ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
Ⅰ．初めに
脳卒中は複雑な障害をもたらし，生活のあらゆる側面に影響を与え，その長期的な予後は簡単な指標では表現できない．「リハビリテーション訓練」を行なう立場からすれば，身体機能，特に運動機能に関心が向かうのは当然だが，身体機能の向上にはその前提となる生命の維持が必要であり，また機能を生かしてどのような生活を送れるかが重要である．ここでは，脳卒中後遺症者の比較的長期にわたる予後について，これまでの研究報告を基に種々の側面から簡単にまとめてみた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル25巻1号
1991年01月発行
雑誌目次
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
脳卒中後遺症者の長期予後
著者： 伊藤良介
ページ範囲：P.4 - P.8
脳血管障害患者の下肢機能再建術と理学療法
著者： 佐々木健
ページ範囲：P.9 - P.12
Ⅰ．脳血管障害による片麻痺の下肢変形
脳血管障害による片麻痺の下肢変形の多くは，伸展パターンに基づくことが多いが，それはさらに以下のようなことで，影響される．
（1）随意運動の回復段階
弛緩性麻痺，連合運動レベル，共同運動レベル，分離運動レベルのどの段階か
（2）痙性の状態
（3）廃用症候群（筋萎縮，拘縮，浮腫，褥創など）
（4）誤用症候群（関節炎，膝靱帯の弛緩や延長など）
（5）治療
脳卒中間歇入院の理学療法―問題点の特徴と理学療法士の役割
著者： 宮下八重子 , 木藤素子 , 小林康雄 , 関根佐知子
ページ範囲：P.13 - P.18
Ⅰ．初めに
脳卒中による障害を残し，また他の合併症を有して在宅生活を続ける人々はさまざまなアクシデントを起こす可能性が高い．このため，障害者や家族が安心して在宅生活を続けるためには再発以外でも医学的・家族的状況が悪化したときに即対応してくれる医療機関が求められる．二木は『脳卒中患者が退院後も自宅で安定した生活をするためには症状悪化時の再入院（間歓入院）と「維持的・継続的リハ」が必要である』1)と述べている．
在宅生活で起こる症状悪化には，入院による内科・外科治療のみですぐ元の状況に戻る場合もある．しかし，機能障害が重くADLレベルの低い人々は，軽い症状でもそのために機能障害やADLレベルがさらに悪化することが少なくなく，また屋内生活にとどまっている人々は比較的運動量が少ないためか明らかな原因・誘因が無くて状態が悪化することもあり，理学療法的アプローチも必要となる．
今回，脳卒中患者が再発以外の原因で入院し，1985年1月から1989年12月の5年間に代々木病院を退院した「間歇入院2)」（当院では，陳旧期脳卒中患者が，再発作以外の原因で自立度低下・状態悪化した場合，短期間「間歇入院」させ，内科的治療とともに集中的リハビリテーションを行なっている．）患者のうち，理学療法を行なった延べ196人を対象として，入院原因や入院時の患者状況と理学療法士の役割について検討を行なったので報告する．
回復期以降の脳卒中患者の理学療法
著者： 吉尾雅春 , 松田淳子 , 祝部美樹子 , 山野薫
ページ範囲：P.19 - P.24
Ⅰ．初めに
脳卒中患者は回復期を過ぎ，維持期とされる時期になっても，有機的な生活を送ることによって，筋力や耐久力が向上し，また精神機能面の好転もみられ，徐々に運動機能の改善が得られることも珍しいことではない．
逆に，退院時よりしだいに日常生活動作（以下，ADL）能力が低下していく傾向も認められており，年齢や経済状態，家族との人間関係などがその因子として考えられている1～3)．寝たきり老人の過半数が脳卒中であることを考え併せてみると，脳卒中患者の急性期，回復期のリハビリテーションサービスはもちろんのこと，それ以降の理学療法の在りかたについても見直しておく必要がある．
