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Ⅰ．初めに
最近職場に就職してくる新卒理学療法士は，昭和40年代生まれの若者である．自然と私が理学療法士として仕事を始めたころに想いを馳（は）せる．それだけ自分も老いたなどと，慌てているのでなく，新卒理学療法士が職業人としてスタートラインに着いた現在の状況と，自分たちが仕事を始めたころの状況とを比較してみたくなる．
社団法人日本理学療法士協会に設けられた倫理規定の原則第3項に「理学療法士は，患者の医療・福祉に寄与するために，常に高水準の専門知識と技術の習得，維持に努めこれを実践に生かす」とある．昭和40年代当時，私たちはこのように明文化された規定を持ち合わせていなかったが，理学療法士同士が顔を合わせれば，専門知識と技術との習得に結び付くと思われる情報の交換に熱心であった．
当時は，リハビリテーションや理学療法士ということばそのものの啓蒙に努力しなければならなかった社会状況ゆえに，理学療法士各人が自己研讃に励みその成果を，周囲に認めさせることを意識していた．
身近な例では理学療法を処方した医師に対する治療技術への信頼獲得であった．理学療法士に処方を出し，治療成果を上げるには，理学療法士の資質を向上させる必要から，理学療法士に対する職場実践教育の大半は医師が担っていた．関連する文献の紹介，文献の解釈，発表論文の作成，学会発表技術など臨床場面以外でも，多くのことについて具体的に指導を受けた．医師は私たち理学療法士に対して，医療従事者として医学の進歩発展，適切な学問情報収集，新しい医学技術の開発，検査方法の進歩，治療手段の発達，医療範囲の拡大などの医学の日進月歩に乗り遅れないように，あらゆる機会をとらえて，生涯学習の必要性とその実践とを教えてくれた．
私たち理学療法士もそれに応えて一所懸命に勉強していたつもりであるが，今から思えば断片的で効率の悪い学習を繰り返していたかもしれない．第一，基礎医学や一般臨床医学に比して，理学療法士に直結した日本語文献はきわめて少なく，辞書を片手の外国文献解釈に頼らざるをえなかった．
その後，職場実践教育は理学療法士が経験を積むにつれ，先輩による後進育成に委（ゆだ）ねられる職場がしだいに増していった．理学療法士の歴史が10年くらいを経過するころには，多人数スタッフの職場から新任職員に対する院内教育がシステム化されるようになった1)．施設の設立目的，職場の特性を一日も早く新任職員にのみ込んでもらい，患者対応への戦力となることを目的に教育した．養成校を卒業した新任職員に，職業人としての意識を植え付けたり，新しい職場への適応性を養成したり，職場組織と運営とに関するルールを身に付けさせたりする教育とその後のチェックは，職場の長となった理学療法士にとって現在にも続く重要な任務であった．
私自身は1970年以来，大所帯（30～60名前後の部下）のスタッフを，教育・管理する立場を続けているが，専門職として意識の植え付けや職場倫理に関しては，昔のほうがやりやすかったように思える．最近の卒前教育カリキュラムで職場管理や人間教育は以前よりも充実しているようにみえる．それでも昔のほうがやりやすかったというのは，養成校へ入学する時点で昔の学生のほうが，職業人への志向性が明確であったように思えるからだ．だから新卒であっても就職してくれば，同じ目的に向かう仕事仲間として処すれば良かった．
ただ厳しかったのは新卒職員でも，戦力の一員として先輩職員と同等の対外的信用を得なければならなかったことである．高度な理学療法技術を売り物にする脳性麻痺児・者治療施設という私の職場の特殊性に由来していて，一般的ではなかったとは思うが，経験者と新卒者とがおのおのに患者を担当して治療を続けている際に，担当の好運・不運といったことばで，患者と家族そして医師から新卒者に厳しい目が向けられていた．職場の長としては，多くの患者にできるだけ公平な技術サービスを提供するには，新人および若年層の治療技術水準の引き上げに力を注がざるをえなかった．
新卒者には入職とともに正規の講習会に近いプログラムで，知識と技術とを教授し，その後の3～4年間の臨床経験を，職員各人の義務的自己研讃の課題となるようにくふうした．
こうした院内教育の充実は，どこの職場でも当然の推移であった．充実した院内教育の職場に出向き，理学療法士専門職の水準向上に役だてている積極的な理学療法士の例も多く知っている．これは，これからも奨励されるべきことであり，特に一人職場の理学療法士にとって，より良き卒後学習の一つである．
