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Ⅰ．初めに
Michaelisらは脊髄損傷の神経学的用語を統一することを提唱し，損傷高位の呼称について「損傷を受けていない脊髄最下位の髄節の位置と骨傷部位を記載する」ことと定めた．しかしながら不全損傷については，明確な定義を定めることができなかった1)．そこで本編では不全損傷として，「正常に機能している髄節より下位の身体障害部位に，何らかの運動あるいは知覚機能が残存している状態」といった内容を考えることとする．
さてリハビリテーション・プログラムを進めるに当たっての問題は，不全頸髄損傷では最終機能ゴールを予測することが困難で，いくつかの可能性を考えながら治療を進めなければならないことである．そこで，頸髄の解剖学的特徴や不全頸髄損傷のさまざまな病態を説明し，機能的ゴールの予測や障害評価をどのように行なうべきか，さらに最近の10年間にわれわれのリハビリテーション病院で経験した症例について述べてみたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル23巻2号
1989年02月発行
雑誌目次
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
不全頸髄損傷の病態と障害評価について
著者： 大橋正洋 , 小林一成
ページ範囲：P.80 - P.85
頸部脊髄症による不全四肢麻痺の理学療法―特に高齢者について
著者： 吉成俊二 , 伊藤真奈美 , 鷲見正敏
ページ範囲：P.86 - P.91
Ⅰ．初めに
頸部脊髄症は，加齢による退行変性が基盤となり発症するため，高齢化社会を迎えた現在，高齢者の本症罹患率が上昇してきている．一方，最近の麻酔や手術手技の進歩に伴って，高齢者に対しても手術的治療が積極的に施行されている．また，高齢者自身の活動性も高くなり，保存的治療が効果的でない高齢者がより高いQOLを求めて手術的治療を希望する場合が増加してきている．それに伴って，われわれ理学療法士も術後の理学療法を行なう機会が多い．一般に高齢者の場合，症状の悪化が緩やかで慢性に経過し，罹病期間が長く重症度も高いと言われている1～3)．また，術後の回復経過もさまざまな因子が関与し，正確なゴール設定が困難なことが多い．
頸部脊髄症のため四肢の筋力低下，痙性麻痺，知覚異常などをきたす疾患としては，頸部脊椎症性脊髄症（以下，CSMと略），頸椎後縦靱帯骨化症（以下，OPLLと略），頸椎椎間板ヘルニア（以下，CDHと略）が代表的なものである．今回，われわれは，1985年4月から1988年7月までの間に頸部脊髄症のため，当院整形外科で手術的治療を施行され，理学診療科で理学療法を行なった65歳以上の頸部脊髄症患部の術後経過と訓練プログラム，および理学療法施行上の問題点について述べる．なお，同時期に手術的治療を施行された65歳以下の同疾患症例を比較対象群とした．なお，慢性関節リウマチによる頸椎症性脊髄症，アテトーゼ型脳性麻痺による頸椎症性脊髄症，外傷，腫瘍および先天性奇形などによる頸部脊髄症は，術前の機能障害の程度や手術方法などにかなりの差異があるので今回の対象から除外した．
頸椎症に対する作業療法
著者： 高梨美帆 , 星文子 , 川原康弘
ページ範囲：P.92 - P.99
Ⅰ．初めに
頸椎症性脊髄症および後縦靱帯骨化症（以下，頸椎症と総称する．）などに代表される非外傷性脊髄障害は，脊髄の圧迫による錐体路障害を主体とした痙性麻痺を生じる．このため下肢では歩行障害が生じ，上肢では指の細かい運動が困難となる．以上の症状よりリハビリテーションプログラムの中で，歩行障害には理学療法が行なわれるものの，上肢は巧緻性の低下といった見落とされやすい障害のため，作業療法の対象とされないまま退院していくケースが多い．当院整形外科では頸椎症に対する術後のリハビリテーションプログラムが設定されており，適応に応じ作業療法士によって，上肢機能の評価・訓練が行なわれている．
