Ⅰ.初めに
長寿国といえば北欧と連想したのは,そう古いことではない.ところが,今や我が国は短期間のうちに世界一の長寿国になってしまった.この人口構成の高齢化は,いろいろな問題を浮き彫りにしてきている.なかでも,老年期に起こる痴呆は,その頻度から言っても,対応の難しさからしても,高齢化社会のもっとも重大なことの一つであり,各分野で取り上げられ,研究され,認識を深める努力が為されている.このたび理学療法の専門誌である本誌でも,このような痴呆についての特集が組まれたのはたいへん意義深いことである.
脳に由来する運動機能の障害をもつ患者は,同時に脳の器質的障害によって生じる痴呆を併せもつことが多いだけに,その治療に携わる者は,痴呆についての正確な把握が必要であることは言うに及ばない.
ここでは,痴呆の意味から治療まで,その一般的な事柄を概説する.
雑誌目次
理学療法ジャーナル25巻9号
1991年09月発行
雑誌目次
特集 痴呆と理学療法
痴呆の評価と治療
著者: 井上修
ページ範囲:P.594 - P.600
痴呆に対する理学療法の意義
著者: 江藤文夫
ページ範囲:P.601 - P.605
Ⅰ.初めに
20歳を過ぎると人の脳の神経細胞は一日に10万~30万個ずつ減少し始めると言われ,誰でも老年期になると惚けるための危険因子の一つを内在することになる.痴呆性疾患の大半が遺伝子によって既定されているとしても,遺伝子の効果発現は時間的因子のみでなく環境因子の影響も大である.脳は使われないでいると,細胞減少という老化過程に伴い機能が低下するので,「頭を使うこと」が痴呆の予防法として推奨される.身体活動も脳の機能に基づくものであり,運動にも脳の働きを保つ効果が期待される.
理学療法は大きく,物理療法と運動療法とに分けられる.前者の痴呆に対する治療および予防的効果はおおいに期待されるが,未だに実験段階にあるものがほとんどで報告も乏しいことから,ここでは痴呆を対象とした運動療法について考えてみたい.
病院における痴呆老人と理学療法士との関係
著者: 高口光子
ページ範囲:P.606 - P.611
Ⅰ.初めに
“痴呆はわからない”とよく言われる.確かに,その定義・診断基準も検討中の段階で重症度分類や疫学的研究も不徹底であり,専門医師でさえその本質を把握するのに手探りの状態である1).神経科学的研究と人間学的考察の交錯する現在においては,現場により近しい医療従事者ほど「わからない」と言うのも当然かもしれない.
まして,老人病院という社会的矛盾を多いに含む肥大化した組織の中で,本来の専門性まで自身に問うている理学療法士が,痴呆老人に出会ったときの混乱ぶりは周知のとおりである.
結果,“対象外”“単なる合併症”“阻害因子”である.が,それでは済まされないところにまで現場は行き着いているのではないか.
今回私は,病院そして理学療法という枠をとうに越えてしまっている痴呆老人の世界を私たちが受け入れるのではなく,私たちがどうしたら彼らに受け入れられるだろうかという視点から,その糸口をまとめてみた.関係諸氏のご意見をうかがう機会となれば幸いである.
痴呆老人と生活環境
著者: 内田達二
ページ範囲:P.612 - P.617
Ⅰ.初めに
老齢人口の増加に伴い,痴呆老人の急騰が伝えられている.全国には約60万人の在宅痴呆老人がいると推計されているが,それに対し痴呆老人の入院,施設入所者は,老人ホーム,精神病院併せて7万人の受け皿しかなく,早急の対応が必要である.そのような現状を受けて,厚生省が「痴呆性老人専門治療病棟」という施設基準を設けた.それにはスタッフ数,設備などきびしい基準があるものの,点数的には魅力がある(表1).その設備基準では①専用の回廊式廊下,②一人当たり4m2の訓練スペース(生活スペースとしては23m2),③専用の機器・器具などが挙げられている.つまり厚生省の考える痴呆老人の生活環境としては,「広いスペースに回廊式廊下」をワンセットとしているのみである1).「痴呆老人の生活環境」を考えた場合,ハード(設備)面だけでいいのだろうか.また,広ければ広いほど,痴呆老人には適しているのだろうか.
