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Ⅰ．初めに
“主体的な存在である人間”にとって，他人に指図されたり操作されたりすることは，受け入れ難いことである．人間にとっていちばん基本的な生きていくための毎日の生活の部分は，その人の主体性を裏付ける最後の砦（とりで）のようなものと言えよう．
在宅身体障害者の“生活指導”の特性は，
1）既存の生活を変革するための指導であること
2）リハビリテーション（以下リハと略．）目標達成のための土台，すなわち，自己実現の基盤作りであること
に有るとも言うことができる．
と言うのは，“既存の生活観”で生活した結果，廃用症候群に陥ったり，“寝たきり”になったりした人，あるいは，機能低下の虞（おそれ）のある人が生活指導の対象であるからである．
砂原は1)，「リハ援助は，一人の人格としての障害者に対する全人間的接近であり，人間の価値の回復を目指すものであるから，単なる生物的人間ではなく，家庭的人間，社会的人間への到達を指向するのは当然である．」として，リハ関係者の日常の実践の足場としての“リハ理念”下での“技術”の重要性を述べている．
この主体性という砦に迫る，生活指導の難しさは，「既存の生活を変える必要性を認識させること」にあり，どこまで生活を変える必要性を真にわかってもらえるかが，指導の効果を左右すると言っても過言ではない．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル23巻6号
1989年06月発行
雑誌目次
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
在宅身体障害者の生活指導―リハビリテーション援助に必要な生活構成要素の分析
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.374 - P.383
訪問指導の展開
著者： 鎌田ケイ子
ページ範囲：P.384 - P.389
Ⅰ．初めに
医療者が，病院を出て患者の家庭に出向くには，それなりの意識の転換を必要とする．なぜならば，現在の医療は医療者が病院で待っていても引きも切らず，自然と患者は病院を訪れてくるからである．しかし，実際に病院に出向けない患者が，家庭に置き去りにされている姿は，病院の中にいては，杳（よう）として見えないだけなのである．
したがって，病院を出て患者の家庭に出向くには，見えにくい現実をあえて見ようとする医療者としての責任ある眼識と，さらには実際にそこに出向いていく責任ある行動力とが必要であろう．
本稿では，今ここでなぜ，訪問指導が必要なのかを問うてから，訪問指導の実際の展開について述べてみたいと思う．
機能訓練事業の展開について―兵庫県稲美町での経験を通して
著者： 藤林英樹
ページ範囲：P.390 - P.394
Ⅰ．初めに
1987年10月に，兵庫県理学療法士会が老人保健法による機能訓練事業に協力している県下の理学療法士に対して，本事業に関するアンケート調査を行なった1)．それによると，この事業で「ジレンマに陥っている」とか，「楽しみが無い」といった否定的な回答は38.1％であった．また，この事業で悩んでいる点として，展開方法が46.2％，概念や位置付けが30.8％，行政機関や他組織とのかかわりが28.2％で，これらが悩みの主たることであった．
一方，1988年9月に，県下の機能訓練事業への参加者615名に対して意識調査2)をしたところ，この機能訓練事業に参加して良かった点として，友人ができた52％，身体の調子が良くなった45％，精神的に落ち着いた40％，といったように，心身両面にこの事業が役割を果たしている．
理学療法士が本事業における基本的問題に悩みつつも，参加者にとっては有意義なものとなっており，評価されるべき事業であろう．
こういう実態を踏まえ，稲美町での経緯を述べながら，機能訓練事業における理学療法士の姿勢についても考えてみたい．
機能訓練事業の展開
著者： 奥村愛泉
ページ範囲：P.395 - P.401
Ⅰ．初めに
