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Ⅰ．初めに
リハビリテーション（rehabilitation）という用語は，小児領域，特に脳性麻痺児においてはハビリテーション（habilitation）という用法が正確であり，また一般的にはハビリテーションというよりは「療育」という用語が広く用いられているので，ここでもそれに従って「療育」を使わせていただくことを初めにお断りする．
ADLの「自立」を図り最終的に一般社会へ参加する基本的能力を「確立」することが，脳性麻痺児の療育の目的であり，その過程においては彼らが示す「成長・発達」に対して総合的な援助を行なっていくことが重要である．成人のそれは，自立を図り社会へ復帰する能力を「再確立または復権」するということであり，障害の「回復」過程に対して総合的な援助を行なっていくものである．したがって必然的に両者の（リ）ハビリテーションの間には，その内容を異にするものがある．それは小児の脳性麻痺と脳卒中後の成人片麻痺との対比によってしばしば説明されるが，両者の決定的相違は障害発生時の年齢的差異という点にある．
つまり脳における病変という意味においては両者は共通であるが，しかし脳性麻痺は脳の成熟途上において病変が成立したものであり，一方成人片麻痺は成熟脳の病変によるものである，という点において基本的に異なる．したがって成人の場合は独立した存在として，成長・発達を遂げ必要かつ十分なADL能力を身に付け，さらに豊富な社会経験もすでに有している時点においてもたらされた障害であるが，脳性麻痺児の場合は人生のごく初期の段階で成長・発達の異常がもたらされ，ADL能力はおろか社会経験も皆無である．
彼らは正しく歩いたことも無ければ，手を使って食事をしたり遊んだりしたことも無く，すべてがまったくの未知，未経験の状態から，成長とともに種々の能力を身に付けていかねばならない．さらに脳性麻痺児もまた正常児と同様に，加齢に応じてADL能力を身に付け幼児集団に交わり，学校教育へと進み，最終的に一般社会へと参加していかねばならない．すなわち彼らは脳性麻痺による運動機能障害や種々の障害という重荷を背負いながら，成人へ至るプロセスを経ていく必要がある．しかしながら脳性麻痺児と言えども，その成長・発達の過程に本質的な異常は無く，適切に援助していくことにより時とともに彼らは相応の成長・発達を示していく．このような点で脳性麻痺児の療育は複雑さと困難さとを伴う反面，成長・発達していくという希望も併せもっている．
雑誌目次
理学療法ジャーナル24巻6号
1990年06月発行
雑誌目次
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
脳性麻痺児の成長過程における療育と理学療法
著者： 千代丸信一
ページ範囲：P.358 - P.363
脳性麻痺児の就学準備期における理学療法士のかかわり
著者： 川村博文 , 鶴見隆正 , 辻下守弘
ページ範囲：P.364 - P.369
Ⅰ．初めに
脳性麻痺，精神運動発達遅滞，先天性奇形などの障害児に対するリハビリテーションは早期診断，早期治療に始まり，子どもの成長とともに集団生活を体験し学校教育，社会教育を学び社会人として自立した生活ができるよう，一貫した体制でアプローチしてこそ療育の理念と合致したものとなってくる1，2)．
しかしながらこれまでの理学療法は，いかにして運動機能障害，姿勢異常や行動異常などの治療訓練を実施すべきか，どのように抑制し矯正を行なうべきか，など運動機能改善に焦点が置かれすぎた面がある．それ自体は理学療法士にとって，運動療法のテクニックと理論とを高め，専門性を見いだす観点からもたいせつなことであるが，あまりにも近視眼的に運動機能や動作機能をとらえすぎるようになれば，量り知れない無限の能力を秘めている子どもの可能性を見失うことになる．したがって障害児が，新生児期，乳幼児期へと成長するにしたがって全身状態や運動機能の改善のアプローチから，健常な子どもたちと同じような社会生活を体験できるように支援していかねばならない．障害児にとって初めての社会生活の体験は，母親の手元から離れ集団生活を体験することから始まる．それは就学前教育を健常な子どもたちとともに保育所や幼稚園で受けることである．
