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POINT
●妊婦に対する治療内容が制限される状況下において,抗原回避を含めた環境整備は必須である。
●薬物使用に関しては,妊娠4か月までは催奇形性の可能性があるため,原則的に使用は避けることが望ましい。
●妊娠5か月以降は胎児毒性による機能的発育が問題となるが,症状が強い場合には局所治療を中心に検討する。
●妊婦に対してアレルゲン療法を新規に開始することは避けるべきである。
●妊婦に対する治療内容が制限される状況下において,抗原回避を含めた環境整備は必須である。
●薬物使用に関しては,妊娠4か月までは催奇形性の可能性があるため,原則的に使用は避けることが望ましい。
●妊娠5か月以降は胎児毒性による機能的発育が問題となるが,症状が強い場合には局所治療を中心に検討する。
●妊婦に対してアレルゲン療法を新規に開始することは避けるべきである。
参考文献
1)鼻アレルギー診療ガイドライン作成委員会(編):鼻アレルギー診療ガイドライン—通年性鼻炎と花粉症 2016年版(改訂第8版).ライフサイエンス,東京,2016
2)馬場廣太郎・他:鼻アレルギーの全国疫学調査2008(1998年との比較)—耳鼻咽喉科医およびその家族を対象として.Prog Med 28:2001-2012,2008
3)岡本美孝・他:代替医療の実態と有効性の科学的評価.厚生労働科学研究報告書,2010
4)オーストラリア医薬品評価委員会(原著),雨森良彦(監),医薬品・治療研究会(編訳):妊娠中の投薬とそのリスク 第4次改訂版.医薬品・治療研究会,東京,2001
5)林 昌洋・他:妊婦・授乳婦への薬物療法と海外リスク分類.今日の治療指針2018年版—私はこう治療している,福井次矢・他(編).医学書院,東京,2018,pp1691-1695
6)Simons FER, et al:Anaphylaxis and pregnancy. J Allergy Clin Immunol 130:597-606, 2012
7)Zuberbier T, et al:GA 2 LEN/EAACI pocket guide for allergen-specific immunotherapy for allergic rhinitis and asthma. Allergy 65:1525-1530, 2010
掲載誌情報