つまり基本的なプログラムとして，患者は術後4週目の頸椎装具装着まで，臥床を強いられているが．この間にリハビリテーション医の処方の下にROMを中心としたベッドサイドの理学療法が開始される．術後4週目になると起座訓練が開始され，訓練室での訓練へと移行し歩行訓練が進められる．作業療法は，上肢に問題があると思われるケースに対して，この時期に開始される．今回われわれは，当作業療法部門で経験した過去10年間の頸椎手術後の症例を通じ，その上肢機能障害の特徴と具体的な作業療法アプローチとについて述べていきたい．
在宅不全四肢麻痺患者のADL
著者： 椎野達 , 渡辺富久美 , 西村朗 , 戸渡富民宏
ページ範囲：P.100 - P.105
Ⅰ．初めに
不全四肢麻痺患者の家庭でのADL能力の維持，向上は彼らのリハビリテーションの上での最終目標である．病院とは異なった環境である家庭内では，種々のADL阻害因子があり，特に高齢者では年とともに，低下する体力と相互して5年先10年先のADL能力および環境適応能力を予想し対応していかなければならない．また主たる介護者である妻の高齢化にも留意しなければならない．
総合せき損センターで1979年～1988年5月の過去10年間の入院動向をみると，60歳以上の四肢麻痺患者は86名で，そのうち67名（78％）が不全麻痺であった．不全四肢麻痺患者のADL能力を歩行動作の面でみると，67名中32名（49％）が独歩19名（28％）が杖または松葉杖歩行，歩行不可は16名（23％）であった．このように不全麻痺率が非常に高い原因について調べてみると，受傷原因（図1）では自宅での転倒，階段からの転落が19名．自転車に乗っていて転倒，転落した者13名など比較的弱いダメージによって頸髄損傷となっており，86名中16名にX線像上頸椎の後縦靱帯骨化を伴っていた．これらを推察すると，老人には骨の老化現象および疾病による頸椎骨の強度の低下，脊柱管の狭窄，脊柱の柔軟性の低下を伴うため，わずかな外力によっても脊髄の損傷が引き起こされるが，原因となった外力が小さいために不全麻痺になる確率が高いのではないかと思われる．
当センターでは四肢麻痺患者の退院に際し，ADLを維持，向上するために患者，家族の教育と指導，身障者用機器の紹介，開発，製作および住宅改造などを積極的に行なってきた．これらを紹介し若干の知見を述べてみる．
とびら
教育に携わって
著者： 木山喬博
ページ範囲：P.79 - P.79
教育に従事して3年を経過した．教育資料を自分なりに断片的に集める第一段階がようやく終わったところである．今後は，断片的な知識の整理に取り組む時期と自覚している．若くて将来性豊かな学生に何をどのように伝えるか，その難しさを痛感している．楽しく，わかりやすい講義を学生が期待しているものの，その期待に応（こた）えるのは私にとってはまだまだ難題である．その努力はしているが……．
理学療法士の仕事は障害をもっている「人」に接することから始まり，その「人」に満足してもらうことが重要と考えている．満足してもらうためには，有効な治療・訓練の手段を提供する必要がある．「人」にとって，この手段が有効でさえあれば，第三者がその有効性を科学的に納得するか否かは問題ではない．しかし，教育の場においては納得できる内容のほうが伝えやすいし，理解しやすいはずである．薬物や手術療法では大きな効果が得られることが多いが，理学療法による効果の幅はきわめて狭いため，理学療法「学」および「術」を学生に伝達するのはほんとうに難しいと感じている．
講座 理学療法評価・2
筋力の評価
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.107 - P.114
Ⅰ．初めに
リハビリテーション医学における評価（evaluation）は，患者の病態と障害とを的確にとらえ効果的なリハビリテーションを施行するために重要である．医療技術の進歩や疾病構造の変化，老齢人口の増加などにより，理学療法分野での評価も拡大，複雑化しつつある．ICU，NICUなどの急性期での評価，難病疾患や心疾患，スポーツ障害などの評価，さらに高次脳機能に関するものや，地域社会，学校教育など社会生活までを包括した評価が求められている．その一方で，より客観的で定量的なものとするべくME機器を用いた分析が行なわれてきている．
