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Ⅰ．初めに
廃用症候群はリハビリテーション医学にとってきわめて重要な概念である．廃用症候群は誤用症候群とともに二次的合併症に位置付けられている．身体の器質的障害そのものに由来する基本的機能障害の回復は生体の回復能力そのものに規定されているが，廃用症候群はリハビリテーション医学の諸手法により予防できる可能性を有すものであり，リハビリテーション医学の真価を発揮できる主要な対象であると言える．
廃用症候群に関しては，すでに多くの総説が出ている1～7)．本稿ではこれらと重複する事項にはふれない．
この論文では，脳血管障害の臨床における廃用症候群をめぐる課題を整理するとともに，リハビリテーション医学の発展段階に対応した廃用症候群の概念の拡大について論述する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル24巻1号
1990年01月発行
雑誌目次
特集 脳血管障害
脳卒中と廃用症候群
著者： 池田信明 , 大井通正 , 三宅徹也
ページ範囲：P.4 - P.7
非麻痺肢筋の廃用萎縮の評価と予防
著者： 前田哲男 , 溜池修 , 村木宏行
ページ範囲：P.8 - P.12
Ⅰ．初めに
脳卒中片麻痺患者の理学療法プログラムは現在再検討の時期にあり1～3)，これまで行なわれてきた個人の経験を重視したプログラムの立案から，データに基づく研究成果に裏付けられたプログラムの立案に変わろうとしている．これはあたかも，30数年前までの脳卒中患者に対する理学療法は電気刺激やマッサージ，水治療法（温泉療法を含む）が中心であったのが4)，長い時間をかけ，現在の運動療法を中心とした理学療法プログラムに進歩したことに匹敵しそうな転換である．しかし，現在でも30数年前の理学療法が行なわれている病院もあり4)，多くの研究成果を実際の臨床の場に生かすためには，解決すべき問題が多いようである．
脳卒中片麻痺患者の理学療法プログラムの再検討に関しては，10数年前三好5)がHirschbergの方法を紹介し，片麻痺の歩行には非麻痺側下肢の正常筋力維持と麻痺側下肢の変形予防とが重要で，麻痺肢へのファシリテーション・テクニックの効果は決して大きくはなく，片麻痺のリハビリテーションの基本である早期起立を否定するような技術論は，たとえ論理的には優れたものであれ有害だと述べ，理学療法士が麻痺肢の回復にのみ注目していることに対し警告を行なっている．
最近では上田2)が歴史のあるリハビリテーション専門病院において平均水準以上の理学療法，作業療法，リハビリテーション・ナーシングを受けている患者でも，片麻痺「非麻痺肢」の廃用性筋力低下を予防できていないし，戸外歩行が完全自立している患者でも「体力」低下があることを具体的データを示して指摘し，リハビリテーション関係者に反省を迫るものだと述べている．さらに，脳卒中片麻痺患者の予後予測が一部可能になったことをふまえ，従来の「やってみなければわからない」といういわば手探りのリハビリテーションから，科学的に基礎づけられた「やってみなくてもわかる」という見通しをもったリハビリテーションへの転換が可能になったと述べ，プログラムの層別化を提案していることは注目すべきことである．
このように脳卒中片麻痺患者の理学療法プログラムをより科学的に再検討する一つの課題として非麻痺肢機能の解明がある．
ここでは，非麻痺肢筋の廃用萎縮の問題を検討し，自験例を用いて非麻痺肢筋力の経時的変化の検討を行なう．
脳卒中片麻痺患者の循環機能障害
著者： 間嶋満
ページ範囲：P.13 - P.18
Ⅰ．初めに
脳卒中片麻痺患者（以下，片麻痺患者と略す．）の循環機能障害については，運動療法の施行に際してのリスク管理という立場から多くの報告がなされている．筆者らは，社会復帰を果たした片麻痺患者の中に，何ら合併症が無いにもかかわらず，著しい疲労を訴えるものが少なからず認められることから，この原因として体力低下を考え，運動生理学的側面から片麻痺患者の循環機能障害に関する検討を行なってきた1～3)．本稿では，これまでに筆者が得た知見と諸家の報告とを基に，片麻痺患者の運動生理学的側面からとらえた循環機能障害の評価・実態・要因ならびにその予防について述べてみたい．
退院後の維持的リハビリテーションと生活指導
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.19 - P.24
Ⅰ．初めに
脳血管障害者のリハビリテーションにおいて，退院後も維持的サービスが必要なケースは少なくない．
