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Ⅰ．初めに
老人保健法に基づく機能訓練事業は，現在制度発足後9年目を迎えています．その間の関係者の努力により，1988年度に全国2700か所で，延べ140万人以上の対象者に機能訓練が実施されています．しかしながら，高齢者の健康に対する関心が，単に寿命の延長という観点から，生活の質の確保という点に移ってきており，特に高齢者の生活の質を低下させる最大の原因である寝たきりは現在大きな問題となっています．そのため寝たきり老人対策は，21世紀の高齢化社会へのソフトランディングをするための今後10年間に取り組むべき施策についての十か年戦略（いわゆる高齢者福祉十か年ゴールドプラン）の中でも「寝たきり老人ゼロ作戦」として，大きな柱の一つに取り上げられています．このような時代背景を受けて，機能訓練の役割は，今後ともますます重要になってくると考えられます．
ここでは，これまでの機能訓練事業の動向と機能訓練事業を取り巻く新しい動きとについて述べていきます．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル24巻10号
1990年10月発行
雑誌目次
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
老人保健法における機能訓練事業の現状
著者： 青木龍哉
ページ範囲：P.656 - P.659
地域リハビリテーションにおけるグループ訓練の課題
著者： 芝原修司 , 香川幸次郎
ページ範囲：P.660 - P.664
Ⅰ．初めに
1983年度より老人保健事業の一環として，在宅障害老人などに対し，全国で，機能訓練事業が実施され，在宅での生活を基盤とした地域リハビリテーションの在りかたが検討されてきている．機能訓練事業の目的は，身体機能の維持回復とともに，自立生活への支援であり，これまでの報告を見ると，前者のみでなく，後者の効果により力点を置いて報告されている．そして，それは参加者の対人関係や行動場面での変容であると指摘されている．病院での治療や在宅訪問では認め難いこのような変化が，なぜ機能訓練事業の場で生じているのかは，おおいに関心のもたれるところである．
われわれの臨床経験から参加者の変化の過程を追うならば，変化の契機は，機能訓練という集団の場に参加することにより生起するものと考えている．
以上の関心を基に，横須賀市における機能訓練事業の現状を紹介しつつ，機能訓練事業における集団の意味と集団訓練の課題について述べてみたい．
保健所における機能訓練事業の実践
著者： 金沢成志
ページ範囲：P.665 - P.669
Ⅰ．初めに
東京都杉並区西保健所上井草保健相談所注1は，1985年5月に特別区では初めての機能訓練室を備えた保健所として開設され，同年10月から老人保健法に基づく機能訓練事業を開始し，現在に至っている．
ここでは当保健相談所での機能訓練事業の具体的な内容を紹介し，業務を実践していく中で私たちが学んだことや明らかになったことなどについて述べてみたい．
地域リハビリテーションにおけるレクリエーション活動の実践
著者： 奥村愛泉
ページ範囲：P.670 - P.677
Ⅰ．初めに
日本のリハビリテーションが産声をあげて以来，理学療法の分野においてもその発展は著しいものがある．特に機能障害（impairment level）や能力障害（disability level）に対する評価や治療・訓練は理学療法の専門性とみなされ，マンツーマンによる援助で，より評価を得ている分野であろう．しかし，社会的不利（handicap level）の分野はどうであろうか？
スーパーバイザーとして学生の指導をする際，いつも気にかかることは補装具以外の社会的不利に対してあまりにも学生が無関心だということである．いや，もしかしたら無関心ということばは適切でないかもしれない．「患者に対応していて社会的不利分野が問題と判断しても，評価や具体的な指導を教えてもらったことも無いし，どのような指導プランを立てたら良いのか思い浮かばない」旨の回答が返ってくる．また，地域リハビリテーション活動の中で「理学療法の専門性が発揮できない」「レクリエーション指導は専門外だから，指導できない」などの意見を耳にすることが多い．察するに，われわれ理学療法士の専門分野は，機能障害・能力障害から回復を図ることに落ち着くようである．が，はたしてそれだけであろうか．
