Ⅰ.初めに
近年,癌をはじめとする終末期患者に対する医療の在りかたが問われている1).それは一言で言えばCure(治療)中心の医療からCare(癒し)の医療への転換であり,延命重視の医療からQOL(Quality of life)尊重の医療への見直しと言えよう.確かに近代医学の発展は救命という課題においては偉大な成功をおさめてきたが,しかしその陰で多くのたいせつな事柄を見失いかけてきたのも事実だろう2).それは患者の人間としての個別性(Individuality)であり,社会に開かれた価値観・生命観・宇宙観であり,そして相互に影響し合う人間関係としての医療の視点である.ことばを換えれば,現代の医療は近代科学技術がもっている弱点3)をそのまま日常診療の中に内包してきたと言える.
近代医学の中では普遍性,進歩性,効率性といった視点が重視されてきた.患者は個人的できわめて具体的な問題を抱え病院を訪れるが,病院は患者を普遍化した理論で分類した一般例の中に埋没させていった.患者の身体は医学の専門分化に沿い細分化され,問題は還元主義の中で凝集され回答が出されてきた.病院は巨大化し,効率良いシステムとして機能しており,患者は迷子にならないためその機構への同調を余儀無くされてきた.医学はつねに《進歩》を求め,閉鎖された社会の中で可能性の追求を第一義的に進め,時に暴走し倫理的諸問題をあちらこちらで起こしてきている.
終末期医療はそのような医学医療では充たされない課題にあふれており,そうした医学・医療に問題を投げかけてきた.目の前にいる患者はかけがえの無い人であり,独自の歴史と人生観・価値観をもった人である.そして人生の危機に立たされ,援助を必要としている人である.そこで必要なのは,その人がその人らしく生き生きと最期を全(まっと)うできるその人用,独自のケアプログラムである.近代医学の延長線上に終末期医療は有りえなかったと言えよう.
そうした中にあってリハビリテーション医学・医療は,つねに批判的に医学・医療の在りかたに提言を行なってきた.理念的にも全人間的にとらえる患者観やQOLの重視など終末期医療と重なる部分も大きい.近年,医学的リハビリテーションの理念の普及と患者の権利意織の高揚とから終末期患者にリハビリテーション処方が出される機会も増し,その実践報告も散見されるようになった4,5).私たちも地域の第一線病院として過去12年間,終末期患者のリハビリテーションにも取り組んできた6).リハビリテーション医学のもつ技術や知識,チーム医療の実践など終末期患者のQOLを向上させる上で医学的リハビリテーションの果たす役割は大きい.
雑誌目次
理学療法ジャーナル26巻12号
1992年12月発行
雑誌目次
特集 終末期ケアと理学療法
終末期医療における医学的リハビリテーションの意義と役割
著者: 郷地秀夫 , 原田靖
ページ範囲:P.810 - P.814
一般病院における終末期ケアと理学療法
著者: 辻下守弘 , 鶴見隆正 , 川村博文
ページ範囲:P.815 - P.820
Ⅰ.初めに
近年我が国では,死因の第一位を占めている癌により,毎年約20万人の人たちがこの世を去っている.癌はその発症が即進行した状態に繋(つな)がり死に至るというわけではなく,最近の医療技術の発展により癌の診断治療技術や末期癌に対する延命技術も飛躍的に進歩しているが,その一方で終末期ケアという問題が社会的にも大きくクローズアップされるようになった1,2).
しかし,これまで終末期ケアは,理学療法士の間ではあまり議論されていない.そこで本稿では,一般病院での癌患者に対する理学療法の実態と終末期ケアにおける理学療法の在りかたとを症例を通して解説する.
