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Ⅰ．用語について
起居動作をkey word集で渉猟してみても，起坐・起立・歩行などの個別具体的な動作を示す用語はあるが，「起居動作」ということばを見つけることはできない．代表的な教科書の類も，脊髄損傷や脳卒中片麻痺の各論中に動作訓練の方法が記載されているのみで，総論の章に歩行という項目は設定してあっても，起居動作というものを総括的に取り上げたものは見付からない．
ベッドやいすを利用する生活環境では，三次元空間での上下方向の移動距離は少なくて済むのに対して，日本のように屋外と屋内との間にすでに高い段差があり，室内でも畳を利用し，便所や風呂の構造も特殊な環境ではそうはいかない．しかも上下方向の移動だけでなく，狭い・掴（つか）まれない・改造できないなどの固有の問題も多い．以上のように考えると，少なくとも，日本の特殊な居住環境では，総論的な検討が不可欠であろうと思う．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル24巻7号
1990年07月発行
雑誌目次
特集 起居動作
起居動作総論
著者： 安藤徳彦
ページ範囲：P.432 - P.434
起居動作と福祉機器
著者： 廣瀬秀行
ページ範囲：P.435 - P.440
Ⅰ．初めに
最近いろいろな種類の福祉機器が開発されている．これには，社会が高齢化社会に対する取り組みの中で福祉機器に注目し始めたことや，リハ工学カンファレンスでの福祉機器コンテストやデザイン博での車いすデザインコンペ，また福祉機器デザインコンペなどのコンテストが多くなったのも一因であろう．なかなか使用しにくい福祉機器が，多くのアイディアから少しでも障害者にとって使いやすいものが生まれる良い機会である．
しかし，多くの福祉機器が誕生しそれが有効であっても，個々の障害者の状況が異なるので機器の選択には注意が必要である．その機器が有効に活用されるには，十分な機器のハードとソフトの情報を得て，なおかつ実際に使用できることが必要である．そして，それらの多くの選択肢から専門家の意見を聞き，選ぶことができ，またアフターケアーも可能な機関が必要である．このような機関が早急に全国各地にできることが望まれる．
さて，福祉機器は使用される環境と障害者の能力とに関係する．障害者の能力に限界があれば，環境を変えるか福祉機器を使うかであるが，機器は環境に非常に影響される．特に移動については畳と段差とはその致命的な影響を与える代表である．
例えば，車いすに60kgの人体模型を載せ，床を変えたときの静止時から動き始めたときの引っ張り荷重を測定した．また，段差を乗り越えるための高さを中心に操作性を検討した．使用した床は，畳の代わりに泥落としマットと滑らかなコンクリートである．コンクリート上では1kg・fであったのが，マットでは4kg・fと増加していた．また，段差がスムースに乗り越えられるのは10mmまでであった1)．
このように，機器を使用すれば無限の可能性があるわけではないことを明確にし，同時に建築を合めた環境側との効率の良い共存が必要である．
片麻痺患者の起居動作―在宅患者の起居動作と介助者の労作を減少させるための指導とくふう
著者： 井口恭一
ページ範囲：P.441 - P.445
Ⅰ．起居動作とその指導の問題点
在宅患者の訪問指導をする中で，運動機能面から能力があるにもかかわらず，起居動作さえも満足にできないケース，できても動作自体が拙劣で，かつ次の動作に生かされないケースをみかける．高次脳障害，痴呆，意欲の欠如などを除くと，動作の型，方法に問題がある場合が多い．これらの運動機能面を観察してみると，次のような共通点がある．
各動作の中で①首を反るため動きづらくなる
②体幹を反るため体全体が一枚の板のように固く動きづらくなる．
③健側の手足が体幹の回転などの動きを助ける力とならない．
④（動作ができても，本人にもって大きな労力を要するので，動かない）（運動機能面に入れていいか問題あるが）
Parkinson病患者の起居動作の指導とくふう
著者： 増本正太郎 , 福本美和 , 福元賢吾
ページ範囲：P.446 - P.452
Ⅰ．初めに