確かに理学療法における評価法として，機能障害レベルでは「MMT」「ROM・T」などがあり，能力障害レベルでは「ADL・T」があるが，社会的不利レベルについては「？」ではないだろうか．生活上の問題で「QOL」のだいじさが声高に叫ばれている現在なのだが……．また理学療法士の法的解釈にしても，「……人体の機能に必要な基本的運動を……」とあるが，それでは，「いったい，応用動作は誰が指導するのか？」「回復できなかった機能・能力障害を抱えたままで，在宅生活を始める人の指導は？」の問に対し，理学療法士はむざむざ白旗を掲げざるをえないのであろうか？
今各地の機能訓練事業では，マンツーマンではなくグループ活動を取り入れ，筋力やROM訓練ではなくレクリエーション活動を取り入れ，楽しそうな笑い声やざわめきの中で，障害老人がいきいきしている現実がある．
社会生活そのものの中にある障害―社会的不利に対し理学療法士としてかかわることを前提におきながら，乏しい筆者の経験であるが，地域リハビリテーションにおけるレクリエーション活動を考えてみたい．
老人のデイケアサービスとしてのグループ訓練・1
著者： 宮森達夫
ページ範囲：P.678 - P.680
Ⅰ．初めに
ここでは，あらかじめお断りする内容として，“老人”ということばを“高齢者”と呼び“訓練”ということばを“活動”ということばで表現している．この意味は，一般的に“老人”という概念を前期，中期，後期の三つの段階で異なった視点が必要と考えたことと，“訓練”を“活動”ということばで置き換えたのは社会的，心理的な観点を重視していこうとする意図によるものである．
高齢者に対するデイケア活動の目的やその方法を考えた場合，私自身はこの活動の全体像を社会的リハビリテーション活動の中に位置付けられると考えてきた．その場合，対象となる高齢者のニーズや問題点がどの視点からとらえられるかによって，活動の内容は異なってくる．その意味で，グループ活動においても援助をする（される）対象としての高齢者というより，一般的な高齢者の意識を基礎においた視点から内容を検討する必要があると思われる．以前，グループ活動などのアンケートをデイケアの利用者にお願いしたことがある．選択する部分，自由回答などいくつかの設問を用意したが，結果は現在していることを是とする意見，続けてほしい要望などが主で，われわれが期待した新たな発想に結び付くヒントとなるような意見は無かった．
こうした結果に対しては，運営する側としてはおおいに悩んでしまうところである．ある傾向なりが浮かんでくることを期待するものには，通常の手段では功を奏せず，ネガティブイメージしか残らないものになる．とすれば，前提となる高齢者理解に何か誤りがあることを想定して再検討する必要があろう．
老人のデイケアサービスとしてのグループ訓練・2
著者： 澤田金吾
ページ範囲：P.681 - P.683
Ⅰ．初めに
ますます深刻化する高齢化社会が到来する今日，老人に対する援護も老人福祉法で言う収容的施策（軽費老人ホーム，養護老人ホーム，特別養護老人ホームなど）から在宅福祉施策へと転換する兆（きざ）しが強まってきている．
厚生省も在宅福祉施策として家庭奉仕員派遣制度，ショートステイ事業，在宅老人デイサービス事業などの充実を図るべく努力をしている．なかでも在宅老人デイサービス事業は，1986年に事業実施要綱を策定し，在宅虚弱老人に対する援護を開始した経過がある．
この事業の目的は「在宅の虚弱老人などに対し，通所または訪問により各種のサービスを提供することによって，これらの者の生活の助長，社会的孤立感の解消，心身機能の維持，向上などを図るとともにその家族の身体的・精神的な負担の軽減を図ることを目的とする」としており，事業の内容は，①基本事業，②通所事業，③訪問事業から成っている．なお基本事業には，生活指導，日常動作訓練，養護，家族介護者教室，健康チェック，送迎の各業務があり，これは従来より実施されていた「デイホーム事業」を指すものである．
さて，ここでは基本事業（デイホーム事業）として実施している老人のデイケア・サービスとしてのグループ訓練について，緑寿園地域ケアセンター（以下，ケアセンターと言う．）の実践状況を述べる．
老人のデイケアサービスとしてのグループ訓練・3
著者： 林幸治 , 和田裕子
ページ範囲：P.684 - P.686
Ⅰ．初めに
厚生省は，1991年度「高齢者保健福祉推進10か年戦略」を打ち出した．この中には，「寝たきり老人ゼロ作戦」，「健康教育・健康指導の充実」などの項目も含まれており，中高齢者への運動指導の重要性も盛り込まれている．これは，超高齢化社会に向けて予防的視点に立つ地域リハビリテーションへの可能性を示唆するものと受け止められ，理学療法技術への期待と重要性を意図している．
