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Ⅰ．脳性麻痺における整形外科的手術の位置付け1)
脳性麻痺は，（超）早期からの理学療法―神経発達学的アプローチから始められ，幼児期，さらには学童期になると，治療的訓練以外に整形外科的手術，装具療法，そして補装具の使用が取り入れられ，歩行を主とした移動能力と日常生活動作（以下，ADLと略す．）との獲得が計られてくる．脳性麻痺の療育において，患者の年齢的な推移におけるこれら整形外科的治療の役割りについて，著者の考えを図1で説明したい．
乳児期には可塑性に富む未熟な脳の正常運動発達に向けての訓練に重点が置かれるが，幼児期になって，主として四肢における変形，拘縮を予防，あるいは矯正して訓練効果をあげるために，さらに（補）装具を使って患者の代償機能を利用しての実用的な効果をあげるために，諸々の整形外科的およびリハビリテーション医学の治療―整形外科的手術，フェノールブロック，装具療法，ギプス療法，補装具―の必要度が年齢とともに増加し（図では上向きのカーブで表示），これが学童期に持続し（図では上向きのカーブが梯形の上辺を示すように延長されて表示），その後は患者が移動手段として使用している補装具やADLに必要な自助具は引き続き使用されることが多いが，フェノールブロック，装具療法，ギプス療法はあまり行なわれなくなり（図ではカーブの下降で表示），整形外科的手術も，変形，拘縮の再発例や未治療者，あるいは重度の障害者における変形，拘縮，脱臼，さらには頸椎症などの治療に限定されてくるという流れを示している．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル23巻7号
1989年07月発行
雑誌目次
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
脳性麻痺の手術療法の適応と効果
著者： 江口壽榮夫 , 千田益生 , 越智信夫
ページ範囲：P.446 - P.452
脳性麻痺の手術および術後の理学療法
著者： 深瀬宏 , 渡辺隆
ページ範囲：P.453 - P.458
＜第一部：脳性麻痺の手術療法＞
Ⅰ．初めに
脳性麻痺の治療は，近年Bobath法，Vojta法の導入により，0歳から積極的に行なわれ，障害の軽度化が得られるようになり，格段の進歩をとげた．にもかかわらず，学齢期になってもなお変形が強く，歩容や機能が悪化したり，正常な股関節像を示していたものが，学齢期前後に股関節脱臼まで進展することがある．このため手術によって，変形を矯正し，歩容および機能の改善を図ることがある．もちろん手術は補助的手段であり，変形を増悪させたり，機能を低下させてはならない．手術では，手術筋の筋力および機能は著明に低下する．このため術後の筋力増強，筋平衡の改善のための訓練はもっとも重要である．したがって手術成績は，手術結果そのものよりも，術後の訓練および装具装用の徹底など術後の管理がきわめて重要であることは言うまでもない．
以下，脳性麻痺治療における上下肢の差異および下肢鋏様変形，股関節脱臼，足部変形に対する手術の基本について論述する．
脳性麻痺の手術および装具療法と理学療法とのかかわり
著者： 田原弘幸
ページ範囲：P.459 - P.464
Ⅰ．初めに
正常児における運動発達は新生児からの発達段階に応じて，その基礎となる運動要素の学習によって行なわれている．脳性麻痺児の場合は異常な緊張性反射，筋活動のアンバランスなどによって特有な肢位・運動パターンが学習される．そのために運動発達は量的にも，質的にも負の影響を受けることになる．これらの問題に対して，理学療法では主としてファシリテーションテクニックなどの運動療法を可及的早期から実施している．しかしながら，残念なことではあるが拘縮・変形が徐々に発生し，それ以降の運動発達に偏在性をもたらすことがある．このような場合，手術および装具療法が有用であるという考えは既定のものとされている．最近の油川ら1)の調査によると，施設における全入園児の装具装着率は51.9％で，手術は全入園児の約30％に施行されているとある．
