ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
Ⅰ．初めに
ニューヨークのInstitute for the Crippled and Disabledにおいて，医師Deaverと理学療法士BrownとによってADLの概念が生み出されて以来，やがて半世紀を迎えようとしている．この間，諸外国同様日本でもADLに関する種々の事項（範囲など）についての統一見解が無く，いささか混乱をきたしていたのが実情である．このような情況の中，日本リハビリテーション医学会評価基準委員会では1973年末より7回にわたる審議，アンケート調査などにより一応の統一見解が出た．
このように歴史的には紆余曲折があったADLは，リハビリテーション医学の発展に伴いますますその重要性を高めており，またQOL向上という視点からもADLの意義は大である．
このようにきわめて重要なADLの評価および指導にかかわっている職種として，理学療法士，作業療法士，看護婦，医師などがあるが，本稿では，院内，在宅，施設などでつねにADLについて考えることを要求される職種の一つである理学療法士の視点からADLおよびAPDLをとらえ，現在および将来展望も含め望ましいADL評価とADLおよびAPDL指導について論じてみたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル25巻6号
1991年06月発行
雑誌目次
特集 日常生活動作（ADL）
理学療法における日常生活動作と生活関連動作
著者： 天満和人
ページ範囲：P.376 - P.381
退院を受けての日常生活動作の指導・訓練―脳卒中片麻痺患者の日常生活動作について理学療法士の立場から
著者： 吉原裕美子 , 川島康子 , 高取利子 , 永原久栄
ページ範囲：P.382 - P.390
Ⅰ．初めに
一般的に，病院は“医療の場”，家庭・地域は“生活の場”であると，そしてそれは異なるものであるように言われている．しかし，地域理学療法マニュアル1)に述べられている「“生活”を忘れた指導訓練は無意味になるかもしれない」ということばは，家庭復帰を中核目標におく入院理学療法にも，当然当てはまるものである．日常生活動作（activities of daily living；ADL）指導訓練は，この「生活」を念頭に入れた，入院理学療法の要と言える．われわれは入院理学療法開始時からつねに，今後帰っていくはずの実生活でのADLを予測し，実生活を想定したADL訓練を，治療と並行して，日々変化する入院生活上のADLを融合し実践していかなければならない．
地域・在宅障害老人と，その人の家で出会うとき「家に帰ったらやれませんねえ」とか「病院ではやりましたよ」と言うことばをよく聞くことがある．この表現の意味するところには，退院に向けてのADL指導訓練を十分受けたが意欲・活動性低下のためやらない場合，入院中のADL訓練のみが行なわれ，退院後の生活指導がされていない場合，ADLは能力が改善したらできるとして“機能訓練”のみ重視された場合，介護者への指導が無く病院ではできたが家庭ではできない等々，指導側に問題が有りそうな様相がみえる．何よりも，退院後の生活を想定したか否かが気になる．総じて，在宅で展開されている障害者の生活をみると，入院中のリハビリテーション援助が十分あったからこそできている点と，援助が十分あったにもかかわらず，入院中には及びもつかないためにできていない点とが往々にしてみられる．
われわれは，いわゆる第一線病院のリハビリテーションスタッフとして，急性期治療から，家庭復帰，在宅リハビリテーションまで，一貫した援助に取り組んでいるが，他方で，地域担当者として，病院から離れた在宅障害者の生活援助に携わる経験をもっている．この経験を基に，当院脳卒中退院患者91名の調査結果から，退院に向けてのADL指導訓練をまとめたので本特集の一助としたい．
在宅における日本的ADLを考える―屋内移動を中心に
著者： 藤林英樹
ページ範囲：P.391 - P.396
Ⅰ．初めに
最近，地域リハビリテーションへの指向は著しいものがある．これは高齢化社会を背景とし，医療面では成人病の増加に加え，その疾病の慢性化，重複化，重度化の傾向が社会的課題として押し寄せてきているからであろう．また，これに伴う医療事情の厳しさから，将来の社会保障制度も種々模索されつつある．リハビリテーション医療の分野においては，患者の入院治療，施設収容の方向から在宅療養へのうねりが急速に高まりつつある．