このような施策の下，老人の健康を守り機能を維持し，残存能力の開発を図りながら老人が居住する地塔の中で豊かな老後を送ることが望まれるようになってきた．すなわち地域レベルにおいて医療・保健・福祉の各分野それぞれの活動と連携が行なわれ始めている．
本稿では，当院における理学療法の現状を紹介するとともに，グループ訓練について報告する．
とびら
PTのidentity
著者： 辛島修二
ページ範囲：P.655 - P.655
一昨年の春，米国を訪れる機会を得た．そこでは多くの民族が暮らしていた．人々は貧しくても豊かでも自分たちの文化，宗教，言語に誇りをもって生きていた．誇りがなければ生きられないと思った．私は日本人であることを強く意識し，自分たちの文化，民族に誇りがもてるようにならなければならないと思った．
私は理学療法士になって十数年になる．私は，いつ理学療法士であることを感じ，そのときどのような誇りをもったのであろうか．
入門講座 関節の運動学と運動療法・4
頸椎
著者： 林義孝 , 中川法一 , 米田稔彦
ページ範囲：P.687 - P.694
Ⅰ．初めに
運動療法を用いて，正常な範囲から逸脱した身体運動の改善を行なう理学療法士にとって，人間の身体に関する科学として位置付けられている身体運動学（Kinesiology）を理解することは必要不可欠であると同時に，運動療法への応用と関連して学問的興味を強く引かれる領域である．
頸椎の運動メカニズムに関して，運動学（kinematics）および運動力学（kinetics）の研究成果は，機能解剖学に比較して運動療法に応用しうる知識は必ずしも多いとは言えない．例えば，頸椎の関節運動や頸部筋の機能では，特に頸部の安定性に関与する筋の協調性や，咀嚼，嚥下運動における咀嚼筋，舌骨上下筋群の協力関係など，運動療法にとって重要とされるところの十分な解明にはまだ多くの時間を必要とするようである．同様に，この分野の基礎的理論として受け入れられているHettingerに始まる筋力増強訓練における理論を，頸部の筋をはじめとした脊柱筋にも応用できるかは，検討を要するところであろう．
ここでは頸椎の運動学と運動療法について述べるが，内容を教科書的なことから一歩踏み出し，頸椎疾患の運動療法を実際に行なう場合，つねに臨床的基礎知識として把握しておくべきものとした．
講座 人間関係論・4
院内における他職種との人間関係
著者： 大峯三郎
ページ範囲：P.695 - P.700
Ⅰ．初めに
リハビリテーションはチーム医療であることは周知のことである．患者を中心として，効果的かつ有機的なリハビリテーションサービスを行なうため，医師をはじめとして多数の関連職種によってチームが形成されている．このチーム医療の成果の成否はこれらに携わる関連職種の量的ならびに質的な能力もさることながら，チーム内の人間関係の在りかたによっておおいに左右されることも事実であり，このことを抜きにしてチーム医療を考えることはできない．また，医療以外においても，例えば臨床教育や臨床研究などの場面でも多くの領域の専門職種の人々とのかかわり合いが必要とされる．さらに，地域リハビリテーションサービス事業などにみられるごとく，院内のみならず，院外においても，好むと好まざるとにかかわらず多くのチーム・メンバーとかかわり合いながらリハビリテーションが遂行されている．
このように，理学療法士に求められる役割の多様性と複雑化あるいは専門分化などに伴い幅広い場面において，人と人とのつながりが必要となり，協調性のある人間関係がつねに求められることになる．しかしながら，現実的にはスタッフの人間性や性格などのパーソナリティー，相互の役割の認識や理解力の不十分さ，コミュニケーション不足，運営機構上の問題など種々の要因により，すべての場面で好ましい人間関係を保つことは困難であり，不可能ではないかと思える．
そのような状況下で，本講座では院内における他職種との人間関係について，大学病院に勤務する理学療法士の立場より，私どもの大学病院での在りかたを紹介するとともに，幾つかの私見を交えながら考察を加える．そして，これらの人間関係に関する場面設定も当然，リハビリテーションにおけるチーム・ワークの基盤としての観点から述べられるべきであると考えている．
プログレス
脊髄手術中の電気診断の進歩
著者： 安藤宗治 , 玉置哲也
ページ範囲：P.701 - P.701
Ⅰ．初めに