そこで本稿ではわれわれが経験した障害児の就学準備期（出生から小学校入学まで）における理学療法士のかかわりと，高知県および我が国の障害児保育の現状について述べる．
脳性麻痺児の普通学校教育における理学療法士のかかわり
著者： 山本和儀
ページ範囲：P.370 - P.377
Ⅰ．初めに
大東市では，1973年より障害をもつ子どもの親とその子どもたちに校区の小中学校での教育を保障していこうということで，教師も理学療法士も一緒になって取り組みを始めた．
当初，障害をもつ子どもに対する校区小学校での受け入れはなかなか容易ではなく，他の保護者はもちろんのこと，教師にも理解を得ることはできなかった．しかし，障害児教育こそが教育の原点であり，地域で他の子どもたちとともに遊び，学び，生活していくことが真のリハビリテーションであると確信し，実践してきた．幾多の課題を乗り越えて周囲の理解と協力を得ることに努力し，今日のような障害児の学校教育の体制ができた（図1，2）．
障害児教育からみた脳性麻痺児の理学療法の在りかた―肢体不自由養護学校での実践から
著者： 工藤俊輔
ページ範囲：P.378 - P.385
Ⅰ．初めに
1984年高松1)は，肢体不自由を①非脳性の肢体不自由児，②療育可能な脳性障害児，③療育困難な脳性障害児の三群に分類し，肢体不自由養護学校における現状と問題点について指摘している．特に③の療育困難な脳障害児群については学校教育というフレームの中で“教育”することについての疑問を述べている．
三浦2)は全国肢体不自由養護学校在学者中の脳性麻痺児の変遷について言及し，昭和55年度の全国肢体不自由養護学校長会：教育過程委員会の調査では，それまでの7年間に衣服着脱の全介助者は平均20％強の増加率を示し，食事，排泄，移動のいずれも10％近い率で全介助が増加してきていることを明らかにした．
そして東京都の肢体不自由養護学校では約半数近くの児童が全介助であることを紹介した．また檜垣3)は，昭和58～60年度の東京都における肢体不自由養護学校高等部卒業生の進路実態と中部地方および東北地方の養護学校のそれとを比較した論文を発表し，東京都における就労割合は大きく減少してきているが他の地区ではむしろふえている所もあり，東京地区と他の地区とで抱える児童・生徒の障害の重さの違いがあることを示した．
一方，筆者4)は昭和63年度の全国特殊教育諸学校教育課程（養護・訓練）運営講座発表資料を分析し，①療育困難児の経管の管理や呼吸管理，褥創の予防など医療的にかなりのケアの必要な児童が全国的にも増加してきていること，②したがって医療サイドの密接な連携が求められていること，③しかし幾つかの肢体不自由養護学校では医療サイドとの連携を深めながら各種機器の利用や教材を作成し摂食指導やトイレットトレーニング，生活リズムの定着などに焦点を合わせた重度重複児の教育プログラムが実践されてきていることを明らかにした．
以上のことから，肢体不自由児の障害の重度化に伴い医療的配慮を必要とした，障害児教育のプログラムの精選が求められていることが理解できるだろう．
しかし檜垣の論文でも示されているように，単純に全国の肢体不自由養護学校の状況を障害の重度化のみではとらえきれない側面もある．前述した著者の調査では，先天異常の児童生徒や，知恵遅れやてんかんを併せもつ児童生徒の指導方法についての悩みを示すケースも多数あった．つまりむしろ障害の多様化が問題になっている面もあるのである．このようなことから，障害児教育における理学療法の在りかたを，現状の中で一般論として述べることはきわめて困難と言える．特に脳性麻痺児の障害の状況は他の障害と重複化しているので，単純に脳性麻痺の病態像そのもので理学療法の在りかたを議論するのは，教育場面ではあまり意味が無いように思われる．