疾病や障害を有しつつ，在宅でいかに円満な生活を構築していくかはリハビリテーション医療にかかわる理学療法士の領域でも大きな課題である．われわれ理学療法士にとって，“在宅での生活，すなわちADL”をいかに考えるかということが，差し迫ったテーマである．われわれ理学療法士が主として活動してきたところは“病院”という治療の場であったため，“家庭”という生活の場における理学療法のノウハウに欠けている点は否めない．そこで，将来に向けて障害者の在宅生活を支えるためには，日本の家庭や生活に根ざした実践的な方法論を積み上げていく必要がある1～4)．
ADLの背景には気候，風土，生活習慣，文化などといったものがあり，地域，人種，国などによってさまざまである．そういった中で日本的なADLは障害者にとって困難なものが多く，障害者の在宅生活において洋風化が随所に見受けられるようになってきた．
これが障害者にとっておおいに有効であることは言うまでも無い．しかし，“家族の生活環境”をともに考えた上での“障害者の生活行為”でなければ，障害者には円満な在宅生活は望みにくい．障害者のための生活環境と既存の環境との融和が重要である5)．
われわれの周囲には生活様式の洋風化が普及してはいるが，厳然として和風の家屋構造があることも確かである．この和洋折衷の生活環境の中で，障害者と家族とが円満に共存できる方策を提供することがわれわれの今日的課題の一つと考える．
在宅片麻痺者のADLとそのアプローチ
著者： 中石睦
ページ範囲：P.397 - P.402
1．初めに
片麻痺者に限らず在宅を余儀無くされた障害者のADLは，彼らを取り巻く個々の環境因子に大きく左右されるため，本人のADL能力だけでなく，家族や住環境などをふまえた多面的な評価が重要である．そして，それらの評価に基づくリハビリテーション・ニーズの把握と，ニーズに則したリハビリテーション・サービスの提供が必要である．
しかし，在宅という条件下では，リハビリテーション・サービス自体の選択権が障害者本人あるいはその家族にあるため，たとえわれわれが必要だと判断しても，本人・家族に受け入れられなければサービスとして成立しない．
そこで，この小論では，多くの在宅片麻痺者に共通したADL上のニーズに対し，どのようにアプローチすれば有効なサービスになりうるか，より現実的な視点で考えてみたい．
Parkinson病患者の在宅ADLとそのくふう
著者： 金沢成志 , 堀川進
ページ範囲：P.403 - P.407
1．初めに
Parkison病は50～60代に多発する原因不明の進行性の神経変性疾患で，我が国では人口10万人当たり約50人の有病率と言われている．
私たちは1985年以来，杉並区上井草保健相談所を拠点にさまざまな地域リハビリテーション活動を行なっているが，その中でParkinson病患者と出会うことも少なくない．
今回私たちは杉並パーキンソン病友の会の会員を中心にParkinson病患者のADLについてのアンケート調査を行なったので，その結果を交えながらParkinson病患者の在宅ADLなどについて考察する．
慢性関節リウマチ患者の在宅におけるADLとそのくふう
著者： 庄子美和 , 岡本五十男 , 田村裕昭
ページ範囲：P.408 - P.412
1．初めに
慢性関節リウマチ（以下，RAと略．）は，慢性進行性の疾患であり，多くが増悪，寛解を繰り返しながら関節の変形や破壊などにより運動機能が低下し，それによってADLに制限をきたす．このように，RAは「疾患と障害が共存し，進行性の経過をたどる典型的な例」1)の一つであり，それゆえに，疾患としてのRAそれ自体の治療と管理と，障害としてのRAに対するリハビリテーションアプローチとが並行して行なわれなければならない．また，RAにおいてもリハビリテーションアプローチは機能訓練のみならず，ADL・QOLの向上を目指したものでなければならない．われわれもこうした立場でRA患者にアプローチしているが，本稿ではRA患者の在宅におけるADLに焦点を合わせ，その特徴と留意点，ADL上のくふうについて述べる．
筋萎縮性側索硬化症患者のAD
著者： 千葉美恵子 , 笠原良雄
ページ範囲：P.413 - P.418
1．初めに
今回われわれに与えられたテーマが進行性の神経筋疾患のADLということなので，ここでは代表的な疾患の一つである，筋萎縮性側索硬化症（ALS）を取り上げることにする．