近年の電子機器の進歩はすさまじいものがあり，医療の各分野における医用機器にも最新の技術が導入され，以前と比較すると格段の診断力や治療成績の向上がみられる．脊椎・脊髄外科の分野においても，電気生理学的手法を臨床応用して術中に脊髄機能や病変部位の電気診断を行なうことも可能となってきた．本稿では，電気診断の進歩に大きく貢献した記録装置および脊髄におけるいくつかの術中の電気診断法について述べてみたい．
PT最前線
もっと重力とのかかわりをみよう―工学的発想を理学療法に 冨田昌夫氏／＜証言＞大地が匂う
著者： 本誌編集室 , 新保松雄
ページ範囲：P.702 - P.703
神奈川リハビリテーション病院は私鉄の最寄駅からバスで小一時間．「これは建設当時の隔離政策思考のせいではないか．」とのこと．が，山懐に在るその広さは，今や市街地で信望めず，贅沢とも言える．患家の傍で，頻繁に利用できる施設とは違った役割を当然望まれる．
あんてな
在宅医療環境整備に関する検討委員会報告書
著者： 芳賀敏彦
ページ範囲：P.704 - P.704
これは1988年より1989年にわたり2か年間，厚生省内に設置された委員会の報告書である．
健康政策局を中心に委員は医師（医師会を含む），薬剤師，保健婦，公衆衛生学者，社会事業専門家（大学），法律家，医療評論家などより成っていた．著者も委員の1人．その概要を次に述べる．
雑誌レビュー
“Physiotherapy Canada”（1989年版）まとめ
著者： 千住秀明
ページ範囲：P.705 - P.708
Ⅰ．初めに
カナダの理学療法士協会誌である“Physiotherapy Canada”は，1989年でVol．41に達し，長い歴史をもっている．刊行は，年6回隔月刊の2か月間の合併号で，発行回数は日本の理学療法士協会の協会誌である『理学療法学』と同様である．1989年度版には，研究論文16編，症例報告1編，レビュー3編の計20論文が掲載されている．すべての論文を解説するのは著者の能力を超えているので，興味ある論文のみを紹介する．研究論文は，読者が活用しやすいように論文名，キーワード，論文の号数とページを表1にまとめた．
資料
第25回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1990年度） 模範解答と解説・Ⅳ―共通問題（1）
著者： 大橋ゆかり , 薄葉眞理子 , 谷浩明 , 藤井菜穂子 , 竹井仁
ページ範囲：P.709 - P.712
報告
求心性・遠心性収縮による膝屈・伸筋力低下の比較
著者： 市橋則明 , 伊藤浩充
ページ範囲：P.713 - P.715
Ⅰ．初めに
大腿四頭筋とハムストリングスは，立ち上がり動作や歩行など日常生活を行なう下肢動作において非常に重要な筋である．また，動作時には求心性収縮や等尺性収縮だけでなく，遠心性収縮も必要と考えられる．特に，しゃがむ動作1)や階段昇降時2，3)には遠心性収縮が重要とされている．
筋力評価の方法としては，近年，等速性筋力評価が健常者や患者における筋力特性を測定するために使用されている．過去の研究では，トルクと収縮速度の関係4～10)や主動作筋と拮抗筋のトルクの割合10-13)が健常者において報告されている．しかしこれらの報告の多くは，求心性収縮による筋力（以下，CON筋力）を測定しており，遠心性収縮による筋力（以下，ECC筋力）を報告したものは比較的少ない．ECC筋力の研究は，Doss14)らによって報告され，肘関節屈筋のECC筋力がCON筋力よりも約40％大きかったとしている．その後の研究によりECC筋力がCON筋力よりも大きいことは認められている6～8，12，15～21)．しかし遠心性収縮の研究は，健常者を対象としたものが多く，患者を対象に求心性収縮と遠心性収縮との比較をなった報告は少ない．
本研究の目的は，大腿四頭筋とハムストリングスの筋力低下を有している患者の求心性収縮と遠心性収縮による筋力を測定し，筋力低下の程度の違いを比較検討することである．
クリニカル・ヒント
骨粗鬆症と理学療法
著者： 大内二男
ページ範囲：P.717 - P.717
トイレに行こうとして階段を降りるとき，最後の一段を踏み外して転落，背中を打って骨折を起こした．高齢になると骨が弱くなり骨折を起こしたことが原因で寝たきりの状態になることがよくある．骨折を起こさないように注意を払うことはたいせつだが，背景に骨粗鬆症があってちょっとした軽い圧迫でも骨折をしてしまう場合もある．高齢者の骨折では骨粗鬆症があるかどうかを確かめておくことは，治療に当たってたいせつなポイントであると考える．介護や理学療法の実施においても，それなりの配慮を要する．ここでは老人性骨粗鬆を取り上げて私見を述べてみる．
