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Ⅰ．初めに
筋力増強訓練は，理学療法における重要な手技の一つであり，これには弱化した筋肉を強化する場合と，残存した筋肉を強化して機能を代償させる場合とがある．
今回は，骨格筋の構造，筋力の定義と調節，筋の萎縮と肥大について簡単にふれた後，筋力増強の理論について考えてみたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル25巻3号
1991年03月発行
雑誌目次
特集 運動療法
Ⅰ：運動療法の基礎知識
筋力増強の理論
著者： 猪飼哲夫 , 米本恭三
ページ範囲：P.146 - P.148
関節拘縮・癒着に対する運動療法の理論
著者： 灰田信英
ページ範囲：P.149 - P.151
Ⅰ．初めに
関節拘縮とは，関節軟骨，滑膜，関節包，あるいは靱帯など，関節を構成する軟部組織の炎症や損傷に伴い，結合組織の病的変化に起因する関節の持続的な運動制限を指す．病理学的に，初期には，関節包および関節内の結合組織の増殖と癒着とが関節可動域の制限に関係し，進行すると，関節包の狭小化が起こり，関節軟骨の変性壊死と重なって，関節腔内の線維性癒着，骨性強直へと発展していく1)．
このような拘縮に伴う関節破壊の機序とその修復過程について知ることは，関節拘縮の予防の一助になると考えられる．筆者らの教室では，過去数年，関節拘縮モデル動物を用いて，関節軟骨と滑膜の破壊機構と持続他動運動（continuous passive motion；CPM）によるこれの修復過程について，病理形態学的，生化学的分析を実施してきた2)．
そこで本稿では，筆者らの教室での一連の研究を要約して紹介することを目的とする．
神経生物学からみた運動療法の基礎
著者： 佐直信彦
ページ範囲：P.152 - P.155
運動療法は内・外受容器，すなわち皮膚や固有感覚器に対して運動という刺激を加え，生体に生理的な反応を引き起こさせ，運動機能の回復を試みるものである1)．しかし，その多くの技術は経験的であり，特に神経疾患については生物学，医学に基礎を置くことが少なかった．1966年シカゴで運動療法の基礎科学と方法論の研究会が開催され，このなかで神経生理学に基礎を置いた治療手技が報告された2)．以来，その効果は伝統的治療手技と比較されたが，結論は得られていない3)．1970年代以降，行動科学，心理学，神経生物学の発展と応用から新たなパラダイムが生まれた．その結果，これまでの技術の見直しと新しい考えかたが，1980年代に入って発表されるようになった．行動学的あるいは認知的アプローチを取るもの，神経生物学や神経生理学，広く神経科学の知見を応用する方向へと変化している4，5)．
脳卒中後の運動機能の回復についての研究の多くは発症後，早期の機能的利得は大きく，時間経過につれてしだいに利得は減少し，機能レベルは一定値に達する．いわゆる負加速曲線，一種の学習曲線によって表される（図1）4)．これらの事実から中枢神経損傷後の機能回復にも発達や学習に共通するニューロン，シナプスの変化が推定される．運動療法は治療者の操作―これは患者にとっては新しい経験の一部になる―を通じて，正常な運動行動の学習あるいは再学習を行なわせることである5)．
体力増強とその運動生理学的背景
著者： 間嶋満
ページ範囲：P.156 - P.159
Ⅰ．体力増強に際して必要とされる基本的な生理学的事項
1．体力の指標としての最大酸素摂取量
猪飼ら1)は，体力のもっとも重要な指標として，筋力・持久力・敏捷性などが含まれてくる作業能力を挙げている．また，作業能力は有酸素的作業能力（aerobic work capacity）と無酸素的作業能力（anaerobic work capacity）とに区別されるが，日常生活において用いられる作業では前者が主体となることから，体力の指標としては有酸素的作業能力がもっとも適切であるとしている．さらに，有酸素的作業能力をもっともよく反映する客観的指標として最大酸素摂取量（以下，Vo2maxと略す．）を挙げているが，現在このVo2maxが体力の指標としてもっともよく用いられている．