しかし，これらの種々の評価方法の基本となるのは，理学療法の創生期に三大評価と言われていた徒手筋力検査（以下，MMTと略），関節可動域テスト，日常生活動作（ADL）テストである1)．これら三大評価については，日本リハビリテーション医学会や日本理学療法士協会の学術部において数回にわたって検討が重ねられ基準化が計られてきた経緯をみても，いかに重要で基本的な技術であるかがうかがえる1，2)．当然理学療法士の卒前教育においてもMMT，関節可動域テストなどの検査測定の時間数は多く，理学療法白書3)によれば平均102.2時間となっており，現行の指定規則によるカリキュラム（60時間）の約1.7倍の教育が行なわれている．
そこで講座・評価シリーズの最初の各論として，筋力の評価を取り上げ筋力の検査，測定と評価との関連を中心に述べる．
科学としての理学療法学・2
運動学と理学療法
著者： 半田健壽
ページ範囲：P.115 - P.121
Ⅰ．はじめに
理学療法（Physical Therapy）は自然界に存在する物理的手段を生体に用いて，生理的に起こる反応（異常反応ではない）を治療に利用するものであり，用いる物理的手段によって，①水治療法，②吸入療法③光線療法，④運動療法，⑤徒手療法，⑥マッサージ，⑦電気療法，⑧超音波療法，⑨鉱泉療法などに分類される1)．
運動学（kinesiology）は人間の運動を取り扱う科学で，生理学，物理学，心理学，社会学などの学問分野を統合した上に成り立つ応用の学問としてとらえられるものである2)．
この章では理学療法の中で科学としての運動学がどのようにかかわっているのかを探ることを目的として，運動療法の事例を挙げ，①個々の理学療法手技の理論的根拠としてどのように運動学が用いられているのか，②治療手技の判定・評価とのかかわり合い，③治療手技の開発に運動学がどのように用いられているのか，という観点で解説してゆく．
クリニカル・ヒンイ
固い浮腫を見逃すな
著者： 伊藤直榮
ページ範囲：P.122 - P.122
浮腫の有無，その程度について注意深く観察し，触知しなければならないことは周知のことであるが，それに対して理学療法士がどれだけ具体的に対応し，患者の回復に貢献することができるであろうか症例を通して述べる．
1ページ講座 臨床検査値のみかた・2
「炎症」および「膠原病」
著者： 上田敏 , 大川弥生
ページ範囲：P.123 - P.123
Ⅲ．炎症
〔病理生理〕炎症とは，生体に対してその動的均衡を破るような刺激（物理的，化学的，生物学的）が加わった際，それを処理し排除しようとして起こる循環障害，滲出，変性，過形成などの一連の非特異的防御反応である．CRP・α-アンチトリプシン・C3・C4などの種々の急性相反応物質の合成が促進され，また赤血球沈降速度（赤沈値）の促進や末梢血液像の変化，血清蛋白分画の変化などが生じる．
論説
理学療法士の明日を考える
著者： 林義孝
ページ範囲：P.124 - P.124
1988年6月第108国会においてようやく義肢装具士法が成立し，理学療法士・作業療法士法が制定されて実に23年ぶりに，リハビリテーション医療の場に新しい仲間を迎えることになった．
しかし，この法律によって理学療法士の業務範囲が狭められるのではないかという懸念が生じた．従来の作業療法士や理学療法士が行なってきた義肢装具や副子などへの関与が，法的に認められなくなるのではないかとの心配である．しかし，現在すでにこの点についての関係者間の話し合いが開始されており，本文が印刷されるころには結論が得られていると考えられる．
プログレス
小児の難治性てんかんの治療
著者： 藤原建樹
ページ範囲：P.125 - P.125
難治てんかんの治療を論ずる前に，次の事項を銘記しておく必要がある．すなわち日常診療場面で難治に経過していた症例を診た場合，その症例が真の難治てんかんであるか否かの見極めが肝要であるという事実である．
