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Ⅰ．初めに
理学療法士の役割は，患者・障害者に対してその専門性を生かし，彼らの全人間的復権にあらゆる角度から援助していくことであろう．この行為を円滑に進めるためには，活動の場である病院や施設における職場運営の在りかたが重要なポイントとなる．
理学療法士が十分にそのもてる能力を発揮し，本来の目的を達成できるよう職場環境を整備することが急務であるが，現実にはそれらを阻害する因子が多々あることも事実である．ここでは，現実の問題点を踏まえて，志向される解決法や努力の方向を探り，在るべき職場作りについて考察を加えてみたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル25巻11号
1991年11月発行
雑誌目次
特集Ⅰ 職場運営と業務の見直し
理学療法の職場運営
著者： 山下隆昭
ページ範囲：P.734 - P.738
QC活動を用いた理学療法業務の見直し
著者： 大内厚 , 佐藤弘行 , 赤津安恵美 , 気仙裕 , 鈴木正寿
ページ範囲：P.739 - P.744
Ⅰ．初めに
近年，医療のハイテク化や人口の高齢化に伴い医療費が増加し，国家財政負担の増大を軽減するため，医療費の抑制が行なわれています．また，疾病構造の変化や患者ニードの多様化，病院の過当競争が起こっています．
このような時代の中で，病院の運営，経営基盤を確立していくため，経費の縮減や業務の効率化，職員の資質向上を計り，患者サービスの向上を目指していかなければなりません．
理学療法業務においても，効率的な方法を検討し患者サービスの向上をしていく必要が有ります．
今回，QCサークル活動を通して，どの様に理学療法業務を見直し改善していったか実践例を交えて述べます．
脳卒中主体のリハビリテーション病院における理学療法業務の見直し
著者： 浅山修 , 古川真知子 , 尾花久 , 露口明宏 , 一色房幸 , 兵頭由美
ページ範囲：P.745 - P.751
Ⅰ．初めに
超高齢化社会への施策として，国はゴールドプランを高々と謳い上げ，われわれの住む一地方都市の周辺でも，老人保健施設や老人福祉施設などの開設が，現実として目や耳に入るようになってきた．しかし，障害老人のリハビリテーションへの期待は膨む一方であり，リハビリテーション専門病院における入院患者の高齢化，障害の重度化，入院期間の長期化などによる施設化の実態は，今や頂点に達していると言っても過言ではないであろう．
民間経営のリハビリテーション専門病院である松山リハビリテーション病院（以下，当院と略．）においても例外ではなく，施設化とリハビリテーションへの過大なる期待との板挾みの中で，理学療法業務は多忙を極めている．
今回，リハビリテーション専門病院における理学療法業務の在りかたを問い質（ただ）すため，当院での理学療法業務，中でも脳卒中に対する運動療法の実態を中心に報告し，われわれなりの考察を加えてみたい．
特集Ⅱ ホームプログラム
ホームプログラムの立てか
著者： 稲坂恵 , 水落和也 , 室地敏雄
ページ範囲：P.752 - P.757
Ⅰ．初めに
われわれ理学療法士にとって“ホームプログラム”ということばは，馴染みのある身近なものという印象がある．発症から一貫したリハビリテーション医療の中で，病院から退院し，家庭の中で続けられる継続的リハビリテーションに位置付けられるものであり，その必要性，重要性についても広く受け入れられていると思われる．しかし非常に良く使用されるホームプログラムということばについて，その概念・定義がはっきりと規定され，統一されて使用しているかどうかには疑問がある．退院前に為される生活指導やいわゆる自主トレーニングなどとは相違があるのか，誰がどのように行なうのかなど不明な点が多く残されている．
本稿ではホームプログラムの概念・定義を確定した上で，我が国における現状，効果判定などを文献から考察し，ホームプログラムの考えかた，立てかたなどについて私見を述べることにする．
私のホームプログラムのくふう，考えかた
脳卒中；家庭内の役割を模索し，それを果たすこと
著者： 宮森小春
ページ範囲：P.758 - P.758