1983年2月施行された老人保健法は，病気の予防・治療・リハビリテーションまでの一貫した保健医療サービスを総合的に行なうべく創設された．その中でわれわれ理学療法士にもっとも関係の深い機能訓練事業については従来病院・施設中心であったリハビリテーション関係者の眼を障害老人の住む地域へ向けさせたという点でその功績は大きいと言えよう．筆者自身常々「第三の医学」と称するリハビリテーションが治療医学の場でしか有効性を発揮できえぬことに疑問をもっていただけに，理学療法士の活躍する場が法的に地域の中で保証されたことを素直に喜んでいるものである．
この事業が真に軌道にのれば理学療法サービスの充実に連なり，本来もつべき業務を取得しえたという感を強くする．しかしこのことは反面「われわれ自身が理学療法を単に病院・施設内治療で終わらせることなく，地域の生活の中にリハビリテーションを如何に展開し根づかせていくか」ということに連なる．すなわち在宅生活という地域の中で，老人保健法の中の社会的機能訓練をどのようにとらえ，実践していくかがわれわれ自身に厳しく問われているわけである．
筆者は1975年初頭より長崎市を中心とした地域リハビリテーション活動（現在のリハビリテーション協議会・代表浜村明徳医師）に加わり，実践と検討とを重ねてきた．特に老人保健法施行以来，長崎県がリハビリテーション協議会に委託した機能訓練事業1)に携わる機会に恵まれ，従来リハビリテーションに縁の無かった長崎の離島（下五島地区）での機能訓練事業2)の展開の経験と，市町の保健婦のアンケート調査とから私見を述べてみたい．
保健所におけるリハビリテーション技術の展開
著者： 山田星三
ページ範囲：P.402 - P.408
Ⅰ．初めに
保健所において理学療法士としての立場で，今から何を，どう展開していったらよいのであろうか．もう目の前にすぐ超高齢化の時代が到来し，ますます多種多様な障害構造を背負った患者が増加している昨今である．地域には異なった境遇・生活環境で暮らしている人々が集まって社会を構成しており，そのような中にいる患者・家族に対する支援が保健所の主な仕事であることを再認識していなければならないだろう．
したがって，理学療法士自身もそれらの多様な疾患に対して的確に対応し，それぞれに合った適切な指導ができる技能を備えていること，また，熱心な研究意欲と，しっかりと前向きに仕事をする姿勢とが必要になってくる．そこで，理学療法士が保健所で働き出すときに，背景として何が備わっていれば仕事が展開しやすいであろうか．
(1)リハビリテーション思想の啓蒙と普及：社会一般に加齢も含めて身体的精神的に障害を負った場合，積極的に適切な考えかたの下，身体・精神機能の向上を目指してアプローチすることが望ましいという思想の啓蒙と普及．すなわち精神機能低下や，寝たきり老人にならないための手だてを知っていること．
(2)住民の理解とリハビリテーションの必要性：リハビリテーション思想が普及していれば，地域の人々は健康教室や種々の検診にも積極的に参加するだろうし，また障害を負った場合でも，理学療法などが回復に十分に役だちまた必要なことを理解していること．
(3)医療機関との協力と役割分担：その地域において，もうすでに公的総合病院，開業医院や保健所，それに福祉サイドの各種の施設間において理解が進んでいれば，おのずと各施設間の特色を生かした役割分担ができていく．しかし，この点においてはもうすでにさまざまの型で既成機関は系列化されてしまっていて，住民本位でない指導や紹介が往々にしてあるので，お互いに気を付けたい点である．
(4)保健所の地域リハビリテーション活動に対する行政側の理解と処遇：1983年に老人保健法が施行されたことに伴い，全国の市町村は対応を迫られている．しかし，高齢者に対する対策としてどう取り組んでいくかは市町村において大きな隔たりがある．その中で保健所長自ら高齢者などに対する地域ケアネットワークづくりを基に，機能訓練事業をはじめとする各種の事業を意欲的に展開し，その成果を十分に発揮している保健所もかなり出てきた．当然そのような所では機能訓練事業に必要な予算も，働きかけと，理解によりかなり措置されている．
(5)保健所内における理解と協力：理学療法士という職種は机を離れて現場で働いていることが多いし，熱心に働けば働くほどそうなってしまう．しかし，新しい発想で地域住民のために事業を展開するには，必ず予算が必要となる．この予算は長期・中期計画と言われる計画の中から多くは割り振りされるようで，また毎年の予算計画を必ず提出しておかないと当然予算化されないし，予算化されていないと後は，消耗品で処理できる程度の予算しかまわしてもらえないことになる．したがって，忙しい業務の間にも必ず他部署とのコミニケーションを交わして理解と，協力を常日頃から得ておくことがたいせつである（表1）．