現在では，学習に値する職場や理学療法士指導者を探すのは私が新人であったころよりも，はるかに容易な状況である．また文献情報にしても理学療法専門誌だけでも国内で3種類も発行されているし，専門書，参考書も質量ともに非常に豊富であり，むしろ多すぎる情報を整理し，各人の知識の中に効率良く統合していかねばならない環境になっている．理学療法士個人としてのプロフェッショナル意識と生涯学習の意欲が強ければ，いくらでも向上できる環境にある現在の新卒理学療法士に，かつての新人であった私をダブらせて羨（うらやま）しくもあるが，私たちが経験した非効率性を，彼らも繰り返していては，理学療法職種そのものの発展性を望めない．
第19回日本理学療法士学会において，時の学会長が「理学療法におけるプロフェッショナルの条件」について講演している2)．
理学療法職種において，特権または地位の法的，社会的承認が未完成であることを指摘しているが，同時に教育訓練の項で人材育成の重要性とそれの整備を強調している．一般社会の企業体が組織の盛衰を検討するとき，設備に対する投資よりも，先行投資すなわち人材育成が最重要課題であると強調される．急速な若年層増加の構成と，社会的承認に向けての組織活動の課題を抱えている我が国の理学療法士界は，人材育成の充実を早急にシステム化しなければならないと私も考える．理学療法士の人材育成のシステム化について，キャスティングボードを握っているのは，先進国の例をみるまでも無く，その国の理学療法士協会であろう．
雑誌目次
理学療法ジャーナル23巻3号
1989年03月発行
雑誌目次
特集 卒後教育（含新人教育）
理学療法士の卒後教育の体系化
著者： 紀伊克昌
ページ範囲：P.150 - P.155
兵庫県士会における理学療法士の新人教育の実際
著者： 日下隆一 , 山下隆昭 , 古賀友弥 , 居村茂幸 , 小室透 , 小嶋功 , 今在家信司 , 前田修平 , 三木晃 , 市橋則明
ページ範囲：P.156 - P.159
Ⅰ．初めに
理学療法士の生涯における最終到達目標は，患者に対し最良の治療を行なうことであり，最良の治療とは，医学の知識，理学療法の技術の習得のみならず情意，精神的なものまで含めたものでなければならない．またこの最終目標は，卒前教育，臨床実習，卒後教育，研究など個々の到達目標の延長線上に有り，理学療法士は生涯を通じて積極的にこの最終目標に到達するための自発的学習を遂行する責任と義務とがある．しかしすべての理学療法士がこの最終目標に到達するとは限らず，またわずかの学習で効率良くしかも短時間で研究など個々の到達目標を達成することは少ない．
最良の治療を行なうというこの最終目標は，現実的には永遠の課題でありむしろ目標に到達しようとする努力と努力の積み重ねとがたいせつであり，この努力と努力の積み重ねとが卒後教育もしくは生涯教育と言われるものである．しかし，認識は充分であるにもかかわらず行動が伴わぬ事情も多々あり，卒後教育への動機づけは多様な形で絶えず行なわれなければならず，特にいかなる形で自分の教育を続けるかが漠然としていることの多い新卒者に対しては重要であり，これら多様な動機づけに続いて効果的に目標に到達できるような学習方略が計画，実施されなければならない．
当院における新人教育の実際―神奈川県理学療法士・作業療法士実務研究会とのかかわり
著者： 隆島研吾
ページ範囲：P.160 - P.163
Ⅰ．初めに
われわれは卒前教育を終了した時点では，理学療法士として最低限の基礎的な知識・技術を修得しただけの状態であり，現場での活動を通じての卒後教育によって初めて理学療法士として成長していく過程が始まることに異論はないものと思われる．そのため，各種の研修会・講習会や学会などが各地で開催されており，卒後教育の充実が図られている．
しかし，新入りの理学療法士（新規卒業の理学療法士の意，以下「新人」とする．）の教育を考える場合に，研修会・講習会などは卒前教育での教育活動の延長としての色合いも濃く，新人にとって受け身になりがちである．そこでわれわれは，新人に対して臨床家に必要な「症例から疑問を発見し，考え・また症例に返していく．」という基本的な問題解決能力を養うための環境を準備する必要があると考えている．