これらの適用に当たって，臨床では次のような二つの経過を経ているようである．
①拘縮・変形の改善（時に，予防という観点から用いることもある．）と機能の向上とを期待し装具療法を治療プログラムに取り入れる．しかし，結果として装具の効果にも限界があるので期待するような改善が得られなくて，同じような目的で手術が実施されることとなる．
②痙性が強く，拘縮・変形が強度であったり，未治療のため強度の変形をもつ症例では逆に，最初に手術を実施し，その後療法の一つとして装具療法を行なうことがある．
いずれにしても，手術および装具療法が実施されるに当たって，その時期・内容などについては脳性麻痺の運動障害が多様な面をもつので理学療法士の判断と医師の判断とに不一致を生じることがある．また，その結果における効果判定についても同じようなことがみられる．そこで，まず全国の脳性麻痺治療に携わっている理学療法士へのアンケート調査を行ない，施設での現状を明らかにする．次に，理学療法士と医師との間の判断のくい違いについて分析し，このような場合どう考えればいいかについて，浅学であるが筆者なりに臨床経験を交じえながら述べることにする．
脳性麻痺の理学療法と装具療法の効果
著者： 森本晋一 , 鈴木恒彦
ページ範囲：P.465 - P.470
Ⅰ．初めに
ここ十数年来，脳性麻痺療育において，乳児期の治療期間中に獲得される基本的運動能力や発達程度は飛躍的に進歩した．とりわけその中で理学療法の果たした役割は大きく，さらにその大部分が，胎児期から乳児期に及ぶ神経生理学的発達にその基本を置く神経生理学的治療法によってなされてきたことは，よく知られている．すなわち，正常な発達をたどる胎児・新生児・乳児が，あのような短期間のうちに，どのような脳のメカニズムによって複雑で協調的な運動を身につけるのかについて，これまでのあらゆる経験を動員し，それらを最新の神経生理学的知識によって裏付けていこうという考えかたに基づいた方法である．
このような基本的な考えかたを踏まえて，脳性麻痺療育の中では，理学療法と整形外科的処置（手術や補装具）とは，従来にも増して密接な補完的関係にあることが明らかになっており，むしろ幼児期以降の療育の中では，手術の適応や補装具の種類とその使い分けは，理学療法を援助し治療の新たな展開をもたらす手段として，家庭・学校での扱いかたを含めて，現在不可欠な要素となっている．
このうち脳性麻痺の理学療法の中で装具を用いることは，従来からも伝統的に行なわれてきたことであり，その適応は主に，①変形の予防・矯正，②術後の矯正肢位の保持，③術前のテスト，④不随意運動のコントロール，⑤望ましくない関節運動の防止，⑥患者の支持ならびに機能の改善，⑦筋力低下のときの支持，⑧機能訓練の補助，⑨教育訓練機器，が挙げられている1)．そして，麻痺のタイプや部位によってそのおおよその基本的用いかたは決まっていると言えよう．
しかし周知のように，脳性麻痺の病態像は，同一患者ですら，その年齢や活動程度と範囲（知的なものも含めて），環境などにより大幅な変化を示すため，実際にはこれらの原則は，症例ごとのその都度の特異的適応として考えるのが通例と思われる．すなわち，理学療法を行なう子どもの年齢と相応のADLに対して，発達の遅れに伴った欠落する基本的能力の補完，また予想される異常性の増悪（異常発達）に対する予防的な処置の一翼として装具療法が求められてこよう．日常の理学療法場面で，われわれが頻繁に遭遇する症例を通して，脳性麻痺の理学療法と装具療法とに関してその効果的managementについて考えてみたい．
脳性麻痺児に対するNDT実践と整形外科手術および装具療法
著者： 紀伊克昌 , 大川敦子
ページ範囲：P.471 - P.476
Ⅰ．脳性麻痺児に対するNDT原則
脳性麻痺児に対してNDT（神経発達学的治療）を実践する際，以下を原則としている1)．
①筋肉トレーニングよりも中枢神経系に関与するパターントレーニングが必要である．②正常児発達の連続性と競合性を適切に応用する．そして可能な限り運動機能を発達させる．③症例によっては装具療法も外科的処置も加えて，子ども自身の生活自立度を高める．④異常発達に対する日常生活の管理と援助，そして，知的発達と教育的配慮とを促進するための両親指導が重要である．さらに，豊かな情緒と社会適応とを備えた成人に成長するように，子どもにかかわる多くのプロフェッションが一致して，長期間援助し続けることが必要である．
