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雑誌目次

雑誌文献

耳鼻咽喉科・頭頸部外科95巻9号

2023年08月発行

雑誌目次

特集 小児の耳鼻咽喉・頭頸部手術—保護者への説明のコツから術中・術後の注意点まで〔特別付録Web動画〕 《耳科領域手術》

鼓膜チューブ挿入術/鼓膜形成術

著者: 湯浅有

ページ範囲:P.678 - P.683

POINT

●小児の鼓膜チューブ挿入術の適応は,反復性急性中耳炎および難治性滲出性中耳炎となる。

●小児の鼓膜形成術の適応は,成人例と同様に中耳腔に異常を認めない中心性鼓膜穿孔であるが,手術時期を十分に検討する。

●適応決定には視診による所見が最も重要であり,顕微鏡下に詳細を観察すべきである。

●小児例では保護者の心情に配慮したうえで,手術適応を含めた理解を得るために十分な説明を行う必要がある。


*本論文中,動画マークのある箇所につきましては,関連する動画を見ることができます(公開期間:2026年8月).

鼓室形成術

著者: 野田昌生 ,   伊藤真人

ページ範囲:P.684 - P.690

POINT

●小児鼓室形成術では小児の特性について考慮し,必要なタイミングで手術に臨む。特に生活にどのように影響しているかを確認し,疾患によるリスクと手術を行うメリットについて比較したうえで決定していく。

●保護者は意思決定を行ううえで重要なキーパーソンであり,情報の共有やコミュニケーションにより信頼関係を構築することで,不安の解消や円滑な診療が可能になる。

●検査は聴力検査が有用であるが,信頼性が低い場合があり,生活への影響度を合わせて経時的にフォローする。画像検査ではCTやMRIを用いてリスクや病変について評価する。

●術式の選択は術前の検査だけでは限界があり,最終的には術中所見をもとにあらゆる病態を想定した術式を選択することを念頭に置いて手術に臨む。小児では,進展度によって段階的な手術も考慮する。

人工聴覚器埋め込み術—人工内耳/埋め込み型骨導補聴器(BAHA)

著者: 寺村侑 ,   樫尾明憲

ページ範囲:P.692 - P.697

POINT

●医学的要件のみならず,社会的な背景を考慮したうえで人工内耳手術適応を決定する。

●予測される人工内耳装用効果について保護者に十分に説明したうえで手術に臨む。

●埋め込み型骨導補聴器(BAHA)の適応基準として,両側の聴覚障害があり,少なくとも一側耳の骨導聴力レベルが体外装置の薬事認可適応範囲内であることが定められている。

●BAHAは接続子が皮膚から露出した状態となるため,術後合併症として創部感染症や軟部組織の肥厚が生じる可能性がある。

《鼻科領域手術》

内視鏡下鼻腔手術

著者: 宮本秀高 ,   渡邊荘

ページ範囲:P.698 - P.701

POINT

●鼻閉による呼吸困難,睡眠呼吸障害があり,保存的治療が奏効しない場合に手術治療が適応となる。

●鼻・副鼻腔は発育段階にあり,術式の選択には十分な検討が必要である。

●成人と比較して鼻腔は狭く,手術操作には細心の注意を払う。

●診察への協力が得られにくいことが多く,術後処置は最低限で済ませられるよう創部への吸収性素材の使用や鼻洗浄の指導を行う。

内視鏡下副鼻腔手術

著者: 月舘利治

ページ範囲:P.702 - P.707

POINT

●小児の副鼻腔炎の病態は成人とは異なる点が多く,小児においては,副鼻腔炎に対する手術の第一選択が内視鏡下副鼻腔手術になるとは限らない。

●小児副鼻腔炎は感染が主な原因であり,自然治癒していく症例もあるので,まず保存的治療を優先し,改善のない場合に手術適応を慎重に検討する。

●手術適応は,再発性小児副鼻腔炎,ポリープを伴う小児副鼻腔炎,後鼻孔ポリープ,鼻性眼窩内および頭蓋内合併症である。

●小児の副鼻腔は発育段階であるので,年齢を考慮した手術法を選択する。


*本論文中,動画マークのある箇所につきましては,関連する動画を見ることができます(公開期間:2026年8月).