回復期以降の脳卒中患者の理学療法といっても，それ以前の内容の継続であることも多いが，ここでは特に病院や在宅を問わず，その機能維持，改善に重要と思われる事柄について述べる．
回復期も，その後もいつも生活期
著者： 石田卓司
ページ範囲：P.25 - P.26
日常，私たちと時間を共有する脳卒中の人たちの様態は，千差万別である．発病後直ちに，必要にして十分な治療・看護が施され，続いてリハビリテーション・スタッフがそれぞれの役割を全うするといった，それこそ絵に描いたような治療を受けられる患者はそう多くない．少なくとも私たちが体験する現実は，そうである．脳卒中の初期のケアが重要だとする主張は，そうした実情によってあっけなく無化され，最初の3か月が勝負だ，いや6か月だという議論はしばしば空疎なものになる．
回復期と呼ばれる時間を無為に過ごすことによる損失は，確かに大きい．この時期のケアの質が，ひとりの患者のその後の生を決定する場合も珍しくない．あだやおろそかにはできない道理である．しかし，そのことを承知で敢えて言うなら，そこに価値を置くあまり，回復期の，身体の機能性の変化だけに関心を注ぐ向きがなくはない．そして，要素的機能の改善が目立たなくなると，プラトーなる不可解なことばを登場させる．“プラトー！”と言えばこれは，セラピストの関心や興味が尽き，役割が終わり，いわゆるその後はもうどうでもよく，無きに等しいという意味であるらしい．したがって，急性期に続いてきたるべき事態について，ほとんど語ることが無いのである．「回復期以降」という奇妙な言いかたが当然のようになされている所以（ゆえん）であろう．
介護と治療のはざまで
著者： 丸田和夫
ページ範囲：P.27 - P.28
脳卒中に対する理学療法は急性期だけでなく，回復期以降においてもその適応を考慮しなければならないことが少なくない．本特集では，その課題についての検討が加えられた．それによると，回復期以降の脳卒中患者に対する理学療法は広範囲で，かつ大きい役割を果たしているようである．
そこで，この機会に特別養護老人ホームの現場で，回復期以降の脳卒中患者の理学療法について考えていることを二，三述べてみたい．
脳卒中；回復期以降の理学療法を問う
著者： 白川満朗
ページ範囲：P.29 - P.30
このタイトルから展開する考えかたは，個々の理学療法士のさまざまな背景ごとに，かなり異なるであろう．しかし，患者さんや家族は，状況に応じた最適の場における最適の内容の援助を望む．個々の理学療法士が自分の価値観を押し付けた援助をするのは良くないと思う．ところが，今回は私自身が自分の価値観を述べるはめになってしまった．
ことわざを応用するつもりは無かったが，「相手を知り自分も知ればアプローチは進歩する」というのが私の考えかたの展開である．“相手”とは，患者さんのみでなく，共に生活する人々や生活空間などの患者さんを取り巻く環境も含む．“自分”とは，自分の特性のみでなく，自分の環境（主に職場環境）も含む．だから，“相手”と“自分”とはオーバーラップしている．
脳血管障害者の退院後の継続理学療法―一般病院勤務者の立場から
著者： 稲坂恵
ページ範囲：P.31 - P.32
1．初めに
脳血管障害者に対するリハビリテーション（以下「リハ」と略．）は，その必要性，重要性が社会的に認識されてきており，これに伴ってその内容，システムも変化発展していると評価できる．具体的には早期リハの充実，入院中の各種アプローチに対する保健点数増加，退院前の在宅訪問や指導の保健点数化，退院後の在宅訪問の制度化などが掲げられる．しかし，このようにリハの内容は確実に発展してはいるものの，急性期，回復期，それ以降を区別した場合，施設間の連携の不十分さなどのために，各時期を通した一貫したシステムは，まだ不備が多いと言える．