維持的リハビリテーションという語の定義はまだ明確にはされておらず，曖昧に用いられているように思う．入院中に予測し設定された退院後の“リハビリテーション目標が，退院後に実現でき，心身の機能低下が起こらずに生活が維持できるために必要なリハビリテーション援助”を指してここでは“維持的リハビリテーション”の語を用いることにする．
しかしながら，在宅障害者の実態からみて文字どおり維持されていると思われる人も概略的に眺（なが）めた場合には皆無ではないが，多くの場合一定の所にとどまっておらず，改善するか低下するかのどちらかに分けられるように感じている．impairementレベルからみた評価だけは可能かとも思われるが，在宅生活においては心身の機能と生活能力とが相互に絡み合い，評価法においても分けることが困難な現状にある．というのは，impairementレベルの評価にはWHOの国際障害分類試案1)によるまでもなく，耐久力や睡眠や精神機能や心理的状態までが含まれてくるからである．
機能低下が起こらないように生活を組み立てて軌道に乗ると，結果的にみると筋力や耐久力がつき精神機能や心理的状態にも良い影響が出て改善がみられることが多い．
したがって，維持的リハビリテーションということばは実状においては，“心身の機能や生活の機能が低下しないように行なうリハビリテーションサービス”を意味していることと解釈して用いることにする．
高齢脳卒中患者の社会参加への私のくふう
地域に善き支え手を
著者： 山本和儀 , 野村典子 , 伊藤晴人 , 吉岡善隆 , 岩城晴美 , 大道弘子
ページ範囲：P.25 - P.26
1．初めに
われわれの目指している地域リハビリテーションは，地域で生活している障害者や老人が障害をもちながらもごく普通に人間らしく，健やかに，楽しく，安心して生活できるようにしていくことだと考えている．そのためには，直接かかわりをもつわれわれだけでなく，住民全体の取り組みとなる必要があると考えている．そのためのわれわれの役割としては，高齢脳卒中患者が退院後地域で生活するために，本人および家族に対しては，身体・精神機能の維持や日常生活動作の訓練指導を行なっている．そして障害者や高齢者の周囲の人々に対しては，地域社会で支えていくための援護態勢の充実を図っている．つまり，障害者の理解を深めるための市民への啓発活動や具体的には介護の方法などの指導も行なっている．
われわれは地域リハビリテーションの目標をADLの維持とともにQOLの向上に置き，できるだけ生活の場を広げる努力をしている．また障害者の社会参加にはノーマライゼーションの思想がたいせつと考え，関係機関への働きかけや，市民啓発を積極的に行なっている．
以下，具体的実践について紹介する．
「病院内における共同生活の場」へ
著者： 名嘉淳
ページ範囲：P.27 - P.28
『人はパンのみによって生きるにあらず，神の口から出る一つ一つの言（ことば）で生きるものである』～聖書～．
人は神の言（ことば）によって養われ支えられて初めて，真の命（いのち）に生きるものであるというのが，オリブ山病院におけるリハビリテーションの考えの中心であり，霊的ケア（朝の礼拝）と呼ばれているものです．
「役割」への働きかけ
著者： 長﨑香代
ページ範囲：P.29 - P.29
私は理学療法士になってより13年になる．
就職した当時は，機能改善やADL能力向上のためにただひたすら訓練を実施していた．家族指導と言えばROM訓練と少々の介護指導のみで，そこには老人の社会参加など考えも及ばなかった．地域のリハビリテーション教室に参加しているにもかかわらず，である．
寒冷地での実情
著者： 花田隆
ページ範囲：P.30 - P.30
高齢脳卒中患者の多くは，発症前にすでに内科的基礎疾患を有している可能性が高く，加えて，加齢による身体機能の全般的な低下や既存の身体障害を有している場合も多い．そのため，それがリハビリテーション・プログラム施行時に運動療法を施行する際の質的・量的制限となってしまう．そこで高齢者では，退院に際してある程度の障害が残存し，家庭での家族による介助を要する条件の下で家庭復帰しなければならないケースが珍しくない．
その際，患者本人が高齢であれば，家庭で介護に当たるであろう妻や嫁，娘もそれなりの高齢であるので，体力的にもきつい労作を強いられることになる．特に残存障害が重度の場合には，家族にとっては精神的にも肉体的にもほんとうに重労働となる．高齢化社会の進行が喧伝される中で，このような傾向はますます強まってゆくと予想される．
とびら
年頭に当たって
著者： 安藤徳彦
ページ範囲：P.3 - P.3