ぼんやりとなり口もとをペチャペチャさせる非痙攣発作が多年にわたり，治療に抵抗していた一少女を例にとる．欠神発作とされ抗欠神剤のエトサクシミドを十分量投与されていたがまったく無反応であった．ところが正しい発作型は側頭葉起源の複雑部分発作であり，抗欠神剤を部分発作に有効なフェニトインに変えたところ発作は著明に減少した．皮質焦点起源の非痙攣発作を全般性の非痙攣発作である欠神発作と誤認した結果，適剤の選択を誤ったのである．見かけの難治てんかんの好個の例である．
PT最前線
二重生活を課して難関を突破―斯界第二号の博士号取得者となった丸山仁司氏
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.126 - P.127
1988年5月27日，埼玉医科大学大学院にて乙163号として一人の医学博士が誕生した．埼玉医科大学雑誌第15巻第2号（1988年4月号）に掲載された原著論文が，学位論文として認められてのことであった，その原著論文のタイトルは「運動発達過程における動作出現順序と酸素消費量」，そして筆者は「丸山仁司」．
1988年10月14日に学位授与式が行なわれた．しかし，本人は欠席した．職業をもつ身であれば……．
今回の「PT最前線」は斯界第二号の博士号取得者となった丸山仁司氏の，取得に至る道程を物語風に紹介する．
あんてな
義肢装具士制度について；養成施設の開校と指定講習会の実施
著者： 竹内俊明
ページ範囲：P.128 - P.128
義肢装具士法（1987年法律第61号，以下「法」と言う）が1987年6月2日に制定され1988年に入って関係の政省令―義肢装具士法施行令（1988年2月23日政令第23号），義肢装具士法施行規則（1988年3月28日厚生省令第20号）及び義肢装具士学校養成所指定規則（1988年3月28日文部・厚生省令第3号）―が公布され，義肢装具士制度は，1988年4月1日からスタートした．
これに伴い，これまですでに義肢装具の専門職員の養成を行ってきた，国立身体障害者リハビリテーションセンター学院の義肢装具専門職員養成課程（修学年限高卒3年，カリキュラム時間数3300時間，定員10名，所在地埼玉県所沢市）及び中部リハビリテーション専門学校義肢装具学科（修学年限高卒3年，カリキュラム時間3650時間，定員20名，所在地名古屋市中村区）の2校が，義肢装具士の養成施設として厚生大臣の指定を受け，1988年4月から義肢装具士法上の養成施設として発足している．
原著
上肢協調性運動の定量的評価の試み
著者： 浅賀忠義 , 松本昭久
ページ範囲：P.129 - P.134
Ⅰ．初めに
上肢における協調運動障害の評価方法としては，FQ（Finger Function Quotient）1)，や東京大学式協調性テストをはじめ数多くの方法が提案もしくは使用されている．しかし，石田2)らはこれらの大半が運動結果として得られるスピードと正確さとの二点に焦点が向けられており，確たる定量化が困難であるとしている．一方，定量的検査法としては，神田3)の上肢反復変換運動をポテンシオメーターなどを用いて定量化するものや，千野ら4)のピックアップセンサーを用いた動作分析などが報告されているが，いずれも大がかりな装置が必要であり，実用性に問題がある．
そこで今回われわれは，臨床においても急速に普及してきたパーソナルコンピューターおよびその周辺機器の利用を思いつき，運動過程も含めて定量化を行ないうる新しい評価方法を考案した．なお協調運動障害の評価因子としては方向（spacing）と力関係（grading）および時間関係（timing）の三点が基礎とされており5)，筆者らもこの三点を取り上げることとした，臨床においてはこれらの因子が重複して，例えば失調症の測定障害（dysmetria），運動過程障害（decomposition）や大脳基底核障害による運動緩慢（bradykinesia）などさまざまな症状を呈する．本報では，新提案による評価方法の有用性，および上記した各症状と測定項目との関連性について検討したので報告する．
立位姿勢保持における足指の作用に関する研究
著者： 浅井仁 , 奈良勲 , 立野勝彦 , 山下美津子
ページ範囲：P.137 - P.141
Ⅰ．初めに