Parkinson病は体軸内回旋の乏しい小刻みな歩容を呈し，加速歩行・すくみ足など特有の歩行障害で知られる．このほか「体に板が入ったように重く感じ」られ，寝返りや起き上がり動作が困難になりやすく，歩行障害にも増して問題になることが多い．まずParkinson病患者の起居動作障害の特徴について述べ，障害の進行段階に応じた対応を考えてみたい．
四肢麻痺患者の起居動作の指導とくふう
著者： 椎野達
ページ範囲：P.453 - P.457
Ⅰ．初めに
頸髄損傷者の起居動作は，大きく二つに分けられる．一つは床上動作，もう一つは車いす上の動作（躯幹の前屈，起き上がり，下肢のコントロールなど）である．この動作は日常生活動作（トランスファー，更衣動作，排尿・排便動作など）の基礎動作となり，非常に重要な動作と考えられる．しかしこれらの動作を獲得するためには，半年から1年の基礎体力作りのためのトレーニング期間と1年以上の動作訓練期間が必要であり，この間理学療法士と患者はマラソンランナーのように短期目標を幾つも設定し，訓練をしながら忍耐と努力の日々をゴールを目指して送らなければならない．この基礎体力作りの期間がもっとも重要であり，この間の努力の結果として，何らかの動作能力が獲得できると考えられる．
一つの動作を獲得するためには，筋力と持久力，そして四肢および体幹の柔軟性および動作の習熟が必要である．このとき，人間は考える葦であり道具を使ったり，くふうすることで動作の獲得が容易になる場合も多い．
頸髄損傷者の動作訓練のポイント，器具，車いす処方上の考慮点などについて，Zancoliの分類表（せき損センターの判断基準を用いる．）に基づいて述べる．その際起居動作をはじめ各種の動作は，stabilityを確保して初めてmobilityが生じるので，この点に注目して，以下，床上動作訓練，車いす動作訓練，トランスファー，頸髄損傷者用車いす処方上の考慮点について述べる．
リウマチ患者の起居動作の指導とくふう
著者： 川西雄三郎 , 高木章好 , 伊藤正彦 , 杉山寿美子 , 羽根田匡代 , 浅井克己 , 吉田勝彦 , 廣林達也 , 川極由里香
ページ範囲：P.458 - P.461
Ⅰ．初めに
慢性関節リウマチ（以下，RAと略．）は非化膿性の慢性関節炎を主症状とし，他の全身症状や多くの関節外の炎症症状を有する全身性疾患である1)．そのためRA患者の起居動作の指導においては，痛みに注意を有することはもちろんであるが，特に関節への影響に注意を要する．起居動作において，現在どの動作ができないのか，またそれが何故できないのか（疼痛のためか，拘縮のためか，筋力の低下のためか，朝のこわばりのためか，また全身症状のためかなど）要因はいろいろと考えられる．また，現在，動作は可能だがこの動作により将来関節への悪影響を与えるおそれは無いか，また他の関節部位への影響はどうかなどをセラピストは考慮しながらRA患者に起居動作を指導する必要がある．しかし患者に将来，関節に悪影響を与えるおそれのある動作を行なわないように指導しても，なかなか守られない．それは起居動作が，人が生活していく上で必要不可欠な動作であるからである．RA患者は他の疾患と違って，多くは徐々に進行し，起居動作が困難になっていく．その間RA患者は，自身の筋力低下や関節可動域の減少などを身体で自覚し，できるだけ疼痛を誘発しない方法を自らくふうする．セラピストは，RA患者がその自らくふうした起居動作を寛容に受け止めながら，他の関節への悪影響を考慮し指導する．
本稿では特に頸椎に異常を認めたRA患者に対しての起居動作の指導と，当院で行なっているRA患者全般に対しての起居動作の指導を述べる．
とびら
ひとりごと
著者： 松永義博
ページ範囲：P.431 - P.431
1965年，理学療法士・作業療法士法が公布され，翌年理学療法士，作業療法士が誕生して早くも20余年になる．この間諸先輩の努力で，リハビリテーションということばも今や，世間で当たり前のように使用されるようになった．
しかしその内容たるものはどうであろうか？
クリニカル・ヒント
身体代償機構の理解の重要性―肩と股関節の場合
著者： 嶋田智明 , 武政誠一 , 講武芳英
ページ範囲：P.462 - P.462
人間の身体が単なる機械と異なる大きな点は，それが実に精巧な代償機構を備えた自動制御装置であるということである．
例えば，肝硬変のため門脈血が通過して下大静脈に流れ込むことが困難なときには，臍傍静脈や腹壁皮下静脈の吻合を利用して前腹壁に向かって血液は流れ，腋窩静脈などを介して心臓に戻るために，臍を中心として静脈が著しく怒張する．これは，病理学の講義でおなじみのMedusaの頭（Caput Medusae）発生機序である．