明けましておめでとうございます．読者諸兄も新しい計画を胸に描いて，新年を迎えておいでのことと思います．新生『理学療法ジャーナル』1月号のとびらで福屋氏は，本誌を理学療法の専門誌として確立したいと述べ，そのためには理学療法の目指す目標，幅広いニーズへの対応，求められる義務と責任を果たすことが課題だと抱負を語っています．また，松村氏は理学療法をヘルスサイエンスの重要な方法論だと位置づけ，学問として科学的進歩を図ることが必要だと将来を展望し，特集で述べられた多くの提言を念頭において，本誌の編集を進めると述べています．それから1年が経過しました．
本誌を理学療法に関する総合雑誌として，学会誌とは異なる多くの有益な情報を提供する価値あるものにしたいと，編集担当者一同は張り切って作業を進めてきました．学術性が高く，新しい知識と技術の普及に役だち，最新の関連情報を網羅し，学生を含めた広い世代の自由な意見を反映し，誰からも親しまれる，そんな欲張った方針でいます．これからもその方針は引き継がれます．
入門講座 理学療法プログラムの立てかた・1
理学療法プログラムの立てかた
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.31 - P.36
1．初めに
理学療法は医師からの処方箋，依頼箋を受けてから開始され，その過程は評価（evaluation），目標設定（goal setting），理学療法プログラムの立案（program-ming），そしてプログラム実施へと展開される．
この一連の過程の中で，評価がもっとも重要視されており，これまでに評価の意義，位置づけ，方法論といった概念を含めた検討が繰り返され，本誌1～3)においても何回か取り上げられるなど，つねに理学療法を進める上での要となっている．しかし日常の臨床現場で，評価のみに終始していたのでは円滑な業務遂行とはならず，評価から理学療法までを速やかに施行できることが求められているが，この一連の過程を臨床現場に即した観点で検討した報告は少ない4，5)．そこで今回「理学療法プログラムの立てかた」と題して，6回シリーズで講座に取り上げ具体的な方法論を中心に，専門の諸先生に執筆していただくことになった．
第1回の本稿では理学療法施行までを総論的に述べ，また近年，アメリカの理学療法分野で診断，プログラム立案などに導入され始めた医学判断学5～12)（Medical Decision Making）についても紹介する．
講座 リハビリテーションと住宅改造・1
住宅改造における理学療法士の役割と課題
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.37 - P.41
1．初めに
身体の機能障害（impairment）のために起居・移動動作が制限されることは，その人の生活を制限するのみではなく，生存をも危うくする虞（おそ）れを孕（はら）んでいる．
社会的存在としての人間にとっては，ある程度の生活圏を確保し，家族や地域社会における仲間同士の交流を保ち，お互いに役割や存在を認め合いながら生きていくことが，孤独から脱却するために必須であり，そのためには，歩いて移動できなければならなかった．
人が歩くことに対していかに強い執着をもっているかは，発表されている調査結果を見るまでもなくよく理解できるが，その欲求の強さにたじたじとさせられ悩んだ経験は理学療法士だったら誰でももっていることと思う．
リハビリテーション医学の進歩に伴い，リハビリテーション工学の協力を得て義肢，装具，杖，歩行器などの歩行補助機器が開発され，機能障害はもちながらもある程度歩行が可能となる人が生まれてきた．そしてまた，歩行に代わる移動方法として車いすが広く活用されるようになり，身体障害者のリハビリテーションに革命的な広がりがみられるようになってきた．
しかしながら，人間の二足歩行の巧妙さは平地，敷居，溝はもとより，坂道，凸凹道の歩行，段の昇降や走行，ジャンプ，スキップまでもやってのけるが，補助機器を用いての移動はおのずから限界があると同時に，環境による制約を回避することができない．
補助機器を使用しない歩行でも，たとえ軽度の障害であっても，物理的環境いかんによってその人の移動能力は大きく左右される．すなわち，物理的環境がその人のdisabilityやhandicapを一義的に規定してしまっていると言っても過言ではないケースが少なくない．
したがって，住宅改造を含む物理的生活環境は身体障害者のリハビリテーションの要となる重要な要素となっている．
クリニカル・ヒント
プレゼンテーションについて―スライド作りの手引き
著者： 稲垣稔 , 野島晃
ページ範囲：P.42 - P.44
1．初めに
今回，クリニカル・ヒントと言うには少し外れた内容ではあるが，学会発表の準備を進めておられることと思い，これを記してみた．