急性期から回復期については，各施設に特殊性が有り，かかわる時期は自ずと規定されているが，回復期以降のかかわりについては，各施設の立場，方針により異なり，さまざまな形で施行されていると思われる．現在までに，回復期以降のリハの在るべき姿や方法論については，十分な議論が為されておらず，今後の課題は大きいのではないかと思える．
今回，回復期以降の理学療法を論ずるに当り，回復期以降をどうとらえるかという定義が見当たらないことから，この時期を“十分な急性期医療を受け，初期リハ入院を終了し，家庭に戻った後”と定義することにした．したがって，自宅退院した脳血管障害者の継続理学療法が，どのようなもので，どう在るべきかについて，私見を述べることとする．
とびら
息と生
著者： 土田正勝
ページ範囲：P.3 - P.3
肺理学療法を始めるようになってから，感動的場面に遭遇することが多くなった．
灼熱の太陽が照りつけるある日の昼下り，人工呼吸器より離脱に成功した終末期にあるALS患者の搬送に主治医，看護婦とともに救急車に乗り込むことになった．路面は悪く，時々大きく揺れる．その度に水様性の痰が気道を塞ぐ．「吸引，吸引！」狭い車の中は正に戦場のような騒ぎである．「お父さん，しっかりして！」妻の必死の叫びの中でうつろな目がうなずく．
入門講座 歩行・1
歩行―臨床での歩行分析のために
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.33 - P.38
Ⅰ．初めに
歩くというきわめて基本的な動作能力が奪われたとき，人はいったい何を感じ何を思うのであろうか．日々多くの障害者の訓練に当たっていてもその心境に到達するのは，いささか困難のように思える．ただ，歩けるようになったときの患者の喜びようを見ると，それがいかにたいせつなことであるのかいつも新しい驚きで胸が熱くなる．理学療法士ほど，歩行というものに直接かかわる職業は他に無いであろう．
歩行の異常を矯正あるいは回復させるためには，まず的確に歩行を分析して，異常の原因を明らかにしなくてはならない．臨床現場ではほとんどの場合，ストップウォッチを片手に観察と触診と模倣によることになるが，これが実習学生や新人の理学療法士が泣かされるいわゆる‘歩行分析’である．
理学療法士が行なう歩行分析は，対象者が正常歩行からどのようにそしてどれだけ逸脱しているかを診るという目的でなされる．それゆえ，異常を診る前にその基準となる正常歩行を熟知しなければならないということになる．
人の歩行について，現在の知識の基礎を成す研究は19世紀に始まった．写真技術の発達による動作解析の進歩や各種計測器機の発達により正常歩行に関する多くの研究が為されてきた．その結果，理学療法士が臨床で必要とする正常歩行の知識と解釈はすでに出尽くした感がある．そしてそれらは多くの成書にまとめられている．本誌の前身である『理学療法と作業療法』第20巻（1986）でも講座に歩行が取り上げられ，飯田1)により正常歩行の分析の歴史，方法，歩行時の関節のモーメント，床反力，筋電図など，運動学および運動力学すべてが詳細に網羅されている．ぜひとも一読を勧める．
今回は入門講座ということなので，新人の理学療法士が臨床の場で歩行分析をする上で役にたつということを念頭にまとめた．
講座 姿勢・1
姿勢反射の基礎
著者： 島村宗夫
ページ範囲：P.39 - P.45
Ⅰ．初めに
一つの運動を引き起こすためには，それぞれに適した準備の姿勢が必要である．起立するとか，はう，歩く際にも運動に先行して一定の姿勢がとられている．これらの多くは反射活動による．それは姿勢反射（postural reflex）と呼ばれている．反射を引き起こすには視覚，平衡感覚，力覚，皮膚感覚などの感覚性入力が必要であることは言うまでも無い．
人が直立姿勢を保つには抗重力筋の筋固有反射系がつねに働いており，また電車など乗り物内でよろけそうになれば，倒れそうになる側の肢を踏みしめるとか，踏み出すなどして調節している．いずれも中枢神経系内の命令によっている．