入門講座 関節の運動学と運動療法・1
股関節
著者： 中山彰一
ページ範囲：P.463 - P.470
Ⅰ．初めに
ヒトの股関節は四足起立から二足直立歩行の進化の過程において，支持性・安定性と相反する運動性という機能を満足せねばならない宿命を有してきた．このため股関節は，構築学的・生体力学的に有利な面と弱点とを共有することとなった．この構築学的・生体力学的弱点は小児・成人・老人にみられる股関節疾患の病態と治療方針に深く関連しているため，機能解剖・運動学・生体力学の知識が重要，不可欠となる．
本稿は入門講座ということで，股関節の機能解剖・運動力学と股関節疾患に対する運動療法の基本事項のみについて述べる．
講座 人間関係論・1
人間関係論
著者： 八重澤敏男
ページ範囲：P.471 - P.475
Ⅰ．社会的動物としての人間
人間が社会的動物であるとは，すでに多くの研究者の指摘するところである．その理由として，次の四点が挙げられる．
①社会が存続していくためにはその構成員である人間が再生産されていなければならない．人間が社会という集合体に属していることにより，社会は安定的に維持される．
1ページ講座 福祉制度の手引き・7
更生医療・育成医療・老人医療
著者： 山本和儀
ページ範囲：P.476 - P.476
1．初めに
身体上の障害を軽減し，日常生活を容易にするために医療が必要なときは，成人の場合（18歳以上）は更生医療，児童の場合は育成医療が受けられます．医療は現物給付が原則となっていますが，実際は国民皆保険制度により，全員が医療保険に加入していますので，医療保険の給付の残額（本人負担分）に対する給付を受けることになります．
ただし他の公費負担制度（老人保健，難病特定疾患医療費，生活保護法による医療扶助制度など）がある場合は，そちらが優先されます．また本人や扶養義務者は一定以上の所得がある場合は，所得に応じて費用の一部を負担します．負担額は補装具の場合と同じ表が使われます．
*更生医療・育成医療を受けることができるのは，厚生大臣，知事，指定都市市長の指定する，更生医療指定医療機関，指定育成医療機関に限りますので注意が必要です．
プログレス
難治性骨折に対する電気刺激療法
著者： 井上四郎
ページ範囲：P.477 - P.477
1．直流電気刺激法
1）電極を外部より刺入する方法（semi-invasive法）
1800年にVoltaが電池を発見して間もない1812年にはイギリスのSt Thomas病院のBirchが骨折の治療に直流電気刺激を実施したとの報告など，古くより電気刺激は試みられたが，電流量などの正確な記載がなく，おそらく1mA以上の電流が流れていたことが想像され，骨癒合には不利であったと考えられる．前述したように電流量を規定した科学的な電気刺激療法は，1953年に本邦の保田に始まった．
まず，軟部組織の電気抵抗が小さいため陰極の軟部組織貫通部はTeflon coatingで絶縁してある．陽極はスレンレスティールでは錆びる（酸化する）ため，井上はカーボンファイバー製を採用した．Brightonは皮膚電極を使用している．陰極は眉折部の電気刺激に反応すると思われる骨片に1～4本刺入し，陽極は少し距離をおいて刺入する．
PT最前線
一人一人の子どもに丸ごとかかわる―養護学校で250名を相手に奮闘中 佐藤秀紀氏／＜証言＞まちがいの無い男
著者： 本誌編集室 , 工藤俊輔
ページ範囲：P.478 - P.479
工業高校電気科を出て，大学は法学部．ちょっと毛色の変わった出身である．老人を追い続け，子どもたちを深く知るために筑波大学夜間大学院に学ぶところまで来てしまった．都心では得られない広々とした，自然の残る町田市の町田養護学校に佐藤氏をお訪ねした．
あんてな
障害児保育の現状
著者： 杤尾勲
ページ範囲：P.480 - P.480
心身障害児の福祉対策は，施設福祉や在宅福祉の観点から多様な施策が講じられているが，特に就学前の児童については，保育所も障害児保育を通じて福祉対策の一環を担っていると言える．
資料
第25回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1990年度） 模範解答と解説・Ⅰ―理学療法（1）
著者： 大橋ゆかり , 薄葉眞理子 , 谷浩明 , 藤井菜穂子 , 竹井仁
