耳鼻咽喉科・頭頸部外科89巻3号

2017年03月発行

原著

当医療センターで初回人工内耳手術を行った聴覚障害児138児の療育先およびその後の就学状況調査

著者： 南修司郎¹² 榎本千江子¹ 加藤秀敏¹ 山本修子¹² 細谷誠¹ 若林毅¹ 利國桂太郎¹ 松永達雄² 加我君孝²³

所属機関： ¹国立病院機構東京医療センター耳鼻咽喉科 ²国立病院機構東京医療センター臨床研究センター ³国際医療福祉大学クリニック言語聴覚センター

ページ範囲：P.265 - P.269

文献概要

はじめに

　両側感音難聴児は出生1000人に1人の割合で生まれてくるとされており^1），先天性の神経疾患の中では最も頻度が高いものの1つである。聴覚スクリーニングの体制や，その後の療育に関してはいまだ地域差がみられ，確定診断や療育への移行が早期に行われないケースも散見され，難聴児に与えられている環境は日本国内でも平等ではないと考えられる。東京圏（東京都，埼玉県，千葉県，神奈川県）では，聴覚障害幼児療育機関として，児童発達支援センター（旧難聴幼児通園施設），ろう学校（国立・公立・私立），地域療育センター，医療機関，私塾と選択肢が多く，それぞれの施設の療育方針で聴覚の活用度は異なる。

　1994年に人工内耳の小児への手術が保険適応になってから現在に至るまで，手術件数が毎年増加してきている。人工内耳術後の療育は，高められた聴覚を十分に活用することが重要であるが，術前からも残存聴覚を主体に補聴器装用下の療育をするほうが術後の語音聴取成績がよい^2）。つまり，術前の療育に引き続いて，術後にも聴覚コミュニケーションを重視し，音声言語の習得を目指した療育を行うことで，年齢相応の言語力を身につけ，重度難聴児でも通常小学校へ就学が可能となっている^3,4）。

　今回，選択肢の多い東京圏にある東京医療センターで人工内耳手術を受けた難聴児が，どのような療育施設を選択し，その後どのような学校進路状況となっているか調査を行ったので，その傾向を解析し報告する。

参考文献

1）Morton CC, et al：Newborn hearing screening--a silent revolution. N Engl J Med 354：2151-2164, 2006

2）内山 勉・他：【新生児聴覚スクリーニング後の療育体制の問題点】新生児聴覚スクリーニングの難聴児早期療育への影響について　東京都23区内にある旧難聴幼児通園施設での現状．Audiology Japan 58：159-166，2015

3）Semenov YR, et al：Age-dependent cost-utility of pediatric cochlear implantation. Ear Hear 34：402-412, 2013

4）加我君孝・他：幼小児の難聴に対する人工内耳手術による聴覚と言語の発達．脳と発達39：335-345，2007

5）Niparko JK, et al：Spoken language development in children following cochlear implantation. JAMA 303：1498-1506, 2010

6）Office Government Accountability：Deaf and hard of hearing children：federal support for developing language and literacy. 2011（http://www.gao.gov/products/GAO-11-357）

7）柳原尚明・他：難聴児童 生徒へのきこえの支援—補聴器・人工内耳を使っている児童生徒のために．日本学校保健会，2004