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Ⅰ．初めに
筋力とは筋収縮によって発生する張力であり，その強さは収縮に参加する筋線維の数によって決定される．この筋力の減弱した状態である筋力低下は，リハビリテーションにおける重要な機能障害（impairment）の一つであり，これを改善する筋力増強は，理学療法の中で大きなウェイトを占めている．
筋が量的に減少した状態を萎縮と呼んでおり，一般に萎縮筋に筋力低下は認められる．しかし，筋萎縮と筋力は並行して進むとは限らず，筋原性疾患のように萎縮の程度が軽くても，変性がある場合には筋力低下が著しいことが多い．
筋力低下をきたす原因には，神経原性（中枢性，末梢神経性），筋原性，廃用性，加齢などがある（表1）．これらの病態に関して多くの組織学的研究があり，動物を用いた基礎的実験が行なわれてきた．本論文は，筋力低下（筋萎縮）をきたす病態の臨床および基礎（動物）実験について主に組織学的側面から述べ，筋力増強のメカニズムについて論じる．特に最近，多くの論文が発表されている廃用性筋萎縮の病態については，少し詳しく述べてみたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル23巻11号
1989年11月発行
雑誌目次
特集 筋力増強
筋組織からみた筋力
著者： 猪飼哲夫 , 米本恭三
ページ範囲：P.742 - P.748
筋力増強訓練の処方基準
著者： 大川弥生 , 木村伸也
ページ範囲：P.749 - P.756
Ⅰ．初めに
筋力増強訓練はリハビリテーション（以下リハ）において，特にimpairmentレベルでのアプローチ法としてきわめて基本的なものとして位置づけられ，その処方基準もすでに疑問の余地なく確立されたもののように考えられてきた．しかし，近年顕著になりつつあるリハ対象患者の老齢化，重症化，重度化，重複化の傾向1～5)の中で，筋力増強訓練についても再検討が必要となってきた．特に全体としてのリハ・プログラムの中での位置づけという視点から，その在りかた，および実際の施行法について，より明確にし，強調すべき点がいくつか鮮明になってきたと考えられる．
東京大学リハ部では最近数年間にわたって対象患者の重症化・重度化が著しく，それに対処する中で，そしてまた脳卒中患者の廃用症候群についての一連の研究の過程で，われわれが特に重要視すべきと考えるに至った点を中心にして，その背景を含めて以下に述べることにしたい．
中・高齢者の運動と筋力増強効果
著者： 中田昌敏 , 丹羽滋郎 , 小林章雄
ページ範囲：P.757 - P.762
Ⅰ．初めに
高齢化社会を迎え，21世紀には65歳以上の人口が，2000万人を超えると言われている．高齢者には，明らかな疾患と言えないまでも何らかの身体生理機能低下を有するものが多い．今後，理学療法の現場においてもこれらの恒常性機能低下を伴う高齢者の運動機能や身体活動能力の評価および体力維持増強訓練を行なう機会は多くなるものと思われる．
Curetonは体力を身体適性（physical fitness）と運動適性（motor fitness）とに分類している．physical fitnessとは，性，年齢，生活環境など各種の条件にそれぞれの能力が適合している状態と解釈されている．また名取らは体力を，外部環境からくる働きかけ（ストレッサー）に対して人間の生命を生存させるための防衛体力と，積極的に外界に向かって働きかける行動体力とに分けている．スポーツマンや活動的な壮年期の人々には，この行動体力の要素がより重要な意味をもつが，高齢者の身体機能に関しては防衛体力維持のレベルが最低限確保されることが目標となる．中原らは，現代に必要な体力の模型図（図1）により人間の生理機能の統合された防衛体力の維持を挙げている1，2)．筋力の要素はこの頂点，すなわちもっとも基礎的な部分であり，また行動の発現器官として重要なものと考えられている．
加齢に伴って身体諸機能にはさまざまな変化が表れてくる，加齢変化を停止させることは不可能であるが，生理機能の低下速度を遅くし，身体機能の維持を図る試みは必要かつ不可欠のものである．
本稿では，中高年者の健康づくり活動を通じて高齡者の筋力増強プログラムの効果とリスクファクターとについて述べる．