鼻骨骨折整復術/眼窩壁骨折整復術

著者: 高林宏輔

ページ範囲:P.708 - P.713

POINT

●外傷手術では,骨折を認めた全症例が手術適応となるわけではない。

●顔面骨の成長を考慮して術式を決定する。

●器械の大きさや角度が術野に適合しないことがある。

●小児の眼窩壁骨折では,緊急手術を要する症例を確実に診断する必要がある。


*本論文中,動画マークのある箇所につきましては,関連する動画を見ることができます(公開期間:2026年8月).

《咽頭・喉頭・頸部領域手術》

アデノイド切除術/口蓋扁桃摘出術

著者: 福田裕次郎 ,   原浩貴

ページ範囲:P.714 - P.718

POINT

●扁桃手術の適応と概念を理解する。

●内視鏡を用いて良好な術野を確保する。

●powered instrumentsを用いた低侵襲な手術手技について確認する。

●患児だけでなく保護者にもわかりやすい説明をできるようにする。

気管切開術/喉頭気管分離術/喉頭気管再建術

著者: 守本倫子

ページ範囲:P.720 - P.725

POINT

●小児の気管切開術は児の病態や予後,および施設での管理の熟練度を総合的に判断して手術時期や手術方法を検討すべきである。

●喉頭気管分離術は,児の医学的予後について説明し,メリットとデメリットの双方を養育者が理解したうえで行われるべきである。

●喉頭気管再建術は,狭窄の程度や長さにより再狭窄したり,カニューレ抜去につながらなかったりする可能性もあり,年少児よりは成長してからのほうがうまくいく可能性は高い。児の成長発達と就園・就学などの社会的事情を鑑みて治療方針や治療時期を検討する必要がある。

下咽頭梨状陥凹瘻に対する手術

著者: 大原卓哉

ページ範囲:P.726 - P.730

POINT

●反復する前頸部感染,化膿性甲状腺炎をきたす症例では下咽頭梨状陥凹瘻を疑う。

●下咽頭梨状陥凹瘻を疑った場合,消炎後に下咽頭食道造影検査を行う。

●下咽頭梨状陥凹瘻に対する手術は,外切開による摘出,経口的瘻管焼灼,経口的瘻管摘出術がある。


*本論文中,動画マークのある箇所につきましては,関連する動画を見ることができます(公開期間:2026年8月).

気道異物摘出術/食道異物摘出術

著者: 宇野光祐 ,   荒木幸仁

ページ範囲:P.732 - P.737

POINT

●総合病院などに勤務する耳鼻咽喉科医を対象として,小児の気管・気管支異物,食道異物症例の診察および治療の要点を記載した。

●小児の気管・気管支異物,食道異物に関して経験豊富な医師は限られる。勤務時間外に対応を強いられることも多いため,初期対応のポイントを押さえておくことが重要である。

●気管・気管支異物摘出術,食道異物摘出術は原則として全例が摘出術の適応となり,摘出に緊急性を要する異物もある。

●保護者への説明も治療を行ううえで重要な要素であり,多職種で臨むことが好ましい。

●対応が困難であれば,高次医療機関に転院・搬送することも選択肢の1つである。


*本論文中,動画マークのある箇所につきましては,関連する動画を見ることができます(公開期間:2026年8月).

原著

前庭性片頭痛56例の臨床的特徴

著者: 新井基洋

ページ範囲:P.739 - P.744

はじめに

 日常診療においてめまいを主訴に来院する患者のなかには片頭痛を有する症例が認められる。2006年,Neuhauserら1)により片頭痛関連めまいの診断基準が提唱され,2013年に国際頭痛分類第3版beta版(ICHD-3β)のAppendixの項目2)において,今まで使用されていた「片頭痛関連めまい3),片頭痛関連前庭障害,片頭痛性めまい」という用語はA1.6.6「前庭性片頭痛」4)に分類され,その疾患概念は知られるようになった。

 前庭性片頭痛のめまいと頭痛に関係する詳細な臨床症状や疫学結果の報告は少なく,その治療法はいまだ確立されていない。最近はこれら基本的な検討結果の集積が十分されていないまま,前庭性片頭痛にメニエール病を合併した前庭性片頭痛メニエール病共存症例5)や,前庭機能検査結果に注目が集まっている。