これまで，ヒトの立位姿勢保持能力の評価については，姿勢の評価，足圧中心動揺の測定による平衡機能の評価など諸家により数多くの報告がなされている．しかし，それらのほとんどは平衡機能において重要な前庭系，視覚系，体性感覚系を含めた中枢神経系の作用を中心に論じられたものである．また，ヒトが立位姿勢を保持する際に直接大地と接触するのは足部であるが，足底あるいは足指の機能と立位姿勢の関係については，藤原ら1～3)の報告があるのみで，リハビリテーション医学の分野においても，現状では，月村4，5)の報告以外はほとんど皆無である．
最近では足部の変形，特に女性における履物による外反母指などの足指の変形に対する関心6)も高まっており，足指が立位姿勢保持においてどのような働きをするかを，検索する必要性を感じた．
そこでわれわれは，まず立位姿勢保持における足指の作用について，母指と他の足指との機能的役割の違いに着目した．その検索方法として，健常人を対象にし足指を免荷した場合の足圧中心動揺の測定を，今回は外乱刺激を与えずに月村4)によるクロステスト（後述）を応用して行ない，その結果若干の知見を得たので報告する．
紹介
運動療法室のBGMについて
著者： 大西昇一 , 西山行保 , 鬼塚達則 , 角谷孝
ページ範囲：P.135 - P.136
Ⅰ．初めに
BGMは，娯楽施設をはじめ多くの場所で，その場の雰囲気を盛り上げたり人々の気持ちをリラックスさせる目的で使用されている．
このことからわれわれは，運動療法を行なう際にBGMを流したら，患者のリラクセーションを図ることが必要な場台に効果が有るのではないかと考えた．
そして，①運動療法室にBGMは必要か否か，②必要ならどんな音楽が良いのか，を知る目的でアンケート調査を行なってみたのでその結果を報告する．
豆知識
原著論文の書きかた フリーアクセス
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.121 - P.121
論文を書くうえでいちばんたいせつなことは，何故この論文を書くに至ったのかという理由をはっきり示すこと，この研究によって新しくわかった知識は何であるかということを，はっきりと示すことです．
「引用」とは フリーアクセス
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.134 - P.134
「引用」の範囲を超えて他人の著作物を，自身の著作物へ取り込む場合（”転載”）には相手方（著作権者・出版社）の許諾が要ります．（許諾の条件として著作権使用料を請求される場合もあります．）ただし，「引用」の条件を満たして利用する場合は自由に利用できます．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.142 - P.143
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.146 - P.146
激動の「昭和」の歴史が幕を閉じて，今日で2日目．読者の皆様におかれてもさまざまな想いがあることでしょう．理学療法士および作業療法士法の制定も一時代前のこととなってしまいましたが，理学療法のさらなる発展への努力が望まれます．新元号は「平成」．日本のみならず世界の平和に向かう日々であってほしいものです．
さて，高齢化社会となった現在，OPLLなどによる頸椎症性脊髄症や頸椎への小外力で不全四肢麻痺となる老人が多くなってきています．完全損傷の四肢麻痺と異なり，病態と回復過程が複雑なこの不全四肢麻痺を本号の特集に取り上げました．大橋氏には豊富な臨床経験を基に，不全四肢麻痺の病態と評価とについて詳述していただきました．吉成氏には具体的な理学療法プログラムと留意すべきポイントとを，高梨氏には作業療法士の視角から上肢機能の取り組みを述べていただきました．また椎野氏には症例を提示しつつ在宅ケア，家屋改造の配慮すべき点を論じていただき，在宅ケアと言えばCVA中心であっただけにこれはおおいに参考となります．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