自宅退院を間近に控えた脳卒中患者さんから，「家に帰ってからどんな訓練をすれば良いでしょうか？」とよく質問を受ける．患者さん自ら質問をする場合は，ADL自立度は高く，入院生活中でも歩行距離を伸ばす努力や患側の管理を怠らない人が多い．よって，ことさらにホームプログラムを積極的に指導する必要は無い．必要があれば，当院作成の“脳卒中片麻痺の運動プログラムセレクトカード”なるマニュアルより，その患者さんに適したカードを利用する．独自で行なうホームプログラムは，入院中に病室や運動療法室で患者さんが行なっていた内容であり，十分点検された運動である．
しかし，このような患者さんの場合はむしろ，家庭内での具体的な役割を設定することがたいせつと考える．女性の場合は，家事動作を分解し，姿勢や動作をくふうすれば，部分的にでもその実行が可能となり，時間さえ保障すれば家事の一部でも役割として得ることができる．一方，男性の場合は，病前から家庭内労働が習慣化されていない人が多く，経験としては，巧みな両手動作や力仕事が主流であるケースがほとんどなので，頭を悩ます．例えば，「お父さんには庭の草むしりをよくやってもらった．またやってね．」と言われると，その患者さんの場合は，いすに腰かけた方がいいか，膝当てを作ってもらって片膝立位のほうがいいかと試みる．
脳性麻痺；ホームマネジメントして家庭内療育へ
著者： 石川孝幸
ページ範囲：P.759 - P.759
1．初めに
脳性麻痺の早期療育は，これまでの歴史的過程において，治療手段の導入を顧みるとき神経生理学的治療として，いろいろな方法論をもって追跡されてきている．小児理学療法は，種々の疾患を対象として治療を駆使していくことの役割は重要であるが，とりわけ，中枢神経系疾患，脳性麻痺とのかかわりは，小児理学療法士（チャイルドセラピスト）の重要な課題である．脳性麻痺児の理学療法は，施設入所療育が主体を成してきた．全国的推移からみると，施設内療育から外来通園療育へ，あるいは地域療育へ転換している傾向がみられ，多角的思考が問われている．これらの事柄から，理学療法士は，具体的な療育の実践指導者としていかに母親指導を展開していくのが望ましいのか，当園の状況を小児セラピストの立場から報告する．
骨・関節疾患；股関節疾患患者の場合―入院中の訓練を引き続き家庭で
著者： 永井聡
ページ範囲：P.760 - P.760
1．初めに
当院の理学療法分野で扱う骨関節疾患患者は，特に下肢機能障害を有するものでは変形性股関節症・大腿骨頭壊死など股関節疾患患者が多い．今回は，股関節疾患による下肢機能障害に対する理学療法の考えかたについて，ホームプログラムも含めて述べる．
有痛性疾患；肩関節周囲炎を中心に―有痛部位，原因，症状への理解を
著者： 松岡俊哉 , 立花孝
ページ範囲：P.761 - P.761
1．初めに
病院を訪れる患者の訴えはさまざまであるが，整形外科疾患の場合には，痛みを訴えるものがほとんどである．一口に痛みと言ってもその原因は多種多様で，治療はその根本を十分理解して行なうことが要求される．そして，私たち理学療法士も理学療法を遂行する上で，有痛性疾患の患者にホームエクササイズを指導する場合には，その原因が何なのか，どこに痛みが有るのか，炎症性のものなのかどうかということを十分理解した上で行なうことがもっとも重要なことと思われる．
脊髄損傷；自動的・他動的によく体を動かせるよう
著者： 横井克佳
ページ範囲：P.762 - P.762
1．初めに
入院した脊髄損傷（以下脊損）患者は，ADLを中心に身体機能の再獲得を行ない，機能的にプラトーに達すると退院する．社会復帰後の日常生活の中で，自然に機能が維持できれば理想的である．しかし，退院後の生活環境はさまざまで，病院と同じような日常生活やケアーの維持は難しい．そこで，不足を補うためにホームプログラムが必要となる．それは，身体機能のうち，日常生活の中では維持できない機能，および二次障害に対し積極的な予防が必要な機能に対して処方され，患者や介助者に指導される．実際には，自立している胸・腰髄損傷レベルの患者が褥創や尿路感染を起こしたり，頸髄損傷では風邪などが基で機能低下を起こし，寝たきりになることがあり，機能維持を主目的としたホームプログラムの重要性を痛感する．