ALSは比較的進行が早く，1～数年で歩行自立から寝たきりへと機能低下していく病気である．進行性で，常に症状が変化していくため，それに合わせて生活パターンの変更を余儀無くされる．そのためその時々で本人の機能を最大限に引き出すようにすることがポイントとなる．また，将来の機能低下を見越した指導がたいせつとなる．そのためには，患者さんが今どの時期にあるのかを知ることが必要である．患者・家族に将来の症状の進行についての情報を与えておくことも，心理的アプローチとしてたいせつである．しかし，どこまで先を伝えるかということに関しては，各人により進行の度合が違うのと，患者・家族の障害に対する理解度が違うので一概には言えない．
脳性麻痺者の在宅ADLとそのくふう
著者： 野村典子 , 伊藤晴人 , 山本純子 , 逢坂伸子 , 吉岡善隆 , 山本和儀
ページ範囲：P.419 - P.424
Ⅰ．初めに
脳性麻痺者の在宅ADLを考える場合，必要な条件として
1．ADLの介助者（家族およびその他）
2．ADLの自立を助ける家屋構造
3．社会的公的サービス
4．継続的なケア
5．地域社会とのつながり
6．入所・通所施設の利用（ショートステイ，デイケア）など
がある．在宅ADLを支えるのは，これらを基盤として暮らしを楽しみ，「ひと」として十分な活動ができるということだと思う．そのためには，住み良い町づくりをすることも必要である．ここでは行政の中で他の関係機関と連携しながら地域リハビリテーションを推進している理学療法士，作業療法士の立場から脳性麻痺者の在宅ADLの現状を紹介し，われわれ専門家だけでは支えられない部分と，ではどのようにすれば地域で生活する障害者を支えていくことができるかとを考えてみたいと思う．
とびら
夢を実現しよう
著者： 二重作勲
ページ範囲：P.375 - P.375
1966年に，我が国で初めて183名の理学療法士が誕生し，それ以来，今日に至るまで，（1990年度末）養成校は49校まで増設され，約1万名の理学療法士が，全国の職場で活躍している．なかんずく，多くの若き理学療法士が，患者のため献身的な努力をされている姿に，医療や福祉の分野のみにとどまらず，社会一般の中でその価値を認められつつあり，日本の理学療法士は一歩一歩着実に前進していると思う．誠に喜ばしい限りである．
あと9年もすれば，21世紀を迎える．我が国では，急速な高齢化社会に突入する．これに伴い理学療法士の重要性が高まり，その果たすべき役割も大きくなってくる．
プログレス
Reflex Sympathetic Dystrophyの治療
著者： 塩谷正弘
ページ範囲：P.425 - P.425
1．初めに
反射性交感神経性萎縮症は外傷または神経損傷を残す疾患後に生じる状態であり，交感神経の機能亢進とallodynia，hyperpathia，を示す難治性の疼痛疾患である．1986年international association of the study of painでまとめられた疼痛の分類法では従来の考えかたを見直し，カウザルギーは灼熱痛が有りallodyniaとhyperpathiaが有るもので神経またはその枝の部分的な損傷後に生じるものとし，反射性交感神経性萎縮症を持続痛が有り，骨折などの外傷後に生じるもので神経には損傷を認めないものとした1，2)．
PT最前線
少年の思いを貫いて，‘太陽’へ―地域リハビリテーションの魁の地へ 高橋寛氏／＜証言＞唯一無二のパイオニア
著者： 本誌編集室 , 森永敏博
ページ範囲：P.426 - P.427
「医師が軸になり，理学療法士が，看護婦が，ケースワーカーがしゃべり，最後に患者さんが呼ばれて指示を受ける．何か本末転倒しているように思った．業者の人は，これこれ作りなさいと言われる．物を作ることの大変さを無視されているな，と．病院では先生が通って，後に私たちも付いて行って，患者さんがそれをよけて歩く．そういうのがあんまり気に入らなかったんです．」高橋少年の目は，障害者の目が生きている，そういう所を探していた．
あんてな
医療法改正のねらい
著者： 岩崎榮
ページ範囲：P.428 - P.428
現行の医療法は1948年に制定されたものであり，別名，医療施設法とも称され，医療提供のための施設の計画的な整備，医療施設の人的構成，構造設備，管理体制などの規制，医療法人の規制などを盛り込んだ法律である．この法の主たる目的は，医療を提供する体制の確保を図ることにより，国民の健康の保持に寄与することであるとしている．