とびら
コンピュータ理学療法
著者： 丸山仁司
ページ範囲：P.445 - P.445
現代社会ではコンピュータ（パーソナルコンピュータ）が非常に広く普及している．病院でも保険点数計算，検査，診断装置などに広く使用されている．理学療法部門では検査測定装置，治療装置もコンピュータで制御されている場合が多くなってきている．研究面ではコンピュータがなければ研究ができないような状況にもなっている．研究のための装置はアナログ-ディジタル変換器が装備されたコンピュータとセンサーがあれば，他の装置は必要が無くなっている．以前の研究室にはデータレコーダ，オシロスコープ，記録装置などが必ず必要であったが，今では過去の遺物になりつつある．教育面では理学療法学科のカリキュラムの中に情報工学の講義があり，コンピュータのプログラム演習などが行なわれている学校もある．
コンピュータ理学療法とは何を指すのかは定かでない．その一部分として，理学療法の検査装置，治療装置のコンピュータ化がある．例えば，関節可動域，筋力強化，歩容改善などの機械化（ロボット化）である．理学療法士がその治療装置の選択決定を行なう．しかし，装置の選択のみではなく，治療法の選択，変更などもコンピュータが関与してきている．過去の患者資料の蓄積から予測され回復過程を患者に当てはめることにより理学療法の進行度合がわかり，その進行度合によりプログラムの変更などが行なわれている．今後，理学療法士の業務内容が異なり（理学療法士は何をしたらよいのだろうか？），コンピュータ理学療法が理学療法の科学性の1パラメータになるのではないかと考えられる．
講座 理学療法評価・7
運動失調・平衡機能の評価
著者： 洲崎俊男 , 淺井仁 , 奈良勲
ページ範囲：P.477 - P.484
Ⅰ．初めに
われわれ理学療法士は，臨床場面において運動失調を呈する患者を担当する機会も多い1～10)．しかし運動失調の原因疾患は多岐に及び病態生理学的にも複雑でかつ臨床症状が多種多彩なため，それの対応は非常に困難である．
特に我が国では諸外国と比較して運動失調への関心が強い．厚生省が1975年に脊髄小脳変性症を特定疾患として取り上げ調査研究班を発足させ，さらに1981年より運動失調症と名称を変更して調査研究を継続させたことが関心の強さにいっそう拍車をかけたものと思われる．
運動失調の理学療法11)として，主にFrenkel体操12，13)，重量負荷法14)，PNF法15～17)，弾性緊縛帯法18～20)などを用いた基本動作の反復訓練によって一応の成果が得られている．その運動失調に対する個々の治療効果の裏付けや検査・測定においては，1980年代より飛躍的に開発されてきたME機器が用いられ，さらにデータの定量化（客観性）が推進されるようになってきた．
今回運動失調・平衡機能の評価について執筆する機会を得たので最近の動向を中心に整理し，要約したい．運動失調は原因疾患別区分も重要であるが臨床的には小脳性，脊髄後索（深部感覚）性および前庭・迷路性の三系統21，22)に大別して整理されるのが通常である．
まず，PartⅠにて運動失調の臨床的評価について述べる．また，立ち直り反射および平衡反応に関した平衡機能の評価については，PartⅡとし臨床および基礎研究を併せて述べる．
哲学・1
哲学の始まり
著者： 内山勝利
ページ範囲：P.485 - P.490
Ⅰ．哲学の根源
すべての人間は，生まれつき，知ろうとする欲求をもっている．感覚への愛着がその証左である．つまり，感覚はその有用性を別にしても，それ自体のゆえに好ましいものとされ，中でもとりわけ目による感覚が好まれる．事実，われわれは，行為のためばかりでなく，何も行なうつもりがない場合にでも，言わば他の何事よりもさきに，まず見ようとするのであるから．
（Aristoteles『形而上学』A巻第1章980a 1-6）