Ⅱ：運動療法の種類と適応
廃用症候群の発生機序と改善のための運動療法
著者： 江藤文夫
ページ範囲：P.160 - P.164
Ⅰ．初めに
廃用症候群（disuse syndromes）はHirschberg，Lewis，Thomas共著による教科書の中で，日常的活動低下，あるいは活動が禁忌であったり危険を伴うような情況から生じる二次的障害（disabilities）を論じる際に用いられた用語である1)．不適切な動作や活動により生じる障害に対しては誤用症候群（misuse syndromes）と呼ぶことを提唱している．ここでは症候群は諸症状（symptoms）の意味で用いられている．疾患概念としてはKrausらのhypokinetic disease（低運動性疾患）2)の用語に意識されているように思われるが，その後あまり使用されない．Hirschbergらの教科書ではhypokinetic syndromes（低運動性症候群）として紹介されている1)．要するに廃用症候群は，日常生活の不活発や安静に伴って生じる体力の低下や身体的，精神的諸症状を総称した概念である．したがって，その発生機序を論じるためには不活発や安静を生じる機序と，不使用あるいは不動によって生じる各種臓器や組織の変化とについて考察する必要があろう．
骨関節疾患と運動療法―下肢回旋機能に着目して
著者： 福井勉
ページ範囲：P.165 - P.169
Ⅰ．初めに
下肢の各肢節の運動と身体の移動との関係には規則とも呼ぶべき，基本的原則があると考えられる．技術的な難しさからか現状では，身体水平面上の運動学的分析を行なった例は少ないが，下肢の回旋運動は体重支持・移動の点から非常に重要である．そこで本論では特に下肢の回旋機能について注目し，自験・他験例から下肢機能の基本的原則を考え，同時に疾患がもつ基本的原則との違いを考えていきたい．
筋力と持久力の改善のための運動療法
著者： 岡西哲夫
ページ範囲：P.170 - P.175
Ⅰ．初めに
筋力改善のための運動療法は，基本的には徒手筋力テスト（MMT）の結果を基にして，1：自動介助運動，2：自動運動，3：抵抗運動などの訓練によって段階的に進められる．しかし実際には筋力低下だけで訓練方法は決められない．例えば，筋力は実際に有っても，術後筋再教育が必要なとき，あるいは疼痛が有って筋力が発揮できない場合などは，自動介助運動が用いられる．一方筋力を効率良く増強させるためには，筋収縮の種類に応じた訓練方法（等尺性運動，求心性運動，遠心性運動，等運動性運動など）を基にして，筋の長さ-張力の原理や，他の生体力学上の因子に加え筋収縮の速度，負荷量，収縮時間，頻度，そして筋疲労と休息など，さまざまな条件をつねに考えて訓練を行なうことがたいせつである．
一般に筋力は瞬発力と持久力とに分けられる．どちらを増大させるかは，DeLormeの原則がある．すなわち負荷を大きくして少ない運動回数は瞬発力を増大し，一方，負荷を小さくして多い運動回数は持久力を増大する，というものである1)．しかし，両者は互いに密接に関係しており，並行して行なわれるのが実際であろう．訓練の目的をどちらに置くかは疾患の種類や障害の程度，また年齢などによって異なるが，特に過用性筋力低下を症状とする疾患には持久力増大が中心となる．この場合訓練も，全身の耐久性とも関連して頻回に行なうほうが良いと言われている2)．一方筋力増強訓練の効果をあげるために，筆者らはその手段として，“筋が疲れるまで反復訓練する”ことを患者教育としてきた．その結果この方法は筋力，特に持久力増大に効果的であった．持久力訓練は日常生活動作としてのいわゆる力（power）の増大に直結しやすいという意味でも，より重要である．