私の経験からこれら五つのことが背景としてあれば申し分無いと言えるが，そのような地域・職場環境はなかなか望めず，やはり，理学療法士の努力が必要である．そこでさらに，理学療法士自身が保健所内で気持良く意欲的に仕事が遂行できていく背景を表2に経験的にまとめてみた．
事務職員の方々の理学療法への理解程度はまったく素人のレベルであり，技術者同士においてやっと少しずつの理解と親近感が漂（ただよ）う．ただし保健婦との間の親頼関係は十分に深くないと仕事が表面上だけのことになってしまい，うまくいかないことを付け加えておく．
デイケアセンターにおけるリハビリテーション技術の展開
著者： 林幸治 , 宮原龍司
ページ範囲：P.409 - P.413
Ⅰ．初めに
日本型高齢化社会は，さまざまな分野において従来とは異なる幅広い問題を提起している．
リハビリテーション医療の果たすべき役割も，おのずと広がりが生じ，リハビリテーションの社会化が行なわれるようになってきている．現在の医療・福祉・保健の各分野が，それぞれの特性を十分に生かし，かつ各分野の連携ができうれば諸問題への解決につながり，豊かな社会が形成されるだろう．
今日の老人福祉分野においては，収容を中心とした施設ケアから，在宅を中心とした施策が行なわれており，老人施設からの地域活動も積極的に試みられてきている．地域リハビリテーションを支える諸活動は，個々人が必要とする多様なニーズにすばやく対応せねばならず，地域の中での自立した生活を，多くの人々の理解と参加により，成り立たせていかねばならない．
ここでは，在宅福祉サービスの一環としての当院で行なっているデイ・ケア・センター（以下，センターと略す．）におけるリハビリテーション活動にふれ，理学療法の現状と役割，理学療法士が参加しているグループ・ワークにもふれる．
とびら
生かされて生き，学ばされて学ぶ
著者： 米田睦男
ページ範囲：P.373 - P.373
釈迦のことばに「人間は生きているのではなく生かされているのだ」とある．それは太陽や水や空気がなければ1日たりとも生きていけないことからしても証明される．
このことは，われわれ理学療法士の世界にも通用することばである．患者や障害者を治しているといった意識はまさしくこの生きている図式に当たる．ほんとうは，患者さんや障害者の方から学んでいる（教わる）ことのほうが多い現実を認めざるをえない．つまり生かされている図式である．
1ページ講座 臨床検査値のみかた・6
「電解質異常」および「呼吸器疾患」
著者： 江藤文夫
ページ範囲：P.414 - P.414
Ⅱ．電解質異常と酸塩基平衡異常
〔病態生理〕体液量の変化を伴うものとしてナトリウム（Na）過剰は浮腫により，Na欠乏と水欠乏とは脱水症により，水過剰は抗利尿ホルモン分泌抑制などにより生じる．血清電解質濃度の異常は各正常値との対比で高Na血症とか低Na血症などと呼ばれる．酸塩基平衡の異常は呼吸性変化によるものと代謝性変化に伴うものとがある．血液pHが酸性側に傾く病態をアシドーシス（呼吸性，代謝性），アルカリ側に傾く病態をアルカローシス（呼吸性，代謝性）と呼ぶ．
プログレス
アラキドン酸カスケード
著者： 鈴木啓文 , 賀来正俊
ページ範囲：P.415 - P.415
筋肉，骨，脳，神経を含む全身のほとんどすべての臓器細胞について言えることであるが，細胞がホルモンや化学物質，物理的作用などの刺激を受けると，主にホスホリパーゼA2という酵素が活性化されて，これが細胞膜のリン脂質に結合したアラキドン酸を細胞内へ遊離させる．さらに，このアラキドン酸は次の三つの経路で代謝されて，以下の物質が生成される．
①シクロオキシゲナーゼ経路：プロスタグランジン（PG），トロンボキサン（TX）．②リポキシゲナーゼ経路：HPETE，HETE，ロイコトリエン（LT），リポキシン（LX），ヘポキシリン（HX）など．③チトクロームP-450経路：エポキシド（EET），ω-水酸化-アラキドン酸など．これら全体の代謝図は，あたかも滝が流れの筋を広げながら落ちていくようすに似ているので，アラキドン酸カスケード（Arachidonic acid cascade；AC）と呼ばれている．一般に炭素数20個の多価不飽和脂肪酸（複数の二重結合をもった脂肪酸）をエイコサノイドと総称するが，そのカスケード（Eicosanoids cascade）の前駆物質には，それぞれ，三つ，四つ，五つの二重結合を有するジホモ-γ-リノレン酸，アラキドン酸，エイコサペンタエン酸があり，おのおの1（PGE1など），2（PGE2など），3（PGE3など）の三つのシリーズのカスケードをなす．その中で最も多く研究されているのが，2シリーズのACである（是非ACを雑誌1～3)で御覧ください）．