在宅訪問；ホームプログラムの活用原則
著者： 成田友紀
ページ範囲：P.763 - P.763
1．初めに
今回，ここで言う「ホームプログラム」とは「理学療法士または在宅身体障害者（以下，ケースと略．），家族が日常生活の一部としてある期間行なう運動，動作訓練」と定義し，ホームプログラムを実施した症例を紹介して，ホームプログラムの活用原則について五年間にわたる在宅訪問の経験から私見を述べてみたい．
とびら
理学療法士として障害者とともに生きる
著者： 今井基次
ページ範囲：P.733 - P.733
私が大学を受験したのは1969年，安田講堂を占拠した学生を機動隊が排除するという騒ぎで世間の注目を集めた東大全共闘の妄動していたころであった．社会性に乏しかった私は，ただぼんやりと見過ごしていた．当然の結果として大学浪人して，思うように志望大学に入学できずにいた．たまたま脳性麻痺の従姉妹がおり，その関係で理学療法という仕事を初めて知った私は，薄っぺらでセンチメンタルな，生半可な気持ちで理学療法士養成校に入学した．卒業後は虚栄心と名誉欲というコンプッレクスから，アメリカでPNF法の研修を受けたり，夜間大学へ通ったりした．その間，考え深かった同級生が死んでしまったりした．また，私自身も重症な病気になり障害が残るかもしれないと言われた．幸いにも全治したが，障害が残っていたとき，それを受容できず配偶者を悩ましたことを苦々しく思い出す．
入門講座 ADL訓練の実際・5
慢性関節リウマチ患者の起き上がり動作について
著者： 八木範彦 , 米澤有里 , 岸本真帆 , 水口龍次
ページ範囲：P.765 - P.772
Ⅰ．初めに
起き上がりは歩行するための最初の動作である．歩行が可能であっても起き上がりができなければ，日常生活動作において，その歩行は何ら価値をもたない．したがって，進行性疾患のために徐々に全身の機能低下を増大させる慢性関節リウマチ（以下，RAと略．）患者において，起き上がり動作を維持させることは非常に重要である．
しかしながら，RA患者の起き上がり動作に関する報告は数少ない．江口ら1)は動作パターンと関節可動域，筋力，疼痛部位，RA stageなどとの関連性を調査している．長谷川2)は赤外線反射型動作分析システムと筋電計とを用いて動作分析を行ない，関節可動域や筋力が低下するとともに起居動作の自立度も低下し，下肢や体幹の筋力低下の有る症例では下肢の反動などを用いる代償パターンがみられると述べている．また，川西ら3)は，特に頸椎に異常を認めたRA患者の起き上がり動作の指導方法を取り上げ，各肢位では頸椎の中間位を保持し，反動を使わない起き上がりや，疼痛が増悪しない限り両上肢の使用を推奨していると述べている．
RA患者の起き上がり動作の報告が少ない理由に，立ち上がり動作や歩行と比較して，三次元的な複雑な動作であることや動作パターンが多種多様であることから，その分析が困難を極めることが挙げられる．さらに，RA疾患特有な個人差が大きいことや動作への影響因子が数多く存在することなどが，動作分析をより複雑にしていると考えられる．
これらのことを踏まえながら，今回，実際に行なっているRA患者の起き上がり動作訓練を紹介し，さらにRA患者の起き上がりの動作パターンの分類や筋電図学的分析を行ない検討したので報告する．
講座 老年医学・5
老年者の精神疾患；特にうつ病について
著者： 青葉安里 , 諸川由実代
ページ範囲：P.773 - P.777
Ⅰ．初めに
抑うつ感情は人間の正常心理の一部と言ってよい．特に，老年期においてはその社会的，身体的要因により老人を容易にうつ病に陥れ，またこれらの諸要因によって，そのうつ病像はさまざまに修飾されることになる．
例えば，老年期になると，その加齢が生理的，病的を問わず，さまざまな身体機能の衰退が出現してくる．したがって，高齢者のうつ病の発症には身体的要因が大きく関与していること，そして，うつ病に罹病している高齢者は身体的有病性も高く，平均余命も短いことは広く指摘されているところである．高齢うつ病患者におけるこの身体的要因は，その病像に心気的な色彩を与えることになる．