柴田病院は,226床の特例許可老人病院で,老人デイケア・精神科デイケアも開設している.当院には75床の痴呆病棟が有り,その中に約40畳の畳部屋が有る.そこで25名前後の痴呆老人が男女混合で集団生活を営んでいる.厚生省がいうような基準には,とうてい届かないような施設で処遇を施している.
痴呆老人の生活環境を考えた場合,ハード面だけの対応では,どうにもならないことは経験上わかっている.また,これまでの「老人痴呆の要因」についての研究2-4)をみても,その中には,身体的要因―性格的要因―心理的要因―対人関係的要因―社会環境要因等多くの要因が取り沙汰されている.そのような多くの要因に対応していくためには,痴呆老人の「生活環境」そのものから考えなおさなければならないようである.
今回は,さまざまな角度から「痴呆老人の生活環境」について検証していきたいと思う.また,痴呆老人の地域ケアについても,若干であるが,当院の取り組みを振り返り,考察していく.
地域における痴呆老人の実態と理学療法士とのかかわり
著者: 古井透
ページ範囲:P.618 - P.625
Ⅰ.初めに
広島県安芸郡熊野町は,広島市の南東約20kmに位置し,四方を山で囲まれた盆地の中にある.人口は,25,935人(1991年5月現在).60歳以上の高齢化率11.2%で,年を追って高齢化が進んでいるが,熊野町の痴呆老人の総数は次の二つの理由から,不明である.一つには,役場に申告することのメリット(身体障害者手帳,日常生活用具など,手当など)が少ないので,誰もすすんで「うちに,ぼけ老人がいます」とは言わない.二つ目には,明らかな基準が無い.例えば,異常行動の代表格である弄便にしても,おむつをやめて,トイレへ誘導すれば無くなるケースもあるなど,周囲のかかわりで消失したり,表出したりする.少なくとも,ホームヘルパーの把握で,担当ケース8ケース,託老所を利用したことがある人3名の11名のみ.保健婦の把握でも,15名程度あるが,65歳以上の老人の1割程度ではないかと言われる.社会資源については図1のとおりである.
地場産業として毛筆製造が盛んだが,総従業員数150人以上の事業所は町役場をおいて他には無い.昨年の4月より,理学療法士,ソーシャルワーカーなどを配して,地域ケアに取り組んでいる.昨年一年間で,113世帯の在宅訪問を行ない,多くの老人とかかわったが,その中から3例の痴呆老人とのかかわりを具体的に述べる.
とびら
老人の在宅医療・在宅福祉を考える
著者: 奥村建明
ページ範囲:P.593 - P.593
近年,我が国における人口の高齢化は急ピッチで進展している.徳島県においても,最近の調査によると,県人口に対する65歳以上の高齢者比率は13.3%を占め,20年前の8.4%に比べ,著しい増加がみられる.高齢化社会の到来により,今,われわれの周囲にはさまざまな問題が生じている.中でも,寝たきり老人や痴呆性老人に関する課題は,マスコミでもしばしば報道され,大きな社会問題ともなっている.このような状況下で,従来の病院や施設への入所に代わって在宅医療・在宅福祉の考えかたがしだいに拡がりをみせており,それに伴い,われわれ理学療法士に対する社会的ニーズはますます多様化し,役割も広い分野に及んでいる.
入門講座 ADL訓練の実際・3
不全四肢麻痺の起居・移乗動作訓練
著者: 臼田滋
ページ範囲:P.627 - P.633
Ⅰ.初めに
不全四肢麻痺を四肢の不全麻痺ととるならば,脳障害・脊髄障害・神経筋疾患などによる障害を含み,その多くの場合に,四肢のみではなく,体幹機能障害も伴っている.
脊髄障害による不全四肢麻痺をみた場合,脊椎の骨関節疾患,外傷性頸髄損傷,骨および軟部組織腫瘍などの原因疾患があり,最近の高齢障害者の増加に伴い,理学療法の対象は増加している.これらの疾患に対して,観血的治療の進歩により,障害のほとんど残らない患者も少なくないが,麻痺は改善しても不全麻痺の状態にとどまることも多く,その多くは起居・移乗動作訓練が必要である.