姿勢反射は現れる部位によって三つに分けられている．局所に限局されたものはlocal static reactionと呼ばれ，肢とか腕などやや広い範囲であればsegmental static reactionと呼び，よりまとまった現象であればgeneral static reactionと呼んでいる．局所的のものとしては伸展反射，拮抗筋間の相互抑制，皮膚からの屈曲反射などが含まれる．やや広い範囲まで及ぶものとしては，交叉性伸展反射，左右の肢間の踏み直り反射などが挙げられ，全身にわたるものとしては頸とか迷路からの緊張性頸反射，緊張性迷路反射が主なものである．
姿勢を一定に保つ機構は単一の反射によるものは少なく，幾つかの反射系および随意運動（上位中枢からの調節）などが総合された形で行なわれている．神経機構については，古くSherrington（1906）はreflex standing，reflex stepping，reflex figureということばを用いて末梢神経からの神経活動の重要性を記載している（図1），現在はこれら反射性機構に加えて，中枢プログラムという考えかたに沿った研究が歩行運動を中心に進められ，姿勢，歩行の神経機構の多くが明らかにされている．中枢神経系内には足のパターン化された動きを引き起こすgeneratorが有り，それは末梢からのインパルスによって駆動されて反射性運動が引き起こされる．このgeneratorはより高位の中枢からの調節を受け，足の動きのリズム発生，リズムの速さの調節，大きさ（歩幅）の変化が生ずるものと考えられている（Grillner，1981）．
クリニカル・ヒント
筋力増強法の視点
著者： 西村敦
ページ範囲：P.46 - P.47
1．初めに
筋力増強法の一大原理は，過重負荷原理であり，今もその重要性は変わらないが，バイオメカニクスの進歩，障害の階層性概念などにより新たな視点が展開しつつある．臨床でのとらえかた，くふうすべき点について述べてみた．
1ページ講座 くすりの知識・1
くすりの基礎知識・1
著者： 岡島康友
ページ範囲：P.48 - P.48
好むと好まざるとにかかわらず，ほとんどすべての患者は何らかのくすりを服用している．リハビリテーションの関与する患者でもこれは例外ではなく，むしろ高齢者の比率が高いことから服用率も高く，その内容も多彩である．その意味でもリハビリテーションに携わる者として，くすりに関する基礎知識はもっている必要があろう．
プロクレス
中枢自律神経系の神経伝達物質・1
著者： 前田敏博
ページ範囲：P.49 - P.49
1．中枢自律神経系とは
教科書的に言えば，自律神経系は平滑筋や腺を支配する“自動的”な運動性末梢神経系であり，交感神経系と副交感神経系とに分かたれる．つまり意識的に動かすことができない臓器支配の末梢神経である．とはいえ，これだけで臓器を動かせる訳ではない．まず臓器の状態に応じるためには知覚入力が必要であり，次いで情報を統合して指令する中枢神経系が関与せざるをえない．かくして本来末梢神経系である自律神経系も中枢による統御，調節を強く受けることになり，これを中枢自律神経系と呼ぶ．
末梢自律神経系（交感・副交感系）は基本的には2個のニューロンから成り立ち，第一（節前）ニューロンは脳幹・脊髄から外に出る．交感神経系は胸腰髄から，副交感神経系は中脳・橋・延髄・仙髄からである．この出力系は知覚入力と合して反射ループを形成する．この情報処理一出力のユニットが脳幹・脊髄実行系である．これに対してより高度な情報を統合処理して下位実行系を調節しているのが視床下部である．視床下部は直接的・間接的に神経性，体液性の情報を得ると同時に，大脳皮質，辺縁系さらに小脳とも相互に連絡して本能，情動，知覚，運動の総合プログラムの中で下位実行系を統御・調節している（図1）．
PT最前線
学生を過小評価していたかも―学院時代のこと，教育のこと 田村美枝子氏／＜証言＞柔にして剛
著者： 本誌編集室 , 宮前珠子
ページ範囲：P.50 - P.51