一方，社会的にみて，老年期は，これまでの人生の成否を自己に問いかけ，独立した子どもたちに，経済的にも精神的にも依存し，また，配偶者や友人と離別していく時期でもある．この社会的要因は，うつ病像に自責的，罪業的といった色彩を強めることになる．
このように老年期は，人間関係，人生の目的，住居，経済力，健康などといった，これまで確実に自分を支えてきたものを，次々に失っていく時期である．うつ病を『損失体験に対する防衛』と解釈するならば，老年期はまさにうつ病発症のための要因をきわめて多く含んでいる時期と言えよう．したがって，老年期に発病した抑うつ状態，あるいはうつ病に対しては，これらの要因を配慮した特定のマネージメントが必要である．
本論では，うつ病とはどういう状態を指すのか簡略にふれ，これまでの疫学的研究を基に，老年期のうつ病の出現頻度について述べる．さらに聖マリアンナ医科大学神経精神科にて過去5年間入院治療を受けた患者を年齢別に分け，老年期うつ病の症候論的特徴を明らかにする．また老年期うつ病の治療という観点から，これまで筆者らが行なってきた薬物動態学的な知見から，老年者に比較的使用しやすい抗うつ薬について概述する．最後に，筆者らがこれまで行ってきた老年期のうつ病患者に対する電撃療法の成績について報告する．
TOPICS
広島大学医学部保健学科の構想
著者： 梶原博毅
ページ範囲：P.778 - P.778
周知のごとく，我が国における医療技術教育は，アメリカと比較して著しく立ち遅れており，急速に発展する医学，医療に即応した資質の高い医療技術者，および教育・研究者の養成は極めて困難な現状である．特に，大学教育の遅れはこの領域の発展を著しく妨げており，その整備が急がれている．
このような社会的背景を基に，広島大学は当初の医療技術短期大学部構想を四年制大学構想に変更し，1992年度開設を目標に保健学科構想を進めてきた．
プログレス
自己血輸血
著者： 湯浅晋治
ページ範囲：P.779 - P.779
輸血には種々の検査が行なわれているが，一定のリスクを伴うものである．したがって，輸血はリスクを上回る効果が期待されるかどうかを考慮し，必要な成分のみを最小限に輸血することが重要である．このような同種血のリスクに対し近年，もっとも安全な輸血法として自己血輸血が行なわれるようになってきた．これからは外科手術患者に対する輸血は自己血輸血の適応があるかどうかを考え，積極的に本法を推進することが必要である．
PT最前線
今，何が，どうかを知る―自ら望んで地域・離島に生きる 奥村愛泉氏／＜証言＞“心のリハ”を受けられた
著者： 本誌編集室 , 大坪善一
ページ範囲：P.780 - P.781
長崎県の地盤の沈降によって生まれた入り組んだ海岸線の，わずかな平地と斜面をフルに活用して人々は住んでいる．琴海町立病院は，朝日を受けて一日が始まり，かつ眼下に大村湾を臨む所に建つ．人口およそ11000のこの町に町立病院が在り，特別養護老人ホーム，養護老人ホームが在り，デイサービスも実施されている充実ぶり．しかし，「訪問ヘルパーはいるけど，なかなか家に入れてもらえない保守的な土地」で，どうやって信頼を得，リハビリテーションを根づかせるか？
あんてな
我が国のがんの現状と「対がん10カ年総合戦略」・2
著者： 烏帽子田彰
ページ範囲：P.782 - P.782
前回，我が国のがんの現状を探り，さらに将来の予測を述べた．さらに今回と次回にわたり「対がん10カ年総合戦略の概要」を述べる．
雑誌レビュー
“Australian Journal of Physiotherapy”（1990年版）まとめ
著者： 山田拓実 , 山田千鶴子
ページ範囲：P.783 - P.787
Ⅰ．初めに
オーストラリア理学療法士協会は年間4回“Australian Journal of Physiotherapy”を発行しており，1990年分は第36巻となる．このレビューではOriginal Articlesに分類されているすべての論文とLeading Articlesの中で今回著者らが興味を抱いた論文を中心に紹介する．ここで取り上げた14編のOriginal Articlesと2編のLeading Articlesとの内訳は，スポーツ関係4編，骨関節疾患（整形外科疾患）の理学療法3編，運動神経生理2編，測定・評価1編，基礎研究1編，呼吸循環の理学療法1編，教育関係1編，物理療法・水治療法2編，管理運営，理学療法業務1編である．なお，文中の［（ ）］の数字は，論文の掲載号とページを示す．