PT最前線
東京都の機能訓練モデル事業―機能訓練施設として，モデルとして 真壁寿氏
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.416 - P.417
1983年10月13日，東京都八王子保健所の東側敷地で工事が始まった．160日ばかりの後，延べ床面積280.977m2（1階185.495m2，2階95.482m2）の鉄筋コンクリート造りの建物が完成した．1984年3月23日のことだった．1階部分には機能訓練室を，2階部分には二つの作業訓練室を備えるこの建物の正式名称は「東京都八王子保健所機能訓練棟」である．
あんてな
義肢装具士国家試験の結果
著者： 加倉井周一
ページ範囲：P.418 - P.418
義肢装具士法の制定と施行に基づく第1回経過措置指定講習会と国家試験が(財)テクノイド協会の下で昨年実施され，ここに735名の有資格者が誕生した．この間の経過と新しい資格制度についてはすでに本誌23巻2号に紹介されているし，最近では日本義肢装具学会誌（5巻2号）が「義肢装具士の生涯教育」という特集を組んでいるので興味をおもちの方は参照されたい．
ところで第1回の国家試験であるが，内容は5題の主観式問題と50題の客観式テストとから成っており，平均の合格率が予想していよりも高いこともあって，第1回としてはいささかやさしすぎたのではないかという意見もあるようである．しかし今回の経過措置指定講習会の受講者の平均年齢44歳，平均経験年数20.4年という背景を考えるならば，受験者が満を持して準備したということを考える必要もあると思われる．
講座 理学療法評価・6
運動機能の評価・2―小児；小児神経発達学的治療における感覚運動障害の評価
著者： 河村光俊
ページ範囲：P.419 - P.424
Ⅰ．初めに
運動機能を評価する目的は①発達を停滞もしくは停止させている要因を発達運動学的・神経発達学的にとらえ，②早急に抑制すべき異常姿勢と異常運動とを明確にし，③早急に獲得すべき運動要素を明確にし，④機能的活動の獲得のための理学療法の計画・実施において，仮説とその実証を臨床的に確認し，理学療法の効果の考察を行なうことである．この視点に立って運動機能評価を計画もしくは選択しなければならない．理学療法士は日々の臨床でこのことを意識的もしくは無意識的に繰り返していると言える．
ほとんどの評価スケールは発達に問題をもつ子どもの診断と評価のために計画されているが運動学的要素を評価するようにはなっていない．すでに多く報告されている小児の運動発達・精神発達評価は直接理学療に結び付くものではなく，主として早期診断や発達診断のための評価であり1～3)，中枢神経系障害の子どもや発達遅滞の子どもの運動要素を質的に評価し，具体的に運動療法に役だてるようには計画されていない．そのため，今までに多くの運動機能評価法が諸家から報告されているが，それらの目的を理解して使用する必要がある．
現在日本において報告されている小児の運動機能評価のほとんどが検者間の信頼性とテストの再現性（test-retest reliability）とについて検定されていない．欧米では多くの運動発達検査に対して検査の検者間の信頼性や評価の再現性についての研究報告が必ずと言ってもよいほどなされている．そして，標準化されていないことや，検者間の一致度，テスト結果に対する解釈の不備などを徹底して批判していることもある4～7)．
科学としての理学療法学・6
物理療法の科学的基礎
著者： 杉元雅晴
ページ範囲：P.425 - P.431
Ⅰ．初めに
理学療法には，物理療法，運動療法，義肢・装具療法と日常生活動作訓練・指導がある．しかし，その中の治療手段の一つである物理療法が最近軽視されていることは問題である．