最近，よくプレゼンテーションということばを聴く．プレゼンテーションとは，贈呈，演出，紹介，提示などの意味である．
TV，新聞などのコマーシャル（CM）は，その内容によって商品の売れ具合いを大きく左右する．CMは社運をかけたプレゼンテーションであると言える．短い時間で売り込む商品に対していかに印象付けをするか，つまり，画像の美しさやわかりやすさそしてインパクトが有るか否かなどによって内容が決定される．
多少意味合いが異なるかもしれないが，学会の場でも似たようなことが言えるのではないだろうか．学会発表の内容でもちょっとプレゼンテーションのしかたをくふうすることによって発表がぐっと引き立って，聴きたいという気にさせられるものになろう．
その効果の媒体となるものにスライドがある．一般にスライド作成用乾式ジアゾ・フィルム（CBスライド）のものは，手軽に作れるが変化が少なく単調で，目の疲れを覚えることさえもある．学会の発表のものは短時間であるからこそ余計，見やすく理解されやすいものにしたいものだ．すっきりしたしかも美しいスライドを見ながら聴くと，学会や講演は退屈しない．
ここでは筆者が，これまで得てきたスライドの作りかた（特に作図）の手順について紹介する．
プログレス
心肺蘇生法の新しい考えかた・1
著者： 山本保博
ページ範囲：P.45 - P.45
最近の救急センターでは，DOA（dead on arrival，入室時心肺停止患者）が目だつようになってきた．高齢化社会の到来，救急情報システムの発達，また最近では心停止状態で発見され社会死状態の患者でも救急隊員が心肺蘇生を施行しながら何とか医療機関に搬送しようと努力することにも理由があるのだろうか．東京における病院担送後7日目の生存率は，昭和63年のデータでは，病院前心肺停止（prehospital cardiopulmonary arrest）患者の蘇生成功率はすでに6.7％を越えている．
心肺蘇生は，古くて新しい問題を多く含んでいる．胸骨を圧迫すると何故心臓から血液が駆出するというメカニズムが，まだ十分解明されていない．それゆえ，閉胸式が良いのか，開胸式心肺蘇生にしたほうが良いのかも論議のあるところである．
PT最前線
地域リハビリテーションの草分け―実践を教育に生かす 伊藤日出男氏／「北海道からの便り」
著者： 本誌編集室 , 神山麻生
ページ範囲：P.46 - P.47
「定年退官後も，多分地域で理学療法の仕事をやっている．」とおっしゃった．今は短期大学部で，御自分のお子さんより若い世代を相手に，“すぐやる課”の長としてエネルギッシュに動いておられる，伊藤日出男氏をお訪ねした．
あんてな
Community Based Rehabilitation（CBR）Service
著者： 高橋孝文
ページ範囲：P.48 - P.48
“リハビリテーション”とは，もともと，機能不全を負った人々の精神的，身体的機能を最良のレベルにもっていく手だてを意味し，その手法はもっとも“効果的”たるべきであり，これにかかわる多くの社会資源を確保しつつ誰でも利用可能な地域単位の効率的なサービスとして提供される，ということは論を俟（ま）たない．
しかし，現在もなお貧しい社会的，環境的，経済的条件下にある多くの途上国（Developing Countries）では，“施設ケア（Institutional Care）”を基盤として発展してきたいわゆる先進国型地域リハビリテーションの手法はなじみ難い地域性をもっている．リハビリテーション施設の建設や専門スタッフの養成，確保もままならない途上国では普遍性と低経費性とを両立させた“生活密着型リハビリテーション”を実践していくことが現実的な手だてであり，この問題は，1988年東京で開催された第16回障害者リハビリテーション世界会議や，仙台での第4回西太平洋脳性まひ会議でもリハビリテーション国際協力の“今日的課題”として多くの関心が寄せられた．またそれは，CBRのもともとの発想が，地域の人々に簡単な知識と技術を与え，障害者が地域の中で生きる，というリハビリテーションの原点，その啓蒙普及の根本理念をあらためて印象づけさせるものであった．
原著
健常者におけるF波の特性―等尺性収縮時および安静時における比較
著者： 鈴木俊明 , 武田功 , 藤原哲司
ページ範囲：P.49 - P.52
Ⅰ．はじめに
中枢神経疾患の理学療法にはさまざまな方法があり，その中において神経生理学的アプローチの有効性については賛否両論がある．三好1，2)は神経生理学的アプローチは非科学的であると報告しているが，柳沢ら3，4)，藤原ら5)は，H波を利用して神経筋促通手技の効果判定を電気生理学的に説明している．筆者らも，神経生理学的アプローチの中での多くの促通および抑制手技を電気生理学的に説明することを目的として，今回はF波を用いて検討を行なった．