ページ範囲：P.481 - P.485
報告
NICU入院児の運動機能検査結果とその後に運動障害を呈した患児の検討
著者： 吉田ゆかり , 辻清張 , 坂後恒久 , 平谷美智夫 , 若林正三郎 , 足立壮一 , 生田敬定 , 福原君栄 , 春木伸一
ページ範囲：P.487 - P.491
Ⅰ．初めに
欧米では1970年代後半より未熟児，新生児に対する理学療法が行なわれており，その効果も報告されている1，2)．
本邦でも，小児の理学療法が肢体不自由児施設だけでなく一般病院でも実施されることが多くなり，新生児室や新生児集中治療室（Neonatal Intensive Care Unit；NICU）への導入も積極的に行なわれるようになった．宮腰らは危険因子の高い未熟児に対し，NICU入院時より理学療法を実施した結果，修正月齢では正常範囲の運動発達を得たことを報告している3)．また，江連らはNICUでの胸部理学療法の方法と効果について述べている4)．しかし，新生児期より障害の有無やその予後を判断することは難しく，またどのような状態から理学療法の対象とするかなど不明が点も多い．
筆者らは，1986年9月より隣接の福井県立病院NICU入院児に対し理学療法を実施しており，退院後も当センターにて治療継続している．
本稿では，著者らが行なっているNICUにおける理学療法を紹介するとともに，過去2年間に運動機能検査を行なった児の中で，運動障害をきたす可能性が高いと判断し運動療法を施行した児と，実際に障害を残した児に関する運動所見を比較検討したので報告する．
青壮年および老人のROMの考察―健常人男性下肢・脊柱のROMについて
著者： 武政誠一 , 嶋田智明
ページ範囲：P.492 - P.495
Ⅰ．初めに
関節可動域（Range of motion，以下ROMと略．）の計測は，整形外科や医学的リハビリテーション領域の診療に際して必須の検査項目である．その点からしても，健常者の可動域を知ることは重要である．
健常者のROMについては，1914年，10名の兵隊の四肢の主要関節および体幹の計測について柏1)が報告している．また，Glanvilleら2)も同様に10名の健常男性を対象にした四肢の主要関節および体幹の計測について報告している．その後も多くの報告があるが，これらも含めこれまで報告されてきたROMは，母集団の年齢に偏りがあること，計測方法も発表者によって異なることから，その値を相互に比較することは困難であった．こうした中で，ROMの測定方法について，1974年に日本整形外科学会と日本リハビリテーション医学会の両学会が，American Academy of Orthopedic Surgeon3)（以下，AAOSと略．）を骨子とした，解剖学的基本肢位を0°としたZero-strating positioningを採用して，ROMテストを公示した4)．しかし，このテストは，実際臨床場面で使用する理学療法士や作業療法士のみならず，教育の場においてですら合点のいかない点が多く指摘され，1984年に日本理学療法士協会・作業療法士協会により，ROM計測法が検討され，最終的に「ROM計測の手引き」（以下，協会法と言う．）が発表された5)．しかし，いずれの計測法も，その正常値は，その一部がAAOSそのものの引用であったり，我が国の人々を対象とした年齢，性別，左右差についての考慮がされているとは言えない．
そこで今回われわれは，87名の健常男性を18～25歳未満・25～60歳未満・60歳以上の三群に分け，おのおのの下肢主要関節と脊柱のROMを計測し，比較検討するとともに，若干の文献的考察を加えて報告する．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.496 - P.497
編集後記 フリーアクセス
著者： 松村秩
ページ範囲：P.500 - P.500
本誌の特集企画者として，起居動作ということばの英文表現をいろいろ探してみたが，見付けることができなかった．
日本の和風生活，つまり畳の上での生活は我が国特有のものである．起居動作を表すことばとして，立居振舞があるが，これはまさしく畳をもつ生活様式の中で生まれたことばであろう．つまり畳文化の中で使われる起居動作は，欧米のいす中心の生活とは明らかに異なった意味をもつものであろう．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