スポーツ選手の筋力増強訓練
著者： 浦辺幸夫 , 中ノ瀬友乃 , 小林寛和 , 山賀寛 , 横江清司 , 松井秀治 , 川野哲英
ページ範囲：P.763 - P.769
Ⅰ．初めに
スポーツ外傷・障害のリハビリテーションを行なう上で，選手の筋力の把握は不可欠である．筋力の評価にはさまざまな方法があるが，等速度性筋力測定・訓練機器の普及により，動的な関節運動を通じ筋トルクを多角的に分析して多くの客観的情報が得られるようになった．しかし，これらの数値の信頼性およびその解釈について一定の指標が示されているとは言い難い現状である．
今回，スポーツ選手に対する筋力増強訓練について考えるに当たり，われわれが治療してきた選手の筋力の一例を示し，スポーツ選手に必要な筋力について検討したい．次に，下肢疾患に対し多く使用している筋力増強訓練の意味，方法の原則，施行上のくふうなどについて紹介する．さらに，実際の疾患では筋力増強訓練によりどのような経過で回復がみられるのか膝内側側副靱帯（MCL）損傷について報告したい．
電気刺激による筋力増強法
著者： 江﨑重昭 , 小野仁之 , 川村次郎 , 伊勢眞樹 , 広瀬一史
ページ範囲：P.770 - P.775
Ⅰ．初めに
1979年にErikssonらは膝関節手術後のギプス固定例に対し，電気刺激による大腿四頭筋の筋力増強を報告した1)．
電気刺激による筋力増強法は，膝前十字靱帯（以下，ACLと略す．）再建術後の患者のような筋力増強法の安全性が問題になる場合に，最適な条件を設定し，安全にしかも確実に筋力増強訓練が行なえるという特徴をもっている．
われわれはACL再建術後のギプス固定例に対し，電気刺激を用いて筋力増強を行ない良好な成績を収めている．
本文では，その具体的な方法と成績を示し，電気刺激による筋力増強法の特徴と問題点について考察する．
とびら
自分をたいせつに
著者： 大峯三郎
ページ範囲：P.741 - P.741
一昨年，ある事柄に関連して県士会員の学術的活動などへの参加状況についてアンケート調査を行なう機会があった．その中で，参加状況を年齢別にみると卒業後間も無い，しかも経験年数の比較的若い会員の参加状況率がほぼ中堅と思われる会員のそれよりもかなり低いという調査結果が得られた．アンケート調査という点において正確に会員の動向が反映されにくい面を考慮したとしても，私としてはやや意外な結果であり，それと同時にもっと自分自身をたいせつにしてほしいと感じた．
この参加状況率の低下については幾つかの要因が考えられる．例えば講師，テーマ，内容などに対する個人的価値観からの判断やそのものに対する興味に関する問題，さらには一人理学療法士職場などを含めた労働環境の問題や学術的活動が開催される日時，場所などの時間的あるいは経済的制約などが挙げられるであろう．しかしながら，これらの要因については多少の差があっても，若年会員であろうと中堅会員であろうとさほど大きな差異があるとは思われない．それでは調査結果が意味するものは何かとすれば，おそらくこれは理学療法士としてのプロ意識のもちかたの相違によるものではないかと考えられる．
講座 理学療法評価・11
高次脳機能障害の評価―半側無視例を中心として
著者： 網本和
ページ範囲：P.777 - P.784
Ⅰ．初めに
脳損傷例のリハビリテーションにおける主要で最大の問題は，高次脳機能障害であることは多くの報告23，24，27，55，82)が指摘するところであり，すでに多彩な評価方法が開発され75)，幾つかのアプローチ49，50，62，79，86，87)が試みられている．しかし理学療法の分野における高次脳機能障害への接近はその関心の高さと重要性に比べ，必ずしも十分とは言えない．この理由としで第一に高次脳機能障害がきわめて多様で複雑な臨床像を示すことから，その把握が少なからず困難であることが挙げられる．第二に高次脳機能障害がリハビリテーション上の阻害因子として強調される90，91)あまり，いわば治療困難なものとして認識され，「除外対象」に陥る傾向が無いとは言えないものと考えられる．そこで本論に入る前に，高次脳機能障害が歩行の自立度にどのような影響を及ぼしているかについて概観し，問題点を再確認しておく必要がある．