哲学とは知的感動に生を賭けることであると言ってもいいのではないか．しかも，知そのものよりも感動という生き生きとした心の状態が，より重要な要因をなしているように思われる．とすれば，それはわれわれの日常の生の地平を越えたものでありながら，同時に，日常的経験のすみずみにまで深く行きわたっている精神活動の一側面にほかなるまい．ふと身近かな何事かに興味を引かれる瞬間の心のひらめき，美しい花に見とれているときの心の喜びなどに，哲学はすでにもっとも純粋なしかたで兆（さざ）しているのである．
プログレス
培養皮膚
著者： 塩谷信幸 , 古山登隆
ページ範囲：P.491 - P.491
われわれの日常の診療において，重度熱傷のようにその皮膚が全体にわたって失われたような場合は，皮膚移植が必要になる．しかし，熱傷面積が広範囲になればなるほど，創面を一時に被覆するための，健常な皮膚が残っていない場合が多い．そのような場合，これまでは，わずかに残っている健常皮膚を時期をおいて，繰り返し採皮して少しずつ創面を被覆してきた．しかし，そのため治療期間が長引くことによりその間に敗血症や臓器不全を生じて死亡することも多かった．
最近，生体組織を構成する細胞を生体外に取り出し，培養系で細胞を増殖させ臓器，器官を生体外で再構成させ，生体内に戻し永久に生着させ，その機能を維持させる試みがなされており，その中でも培養皮膚はもっとも進んだ領域と言える．
PT最前線
リハビリテーションの手ほどきに，中国へ―技術協力のために3度渡中された川井伸夫氏
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.492 - P.493
日本から中華人民共和国への技術援助という最前線．社会体制の違う国に入ってみて味わった彼我の違い．川井氏に，あちらのリハビリテーション事情などうかがった．
あんてな
業務指針策定の動き
著者： 菊地延子
ページ範囲：P.494 - P.494
日本理学療法士協会では現在，理学療法士の業務指針作成のための検討，資料収集に当たっている．
「業務」とは毎日行なう仕事であり「指針」は物事を進める方針・手引きであると広辞苑に記されており，要は仕事を行なうためのガイドラインと言うべきものである．
雑誌レビュー
“Physical Therapy”（1988年版）まとめ
著者： 吉元洋一
ページ範囲：P.495 - P.498
Ⅰ．初めに
アメリカの理学療法協会誌である“Physical Therapy”は，1988年で第68巻と版を重ね，文字どおりアメリカだけでなく国際的にもよく読まれている理学療法の雑誌である．
“Physical Therapy”に掲載されている論文は，年々増加の傾向にあり1988年度版では138編に達している．その内訳を本誌の分類に従うと研究（Research）76編，実践（Practice）31編，教育（Education）13編，管理（Administration）2編および特集（12月号）16編である．そのほかに協会誌としての活動や情報が掲載されている．ちなみに『理学療法ジャーナル』の前身である『理学療法と作業療法』の1988年度版では，特集67編，研究と報告・短報・症例報告など17編であり，その他を加えると約170編が掲載されている．社団法人日本理学療法士協会の機関誌である『理学療法学』の1988年度版では，学会特別号を除き年6回の発行であるが，全国研修会の特集や日本理学療法士学会の特別講演などが掲載されており，その総数は研究会などの報告を除き約80編である．日本理学療法士協会ではこれを月刊誌として年12回の発行を検討しているが，内容ともに“Physical Therapy”に近づける機関誌にしてほしい．
次に“Physical Therapy”を筆者なりに分類すると基礎的研究12編，物理療法関係15編，測定・評価関係21編，運動療法関係35編，教育関係17編，運動学関係14編，その他8編となり，12月号には“足部・足関節”の特集として16編が掲載されている．これらすべての分野について解説することは筆者の能力を越えているため，筆者が興味をもった論文と特集とを中心に紹介したい．
原蓍
進行性筋ジストロフィー症患者の体幹筋力と坐位保持能力との関係