さて，下肢の筋力増強訓練の場合，従来の臥位や座位での訓練に止まらず，荷重下でのいわゆる，closed kinetic chainを利用した動的訓練や，強化した筋肉を即座にしかも的確に反応できるようにするいわゆる神経・筋促通手技（PNF）を利用した訓練の重要性が井原・中山3)らが確立した動的関節制動訓練の目的の一つとして強調されている．
今回は，筋力と持久力の運動療法の方法と最近の知見について，整形外科的疾患の術後患者のプログラムの進めかたで整理し，併せて患者教育の立場からも述べる．
基本姿勢・動作と運動療法
著者： 半田健壽
ページ範囲：P.176 - P.181
Ⅰ．初めに
人間が日常生活活動に用いている起居・移動動作は運動障害克服のための獲得目標でもあり，運動療法の手段としても利用されている．これらの動作をfunctional activitiesと呼ぶ1)．今後論議の余地もあろうと思うが，この起居・移動動作，およびそのとき用いる各種の姿勢・単位動作を仮に基本姿勢・動作と命名して本題に入ろう．
運動療法は人間の運動を研究する運動学を主な理論的背景とし，人間の運動を治療手段として用いたものである．
治療手技に用いる身体運動は幾つもの側面や意味をもつ．一つの身体運動は階層構造をもつ運動-動作-行為の三つの側面でとらえられる．治療に用いられる身体運動をどの側面でとらえるかは，対象とする問題と基礎理論に依存することになる（表1）2)．
人間が日常生活活動に用いている姿勢・起居・移動動作も何に利用するのか，何を対象とするのかにより，運動療法のアプローチが異なる．例えば，physical exerciseでは，体力維持に立ち上がり動作や歩行を用いる．しかし，もっとも基本姿勢・動作を治療体系に取り込んでいるのは，中枢神経疾患を対象にしたアプローチにおいてである3～6)．
本章では，中枢神経疾患を対象に，日常生活活動の中の立ち上がり，歩行などの姿勢・運動・動作，およびその障害をどのようにとらえていくのか，どのように治療を進めるのかを解説していく．
循環器障害に対する運動療法
著者： 山本信行 , 小沼正臣 , 久保晃 , 千野根勝行 , 古名丈人 , 久寿米木和繁 , 望月直哉 , 林𣳾史 , 藤沢明子
ページ範囲：P.182 - P.186
Ⅰ．初めに
循環器障害に対する運動療法は，そのほとんどが急性心筋梗塞（AMI）を中心としたものであり，その需要は年々高まってきているが，理学療法士が直接かかわっている医療機関はまだ少ないのが現状である．
一方，理学療法士が合併症として直面する循環器疾患は，近年の患者層の高齢化に伴い，ますます増加傾向にある．この合併症としての循環器疾患は，訓練にとってのリスクとしてとらえられるが，その合併症がコントロールされた場合は，再び訓練の対象となり，その際は理学療法士は運動負荷による再発の危険を考慮する必要が生じてくる．
今回は，代表的循環器疾患として，心筋梗塞，狭心症，心不全，不整脈を取り上げ，その疾患に対する運動療法と，合併症として存在した場合の対応を述べる．
呼吸理学療法の適応と方法
著者： 宮川哲夫
ページ範囲：P.187 - P.193
Ⅰ．初めに
1990年4月より在宅酸素療法に加え，在宅人工呼吸療法も健康保険が適用されるようになった．また，医療の発展に伴い包括的な呼吸ケアを行なう呼吸療法士の必要性が叫ばれるようになり，ますます理学療法士の専門性が問われているところである．以下，呼吸理学療法についてその適用と方法を述べ，さらに在宅酸素療法の症例を報告する．
老人の体力維持のための運動療法
著者： 望月彬也
ページ範囲：P.194 - P.198
Ⅰ．初めに
目前に迫りつつある超高齢化社会は，理学療法全体にも大きな問題を投げかけている．その本質や在りかたについて，従来の考えとは異なった問われかたをされつつあることを感じている．普通，私たちが考える理学療法のプロセスは機能障害を改善し，日常生活を自立させ，社会生活への復帰を得ようとするものである．したがってその基本となっている概念は，疾病によって発生する何らかの障害を回復させるというイメージをもっている．しかし，老人については機能の衰退ということが基本となり，回復よりも維持に重点が置かれ，主として回復を前提として成立している従来の理学療法は，見直しを求められている．もちろん，廃用症候群という概念があるが，それは低運動に対してであり，老人そのものの生理的身体的な特性に対するものではない．すなわち，老人に対しての理学療法には今までの枠を超えた新しい方法論が求められているのである．