そこで筆者としては，前任のF養護学校で1989年に作製した教育課査資料集5)と本校の昭和63年度研究報告書を比較しながら，筆者の経験を中心にその在りかたについて述べることにする6)．
脳性麻痺児の就労と自立生活に対する理学療法士のかかわり
著者： 髙橋寛
ページ範囲：P.386 - P.392
Ⅰ．初めに
1987年2月に厚生省が行なった身体障害者の実態調査1)によると，脳性麻痺者は6万5千人と6千人増加しているが，1987年の総数からみれば2.7％であり，1980年の3.0％に比して0.3％減少している．これは脳血管障害に代表される高齢障害者の増加によるものである．また，脳性麻痺者は年齢別には18歳から39歳以下が61％を占め，40代で減り始め，60代になると激減する傾向が有り，彼らが，就労などを考える青年期リハビリテーションの重要障害群であることがわかる2)．
大分県下の某肢体不自由児養護学校の高等部卒業生の進路状況の5年間（1984年から1988年）をみてみると，就労（事業所）が19名（25.0％）であり施設入所が36名（47.4％）であった．東京都立の養護学校3)の同期間と比較してみると，東京の場合，就労が皆無であり，施設入所が2名（3％），当県には設置されていない生活実習所に46名（67.6％）と大半が生活していることは，大都市圏との地域差を物語っている（表1）．
この養護学校76名の卒業生の中で，社会福祉法人「太陽の家」（以下，「太陽の家」と略す．）に提携企業との合弁会社に3名が就職，重度授産施設に5名，重度更生援護施設に4名，療護施設に1名の13名が入っている．
とびら
うず潮のごとく―チーム医療を考える
著者： 長澤弘
ページ範囲：P.357 - P.357
鳴門海峡を一望のもとに見渡せる山の上に登り，大河のごとき怒涛のような潮流と，それに伴ってまるで湧き上がってくるように現れるうず潮を観た．その形態はさまざまであり，小さくてすぐに消えてしまうものもあれば，まるで成長するが如く見える力強く大きなものもあった．うず潮を観て思い浮かんだことの一つに，リハビリテーションチーム医療における専門職としてのかかわりかたがあった．
われわれ理学療法士は，教育を受ける時点から継続してチームアプローチの重要性を説かれ，また臨床場面において実践していると言える．その重要な命題を背負い，意識して行動していると自負しているが，はたしてその成果はいかがなものだろうか．問題無く経過していく場合や，満足でき自己実現をも果たせたと感じるときや，反省すべき結果をもたらしてしまった場合など，さまざまなことがあるのが現実だろう．
入門講座 理学療法プログラムの立てかた・6
神経難病疾患の理学療法プログラム
著者： 増本正太郎 , 望月久 , 笠原良雄
ページ範囲：P.393 - P.400
Ⅰ．初めに
神経難病と一口に言っても，特に明確な疾患群として定義付けられているわけではない．一般に難病（intractable desease）とは原因不明で根治困難な予後不良の疾患を指すが，ここでは代表的神経難病である三疾患を取り上げることにする．それは黒質・線条体系を主な病変部とするParkinson病，小脳・脊髄系を侵す脊髄小脳変性症（SCD），運動ニューロン疾患である筋萎縮性側索硬化症（ALS）である．いずれも神経系変性疾患であり病状の進展が非常に緩徐なケースも存在するが，多くは進行性である．したがって，リハビリテーションの目的は，可能な限り機能的維持を図り能力障害の進行を最小限に食い止めることにある．こう書くと治療に熱心なセラピストにとって神経難病は魅力が無いばかりか，無力感さえ抱きかねない．確かに，急速な進行期や末期にあっては，機能面より社会的不利の軽減やQOLの向上を図ることが中心になることもある．