幸いなことに，われわれは神奈川県内のリハビリテーション関係機関で行なわれている研究会（神奈川県理学療法士・作業療法士実務研究会，以下「実務研究会」と略．）に，新人が小さなレポートをすることを卒後教育の第一歩として義務づけている．そこで先ず，神奈川県下で行なわれているこの実務研究会を紹介しつつ，当院での新人教育の体制を述べる．
理学療法士の新人教育の実際―新人は短期間で病院の各職種を実地体験する
著者： 伊藤清明
ページ範囲：P.164 - P.167
Ⅰ．初めに
過去，理学療法士・作業療法士の学校教育，臨床教育に関する文献は枚挙に暇（いとま）が無いが，卒後教育，特に病院，施設での理学療法士・作業療法士の新入職員教育に関するものは数が少ない1～3)．そこで本稿では，一民間病院での新入職員教育（新卒者を中心に）の一例として，まだまだ不十分な内容であるが当院での実践を御紹介したい．
理学療法士の卒後教育の実際―理学療法士作業療法士養成施設等教員長期講習会について
著者： 黒川幸雄 , 矢島芳次
ページ範囲：P.168 - P.172
Ⅰ．初めに
1974年に第1回理学療法士作業療法士養成施設等教員長期講習会（以下，長期講習会と略す，）が開催されて以来，1989年でもって15回の長きを数えるに到っている．
この長期講習会の目的は，「理学療法士，作業療法士養成施設の教員（実習病院における指導者を含む．以下養成施設の教員等と言う．）の確保を図るため，現在教育に従事している者ならびに今後養成施設の教員等を希望する者に対し，より高度な知識技術を修得させ，併せてリハビリテーション医療の普及向上に資する」とある．この目的に沿って，すでに1300名余りの理学療法士と作業療法士の教育指導者が輩出し，教育・臨床の場で後輩の指導に当たっている．
長期講習会が実施されている法的背景に理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則第四条（理学療法士に係る学校又は養成施設の指定基準），第五条（作業療法士に係る学校又は養成施設の指定基準）があり，専任教員の資格や臨床実習の条件などについて規定している．さらに指導要領において臨床実習指導者の資格については，7項で他の実習施設に関する事項といっしょに規定してあり，「相当の経験を有する理学療法士（あるいは作業療法士）とし，そのうち少なくとも一人は免許を受けた後三年以上業務に従事した者であること」となっている．
現在全国の理学療法士養成校44校には各学年約1,000名の学生がいて2学年で数週間，3学年（4学年）で約半年の臨床実習を行なっており，学生の臨床教育上，この長期講習会の意義は大きいと考えられる．
本稿の目的は，長期講習会の受講者を対象としたアンケート調査の結果を基に実態，評価および意義と今後の課題について述べることである．
理学療法士の卒後教育の実際―大阪府理学療法士会活動としての卒後教育
著者： 西本東彦
ページ範囲：P.173 - P.177
Ⅰ．初めに
理学療法士として卒後教育ということばを耳にするようになって10数年になるであろうか．本誌の前身である『理学療法と作業療法』でも何度か取り上げられたテーマでもある．
医学界をはじめとする多方面の学問分野では，それこそ有史以来，進歩発展の原動力はまさに学校教育（卒前教育）以後の研究開発，科学の進展，実践また研究の繰り返しが卒後教育そのものだったとも言える．
一般的に言って，学ばなければならないことは多岐にわたり，しかもその増加は人類の繁栄の中で専門分化し，あらゆる分野での多様化への道を歩み続けている．
1950年から1960年にかけてのアメリカでは，教育の現代化の掛け声の下に「知識の爆発」と表現される情況の中で，生涯学習（life-long learning）ということばを1964年Tyler Rの講演中に見いだすことができる．
また，1965年12月ユネスコの第3回成人教育推進国際委員会において，継続教育部長Lengrand Pが生涯教育（life-long education）と題するワーキングペーパーを提出，同委員会はそれを承認した経緯がある．それに基づいてユネスコの事務局では生涯教育の定義づけをしたが，その中に「人の一生の時系列の生活全体にわたる垂直的な次元と，個人および社会の生活全体にわたる水平的次元の双方について必要な統合を達成すべきである」との表現がみられる．