ここでは体力維持の対象を病院などの入院者ではなく，主として退院し地域で生活している在宅の寝たきり老人，障害老人，それから健康老人ということに限定して考えてみたい．地域では彼らだけで存在するのではなく，生活を共にする介護者（主として家族）や生活の場である生活環境があり，それらは老人本人と深くかかわっている．したがって，場合により本人のみの体力維持だけでなく，地域ケアシステム全体の体力維持について考慮する必要もあろう．また，いわゆる機能維持訓練ではなくその人の生活の中でそれがどういう意味をもつのかを考えないと，いわゆる「できるADL」と「しているADL」のギャップが生じてくる．特に老人ではその傾向が強くなっているように感じている．
また，体力維持の背景として老人個人のQOL（Quality of Life：生活の質）もかかわってくる．QOLは個人の人生観に深く根をおろしていて，安易に立ち入るべきことではないが，指導方針を決める上で重要な位置を占めてくる．ここでは以上のような視点から老人の体力維持について考えてみたい．
とびら
第二次パイオニア時代の中で
著者： 居村茂幸
ページ範囲：P.145 - P.145
まず初めに，学術誌である当ジャーナルの顔の部分に，われわれの業界のみに関するこのような稚文を記すことをお許しいただきたい．
私の友人で15年選手の理学療法士が，1年間の予定で中国に技術指導に出向いている．幸いにも病院でのポジションはそのまま空けてあり，私立ではまれなケースと思うが，彼女の場合は帰国すると元の地位に戻れるらしい．もっとも，このためには病院のスタッフをはじめとする周辺の仲間が協力したのは言うまでも無く，日本理学療法士協会も関与している．海外それも隣人であるアジア諸国の，理学療法の発展に人材協力するのはまことに価値多きことであり，今後も積極的に推進していくべき仕事と思う．
プログレス
HAMの病態と治療
著者： 田口博國
ページ範囲：P.199 - P.199
1．HAMとは
HAM（HTLV-Ⅰ associated myelopathy）は1986年，納らによって提唱された緩徐進行性のミエロパチーである．1985年Gessainらによりカリブ海諸島にみられる熱帯性痙性脊髄麻痺（tropical spastic paraparesis；TSP）では抗HTLV-Ⅰ抗体が高率に陽性であるという報告が為された．フランスグループより1年遅いものの，日本の研究は独立に行なわれしかも疫学，治療，ウイルスの分離同定などの面では一歩先んじており，現在ではTSP/HAMとして記載されることも多い．
PT最前線
患者さんに必要な存在として―多面的な活動の成果を活かす 鈴木正彦氏／＜証言＞兄貴にように頼もしい存在
著者： 本誌編集室 , 奈良勲
ページ範囲：P.200 - P.201
ワープロもパソコンも早期に使いこなしてきた．とても頭の中身が柔らかい．人との対応も，多くの経験の中から会得されたもの．第2回の国家試験で，理学療法士の資格を得た．受験資格を得るための講習会も，国家試験も自施設，国立身体障害者更生指導所で行なわれた．特に国家試験の実技の際には，「普段使ったり見ている装具や器械だったから有利だった．」とは言っても，当時の合格率は10％に満たない難関だった．浪人して，家族と別れて東京に居続けになる人もあり，現在とは大違い．
あんてな
第1回全国老人保健施設大会
著者： 島津寿宏
ページ範囲：P.202 - P.202
1．経緯
現在，要介護老人は，全国で約60万人であり，今後，高齢化が進むと，21世紀初頭には，その数は100万人を突破すると見込まれている．このため，要介護老人対策は長寿社会に向けてさし迫った課題となっている．