しかし，われわれは期間は限られても能力障害のみならず機能的障害においても改善を示した例を経験している．それはParkinson病にみるように進歩した薬物療法の効果による場合もあるが，不活動な状況が機能的障害や能力障害を真の進行以上に修飾していると思わせる例が存在するからである．近年延命医療のnegativeな側面が取り上げられることが多くなったが，延命への努力無しには医療の進歩が無かったように，セラピストはあらゆる障害に対し絶えざる注意と努力を払い患者ニードを把握する必要がある．こうした諦めない姿勢が患者との信頼関係を築き，闘病への意欲を心理的に支持することにつながる．
本稿では，まず神経難病に対する理学療法プログラムを作成するに当たって留意すべき基本的な考えかたについてふれ，次に障害レベルに対応した各疾患別の取り組みかたを述べることにする．
講座 リハビリテーションと住宅改造・6
車いす使用者の利用を考慮した住宅改造―考えかたの基本特性と実例の考察
著者： 八藤後猛
ページ範囲：P.401 - P.406
Ⅰ．初めに
車いす使用者が，在宅で日常生活を送ろうと考えた場合，我が国の家屋の多くは，そのままでは生活できず，多少なりとも改造が必要となる．しかし多くの場合，その家屋は車いす使用者が生活することが考えられていないばかりか，わずかな改造さえもやりにくい大きな問題点がいくつかある．その一つは，我が国の気候は多雨多湿のために，床の高さが地表や道路から高いことで，室内も古い家屋ほど土間や敷居の段差に悩まされる．また，廊下の幅や建具の有効幅も，一般の家屋では車いすではスムースに通過できない．こうした住環境を変えるためには，技術的にも経済的にも容易ではない．したがって，家屋改造の困難さが在宅生活を諦めさせる要因となっている例はあまりにも多い1)．
改善費用については，初期投資にある程度の費用がかかるので，家族としては最小の投資で最大の効果を期待することが多い．身体機能を考慮した住宅改善も，一般的には費用を多くかければかけるほどその効果は出てくるが，その関係は必ずしも正比例ではない．筆者らの経験では2，3)一般に，わずかな費用をかけるだけでも，身体に障害がある者が，自分自身でできる生活動作が飛躍的に多くなる上，介助者の負担の軽減への効果は大きく出てくる．しかしその後は，あまり多くの費用をかけても，それに比例した効果は得にくいという傾向がある．これは逆の言いかたをすれば，大きな効果をねらって一部分に多大な費用を投資するよりも，住宅内のさまざまな場所に，簡便な配慮を数多くしたほうが良いということでもある．
以下には，そうした視点に立った最小限の改善で行なえる方法や事例を主に示してある．
プログレス
糖尿病と心疾患
著者： 川久保清
ページ範囲：P.407 - P.407
糖尿病の治療法が進歩するにつれ，糖尿病患者の死因として感染症や糖尿病昏睡によるものが減少し，心血管障害や悪性腫瘍によるものが増加している．中でも，冠動脈疾患による死亡率は，欧米に比較して約1/3ではあるが，日本人一般に比べて約2倍（15％）の頻度であり，増加が著しいものである．したがって，糖尿病による心臓障害についての最近の研究は，まず糖尿病における冠動脈硬化の成因が挙げられる．また，糖尿病性心筋障害，心臓自律神経障害，運動療法などの観点からも研究されている．
PT最前線
他力本願から自力本願に―教えを実践する仏教者 松山俊也氏／＜証言＞「色即是空，空即是色」
著者： 本誌編集室 , 中山幸保
ページ範囲：P.408 - P.409
今回は，その出身のユニークさに食指が動いてお訪ねした．そして，凡人は知り得ないでいる修業の内容を仄聞させていただいた．人当たりの巧みなことは，修業の一端であろうが，患者さんとも添い合わせてゆける術（すべ）を身に付けておられ，参考になる．
あんてな
老人保健施設の現状
著者： 遠藤明
ページ範囲：P.410 - P.410
1）制度の創設