不全四肢麻痺者の起居・移乗動作訓練は,原因疾患による制約や,術後の後療法と平行しての訓練の特性と,さらに退院後の生活における個別的な環境調整など,多面的な配慮の下で進めなければならない.
また,不全四肢麻痺者の場合に獲得された起居・移乗動作は,完全麻痺者に比べて,その残存機能(筋力,感覚など)と,利用する代償動作により多様であり,訓練に際してもより個別的なプログラムおよび方法が必要である.
ここでは不全四肢麻痺を,観血的治療後の脊髄障害(頸髄不全損傷)による運動障害に限定し,まず運動療法を施行する際に特に必要な基礎的な事項を上げた後に,起居・移乗動作について解説する.
講座 老年医学・3
老年者の神経疾患
著者: 江藤文夫
ページ範囲:P.634 - P.639
Ⅰ.初めに
老年者の神経疾患では,老化に伴う身体的変化を基盤とした変性過程の関与した疾患の頻度の高いことが特徴である.ニューロンの減少は既に20歳代より始まるとされる.表1は東京大学医学部附属病院老人科における40歳以上の患者を対象とした主な神経疾患の集計である.古い資料であるが,基本的には表1にみられるように,動脈硬化を基盤としたもの,神経組織の変性を基盤としたもの,脊椎の変形を基盤としたものと各年齢層に共通したものとに分けられる.近年は高年齢者層における老年痴呆(Alzheimer型)の頻度が著しく増大している.
本稿では,痴呆および脊椎症に伴う神経障害を除いて,主な老年者の神経疾患について概説する.
クリニカル・ヒント
筋力と筋電周波数解析
著者: 日下隆一
ページ範囲:P.640 - P.642
理学療法における筋力トレーニングは,筋力増強もしくは筋力維持を目的としている場合が多い.しかしたとえ筋力維持を目的としたものであったとしても,一定以上の張力を筋に与えそれを繰り返す以上はこれも筋力増強であると言える.整形外科疾患などで片側下肢の非荷重を余儀無くされた場合,その下肢筋の筋トーヌスは急速に低下し,しだいに筋萎縮を伴いながら筋力低下が生じる.この筋力低下および筋萎縮を可能な限り最小限に,できるなら生じさせないようすることも運動療法の重要な目的である.しかしこのような筋トーヌス低下,筋萎縮,筋力低下を防ぐことは非常に困難であり,まして痛み,不動などの要素さらには神経筋障害などの原因が加わればなおさらである.
このようななかで筋トーヌスの低下,筋萎縮の有無,筋力の関係は多彩であるが,明らかな筋組織学的,神経筋生理学的な異常が有るにもかかわらず筋力が正常範囲内にあるかもしくはわずかに低下しているような場合,筋トーヌスの低下,筋萎縮などに特に注意を払わず,さらに筋力が低下しても荷重を開始すれば,使い始めれば回復するなどの予測で放置する場合が多く,これらに対して主として単純な筋力増強のトレーニングを続けてきた経緯がある.これは何があろうと筋力が正常範囲あれば十分であるという単純な概念に支配されていると痛感している.一年を経過しても筋トーヌス,筋萎縮,筋力が回復せず異常歩行を呈しているとしても,痛みが有るのだから,アラインメントが変わったのだからとするのは当然ではあるがいかにも発展性が無く消極的であり,ただでさえ関節可動性と筋力という狭い概念からなかなか脱しきれないのでいるのなら,せめてその筋力の背景の分析と筋力トレーニングの方法について試行する必要があると常々考えてきた.