自分自身が学び，教鞭もとった国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院から初めて，職場を移られた．1990年4月，新任地へ．その秋田大学医療技術短期大学部は取材時，まだ改装中であった．レンタルのプレハブ教室が，ロッカールーム，トイレと併設で一棟のみの仮設．元看護学校の学部本部棟とは，これも仮設然とした渡り廊下で連絡する．小世帯にふさわしく（？）教官も事務職員さんも同居していて，個室の無いことが好評なのだとか．協力が目に見える形である．
あんてな
長寿社会福祉基金について
著者： 山根弘
ページ範囲：P.52 - P.52
1．初めに
厚生省は，1989年12月「高齢者保健福祉推進10か年戦略」（ゴールドプラン）を策定した．この施策は，2000年度までの10か年で高齢者の保健福祉をどのように推進していくかをきわめて具体的に示しており，各方面から注目と期待を集めている．
この施策は，大別すると①在宅福祉推進10か年事業，②寝たきり老人ゼロ作戦，③施設対策推進10か年事業，④高齢者の生きがい対策の推進，⑤長寿科学研究10か年事業，⑥高齢者のための総合的な施設整備の実施とともに，⑦長寿社会福祉基金を社会福祉・医療事業団に設置することから成っている．
報告
食事動作介助機器の開発研究―特に，重度四肢機能障害者に対して
著者： 大塚彰 , 高橋誠 , 天野博之 , 首藤貴
ページ範囲：P.53 - P.57
Ⅰ．初めに
上肢障害者における日常生活動作（以下，ADLと略．）の目標のうち，食事動作の自立もまた，重要な項目の一つである．その際，上肢機能にある程度の随意性運動が存在すれば，各種のディバイスのくふうにより，食事動作の遂行が可能な場合が多い．筆者らも，種々の病態に合わせたディバイスをくふうし，その目的を達してきた．
しかし，重度脳性麻痺者や頸髄高位損傷者などにおいては，上肢機能に食事動作遂行に必要な随意運動が期待できない症例を経験する．このような症例では，やむなく全面的な介助を必要とする．
そこで，これら全面介助が必要な症例に対し，マニピュレーター的な介助機器の導入も考慮される必要性が生じてくる．このことに関しては，苦労して長時間を食事に費やすよりも，介助者により速やかに食事を終わらせ，有効な時間の利用を考えるほうが良いとする考えもある．しかしながら，自己で食物を選択し口に運ぶ食事の楽しみも必要であるとともに，人の手を煩わせず食事をしたいという障害者の願いにも耳を傾けたい．
そこで，筆者らは後者の考えの下に，アテトーゼ型脳性麻痺例および頸髄高位損傷例に対して，それぞれ異なった方式の食事動作介助機器をくふうした．機器により食事動作の自立またはその可能性を認めることができたので，以下に機器の概要を含めその実際につき述べる．
原著
脳卒中片麻痺患者に対する手指機能回復訓練の試み―特にPGEを中心とした筋力強化訓練が手指機能に及ぼす影響について
著者： 山根一人 , 大河俊博 , 近藤正太 , 木原啓策 , 森中義広
ページ範囲：P.59 - P.64
Ⅰ．初めに
片麻痺患者の手指を含めた上肢における運動療法は下肢に比較し，①その機能が巧緻性を主体とする，②ADLに関し片側性の使用が多い，③大脳における支配領域が広範囲である，④中枢からの運動ニューロンの錐体交叉での非交叉率が低い，⑤病態の程度にも関係するが，罹患患者の多くが，その急性期に下肢の運動障害に執着し，ニードを歩行第一とすることがたびたび経験される，などの理由により，特に手指に関してはその予後を悲観的に考えざるをえないのが現状であろう．
従来より，中枢神経障害では筋の質的障害に主眼をおき，多数のセラピストが，何らかの神経生理学的アプローチ（以下，NPA）を用い運動療法を行なってきた．しかし，近年本邦では諸家1～5)をはじめとし，NPAの非有効性が指摘されると同時に，片麻痺に対する運動療法の禁忌内容も減少し，幅広い訓練内容に変化しつつあるように思われる．しかしながら，手指に対する運動療法においては依然としてNPAが主流を占めているのが実状である．手指を含む上肢の運動療法に求められるものは，いわゆる‘質’か‘量’かという質問に対し，①の理由より過半数の理学療法士，作業療法士は迷わず‘質’と答えるであろう．
