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特集 卒後教育(含新人教育)
理学療法士の卒後教育の実際―県士会活動を通して
著者: 大峯三郎1
所属機関: 1産業医科大学病院
ページ範囲:P.178 - P.182
文献購入ページに移動 Ⅰ.初めに
現在,理学療法士に対する卒後教育について,主なものとして厚生省主催による理学療法士・作業療法士養成施設等教員長期講習会(以下,長期講習会),さらに日本理学療法士協会主催による全国研修会,長期および短期の現職者講習会や協会下部組織である各県の士会活動によるものや,あるいは所属する施設で独自に行なわれているものなどが挙げられる.しかしながら協会主催による全国研修会,現職者講習会については全国の理学療法士を対象としているため,会員のニーズも多様化しており,内容,日程,場所的なものなど種々の制約があり,必ずしも十分対応しきれているとは思われない.これについては内容,開催方式,開催回数の問題なども含めて現在検討されつつある.一方,県士会活動においても講師,予算,システムなどの面も併せて,さらに多くの問題を抱えているのではないかと思われる.
さらに,これらの活動の大部分はおそらく各県士会の学術部によって行なわれていると考えられるが,その活動状況については各県士会の特徴があり,さまざまであると思われる.筆者の所属する福岡県士会でも会員の資質向上のために学術部を中心にして各種研修会(特別講演会,教育講演会その他),症例報告,実技講習など卒後教育の一環として種々の学術的活動が行なわれている.
今回,卒後教育について県士会の活動レベルでの観点からその活動の実際を多少の私見を交えながら述べてみたい.
現在,理学療法士に対する卒後教育について,主なものとして厚生省主催による理学療法士・作業療法士養成施設等教員長期講習会(以下,長期講習会),さらに日本理学療法士協会主催による全国研修会,長期および短期の現職者講習会や協会下部組織である各県の士会活動によるものや,あるいは所属する施設で独自に行なわれているものなどが挙げられる.しかしながら協会主催による全国研修会,現職者講習会については全国の理学療法士を対象としているため,会員のニーズも多様化しており,内容,日程,場所的なものなど種々の制約があり,必ずしも十分対応しきれているとは思われない.これについては内容,開催方式,開催回数の問題なども含めて現在検討されつつある.一方,県士会活動においても講師,予算,システムなどの面も併せて,さらに多くの問題を抱えているのではないかと思われる.
さらに,これらの活動の大部分はおそらく各県士会の学術部によって行なわれていると考えられるが,その活動状況については各県士会の特徴があり,さまざまであると思われる.筆者の所属する福岡県士会でも会員の資質向上のために学術部を中心にして各種研修会(特別講演会,教育講演会その他),症例報告,実技講習など卒後教育の一環として種々の学術的活動が行なわれている.
今回,卒後教育について県士会の活動レベルでの観点からその活動の実際を多少の私見を交えながら述べてみたい.
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