卒後教育，生涯教育，生涯学習とことばの使いかたはともかくとして，われわれは生活全体の水平的次元のほんの一部ではあるが，卒後教育（教育の分野では生涯教育が訳語として採用されているようであるが）ということばで，実は生涯学習の実践について，その目的と方法とを，次に大阪府理学療法士会（以下，本士会と言う．）の歩んだ道と現状，そして今後の課題と遂行方策について述べてみたい．
なお，本稿では，士会活動としては生涯学習という観点がふさわしいように思うが，用語としては卒後教育を用いることにする．
理学療法士の卒後教育の実際―県士会活動を通して
著者： 大峯三郎
ページ範囲：P.178 - P.182
Ⅰ．初めに
現在，理学療法士に対する卒後教育について，主なものとして厚生省主催による理学療法士・作業療法士養成施設等教員長期講習会（以下，長期講習会），さらに日本理学療法士協会主催による全国研修会，長期および短期の現職者講習会や協会下部組織である各県の士会活動によるものや，あるいは所属する施設で独自に行なわれているものなどが挙げられる．しかしながら協会主催による全国研修会，現職者講習会については全国の理学療法士を対象としているため，会員のニーズも多様化しており，内容，日程，場所的なものなど種々の制約があり，必ずしも十分対応しきれているとは思われない．これについては内容，開催方式，開催回数の問題なども含めて現在検討されつつある．一方，県士会活動においても講師，予算，システムなどの面も併せて，さらに多くの問題を抱えているのではないかと思われる．
さらに，これらの活動の大部分はおそらく各県士会の学術部によって行なわれていると考えられるが，その活動状況については各県士会の特徴があり，さまざまであると思われる．筆者の所属する福岡県士会でも会員の資質向上のために学術部を中心にして各種研修会（特別講演会，教育講演会その他），症例報告，実技講習など卒後教育の一環として種々の学術的活動が行なわれている．
今回，卒後教育について県士会の活動レベルでの観点からその活動の実際を多少の私見を交えながら述べてみたい．
とびら
自己実現のための教育
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.149 - P.149
教育ということばを子どものころからたびたび聞いてきたせいか，大人になっても，そのことばは耳から離れない．たまたま教育学部に学び，高校教師を目指した私にとって，そこで受けた講義は，教育についていろいろ考える機会を与えてくれた．義務教育を受けていたときは，ほとんどその意味を理解していなかったし，学校の教育活動に特に関心をもたず，ただあらゆる遊びに夢中であったことしか記憶に無い．しかし，高校生になると，将来何をしようかと少しは思いに耽（ふけ）ることはあった．それでも，私の親は子どもを特定の職業に志向させようという強い考えをもっていなかったらしく，これといった注文や期待を一身に受けた覚えは無い．結局，高校3年になって，熱中していたスポーツを続け，それを種に飯を食える職業の一つである体育教師が良いと単純に思いつき，教育学部に入学したのである．しかし，大学卒業後，日本を離れもっと世界を見たいと考え，アメリカの大学で理学療法を学んだ．
クリニカル・ヒント
高齢者の理学療法；その運動量について
著者： 藤沢しげ子
ページ範囲：P.184 - P.185
高齢化社会の到来は，われわれリハビリテーション科の診療にも反映されており，日々の業務の中で，80代，90代の患者さんの占める割合も高まっている．
これらの高齢者は有病率も高く，例えば厚生省『患者調査』による年齢階級別にみた有病率では，65歳を過ぎると著しく上昇し，受療率も増加を示している1)．さらに高齢者では一人で多くの疾患を有しているもの（multiple pathology）が多いのも特徴であって，65歳以上の入院患者では平均3種類の疾患を有すると言われている．また，Howellは剖検により平均7種の病変があったことを報告している2)
1ページ講座 臨床検査値のみかた・3
「糖尿病」および「高脂血症」
著者： 上田敏 , 大川弥生
ページ範囲：P.186 - P.186
V．糖尿病（DM）
本邦での有病率は急激に増加しており，全人口の1-5％である．発症は50代にピークがある．
プログレス
活性酸素・1：原始地球と酸素の誕生
著者： 賀来正俊
ページ範囲：P.187 - P.187