表1は聖マリアンナ医科大学病院における最近3年間にリハビリテーションが施行された脳損傷例477例のうち，初回発作で一側性脳血管障害192例のデータである．なお発症からリハビリテーション開始までの平均は19日，退院までの経過は約90日である．ここに示されているように何らかの高次脳機能障害をもつ者の歩行自立度は全体として26％から41％であり，もっとも歩行自立度が低いものは，失認すなわち半側空間無視であることがわかる．一方リハビリテーション開始時にいずれの高次脳機能障害も示さなかったものの自立度はきわめて高く（89％），換言すれば脳損傷例のリハビリテーションの問題はとりもなおさず高次脳機能障害の問題であることが改めて理解される．
しかしここで注目しなければならないのは高次脳機能障害例であっても，発症から数か月のうちにかなりの頻度で歩行自立に至る，という事実である．このことは高次脳機能障害の回復に関する幾つかの報告20，42)とも対応し，高次脳機能障害は困難であるものの決して治療不可能ではない，ということを示している．このような視角から，すなわち「回復可能な対象」として高次脳機能障害をとらえるとき，何が変化し，どの機能が治療によって変容しえたかを適切に把握することが重要となる．
そこでこの小論では，まず臨床的評価方法として①ベッドサイドで簡便に行なえる高次脳機能評価法を紹介し，②しばしば問題となる右半球機能障害のうち空間情報操作の障害および空間知覚障害17，36)の中で半側空間無視と視覚的垂直定位障害とに注目し，平衡機能障害との関連においてその評価方法を述べることにする．
哲学・5
医療倫理と哲学―＜操作主義的生命観＞と＜イデオロギーとしての医療倫理＞の批判のために
著者： 細見博志
ページ範囲：P.785 - P.791
Ⅰ．初めに
老子における「大道廃（すた）れて仁義あり」ではないが，倫理や道徳の必要性が声高に語られる時代というのは，とりもなおさず，倫理や道徳が動揺し危機に陥っている時代である，と言えるのかもしれない．現在の日本の社会において，政治倫理が強調されているのは，正しくそういう状況を反映している．しかしまだしもこれは，道徳の乱れに対する，道徳意識の側からの批判なのであって，それ自体道徳の現れ，と考えることができる．しかし道徳の問題は表面上現れたその動揺と混乱に尽きるのではない．むしろ道徳が動揺するのは新しいモラルが台頭しつつある証拠とも考えられる．より本質的な問題は，例えば戦前の日本，軍政下にあった韓国，ギリシャでそうであったように（おそらく現在のチリや南アフリカでも，そしてなかんずく天安門事件後の中国では，きっとそうであろうが），ことさらに崇高な（しかし結局は人権を抑圧するような）精神性や道徳性が声高に主張されるときにこそ存在する．1974年7月まで軍政下に置かれていたギリシャでは，上半身裸で往来を歩けば，それだけで風俗紊（びん）乱の廉（かど）で警察に逮捕された，と言われている．実は倫理や道徳を強調するのは，民意を体現しない独裁政権における，民衆の不満を抑圧する常套手段なのである．（厳しい校則を課するのは，生徒の自主性を尊重しない学校における，生徒を管理するための常套手段なのである．）上から道徳が押し付けられるとき，そこにはある種のいかがわしさが潜んでいる．私たち民衆としては，このような＜イデオロギーとしての道徳＞が垂訓されるとき，むしろそのいかがわしさを嗅（か）ぎ取り，そのイデオロギー性を露呈させることが必要なのではないだろうか．ちょうど武谷三男氏がどこかで，民衆にとって重要な徳目は，「嘘をつくな」ではなく「嘘を見破れ」なのであると語っているように（註1）．
現代において，医療倫理の重要性がますま意識されるようになったということは，政治倫理の場合と同じように，医療倫理そのものが大きく動揺し混乱している，ということがまずその背景にある．この問題は，特に先端医療の領域において，＜生命の操作＞に対する危惧となって現れている（第Ⅱ節）．しかしこれは，まだしも倫理意識の覚醒の契機とみなすことができる．それ以上に深刻な問題は，このような医療倫理の動揺が必ずしも倫理意識の深化・反省につながらず，単に従来からの徳目―例えば＜生命の尊厳＞―のドグマ化に終わる場台である．もとより医療の現場で，反省や懐疑だけでなく，つねに何らかの決断が必要である．