image-guide)下にfrontal trephinationを留置することが推奨されている10)

 今回,われわれはナビゲーション下にfrontal trephinationを用いて安全かつ簡便に鼻前頭洞囊胞を開放し,さらにfrontal trephinationを術後,数日間留置し,前頭洞内を洗浄することで,囊胞開放部の血餅を除去し,再発を防止できた2症例を経験したので報告する。

脳転移をきたした甲状腺原発小細胞癌の1症例

著者: 西嶌大宣 ,   井上亜希 ,   村田麻理 ,   江上直也 ,   北原伸郎 ,   清水誠一郎

ページ範囲:P.321 - P.326

Ⅰ.はじめに

 免疫組織化学の発達により,甲状腺の小細胞性未分化癌と以前に診断されていたものは,現在は悪性リンパ腫に分類されている。甲状腺原発の小細胞癌はその存在について疑問視する意見もある。今回われわれは,免疫組織化学的に証明された甲状腺原発小細胞癌の1例を経験したので報告する。

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あとがき

著者: 八木聰明

ページ範囲:P.332 - P.332

 2009年2月18日に厚生労働省の『臨床研修制度のあり方等に関する検討会』から『意見のとりまとめの概要』が発表されました。編集子は,医育機関に所属するものとして,この委員会の動向には少なからず注目しつつ経過をみてきました。2009年2月2日に行われた第5回検討会で基本的な考え方が討議され,その内容が開示されており,『意見のとりまとめの概要』が出される前にはその内容を把握していました。さて,その概要をみると,医育機関の担当者としては,当然と感ずる部分が多く,ほっとしているところもあります。見直しの方向として研修プログラムの弾力化という部分がありますが,そのなかで必修診療科は内科(6か月以上),救急(3か月以上)にとどめるとあり,2年目から将来のキャリアに応じた研修も可能とあります。また,第5回検討会では,臨床研修1年目の最初に希望する診療科の研修を実施し,研修期間は3か月とする,という部分もあります。これらは,編集子の教室で,新しい研修制度が導入される前に行っていた,入局後2年間に,最初6か月間,耳鼻咽喉科・頭頸部外科で研修を行い,その後,内科や救急,麻酔科などを9か月間かけてローテートする方式とほとんど変わりません。現行の研修制度では,研修医は根無し草のように,また医学部学生の延長のように,目的意識の薄いなかで研修を行っている実態があります。これらが,改善されることを願わずにはいられません。しかし,この『とりまとめ』に対して,研修現場からの反対が多いといくつかの新聞が取り上げています。その反対者(団体)をよくみると,医育機関以外の病院代表が多数を占めていることがわかります。新臨床研修制度で,以前は高給を出さないと来なかった若手の医師が,それと比べれば安い給与で来てくれるメリットがなくなるからかも知れません。うがった考えでしょうか。しかし,この制度が作った医療崩壊につながる医師の研修に対する考え方の変化は,おそらく以前の状態に戻ることはないでしょう。耳鼻咽喉科・頭頸部外科の教育を担当する者として,これから10年あるいは15年後に次代を教育すべき耳鼻咽喉科・頭頸部外科医が育っているかと問われると,以前のように答えられない状態です。今回の研修制度の見直しが,将来の耳鼻咽喉科・頭頸部外科の維持・発展に多少でも明るい光を投げかけてくれることを望まずにはいられません。

基本情報

耳鼻咽喉科・頭頸部外科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1316

印刷版ISSN 0914-3491

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