老人保健施設は，昭和61年の老人保健法の改正の際に導入された新しいタイプの老人ケア施設である．すなわち，医療施設と福祉施設との中間，また収容型の施設と家庭との中間に位置するいわゆる中間施設を制度化したものである．
報告
スーパーバイザーからみた臨床実習評価の在りかた
著者： 大原昌之 , 石田かおり , 弘部重信 , 平田順一 , 古澤伸行 , 井川講栄
ページ範囲：P.411 - P.414
Ⅰ．初めに
理学療法科学生の臨床実習（以下，実習と略す．）を指導するスーパーバイザーにとって，臨床実習評価（以下実習評価と略す．）は負担を感じるものの一つである．スーパーバイザーの多くが教育者としての教育を十分に受けておらず，自分が学生を評価しても良いのだろうかという不安もある上に，認知・情意・精神運動の各領域にわたり，多くの項目を評価することはたいへんな作業である．また，評価者によって評価基準にばらつきがあるなどの諸問題もある．
滋賀県理学療法士会教育部では過去4年間に，スーパーバイザーからみた実習評価の在りかたについて検討を行ない，スーパーバイザーにとって実習評価とは何か，評価結果を指導に役だてられないかなどを模索してきた．
今回，われわれが学習してきた実習評価についての考えかたを紹介するとともに，実習評価に役だたせるために試作したチェックリストを併せて報告する．
紹介
基礎的運動能力の改善・維持を目的としたグループ体操
著者： 中島学
ページ範囲：P.415 - P.418
Ⅰ．初めに
我が国の理学療法においてグループ体操が根づきにくいのは，マッサージ出身者が患者とのスキンシップの重要さに膠着しているからとのみかた1)もある．しかし澤村2)が指摘しているように，その有効性については見直されるべきものと考える．
当科では約6年前から基礎的運動能力の改善・維持を目的としたグループ体操を取り入れている3)．その内容について，若干の考察を加えて紹介する．
1ページ講座 福祉制度の手引き・6
クリニカル・ヒント
介助の方向と量
著者： 小村博
ページ範囲：P.420 - P.421
非常に基本的な内容で恐縮であるが，障害をもつ者に対してその介護業務に携わる職種あるいは介護に当たる家族に対して，理学療法士はどのような指導をすればよいのかについて述べてみたい．
近年，我が国でも高齢化社会が問題視され高齢化は障害化を招くとして，施設の整備や在宅サービスの充実が図られている．その施策の中でホームヘルパーの増員や介護福祉士の養成が急ピッチで進められている．そのカリキュラムの中で「リハビリテーションの基礎知識」などと称して理学療法士にも講師依頼が多いようである．また，私の勤務は重度身体障害者更生援護施設であり，介護福祉士の養成校から実習施設として学生を受け入れている．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.424 - P.425
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.428 - P.428
演題数が400題にも上ぼる第25回日本理学療法士学会抄録集の一つに目を通していくと，この四半世紀での理学療法の研究活動の大きな進歩を感じ，なかなか読みごたえがあります．理学療法士がこの学会に費やしたエネルギーと情熱は量りしれないほど膨大であり，それだけに4日後に迫った学会で熱のこもった討論と知識の交流が期待され，おおいに楽しみです．
われわれは，乳幼児期，学齢期，思春期そして成人期へと成長していく中で，さまざまな社会的制度，社会生活を体験するように，脳性麻痺児をはじめとする障害児も同様な機会があって当然です．しかし現実には，解決すべき多くの課題が横たわっています．そこで本号では，千代丸氏，川村氏，山本氏，工藤氏，高橋氏の理学療法士五氏から「脳性麻痺児の発達過程と理学療法」に焦点を合わせて執筆していただきました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