ホスピスにおける理学療法士の役割
著者: 仲正宏
ページ範囲:P.821 - P.826
Ⅰ.初めに
イギリスのセント・ジョセフ・ホスピスのHanratty JF医師は,ホスピス(Hospice)の基本的な考えかたとして,「ホスピスとは,治癒の見込みの無い人々がもつ,様々な痛み,死への恐れ,不安,孤独感等を和らげ,最後の瞬間まで平穏で,しかも人間としての尊厳を保ちながら,価値ある人生を生き抜いていただくために,医師,看護婦,ソーシャルワーカー,理学療法士,牧師等が,チームを組んでケアをする場所である.もちろん,患者ばかりでなく,家族のための支えと援助も重要である.」1)と述べている.
また,柏木はホスピスプログラムを実現させるためには,症状のコントロール,良いコミニュケーション,個別性を重んじたケア,魂のケアの四つの点が重要であると述べ,具体的にホスピスでの働きを示している2).
1981年,我が国で最初の施設としてのホスピスが誕生し(聖隷三方原病院),1984年4月,当院にも23床のホスピス病棟が開設された.以来ホスピスに対する関心が高まり,1990年4月,厚生省も健康保険に「緩和ケア病棟入院料」を新設し,その必要性を認めるようになった.
緩和ケア病棟とは,主に末期の悪性腫瘍の患者に対して,緩和ケアを行なう病棟であり,厚生大臣が承認した施設に限って,一日につき2500点(1992年4月より3000点)が算定できるというものである.この保険点数は,注射・処置・看護・理学療法などをどれだけ行なっても同額で,診療にかかる費用はすべてこの「緩和ケア病棟入院料」に含まれている.
1992年7月現在,我が国には7か所の厚生省認定の緩和ケア病棟(ホスピス)がある(表1).
当院ホスピスには,現在専任のスタッフとして,医師4名,看護婦19名,病棟書記1名,秘書2名が配属されており,他に14名のボランティア,そして兼任の,保健婦(訪問看護),ソーシャルワーカー,牧師,理学療法士・作業療法士・言語療法士,薬剤士,栄養士などがかかわっている.
終末期の患者や家族は,身体的,精神的,社会的,宗教的な問題を抱えている.このような多様なニードに答えるためには,スタッフの側がそれぞれ専門分野を生かしたチームを組んで,専門家の協力によって支えていくことが重要である3).
今回,ホスピスにかかわる理学療法士として,患者のQuality of Lifeにどう貢献できるのか,またチームメンバーとしての役割は,どのようなものかを報告する.
在宅神経筋疾患における終末期ケアと理学療法
著者: 増本正太郎
ページ範囲:P.827 - P.833
Ⅰ.初めに
近年高度化した医療技術を背景に,以前は入院ケアしか考えられなかった難治性慢性疾患患者が,一定の条件を満たせば自宅で医療処置を行ないながら療養生活を送れる時代に変貌してきている.すなわち現在では保険適用が認められている在自己酸素,在宅人工呼吸,在宅中心静脈栄養,在宅自己腹膜灌流などへの取り組みである.このうち,在宅人工呼吸療法(Home Care Mechanical Ventilation;HCMV)は進行性神経筋疾患である筋萎縮性側索硬化症(以下,ALSと略.)やDuchenne型筋ジストロフィー症(以下,DMDと略.)などに適用され,当院在宅診療の対象となっている.治療技術の向上とともに延命は図られはしたものの,入院の長期化と病室の天井を眺め続ける生活を強いられた患者にとっては朗報である.
本稿では重度の呼吸不全と運動障害とを呈するALSやDMD患者への在宅ケアを中心に取り上げ,終末期の理学療法の在りかたについて述べてみたい.
理学療法卒前教育における終末期ケア教育―弘前大学医療技術短期大学部の現状と課題
著者: 對馬均
ページ範囲:P.834 - P.839
Ⅰ.初めに
近年,バイオエシックスの観点から,末期癌患者に代表されるような,死を目前にした人々に対する医療の在りかたを問う終末期ケアが研究課題として取り上げられるようになった1).その背景には病院で死を迎える患者が全死亡者数の70~80%を占めているにもかかわらず,そこで行なわれる医療が必ずしも満足のゆくものばかりとは言えない事情がある2).こうした状況を引き起こす要因の一つとして,医学教育のカリキュラムの中に終末期ケアが欠落していることが挙げられ,終末期ケア教育の必要性が指摘されている2,3).