 そこで今回,筆者は日本めまい平衡医学会の診断基準6)を用いて診断した前庭性片頭痛確実例を用いて,臨床的特徴および治療法の基礎となる検討を施行した。前庭性片頭痛治療には確立したガイドラインはなく,片頭痛予防の薬物治療(以下,予防薬)が有効であると考えられているため,Ca拮抗薬のロメリジン塩酸塩7)20mgを選択した。この薬剤は血管反応調節作用,神経伝達物質の放出抑制作用,cortical spreading depression(CSD)7)の抑制作用がある。「頭痛の診療ガイドライン」推奨グレードBではあるが,保険適応があり,副作用が少なく,さらに妊娠可能な年齢の女性に比較的安全に用いることができる。本薬剤を1か月間投与した治療結果を報告する。

 本研究は横浜市立みなと赤十字病院医療倫理委員会 承認番号2022-28を得ている。

頭頸部がん終末期患者の転帰先と看取りの現状

著者: 飯野瑛太 ,   岩本剛熙 ,   安野佑樹 ,   東野正明 ,   安田知佳 ,   田所洋志 ,   河田了

ページ範囲:P.745 - P.750

はじめに

 がん治療において,積極的な治療が困難となった場合,症状緩和を中心とした終末期医療へ移行する。厚生労働省による人口動態統計1)によると,自宅で最期を看取られる人が1951年には82.5%であったが,その割合は年々低下し,2005年には12.2%となった一方で,病院で最期を看取られる人が79.8%まで上昇した。本邦では2007年にがん対策推進基本計画2)として,在宅医療の充実を図ることが目標とされ,最期を自宅で迎えることが推奨された。その後,徐々に在宅での看取りが増えつつあるが,2020年でも15.7%と,まだ低率にとどまっている1)。一方で,2017年度の「人生の最終段階における医療に関する意識調査」3)において,“食事や呼吸が不自由であるが,痛みはなく,意識や判断力に問題がない末期がん状態の場合,どこで過ごしたいか?”という問いに対して,医療従事者か否かにかかわらず,60〜70%の人が自宅を希望した。また,そのなかで自宅にて最期を看取られたい人は約70%であった。すなわち,終末期がん患者において,在宅医療への移行率を上昇させ,自宅での看取り率を上げることが,われわれ医療者に求められている。

 終末期医療への移行の際に,患者やその家族にどのように終末期であることを伝えて,どうコーディネートするかは,主治医に委ねられることが多い。がん患者では,再発しても積極的な治療中の日常生活動作(activities of daily living:ADL)は比較的保たれ,希望をもって治療を受けていることが多いが,終末期になると急激なADLの低下をきたすという特徴がある。特に頭頸部がん患者では,呼吸管理や栄養管理が直接の問題となるため,がんの進行とともに急激に病状が変化する可能性がある。しかし,終末期頭頸部がん患者に対するbest supportive care(BSC)提示後の経過についての過去の報告は少ない4,5)。また,在宅医療専門施設における頭頸部がん患者の在宅看取り率は他がん種よりも低率であり,終末期頭頸部がん患者の自宅での対応が難しいとの指摘もある6)

 そこで,入院中にBSCの方針となった頭頸部がん終末期患者の在宅医療への移行の現状を明らかにすること,さらに自宅退院ができるか否か,自宅退院後の患者が自宅で最期を迎えることができるか否かの要因について,患者の介護度に着目して検討した。

私の使用経験からみた軟骨伝導補聴器

著者: 泉雅軌 ,   𠮷村豪兼 ,   工穣

ページ範囲:P.751 - P.755

はじめに

 一側性外耳道閉鎖症・小耳症に対する聴覚改善のための治療は,従来は外耳道形成術・鼓室形成術が主な選択肢であったが,手術難易度が高く,術後合併症として外耳道再狭窄が懸念され,聴力改善も不十分であることが多いとされていた1)。よって外耳道閉鎖症は無治療のまま経過観察とし,小耳症に対する耳介形成術のみにとどまる例が大半であった。しかしながら近年,軟骨伝導補聴器が新たな治療選択肢として登場し,その有用性について報告されている2)。本報告では,一側性外耳道閉鎖症の当事者として装用を開始した「私」からみた軟骨伝導補聴器の効果について,文献的考察を加えて報告する。