そのために，確固とした信念，つまり一種のドグマがなくてはならない．しかし公式を丸覚えしているだけでは応用問題が解けないように，単にドクマと化した徳目では，もはや脳死や男女産み分けといった先端医療に対応できない―先端医療の問題が，従来の倫理原則の応用問題であるか，あるいはまったく新しい原理を要する問題であるが，という議論には，ここでは立ち入らない．どちらにしてもドグマ化した徳目では対応できないことには変わりはない―のみならずこのようなドグマに，それと無関係な，あるいはしばしばそれと正反対の，中身が盛りこまれ，ドグマが単にその正当化の「だし」に使われることがある．つまりそれが，特定の利害意識を本音として抱きながら，建前ではあくまで医療倫理を標榜する，＜イデオロギーとしての医療倫理＞である．日常医療ではしばしば，医療倫理の美名を騙（かた）って，営利の論理が自己貫徹しているのである（第Ⅲ節）．医療が営利の手段と化すならば，そこで当然ながら患者の人権に対する配慮などは希薄とならざるをえない．日本の医療の現場では，未だに患者の熟知了承（informed consent）や自己決定権（self-determination）などは絵に画いた餅にすぎない．欧米でこの二十年余りの間にコンセンサスとなったこのような考えかたを瞥見すれば，日本において何が欠けているのか，が明らかになるであろう．その場台，医療倫理はそれぞれの国の文化風土で培われなければならない，ということも一つの真理である．でき合いの成果を直輸入して済むものではない．しかしそれが，informed concentというような基本的な原則の否定につながるのであるならば，このような風土的「変容」には問題がある，と言わざるをえない（第Ⅳ，Ⅵ節），むしろほんとうの意味での風土的変容は，欧米の医療倫理に潜む特有の人間観―＜意識中心主義＞―を明らかにし，それに対して生命中心の人間観を立て，その両者の緊張関係の中から，風土に根ざした医療倫理が生まれてくるのではないだろうか（第Ⅵ節）．
動揺する医療倫理という事態を前にして，哲学には，確固とした基盤を提示し，混乱する医療現場に行動の処方箋を下すことが期待されているのかもしれない．しかしそれは，重要ではあるが困難な課題であり，正直言って私は，何か確固とした宗教的信念でもなければ，すぐには答えは出せないのではないだろうか，といぶかっているのである．と言うのも，動揺する倫理は新たな倫理によってしか，混乱する価値観は新たな価値観によってしか，安定されないのではないだろうか，そして，哲学は，多くの場合，この交替を後から理論的に正当化してきただけではないだろうか，と思うからである．他方で，不幸なことに，少なくともこと私に関しては，このような確固とした宗教的信念を欠いており，またそれに代わる確固とした倫理観，価値観も必ずしももち合わせていない．何かがっしりした倫理学の体系が仮にあって，電話帖の分厚いページをぺらぺらめくるように，それをめくれば解答が得られる，とすればどんなに楽であろうか．しかしこのようなことは，単なる夢想でしかない．しかもなお，現実の医療の問題は，狐疑逡巡に終始することを許してはくれない，ここでは，決断しないことも必然的に一つの決断に化する．進むも地獄，退くも地獄，進退窮まって，無様（ぶざま）なまでに途方に暮れるばかりである．
しかし今必要なことは，いたずらに「失楽園」を追い求めることではない．既成のドグマに依拠できない，というのは近代の自律の理念のしからしむるところでもあるはずだ．むしろ，動揺する医療倫理を真向から見据（す）え，その底にある操作主義的生命観を批判し，建前に堕（だ）している医療倫理のイデオロギー性を剔抉（てっけつ）することが必要であろう．それが医療倫理に対する，哲学の差し当たっての課題でなければならないだろう．（なお医療倫理（medical ethics）という概念は，医の倫理であり，それは医者の倫理である，と受け取られやすいが，医療が医師中心からさまざまな医療従事者を含むコー・メディカルなチーム医療へと枠を広げ，同時にその中心に，医者と対等な関係にあるものとしての患者を据えることによって，医療倫理の概念の狭さが意識され，現代においてはむしろ生命倫理（bioethics）という概念に置き換えられつつある（註2）．しかしここでは，その用語上の差異は特に問題としない．）