資料
第26回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1991年度） 模範解答と解説・Ⅴ―共通問題（2）
著者： 橋元隆 , 中山彰一 , 高橋精一郎 , 堤文生 , 高柳清美 , 山口鞆音 , 近藤敏 , 佐藤裕司 , 高橋智宏
ページ範囲：P.788 - P.790
報告
日常生活動作テストに対する一考察
著者： 大田近雄 , 白川康彦 , 椎野泰明 , 津島隆典
ページ範囲：P.791 - P.795
Ⅰ．初めに
日常生活動作とは，日本リハビリテーション医学会評価基準委員会の報告によると「ひとりの人間が独立して生活するために行なう基本的な，しかも，各人ともに共通に毎日繰り返される一連の身体的動作をいう」とされている．しかし具体的な評価については，それぞれの施設で独自の日常生活動作テスト（以下，ADLT．）が作成され実施されているのが実情である．しかしながら，それぞれの施設で作成されたADLTは，テストに関連した場面設定，方法，判定項目，判定基準などがまちまちであり，かつ不明確なため客観性に乏しい内容に留まっていると考える1)．一方新しいADLTの研究が進められているが，われわれは厚生省特定疾患神経・筋疾患リハビリテーション調査研究班のADL分科会が報告したADLTをその手引に基づいて実施している．われわれがこのADLTを採用した理由は，動作項目3388種の中から代表的な動作が抽出され，患者の疲労が配慮されて，テスト所要時間も適当であり，手引は誰が実施しても同じ結果が得られることになっており2，3)，各動作項目ごとに詳細な判定基準が定めてあるからである．
当院では1981年より，このADLTを用いている．しかし，これを実施し患者のADL水準を判定する過程において「採点に際し根拠がもてない」，「同一検者が同一患者を再テストしても同じ結果を得る自信が無い」などの意見が出るようになった．このような問題意識から，われわれはより客観的判定を行なうために，複数の検者が一緒に同一患者を三方向よりテストを行なった後に相互に検討を重ね，ADLTの手引のそれぞれの項目の判定基準の解釈と補足・修正とを加えて統一した見解を出した．この論文では．本ADLTを実施してみて，検者間の判定差およびADLT自体と手引の問題点について述べるとともに，われわれがくふうした点についても報告する．
プラクティカル・メモ
コードスイッチを利用したバイオフィードバック装置の試作
著者： 岩井信彦 , 北川佳永 , 高崎真由美 , 浜崎孝正
ページ範囲：P.796 - P.796
1．初めに
コードスイッチは加圧導電ゴムを用いた線状感圧センサーで，圧力の刺激に応じ，絶縁状態から導電状態へと急激な抵抗変化を示すスイッチ体である．今回このスイッチを使用し，簡単に作製できるバイオフィードバック装置を試作したので報告する．
1ページ講座 くすりの知識・11
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.798 - P.799
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.802 - P.802
高齢者保健福祉推進十カ年戦略（ゴールドプラン）が昨年から実施され，それに伴う理学療法士，作業療法士の大幅な需要が生じたため，「理学療法士及び作業療法士の需給計画の見直しに関する意見書」が8月に公表された．1995年までに理学療法士の年間入学定員を1125名から2800名と倍以上にして，1999年には理学療法士を23800名にするものである．当然，長期展望を視座した卒前・卒後教育の体制作りが緊要となるが，同時に少人数職場とりわけ若い理学療法士の一人職場が急増することは明白だけに，治療技術の研鎖もさることながら職場運営の在りかたが重要となってくる．そこで今月号の特集は「職場運営の見直し」「ホームプログラム」の二本立てとした．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