医学大辞典によると，骨粗鬆症とは，骨の形態には変化無く，骨梁の減少，Havers管の拡大，骨皮質の薄くなった状態で骨髄腔が拡大されているものとあり，原因としては，①廃用性（長時間の安静・固定），②循環障害，③代謝障害④内分泌障害，⑤老人性など，と記してある．老人性骨粗鬆症では，生理的，加齢的に骨量が減少して，空洞の多い骨組織となっている．すなわち外力に対して骨の抵抗力が弱まり，少しの力でも容易にひび割れ，骨折を生じてしまうことになる．
1ページ講座 福祉制度の手引き・10
教育システムと手続き―障害児保育・障害児教育・諸制度と手続き
著者： 山本和儀
ページ範囲：P.719 - P.719
「障害」の早期発見，早期治療が提起されて久しい．乳幼児の段階から「障害」児に対する療育の取り組みがなされ，現在では各市町村で一定の成果が見られています．例えば，市立療育センターが設置されたり，保育所・幼稚園などにおいて「障害」児保育が行われているなどしています．
義務教育の場としては，養護教育諸学校と，地域の小・中学校がありますが，我が子を，どの教育機関に在籍させればよいのか？と，どの保護者も悩みをもたれます．
書評
『脳卒中・神経筋疾患のマネージメント；QOL向上のために』―横浜市立市民病医院 本多虔夫 伊豆菲山温泉病院 重野幸次著 フリーアクセス
著者： 中川充
ページ範囲：P.664 - P.664
この本を一言で表現すれば，第一線で活躍している臨床家が臨床家のために書いた，practicalなmanualである．わかりやすい平易な文章で，実地医家に必要な内容がコンパクトにまとめてある．また，一般の教科書的な本には載っていない例外的な事例に対する対処のしかたや，診療のコツのようなものが各所にちりばめてある．
第一章は，脳卒中，神経筋疾患とそのマネージメントである．脳卒中，Parkinson病，筋萎縮性側索硬化症などの主要な病気について，病態，症状はポイントを押さえ要領良くまとめ，予後，マネージメント中心に記述してある．
『地域医療の拠点を創る；医師会型老人保健施設の展望』―大阪大学教授 多田羅浩三 日本医師会常任理事 瀬尾摂編 フリーアクセス
著者： 村田欣造
ページ範囲：P.677 - P.677
今回「地域医療の拠点を創る」多田羅先生と瀬尾先生編集の本を読み，私が感じたいくつかの強烈な印象を述べさせていただく．
第一に，世の中あげて未知の世界，高齢化社会を迎えてと，各地で毎日たいへんな騒ぎである．私ももうすぐそんな年になり，自分が大騒ぎをすると思うが，同時にそんな暗い，希望の無い世界なのだろうか，もっと，あっけらかんとした世界かもしれない．どうしようと心配するだけでなく，すでに各地でそれを受け止め，敢然と立ち向かっている各地区医師会や，関係機関の方々がいることに誠に心強い感銘を受ける．
『リハビリテーション整形外科学』改訂第3版―国立療養所村山病院 大谷清著 フリーアクセス
著者： 渡辺英夫
ページ範囲：P.718 - P.718
リハビリテーション医学の分野では，最近は脳卒中などの中枢神経疾患のリハビリテーションがフットライトを浴びているようではあるが，理学療法や作業療法の主体は運動器疾患であり，この分野のリハビリテーションでは，整形外科疾患が重要で，その知識が必須であることは言うまでもない．またリハビリテーション学院などでの臨床部門の講義の中では，整形外科学は講義時間がもっとも多いようである．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.720 - P.721
編集後記 フリーアクセス
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.724 - P.724
地域リハビリテーション・サービスにおいてグループ訓練の意義には，予想以上のものがあると感じている．地域リハビリテーションの重要性が認識されつつある中で，今月号ではそのサービス内容の一つとなっている“グループ訓練”に焦点を当ててみた．
青木氏には高齢化対策の一環として推進されている老人保健法の機能訓練事業について解説していただいた．この事業発足以来8年間余りの試行錯誤のフィードバックから，施策としても‘リフト付きバスの整備’，‘リハビリテーションマニュアル作成’，‘住環境の整備’などを含む新たな保健・医療・福祉サービスの充実が「寝たきり老人ゼロ作戦」のために推し進められておることがわかり，第一線の声の反映の重要性を思い知らされた．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