プログレス
PT最前線
互いの切磋琢磨で向上を―ハーフウェイハウスの理学療法士として 小沼美奈子氏/<証言>我ら仲間
著者: 本誌編集室 , 田村美枝子
ページ範囲:P.644 - P.645
東京都養育院板橋ナーシングホームは特別養護老人ホーム.その一角にハーフウェイハウスはある.ハーフウェイハウスはその名のとおり,医療の現場と生活の場との間にある通過施設なので,利用者の復帰先の地域福祉の実態の情報収集も欠かせない.当該地の地域サービス状況を調べ,「退所された方が家に帰って生活しやすく,最大限の能力を発揮してもらえるように,独り暮らしの方の生活自立や家人の介護量の軽減などを御指導しています.」
あんてな
第26回全国研修会のねらい
著者: 江沢省司
ページ範囲:P.646 - P.646
第26回全国研修会のテーマは「運動療法における装具を考える」である.
われわれ理学療法士は多くの疾患を扱う中で,装具にまったく触れずにいるということはまずありえないことでしょう.特に装具装着の適応,判定,治療に際しもっとも身近にそして長く臨床場面で患者と接しているのはわれわれのはずですし,装具の処方から製作過程の中ですべて医師,装具製作者に任せっきりだとその目的もはっきりせず,運動療法の中で有効な治療ができないことは明白だからです.
雑誌レビュー
“Physiotherapy”(1990年版)まとめ
著者: 内山靖
ページ範囲:P.647 - P.650
Ⅰ.初めに
理学療法ジャーナルの雑誌レビューでは,年間単位に幾つかの外国論文を紹介している.このうち英国理学療法士協会により毎月発刊される“Physiotherapy”(1990年版:Vol.76)は,米国理学療法士協会の“Physical Therapy”(同:Vol.70)と並んで論文数の多い雑誌の一つである.
本稿では,例年どおり大まかな分類の下で多くの論文について紹介することを一つの使命とする.さらに後半では,関連論文の多かった「姿勢」と「地域理学療法」について,種々の角度からの論文を系統的にながめ直すこととする.これは筆者の私的な興味も手伝ってはいるが,ページ数を割いた本レビューの掲載意図を考慮した試みでもある.
なお,本文中の( )内は(号)始ページ-終ページを示すものとする.
資料
第26回理学療法士・作業療法士国家試験問題(1991年度) 模範解答と解説・Ⅲ―理学療法(3)
著者: 橋元隆 , 中山彰一 , 高橋精一郎 , 堤文生 , 高柳清美
ページ範囲:P.651 - P.654
1ページ講座 くすりの知識・9
消化器系治療薬
著者: 高橋守正
ページ範囲:P.655 - P.655
患者が訓練中に普段と異なる訴えをした場合,それが新たな疾患や副作用の糸口である可能性がある.したがって理学療法士が知っておくべきことは,薬の名前よりむしろ作用機序による薬の分類と副作用であろう.今回は紙面の関係から痔疾薬,肝・胆・膵作用薬は省略した.なお括弧内に代表的な薬を記載した.
PTのひろば
第12回全国地域保健婦学術研究会に参加して
著者: 日高正巳
ページ範囲:P.617 - P.617
「90年代の地域保健を展望する」というテーマで,第12回全国地域保健婦学術研究会が8月27・28日に神戸で開催された.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.656 - P.657
編集後記 フリーアクセス
著者: 吉尾雅春
ページ範囲:P.660 - P.660
昨年の本誌4号のとびらで私は「生活」と題して,独裁国家から民主国家へと変わり,市場経済主義を取り入れていくことになった東欧諸国に対して,日本のような恥ずべき国にだけはならないようにと書いた.今は,独裁国家の御本家ソ連でクーデターが失敗し,謀らずも民主国家への足音が一段と大きく聞こえるようになった.ちょうどそのころ日本ではバブルが完全にはじけてしまって,出るわ出るわ,不正融資だけでも1兆円を超すような勢い.あまりもの桁の違いに,私たちの感覚では現実的な問題とは認識できないくらいである.そのようなニュースの片隅に老人保健法の改正案の衆議院通過の話があった.若い世代の負担を1180億円減らすために患者負担をふやすことが柱の一つであったが,結局,今年度と来年度の若い世代の負担減は590億円にとどまった.ある不正融資の1兆円があるならば,と思うとまた頭に血が上ぼる.
基本情報

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50巻7号(2016年7月発行)
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50巻6号(2016年6月発行)
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50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
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特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
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49巻10号(2015年10月発行)
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特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
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特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
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49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望