物理療法の特性は，対症療法である．対原因療法でないため，その効果の持続時間もほぼ治療時間に等しくなる．このような治療の特性を理解しないまま，過大な治療効果を期待して，持続的な効果を得られないからといって，その現象を嘆き，物理療法を軽視することが問題の起源と考えられる．
そこで，この小論では物理的刺激による生体の反応について考えることにより，それがいかにして治療効果に結び付くのか，それらのメカニズムを中心に述べてみたい．
クリニカル・ヒント
腰痛の再発予防対応策
著者： 内田順市
ページ範囲：P.432 - P.432
1．初めに
日常生活を行なう際に，自分では気付かない多くの癖をもっている．これらの癖と仙腸関節，脊柱骨格との間には，何らかの関係が存在してもおかしくない．
臨床場面では，股関節の変位と角度の異常とは直接的に骨盤に影響を及ぼし脊柱に至り，体幹の回旋と全身の筋の偏在，ならびに異常緊張を生じさせ，形態上では左右，下肢の長短，（内外）旋，転の差異となり，歪みの主なる原因の一つとなり，腰痛への起因となっている．また，手技療法で痛みを解消させても，すぐ再発してくる症例が，施行患者の何％かにあることも事実である．そこで，手技療法後，「ハイ，オサラバ」では無責任すぎるので，私の経験から，日常の不良姿勢と，その指導ポイントについて，述べてみたい．
紹介
MATRIX SEATING SYSTEMの使用経験とその適用について
著者： 弓削類 , 前田真一 , 三秋泰一 , 山崎俊明 , 鏡田智美 , 井上昭 , 河村光俊 , 立野勝彦 , 野村忠雄
ページ範囲：P.433 - P.435
Ⅰ．初めに
坐位は，食事，排泄，入浴動作や休息などの日常動作において欠くことのできない基本姿勢である．しかし，臨床場面において坐位保持が困難な障害者（児）が多く見かけられる．近年，それらの坐位が困難な障害者（児）対し，「装具」という観点から，坐位保持用いす，車いすの開発が進んでいる．今回われわれは，自力で坐位が不能であった症例に対し，ロンドン大学で開発されたMATRIX SEATING SYSTEM（以下，MSSと略す．）のいすを使用したところ坐位装具として有用であったので，ここに症例と併せて紹介する．
書評
大阪市立大学島津晃・浅田莞爾編集―『バイオメカニクスよりみた整形外科』 フリーアクセス
著者： 灰田信英
ページ範囲：P.437 - P.437
生体の営みを力学的な原理に基づいて理解しようとして医学，生物学と，工学の分野を統合して誕生したBiomechanicsという呼称はBiologyとMechanicsとの合成語として作られたものと解される．そしてこの分野の研究は現在，非常に広範な領域を包含して，かつ急速な発展を遂げ，われわれに大きな学問的成果を提供している．
本書の成り立ちは大阪市立大学医学部整形外科学教室の開講40周年を記念して，同門会員が集いバイオメカニクスの知識に基づいた整形外科妻の入門書として刊行されたものである．その内容は，整形外科が対象とする人体運動器官について，力学的な理解の基礎となる事項を平易に説明し，整形外科医として将来，専門的な研究を行なう場合のバイオメカニカルな考えかたの基礎を提供しようという意図で書かれたものである．
全体は14章から成り，37名の筆者による451ページのやや重厚な本である．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.438 - P.439
編集後記 フリーアクセス
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.442 - P.442
新年度の慌しさも一段落し，希望に溢れるさわやかな季節となりました．新理学療法士諸氏はいかがお過ごしですか？国家試験の発表でホッとしたのもつかの間そろそろまた勉強しなくてはと気がかりな時期かと推測します．何事も初めが肝心で職業人としての良い習慣も悪い習慣も初めの1年間が鍵を握っています．大学病院における医師の研修の厳しさと一年後の生長ぶりには驚嘆させられます，残念ながら理学療法士の卒後教育はまだ自己研修に依存しており，そのため，初めの1年の意識と行動で大きな格差が生じやすいようです．
医学の進歩は日進月歩で理学療法も例外ではなく，それに遅れないためには専門誌に目を通すのがいちばん良いとされています．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