F波は，1950年Magladeryら6)により報告された．当時は多シナプス性反射波と考えられていたが，その後の動物実験において脊髄後根を切除してもF波が消失しないこと7)，また健常者において，純粋な運動神経である顔面神経からF波が導出されること8)や，その他の研究9)などから，現在では運動神経を逆行性に上行したインパルスが脊髄前角細胞を経て再び運動神経に戻り，支配領域の筋から導出されると考えられている．
筆者らは前報で，健常者における安静時F波についての基礎的研究を発表した10)．今回は導出筋を収縮させた場合の神経機能を検討するために収縮時F波を検索し，さらに健常者の対象数を増して安静時F波との比較を行なったので報告する．
短報
有限要素法による靴べら式プラスチック短下肢装具の応力解析
著者： 辻下守弘 , 鶴見隆正 , 川村博文
ページ範囲：P.53 - P.55
Ⅰ．初めに
従来，脳卒中片麻痺患者に対する短下肢装具は，金属支柱付き装具が主流であったが，近年では軽量で，外観の良いプラスチック装具の処方が大部分を占めるようになった1)．プラスチック装具については，新しいデザインが各種発表されているが，その基本形である靴べら式プラスチック短下肢装具（以下，SHBと略す．）が多く用いられている2)．
これまでSHBに関する研究は，SHB装着時の歩行への影響について床反力計を用いた研究や片麻痺患者の機能とSHBとの関係についての研究が中心に行なわれてきた．また，最近ではSHBの耐久性について，歪（ひずみ）ゲージを用いた力学的な検討も行なわれている．われわれはSHBの可撓（とう）性と耐久性とに着目して，SHB装着によるしゃがみ動作や坂道歩行における足関節の角度変化と歪ゲージによる材質の歪パターンとについて報告した3)．しかし，歪ゲージではSHB全体の歪や応力を定量的に把握することは困難であった．
そこで，今回われわれは，有限要素法（Finite Element Method；以下，FEMと略す．）と応力塗料を用いてSHBの応力解析を行ない，SHBの可撓性と耐久性との関係を明らかにして，SHBの理想的なデザイン設定の基礎資料を得る目的で実験し若干の結果を得たので報告する．
実習レポート
症例報告 先天性多発性関節拘縮症の症例について／Comment
著者： 松本明子 , 吉尾雅春
ページ範囲：P.56 - P.58
1．初めに
今回の臨床実習において，6例の症例を担当させていただいた．その中の5例については中枢性の疾患であり，残り1例のみが整形外科疾患であった．担当した症例の中で唯一の整形外科疾患であること，また訓練として接する時間が長かった（週4回）ということで，先天性多発性関節拘縮症の本症例について報告する．
1ページ講座 福祉制度の手引き・1
児童相談所・家庭児童相談室・福祉事務所
著者： 山本和儀
ページ範囲：P.59 - P.60
今回，理学療法士が福祉制度について最低知っておくべき事柄について，書く機会をいただきました．臨床で，地域で，知っていれば有用な諸制度がありますから，この1ページ講座を障害者福祉制度の手引として活用していただければ幸いです．
学会印象記
第6回国際義肢装具連盟国際会議―国際学会への参加のお誘いも含めて
著者： 森中義広
ページ範囲：P.61 - P.62
1．初めに
国際義肢装具連盟（International Society for Prosthetics and Orthotics；ISPO）は，世界の義肢装具，開発医療機器，リハビリテーション工学分野などの専門職種に行政を含めた国際的な組織である．決して医師や義肢装具士がリーダーシップをとっているのではなく，理学療法士，作業療法士が重要なメンバーとして位置づけられている．
この世界会議は，1974年，第1回目がスイスのモントルーで開催され，続いてニューヨーク，ボローニア，ロンドン，コペンハーゲンで5回の世界会議が行なわれてきた．
この経緯の中で日本に対する国際的期待が高まり，今回，日本（神戸）で第6回ISPO世界会議が開催された．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.64 - P.65
編集後記 フリーアクセス
著者： 松村秩
ページ範囲：P.68 - P.68
新春を寿ぐとともに，未だお屠蘇気分の醒めやらぬ日に新年1月号をお届けします．
年頭に当たり，本誌が『理学療法ジャーナル』と銘打って新生し，1周年を迎えることができましたことを，まず編集子として，読者諸氏ともどもにお慶びしたいと思います．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