理学療法教育の現状についてみても,カリキュラム上,終末期ケアに関する教育は総論にとどまり,理学療法士の役割など各論的内容は,予後不良疾患に対する理学療法の一部として断片的に取り上げられている場合が多いようである.弘前大学医療技術短期大学部においてもこの領域に関して系統的な教育が行なわれているとは言い難い実情である.
そこで今回,本特集において「理学療法教育における終末期ケア教育の現状と課題」について担当するに当たり,弘前大学医療技術短期大学部理学療法学科におけるこれまでの終末期ケアに関連した教育実践を,自己評価という観点から見直し,理学療法卒前教育における終末期ケア教育の必要性,今後取り組むべき課題について考察する.
とびら
理学療法士とおおいに語ろう
著者: 滝野勝昭
ページ範囲:P.809 - P.809
今日の発展した日本の社会には,幾つの職業が存在しているのであろうか.複雑な社会構造とそれに対応するため職業の細分化が進み,多岐にわたる専門職の存在から推察すると,おそらく数千種もの職業が存在し日夜活動していると思われるが,私自身が知らない職業が多々あることは容易に想像できる.知らない職業という意味は,ある仕事が目の前で行なわれていたとしても,それが何という職名であるのか判断がつかないことと,職名は認識しているが仕事の内容がわからないこともある.また私の生涯の中で見たことも聞いたことも無い職業も多数存在するであろうし,今後も遭遇することが無い職業も数百数千あると思われる.
入門講座 関節可動域訓練・6
人工関節と関節可動域訓練
著者: 栗原密 , 田名部誠悦
ページ範囲:P.841 - P.846
Ⅰ.初めに
人工関節移植の目的は,①落痛の除去,②可動域の確保,③早期リハビリテーション,④ADLの維持・拡大などである.
人工関節は,股関節・膝関節のほかに肩関節・足関節・肘関節・手関節・指関節などに対しても置換が行なわれている.膝関節・肩関節・足関節などの関節可動域訓練については他稿にゆずるとして,本稿では主に人工股関節の術前,術後の評価および関節可動域訓練について述べる.人工関節置換術に対する関節可動域訓練を行なうに当たっては,術前後の十分な評価,患者指導が重要である.解剖の熟知は言うまでもなく,個々の術式や,起こりうる合併症の把握もたいせつである.なお可動域訓練は術後のADLやQOLの向上に結び付くものでなくてはならない.
講座 障害者・高齢者のための住宅・6
在宅障害者・高齢者のための住宅関連福祉機器
著者: 川島康子 , 高取利子 , 吉原裕美子 , 福屋靖子
ページ範囲:P.847 - P.857
Ⅰ.初めに
在宅の障害者・高齢者が,より自立した安全な生活を送るためには,住宅の増改築や,その住宅に関連した生活機器の選定・導入は不可決であり,理学療法士による生活環境の評価・指導訓練の必要性が年々高まってきている1).
我が国における住生活環境も近年多様化の傾向がみられ,生活の洋式化にも抵抗が少なくなってきている.一般市民が容易に入手できる福祉機器と言われているものの種類も増し,それに伴い必ずしも適切ではない機器の入手がなされてしまっているケースも増加し,新たな問題を生み出している.
これは,福祉機器の評価・選定技術の未開発によるもので,理学療法士として今後,取り組むべき重要な課題となろう.
住宅関連福祉機器(以下,機器と略.)は,「impairementレベルの最大の改善を目指しながら限界のある状態で,disabilityレベルにおいて最大能力を獲得するために」1)活用されるもので,障害者や高齢者がより自立し,安全な生活を送るために不可欠なものである.