クリニカル・ヒント
脳性麻痺児治療のくふう・二題
著者： 北野嘉孝
ページ範囲：P.792 - P.793
1．初めに
小児施設に長く勤務し臨床にかかわっていると，成書にあるとおりの治療とまったく逆のことをして，それがまた治療の成功に結び付いたりする経験を何回かした．その中から，踵足変形に対する装具療法の経験から得た「尖足治療のくふう」について最初に述べる．次いで「後弓反張（Opisthotonus）の抑制と呼吸との関連」について，同じく症例報告（溺水による低酸素脳症児）を通して述べてみる．
1ページ講座 臨床検査値のみかた・11
プログレス
在宅酸素療法
著者： 萩原弘一
ページ範囲：P.795 - P.795
安静時PaO2 60 Torr以下の患者，すなわち慢性呼吸不全患者に対する在宅酸素療法は，1985年3月に社会保険が適用されて以来急速に普及している．厚生省特定疾患「呼吸不全」調査研究班の全国調査によると，社会保険適用後約2年間で，約5500例が在宅酸素療法を新規に開始したという．
酸素供給源としては，酸素濃縮器（膜型，吸着型），酸素ボンベがある．膜型は静隠であるが得られる酸素濃度が低く，吸着型はややうるさいが高濃度酸素が得られる．また，酸素ボンベは100％酸素が得られるが，頻繁にボンベの交換を必要とする．それぞれ一長一短があるが，最近では吸着型の使用が増している．装置の改良も進み，計量化，静隠化が計られ，一部には携帯型の製品も発表されている．
PT最前線
専門学校設立から短期大学へ―出発点から推進の中心で尽力 関 勝男氏
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.796 - P.797
自分の得たものを学生に財産分与する．受け取れたものに，学生自身の得たものを加えて次の人に伝えていってほしい．今回の登場人物，関勝男氏の教育の基本だ．氏は，私学では初の，専門学校から短期大学への改編の中心であった．
あんてな
1人職場の現状と課題
著者： 半田一登
ページ範囲：P.798 - P.799
ここ数年来，日本理学療法士協会の課題に1人職場問題がクローズアップされてきた．現在，ほぼ1300施設が1人職場であり，この数は老健施設や民間病院などの求人・雇用情況から今後飛躍的に増加すると予測される．また，理学療法士の行く末を案じた場合にこの問題把握が必要と考えている．
資料
第24回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1989年度） 模範解答と解説・Ⅳ―理学療法・作業療法共通問題（2）
著者： 和才嘉昭 , 橋元隆 , 中山彰一 , 高橋精一郎 , 千住秀明 , 田原弘幸 , 中野裕之 , 井口茂 , 鶴崎俊哉 , 大島吉英 , 佐藤豪 , 神津玲 , 安永尚美 , 古場佐登子
ページ範囲：P.800 - P.804
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.806 - P.807
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.810 - P.810
立冬というのに暖かな日ざしで，地球全体の温暖化現象を肌で感ずる今日このごろです．
今月号の特集は「筋力増強」です．筋力増強は理学療法の基本となるだけに，臨床現場に即した効率的な方法論の追求と組織学的な検討とが重要となってきます．そこで猪飼氏には，筋萎縮のメカニズムを組織学的に解説していただき，一方，その筋力低下を改善すべき処方を出す立場の大川氏からは，処方の理論的根拠を具体的に述べていただきました．いずれもおおいに参考となります．中田氏には，高齢者の筋力増強について健康づくり教室の実践活動を通しての効果，リスク管理までを報告していただきました．浦辺氏には，スポーツ選手の筋力と筋力増強訓練についての特異性を，また江﨑氏には，電気刺激を用いた筋力増強の効果について詳述していただきました．両氏とも組織学的，運動学的な検討の必要性を強調しています．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