この要介護老人のために，医療ニーズと生活ニーズの両方に応（こた）えられる施設が求められているが，老人保健施設は，要介護老人にふさわしいサービスを提供するいわゆる“中間施設”として，1986年に成立した老人保健法等の一部を改正する法律により創設された．1987年度には7施設においてモデル実施された後，1988年4月より本格実施され，入所された老人の行動意欲の改善，精神活動の向上など，家庭復帰のための機能を担う施設として，大きな評価を受けてきた．
入門講座 歩行・3
脊髄不全損傷の歩行
著者： 平上二九三
ページ範囲：P.203 - P.208
Ⅰ．初めに
本稿では，脊髄不全麻痺の病態についてふれる一方，基本的かつ臨床的な歩行分析の考えを整理し，歩行訓練のポイントが把握できるよう解説していきたい．
特に歩行分析においては，実践的なきめ細かな観察方法と同時に，その歩行分析から浮かび上がった問題点と原因について考察し，歩行訓練の要点について述べる．
しかし脊髄不全損傷の歩行は，損傷の原因や部位・程度により，またその経過，合併症，年齢などにもより一概に論ずることはできない．ここでは理学療法の対象になることが多い頸髄不全損傷の四肢麻痺に焦点を合わせ，軽度から重度な歩行障害に対応できるように展開していく．
講座 姿勢・3
姿勢の発達的変化
著者： 北原佶
ページ範囲：P.209 - P.214
Ⅰ．初めに
姿勢は，単に体型として“からだつき”を示すこともあるし，人が取っている一定の“構え”を言うこともある．
からだつきや構えは月・年齢の推移とともに変化する．特に乳幼児期の姿勢の変化は著しい1，2)．姿勢の変化は，個体のもつ遺伝的要素と環境との相互作用の結果として起こり，成熟と経験の総和としてとらえることができる．
発達とは，個体が年齢の推移に伴って，成熟と経験の総和により構造や機能が分化・複雑化・多様化することである3，4)．ここでは姿勢をからだつき，構え，体位に分ける．まずからだつきの月・年齢の推移を述べ，次に構え，体位が月・年齢の推移とともにどのように分化・複雑化・多様化するかを述べる．この中で姿勢の発達的変化を検討したい．
1ページ講座 くすりの知識・3
神経系に作用する薬・1 抗てんかん薬，抗不安薬，催眠薬
著者： 才藤栄一
ページ範囲：P.215 - P.215
1．抗てんかん薬
てんかん（epilepsy）は，大脳ニューロンの過剰な興奮性により生ずる反復性の発作（意識障害，痙攣，行動異常など）である．ここでは，てんかん発作抑制のための抗てんかん薬について概要を述べる．
抗てんかん薬を使うには，まず症状がてんかん（痙攣：seizureなど）であるかどうか明らかにすることがたいせつである．患者や家族は痙性によるクローヌスを「痙攣」と言うこともある．さらに，てんかんの発作型により有効な薬剤が異なるので，発作型の正確な診断が重要になる．表1に各発作型と選択薬を掲げる．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.218 - P.219
編集後記 フリーアクセス
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.222 - P.222
梅の花もほころび，年度末の慌しさの中にも何となく華やいだゆとりを感ずる季節がまためぐってきた．TVに釘付けにした湾岸戦争も一応の終結をみ，ホッと一息ついたところだが，何ともやりきれない複雑な思いにかられている．リハビリテーション医学の発展は戦争が契機となった歴史的背景の皮肉と人間の多面性を考えさせられている．
専門職のジャーナルの使命として日進月歩している知識・技術を紹介しているが，それを必要に応じてまとめて紹介することも意義あるものと考え，テーマによっては通常の欄を削除しても大特集としてページをとる方針で編集したのが本号である．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