このように，医療法は，医療施設に関する基本法規であるところから，医療法が改正されると，医療施設の在りかたが変わるということになる．
入門講座 歩行・6
骨・関節疾患の歩行
著者： 宇都宮学 , 田中聡 , 高橋謙一
ページ範囲：P.429 - P.435
Ⅰ．初めに
窪田1)は，歩行障害とは，歩行が何らかの因子により，障害された状態を指すものであり，しばしば同義語的に用いられている異常歩行（または病的歩行）は，機能・形態障害の一つとして，歩行障害の原因となるものであるので，この意味で両者は明確に区別して用いられるべきであると述べている．つまり異常歩行とは，さまざまな疾患によって引き起こされた運動障害に基づき，歩行の観察における異常所見としてとらえられた状態を意味しているのであって，歩行障害は，何らかの疾病（外傷も含む．）によって引き起こされるさまざまな不都合な状態を包括した概念であり，具体的には，運動障害という機能障害により引き起こされた，歩行という運動に関する能力障害を意味すると解釈できる．
今回のテーマ「骨・関節疾患の歩行」は，こういった意味からして，下肢の三大関節の機能・形態障害に起因する異常歩行という運動障害について主に述べる．なお，多関節にわたり機能・形態障害を呈する慢性関節リウマチや，スポーツ障害などの靭帯損傷は今回は省き，単一の関節障害を中心に解説する．
講座 姿勢・6
姿勢調節と足
著者： 浅井仁 , 奈良勲
ページ範囲：P.437 - P.442
Ⅰ．初めに
ヒトは，二足移動（bipedal locomotion）を行なうことから，四足動物と比べ下肢，特に足部は姿勢調節において特異な機能を有すると思われる．これは，類人猿を含めた四足動物の足部の骨格とヒトのそれとが異なることからも推察される．
ヒトの立位姿勢保持，あるいは歩行における足部の機能的役割は，主として効果器，受容器としての働きがあると考えられる．効果器としての大きな役割は，身体を支え，転倒しないように体重心の位置を調節することである．また，受容器としての大きな役割は，足底皮膚や足部の筋・腱等を介して情報収集を行なうことである．これらの情報により効果器としての働きが円滑になり効率的な姿勢調節が可能になると言える．
今回は，「姿勢調節と足」というテーマで，筋・骨格系の役割については文献的考察に基づいて述べ，足部からの感覚情報の役割については，主に足底の皮膚感覚情報の役割という点から言及したい．
1ページ講座 くすりの知識・6
循環器系に作用する薬・1 降圧剤
著者： 正門由久
ページ範囲：P.443 - P.443
高血圧は，原因不明の本態性高血圧と原因の明らかな二次性高血圧とに分けられるが，本態性高血圧がその90％を占める．収縮期圧が160mmHg以上か拡張期圧が95mmHg以上の場合が高血圧とされ，140/90mmHg以下が正常域で，その程度によって治療は次のようになる．
降圧療法として，まず血圧の評価（つまり治療が必要か，二次性高血圧の可能性など）の後，一般療法の開始（肥満の解消，減塩療法，運動療法，禁煙など）を経て，薬物治療の開始となることを忘れてはならない．薬物の選択についての基本は，緩徐に作用するもの，副作用の少ないものを選ぶことで，患者に投薬の意義，長期投与となることなども十分に指導しなければならない．降圧剤にはCa拮抗剤，交感神経抑制剤（α，β遮断剤など），利尿剤，ACE（Angiotensin converting enzyme）阻害剤などがあるが，患者の年齢，重症度，合併症の有無などによりいずれかのものを選択し，また併用することとなる．その使用順序はさまざまであるが，一般的には老年者に多い低レニン性の高血圧はCa拮抗剤や利尿剤がよく反応し，若年者では，高レニン性の高血圧や交感神経機能が亢進しており，ACE阻害剤やβ遮断剤によく反応するとされている．以下個々の薬剤について簡単に述べることとする．
--------------------
編集後記 フリーアクセス
著者： 松村秩
ページ範囲：P.448 - P.448
本号は日常生活動作（ADL）を特集した．ADLはリハビリテーション医学をもっとも特徴づけるものとして，古くて新しい課題をつねに包含している．
ADLは病院・施設で生まれたが，障害者の生活の場が多様化し，リハビリテーションの場も施設から地域へと大きく拡がってきた．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