今から約46億年前，銀河系のやや端のほうで一つの超新星が爆発し，星の生涯を終えました1)，ところが，その爆発の影響で，付近にあった微惑星（直径約10km）たちが激突・合体を繰り返し始め，中には大きな惑星に成長するものも現れました．その一つが原始地球です．原始地球には，その莫大な引力によって吸い寄せられた無数の微惑星が衝突し続け，爆発して粉塵となり，空を覆って暗雲となりました，そして衝突の際に発生した1000℃以上の高熱のため，地表は溶けてマグマとなり原始地球を覆いました．やがて，その熱によって揮発した，おびただしい量の水蒸気（H2O）と二酸化炭素（CO2）とが，約500kmにも及ぶ分厚い原始大気を作りました．当時の原始大気の組成と量（×1020g）3)は，H2O16300，CO22000，HCl340，SO248，N244，H237であり，驚いたことに，われわれに必要不可欠な酸素（O2）は皆無だったのです．そのうち，地球が冷えて原始大気中の水蒸気が豪雨となって降りそそぎ，地球誕生後約1億年以内に原始海洋ができました1～3)．この海の嫌気（無酸素）的かつ，強酸性（pH1）で高温（約300℃）高圧（100気圧以上）という過酷な条件の中で，海中の有機物質から発酵（酸素を必要としない代謝；Embden-Meyerhof経路）によってエネルギーを得る（従属栄養5，6)）原始微生物が誕生しました．それから数億年後，岩石から溶け出したNa+，Ca2+，Fe2+，K+などによって中和され，水温も下がり生活環境が良くなった海に，突然変異によって，葉緑素を有し光合成（H2O＋CO2＋光エネルギー→有機物＋O2，独立栄養5，6)を営み，酸素を発生する緑色藍藻（らんそう）類が出現しました．このようにして，初めて酸素が地球に登場したのです3，4)．ところで，今でもこの緑色藍藻類は，粘液を分泌し，海中の砂を固めて石を作り，ストロマトライトとしてオーストラリアなどに現生しています．
PT最前線
ストレスこそ我が原動力―中核基幹病院のモデルづくりに邁進 日下隆一氏
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.188 - P.189
新大阪駅からL特急で1時間20分ばかり福知山線を行くと，山間に開けた柏原駅に着く．ここ兵庫県氷上都柏原町にある県立柏原病院こそ，本号190ページの「あんてな」に澤村誠志先生がお書きくださっている“兵庫県地域保健医療計画”の実践指定モデル地区で，中核となる基幹病院第一号なのだ，今後，兵庫県で展開してゆく地域リハビリテーションにはここ丹波地区での実践と成果とが次に続く淡路地区や但馬地区での計画・進行に直接反映する．今後に善きモデルたらんとする第一線の現場で，正に三面六臂の行動をみせる一人の理学療法士がいた．
あんてな
地域保健医療計画の中でのリハビリテーション・1―兵庫県地域保健医療計画について
著者： 澤村誠志
ページ範囲：P.190 - P.190
兵庫県は，1987年4月に「地域保健医療計画」を公示した．この計画の策定に当たっては，すでに設置されていた「兵庫県健康対策協議会（1979年）」および新たに設置された「兵庫県地域保健医療計画検討会（1985年）」の場において協議・検討が進められ，筆者はこの検討会の委員として参加した．
この300ページに及ぶ兵庫県地域保健医療計画の内容は，この計画を必要とする背景，目標，重点課題に始まり，総論の中で保健医療圏域の設定，特に，二次保健医療圏域の設定にかなり重点を置き，人口の動態，保健医療需要にふれている．各論では，ライフステージに応じた健康づくりの目標，保健計画，医療計画，情報システム，健康福祉社会の構築などとなっている．
論説
リハビリテーション室の中のリハビリテーション
著者： 松沢博
ページ範囲：P.191 - P.191
1988年9月に東京で開かれたリハビリテーション世界会議の数日前，ある全国紙に「リハビリと復権」と題する社説が掲載されていた．そこでは，リハビリテーション後進国ニッポンの汚名の底にある問題点を挙げ，“日本人みんなが，自分の問題として考えたい．”と結んでいた．その汚名の底にある問題点の一つとして，“「リハビリ室の中のリハビリ」に限られるため，さっぱり効果があがらなかったりする．”と述べている．リハビリテーションということばが我が国で使われるようになって20余年を経て，我が国のリハビリテーションの現状の一面をとらえたものと受け取ることができる．
病院でのリハビリテーションを終了し，退院の後自宅生活を送る個人あるいはその家族に接するとき，しばしば耳にすることは，「病院で訓練を受けているときは良かったのですが，今はだめですよ．」ということばである．
