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特集 理学療法の展望
日本における理学療法士の就業状況
著者: 伊東元1
所属機関: 1東京都老人総合研究所
ページ範囲:P.8 - P.14
文献購入ページに移動 Ⅰ.初めに
理学療法士作業療法士法が制定されて以来理学療法士の数は着実に増加している.1976年,厚生省は理学療法士の当面目標を6000名と算出したが,諸情勢の変化によりその見直しが必要となり,1983年厚生省医療関係者審議会は理学療法士の必要数として1990年に約10800人,1995年には約12100人との意見書を提出した.さらに1988年同審議会は,1983年以降新たな需要要因である老人保健施設を考慮し,1990年に11200人,1995年には13400人の理学療法士が必要とされることから,1989年を目途に養成校の定員を100人増加させることを意見書にまとめた.しかし,これらの理学療法士数は現在までの就業実態を充分に反映したものとは考えにくい.また理学療法士養成施設の増加に伴い理学療法士の就業先についても適正な配置が望まれているが,その実態に関しての整理がなされていないのが現状である.そこで主に官庁統計資料(昭和48年度から昭和61年度の医療施設調査病院報告,社会福祉施設調査報告)を基に理学療法従事者の実態を概観してみる.
理学療法士作業療法士法が制定されて以来理学療法士の数は着実に増加している.1976年,厚生省は理学療法士の当面目標を6000名と算出したが,諸情勢の変化によりその見直しが必要となり,1983年厚生省医療関係者審議会は理学療法士の必要数として1990年に約10800人,1995年には約12100人との意見書を提出した.さらに1988年同審議会は,1983年以降新たな需要要因である老人保健施設を考慮し,1990年に11200人,1995年には13400人の理学療法士が必要とされることから,1989年を目途に養成校の定員を100人増加させることを意見書にまとめた.しかし,これらの理学療法士数は現在までの就業実態を充分に反映したものとは考えにくい.また理学療法士養成施設の増加に伴い理学療法士の就業先についても適正な配置が望まれているが,その実態に関しての整理がなされていないのが現状である.そこで主に官庁統計資料(昭和48年度から昭和61年度の医療施設調査病院報告,社会福祉施設調査報告)を基に理学療法従事者の実態を概観してみる.
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