鼻腔内に生じた孤立性骨病変の1例

著者: 福家智仁 ,   山田弘之 ,   金児真美佳 ,   濵口宣子 ,   小林大介 ,   竹市憲人

ページ範囲:P.756 - P.759

はじめに

 鼻副鼻腔領域にCTにて高吸収域を示す場合,真菌症,逆性歯,鼻石,骨腫などが鑑別疾患に挙げられる。また,以前から耳鼻咽喉科や口腔外科より,副鼻腔炎の治療中に偶然に上顎洞内に遊離骨片が発見されたとの報告が散見される。今回,総鼻道に発生した鼻腔腫瘤がCTにて高吸収域を伴い,病理検査にて骨組織が確認された症例を経験したので報告する。

Submental Island Flapが咽頭・皮膚・舌再建に有用であった4例

著者: 松井秀仁 ,   中島一鴻 ,   島田顕央 ,   藤川桃紀 ,   大平真也 ,   梶原理子 ,   井上彰子 ,   加藤孝邦 ,   和田弘太

ページ範囲:P.760 - P.766

はじめに

 Submental Island Flap:SIF(オトガイ下皮弁)は,顔面動静脈の分岐であるオトガイ下動静脈を栄養血管にもつ頸部有茎筋皮弁である。過去の報告からは,手技が比較的容易であるため術者ごとの経験の偏りは回避でき,皮弁の生着も良好であること,さらに術後の創部の審美面からもメリットが多いことが示唆されている。1990年に提唱されて以来1),本邦でも徐々に浸透してきたが,まだ十分な症例数が報告されていない。今回われわれは,耳前部皮膚癌再発1症例,舌癌2症例,喉頭全摘術後の下咽頭癌1症例の合計4症例にSIFを用いて再建した。咽頭再建・顔面頸部の皮膚再建・舌再建のいずれにおいても有用であったため報告する。

副耳下腺腫瘍切除後の頰部皮膚欠損に対するDufourmentel皮弁による再建

著者: 西平茂樹 ,   三原国昭 ,   中津若菜 ,   西平宗功 ,   田中俊彦

ページ範囲:P.767 - P.771

はじめに

 耳下腺腫瘍の発生率は頭頸部腫瘍全体の約4%で,人口10万人中に2人程度といわれる1)。副耳下腺腫瘍の発生率は耳下腺腫瘍の1〜7.7%2,3)であり,臨床の場で遭遇する機会はさらに少ない。今回,49年前に局所麻酔下に右側頰部腫瘍摘出術を受け,数年後には再発を自覚したが,悪性腫瘍ではないと告知されていたため放置していた男性に対し手術する機会を得た。手術では,初回の手術瘢痕と周囲皮膚を併せて切除したことから,頰部中央に40×50mm大の皮膚欠損が生じた。局所回転皮弁のDufourmentel皮弁4)(以下,D皮弁)を利用して即時再建した。術中所見と摘出標本の病理診断から,腫瘍は副耳下腺多形腺腫の再発と確定された。以下に症例を報告し,本邦の副耳下腺腫瘍再発症例に関して得られた若干の知見をまとめる。

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目次

ページ範囲:P.673 - P.673

欧文目次

ページ範囲:P.675 - P.675

バックナンバーのご案内

ページ範囲:P.772 - P.772

あとがき

著者: 鴻信義

ページ範囲:P.776 - P.776

 また暑い夏がやって来ました。皆様いかがお過ごしでしょうか?

 本号のあとがき,ブルガリアから日本へと戻る道中に書いています。首都ソフィアにてEuropean Rhinologic Society(ERS),International Rhinologic Society(IRS),International Society of Inflammation and Allergy of the Nose(ISIAN)が共催する学会に参加しました。ERSは2年に1度,欧州各地で開催される歴史ある学会です。一方,ISIANは私の大先輩でもある高橋良先生が1976年に創設した学会で,またIRSも第1回大会が日本で開催され,どちらも日本と深い関わりがあります。来年4月4〜6日にかけ,日本鼻科学会に大きなご支援をいただき,ISIAN-IRSを私が会長を務め開催いたします。ご興味のある先生方,多数ご参加いただければ幸いです。どうぞよろしくお願い申し上げます。

基本情報

耳鼻咽喉科・頭頸部外科

出版社:株式会社医学書院

電子版ISSN 1882-1316

印刷版ISSN 0914-3491

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