講座 理学療法評価・3
関節可動域の評価
著者： 板場英行
ページ範囲：P.193 - P.202
Ⅰ．初めに
関節可動域評価は，理学療法士がもっとも頻繁に実施する評価の一つである．担当患者の障害像把握，治療プログラムの作成，予後や効果判定の検討という基本的な理学療法の流れの中で，関節可動域評価の占める役割は重要である．他の理学療法評価に限らず関節可動域評価においては，その結果の信頼性と正確性，および妥当な障害分析が要求される．そのためには，共通の計測器具を用い，大多数の理学療法士や理学療法学生が理解できる標準的な計測法であって，検査者や測定時間の違いによる測定誤差（以下，検者間誤差，測定間誤差と言う．）の小さいことが条件である．
近年，理学療法評価の信頼性や正確性を求めるあまり，高価な評価器械装置を使用する傾向にあるが，臨床評価においては安価，簡単，短時間実施の三要素を満たす方法が望ましい．東関節可動域評価では，上記の三要素に加え，客観性，妥当性，正確性，信頼性および有用性の評価における五つの原則が要求される．これらの三要素と五原則とを追求し，1900年代の初めより具体的な関節可動域計測の方法が発表されている1～11)．我が国においては，1965年，American Academy of Orthopaedic Surgeons（以下，AAOSと言う．）が発表した方法10)を1974年，日本リハビリテーション医学会と日本整形外科学会との合同案として提示された「関節可動域表示ならびに測定法」11)（以下，リハ学会法と言う．）が，もっとも一般的に使用されている．リハ学会法は，臨床をはじめ，教育や研究の各方面でも普遍的に使用されている方法である．しかし，いくつかの問題点も指摘されており12～15)，再検討する必要がある．
日本理学療法士協会では，学術部の中に評価検討委員会を設置し，理学療法士による各評価項目の再検討を継続している．関節可動域評価については，全国研修会での報告，発表を経て16，17)，1984年「関節可動域テストの手引き」18)（以下，協会案と言う．）を作成し，モニター調査を実施している19)．
関節可動域評価結果の表示，記録は，0°～180°法が中心であるが，病院や施設により独自の評価用紙を使用しているのが現状である．これは，担当患者の転院や予後調査などの際，混乱を招くこともあり統一化が望ましい．また，関節可動域評価に際し，角度計では計測の困難な場合や信頼性が極度に低くなる関節運動がある．このような場合における具体的な方法として，どのような報告がされているのか．
以上の諸項をふまえ，本稿では，次の点について述べる．①関節可動域評価の信頼性と正確性を高めるための臨床実施上の考慮点とポイント，②リハ学会法と協会案との比較，③関節可動域評価の表示，記録法とその新しい概念，④角度計を用いない関節可動域評価の近年における傾向の四点である．四肢，体幹の具体的な関節可動域評価法については，成書8，9)や文献1～7，10，11)を参照されたい．
科学としての理学療法学・3
運動療法の科学的基礎・1―末梢神経・筋障害を中心として
著者： 灰田信英
ページ範囲：P.203 - P.209
Ⅰ．初めに
長期臥床を戒（いまし）め，早期に離床させることが運動療法にとってたいせつである．これは過度の安静に伴う退行性変化が，原疾患をさらに増悪させる場合が多く，元の機能に復帰させるために，多大な期間を要し，時には非可逆的な運動器の荒廃をもたらすことが，臨床的，実験的に証明されているからである1，2)．
この退行性変化の一つとして筋萎縮があり，筋が量的に減じた状態を指す．筋の退行性変化として二次ニューロンを侵す神経疾患あるいは筋に原発するものが存在する．一方，日常よく遭遇する筋萎縮として，骨・関節の疾患による廃用性のものがある3)．このように筋萎縮には成因から一次性のものと二次性のものとに区分できる．この成因が一次的，二次的いずれにしろ，萎縮し弱化した筋を強化したり，筋萎縮の進行を抑止したりすることは，運動療法における重要な課題であり，早期からの運動は筋機能の維持・改善に役だつものと期待される．
筆者は現在，萎縮筋の発現機構とその回復とについて，各種実験動物モデルを用いて検索を進めている4～7)．本稿では廃用性筋萎縮と筋原性筋萎縮との自験例から，廃用に陥った筋はどのような機能的，形態的変化を示すのか，また廃用進行中の運動が筋萎縮をどの程度予防，あるいは改善できるのか，さらに筋原性疾患に対しての運動が，筋に対してどのような病理的変化を及ぼすのかを検討し，筋萎縮に対する運動の役割について考えてみる．