著者： 小堀泰生 , 武田洋子 , 川淵一美 , 立野勝彦 , 奈良勲
ページ範囲：P.499 - P.502
Ⅰ．初めに
Duchenne型進行性筋ジストロフィー症（以下，DMDと略す．）は進行性であるため，定期的に徒手筋力テスト（以下，MMTと略す．）によって筋力を測定することは重要だが，体幹の筋力に関する文献は少ない．この理由は，症状が進行したときに体幹のMMTを行なうと，頸部を屈曲できないことや股関節の屈曲拘縮によりテスト肢位を正確にとらせることができないなどの種々の困難があるからと思われる．赤松1)は体幹屈曲筋群のMMTで頸部を屈曲できない場合には，被検者の頭部を検者が保持することを提唱しているが，介助量を一定にするのが難しく，正確なテスト判定は困難であると思われる．このためDMDの体幹筋力を測定するにはストレインゲージを用いるのが適当であると考える．
DMDの体幹筋群は坐位保持に際し，よくその機能が発揮されると思われる．そのようなことから，今回ストレインゲージを用いて体幹の屈筋群と伸筋群との筋トルク値を測定するとともに，それらが坐位姿勢の保持能力に及ぼす影響を調べ，若干の知見を得たのでここに報告する．
クリニカル・ヒント
体幹の動きを重視した治療の展開
著者： 井口恭一
ページ範囲：P.503 - P.505
手足は体幹に付いているにもかかわらず，多くの場合，主に麻痺や罹患関節が手足に有ると，手足に目が向いて，そこにのみ治療訓練を集中する．手足の関節に問題が有るとしても，それの影響は体幹にも及び，機能障害をより悪くする．
筆者はまず全身調節も兼ね，他の余分な制限などを取り去るように，体幹の動き，特に体軸回旋運動を主軸に組み立てる体幹訓練から治療を開始，効果をあげている．
プラクティカル・メモ
スワンネック変形に対するテーピングの試み
著者： 小林司 , 佐藤昭彦 , 村田博之 , 小田ひろみ , 黒沢信 , 恩地圭典
ページ範囲：P.506 - P.507
1．初めに
日常生活の中で，手の果たす役割は大きく，特に指の変形はアライメント，ピンチ力の低下などから種々の巧緻動作に支障をきたす．その予防・矯正手段として，通常，指用小型（逆）ナックルベンダ・8字型などの装具が用いられている．しかし，これらの装具は重量および嵩張りなどの点から巧緻動作を阻害することもあり，必ずしも機能的とは言えなかった．そこで今回，特にスワンネック変形に対してテーピングを試みたので紹介したい．
1ページ講座 臨床検査値のみかた・7
「血液疾患・凝固異常」
著者： 江藤文夫
ページ範囲：P.509 - P.509
XIV．血液疾患・凝固異常
貧血の病態生理はすでに解説されたごとく興味深いものであり，脳や心筋への血流増加や心拍出量は増加するが血圧は上昇しないなど貧血患者の臨床症状が理解される．一方，貧血を生じる疾患は多数あるので，表1に示す正常値から逸脱した数値を知るだけでは診断はもとより，治療にも情報は不十分である．今回は貧血にも関連した血液疾患の中から凝固線溶系異常について紹介する．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.510 - P.511
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.514 - P.514
6月4日の北京からの第一報は世界中を震憾させ，人々に憤りを感じさせました．わずかしか離れていない隣国で，あのような血の弾圧が行なわれているとは……．奇しくも「PT最前線」の川井氏とを重ね合わせ複雑な思いがします
さて，本号の特集は「脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法」です．脳性麻痺の治療法はBobathのNDTやVojta法などを用いた早期治療訓練が定着してきていますが，治療訓練のみによる運動機能改善には限界もあり，適切な時期に手術や装具療法などを組み合わせたアプローチが求められています．そこで今回，これらに論点を当て脳性麻痺医療の指導的な方々に執筆していただきました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