しかし，①ADLを主眼においた選択的な関節運動を起こすために，‘量’は見逃すことのできない要素であり，正常筋により近く回復させるためには，‘質’・‘量’の双方が必要である，②‘量’が減退した手指に対し，‘量’を主体に増加させてもADLに影響するほどの‘質’の低下，あるいは共同運動の固定化は起こらない，③したがって，‘量’を増加する訓練に伴い，ADL能力は向上する，という従来とは視点を異にしたわれわれの三つの経験的な仮説の下に，今回運動のコントロール訓練として，Power grip exercise（以下，PGEと略．）を施行し，それが手指機能にいかなる影響を及ぼすかを検討したので報告する．
短報
股関節外転筋筋力と骨盤の安定性に関する―考察
著者： 武富由雄 , 村木敏明 , 櫛辺夕子 , 吉田友紀 , 満田基温
ページ範囲：P.65 - P.66
Ⅰ．初めに
片側股関節外転筋の筋力測定と筋力増強運動に際して，骨盤挙上筋（腰方形筋や広背筋）による骨盤の引き上げの代償運動がしばしば臨床上みられ，的確な股関節外転筋筋力を惹起させることの困難なことが多い．そのため股関節外転筋の張力を両側同時に測定することのできる股関節外転筋力測定装置（張力検出器およびひずみ増幅器）がすでに考察・製作され1)，股関節外転筋の筋力測定と筋力増強運動に有用なことが示されている2)．
そこで今回，股関節外転運動の際，骨盤水平位の安定性に影響を及ぼす下肢の固定・非固定の差，そして股関節外転筋筋力の測定と筋力増強運動の関係をより客観的・定量的に明らかにすべく，筋力測定装置「リハメイト」（川崎重工：R-130）を使用し，変形性股関節症患者（以下，OA群．）および対照群として健常者（以下，健常群．）に対して股関節外転筋の筋力を測定し比較，検討した．
プラクティカル・メモ
慢性関節リウマチの母指変形に対するラップドスプリントの試み
著者： 福迫剛
ページ範囲：P.67 - P.67
1．初めに
慢性関節リウマチの母指変形（lPの関節過伸展および側方動揺）は，臨床でよくみられる変形であり，この変形のために把持機能が低下することが多い．この治療手段としてリングタイプスプリントやセフティーピンなどの硬性のスプリントを用いることが多い．しかし，高度のムチランスタイプの症例（ 図1）では適合が困難でスプリントも外れやすい場合が多いそこで今回軟性のPE-ライトを用い，IP関節部を全体的に包みこむようにしたラップドスプリント（図2 ）を作製したところ，装具の適合が良好で把持機能の改善もみられたので紹介する．
--------------------
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.68 - P.69
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.72 - P.72
1991年新春明けましておめでとうございます．本年も読者の皆様の御健勝御活躍を編集子一同心から祈っています．
さて，創刊から数えて25年目の新年号の特集は，脳卒中の回復期以降の理学療法です．脳卒中の理学療法は診療報酬においても発症後3か月の早期加算や6か月の期間区分が新設されるなど，運動機能の回復が著しい急性期から回復期に重点が置かれすぎている感があります．しかし，むしろリハビリテーションの理念からすれば，回復期以降が重要で社会生活に向けてのさまさまな理学療法アプローチをしてこそ，理学療法の真髄と言えます．それには回復期以降の身体機能をどのようにとらえ，如何に目標を立て，どのような理学療法を選択するかの判断が求められています．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