プラクティカル・メモ
車いす用クッションのカット法に関するくふう
著者： 川井伸夫 , 岩崎洋 , 園田啓示
ページ範囲：P.210 - P.211
1．初めに
われわれは，年間20例余の脊髄損傷患者の車いすクッションのカットを行なっている．そのほとんどは坐骨部の褥瘡予防あるいは治癒促進を目的としている．
従来のカット法は熟練を要し，ある程度の危険性を伴う作業であった．
今回，これらの問題を解決できると考えられる新しい方法を試みたので報告する．
音声入力装置による重度アテトーゼ型脳性麻痺者のパーソナルコンピューター利用の試み
著者： 瀬下遙 , 君塚葵 , 花井丈夫
ページ範囲：P.212 - P.213
Ⅰ．初めに
障害者のパーソナル・コンピューター（以下，パソコンと略）の利用が盛んになってきている．しかし，そうした機器をもっとも必要とする重度肢体不自由者（児）の利用は未だ困難である．現在，臨床では，頸部の運動を用いる方法（マウス・ポインティング，ヘッド・ポインティングなど）を試みることが多いが，頸椎への負担があるなどあまり好ましい方法とは言えず苦慮するところである．
今回，私たちは身体への負担が少ない入力方法として，音声入力装置を用いて，重度アテトーゼ型脳性麻痺者のパソコン利用を試みたので報告する．
学生から
地方学会を見学して感じたこと
著者： 和田澄夫
ページ範囲：P.172 - P.172
昨年11月26日，聖マリアンナ医科大学病院において第6回神奈川県理学療法士学会が，横浜市立大学病院牧田光代学会長の下，「運動療法の効果」をテーマとして開催されました．3年3期の実習中であった私も，実習施設の配慮により，実習の一環としてスーパーバイザーといっしょにその学会を見学することができました．
豆知識
原著論文の書きかた フリーアクセス
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.182 - P.182
論文を書くうえでいちばんたいせつなことは，何故この論文を書くに至ったのかという理由をはっきり示すこと，この研究によって新しくわかった知識は何であるかということを，はっきりと示すことです．
「引用」とは フリーアクセス
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.213 - P.213
「引用」の範囲を超えて他人の著作物を，自身の著作物へ取り込む場合（”転載”）には相手方（著作権者・出版社）の許諾が要ります．（許諾の条件として著作権使用料を請求される場合もあります．）ただし，「引用」の条件を満たして利用する場合は自由に利用できます．
PTのひろば
複雑なもの簡単なもの／私の「理学療法」講義法
著者： 中島学 , 大西昇一
ページ範囲：P.183 - P.183
診療報酬の改定はなされても，相変わらず運動療法には「複雑なもの」，「簡単なもの」ということばが用いられている．内容の解釈は別として，これらのことばのもつイメージについて考えてみたい．
辞書を引くまでもなく「複雑」，「簡単」ということばには一般社会におけるイメージができ上がっている．運動療法を受ける側からすると，「複雑」と言われると，自分の障害がやっかいなものであるかのような心配も生じようし，「簡単」と言われると，何となく軽視されているような感じでも抱くであろう．逆に実施側からすると，てこずって「複雑なもの」にしている場合もあろうし，また「簡単なもの」の保険点数を請求しているからといって，決して安易に考え，粗末に扱っているわけではあるまい．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.214 - P.215
編集後記 フリーアクセス
著者： 松村秩
ページ範囲：P.218 - P.218
医療関係職種はプロフェションのもつ固有の機能としてのautonomyとして，自らの専門的知識および技術の水準をつねに向上することが自らに課せられている．
日本理学療法士協会倫理規定は「理学療法士は患者の医療，福祉に寄与するために，常に高水準の専門的知識と技術の習得，維持に努め，これを実践に生かす」と定めている．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