この小論では,理学療法士が多くかかわる手すり,ベッド,便器,浴槽,シャワーチェアー,いすなどの姿勢保持・起居・移動動作に直接的に関連のある機器に焦点を絞り,まとめてみたい.
1ページ講座 関連職種の動向・12
医師
著者: 今田拓
ページ範囲:P.858 - P.858
1868年(明治元年),我が国の医学は西洋医学を取り入れることが定まり,これに沿って1874年,文部省が東京など3府に医学教育の課程,臨床経験,開業免許など医師の身分と業務に関する「医制」(今の医療法と医師法とを併せたもの)を制定,これが後に全国的に統一された.1906年,独立した身分法として医師法が誕生,医師の免許取得資格を規定,開業免許を廃止,医科大学または医学専門学校の卒業者のみが医師免許を取得できることなどが規定された.
1942年の戦時体制下,国民医療法が制定され医師法もこれに包括されるが,戦後,社会保障制度の整備とともに医療関係者の法制が見直され,1948年,現在の医師法が制定され,インターン制度を含めた医師国家試験も開始された.1968年,インターン制度は廃止され,代わって臨床研修医制度が創設された.
プログレス
動脈硬化症の新しい治療法・2
著者: 駒場明 , 島田和幸
ページ範囲:P.859 - P.859
狭窄や閉塞により血流障害をきたした動脈硬化病変を,非手術的に直接治療する方法として以下のような技術が用いられてきている.
我が地域
おらんくの高知を知っちゅうかよ?/栃木を知っていますか?
著者: 山本双一 , 菅原和幸
ページ範囲:P.860 - P.861
おらんくの池にゃ,潮吹く魚が泳ぎよる私たちの池である太平洋には鯨が泳いでいる,という民謡「よさこい節」の高知らしい豪快な一節である.今,高知でヒット中の観光の目玉は,ホエール・ウォッチング.これ,太平洋に船を出して鯨を観るという壮大さだけで受けているのではない.必ずしも観えるとは限らないものに賭けて,楽しむところが,高知らしいのである.古くは土佐と呼ばれたこの地は,四国山脈を背に漁労民族的県民性を育んできた.
あんてな
企業の社会貢献活動の現状と展望
著者: 山田美和子
ページ範囲:P.862 - P.862
1.初めに
我が国のボランティア活動の多くは,子育てが済み,自分の時間がもてるようになった中年の女性で占められ,地域における食事サービス,独り暮し老人の家事援助,友愛訪問,老人ホームや障害者施設,デイサービスセンターなどでの労力提供から,リサイクル活動,バザー,環境美化運動などが行なわれている.さらに定年後の男性も含めて,生涯学習の見地から観光ガイド,動物園ガイド,博物館ガイドなど生きがいに結び付く活動もふえ,ボランティア活動がざまざまな情報誌(紙)に登場するようになった.
このような動きの中で,特に注目を浴びているのが,企業の社会貢献活動(フィランスロピー)である.
雑誌レビュー
“Australian Journal of Physiotherapy”(1991年版)まとめ
著者: 阿部敏彦 , 宮本省三 , 板場英行
ページ範囲:P.863 - P.867
Ⅰ.初めに
“Australian Jurnal of Physiotherapy”は,オーストラリア理学療法士協会が年4回発行している季刊誌であり,1991年度は第37巻となる.本ジャーナルは,年間を通じ‘Leading Articles’,‘Original Articles’,‘Book Review’,‘In the News’,‘Coming Exents’の5項目にて基本的に構成されている.
ここでは『Leading Articles』のテーマ(8編)とすべての『Original Articles』の要約(16編),最終号の教育に関する論文を紹介し最後に総括に加える.なお,文中の[( )00-00]の数字は,論文の掲載号とページを示す.
資料
第27回理学療法士・作業療法士国家試験問題(1992年度) 模範解答と解説・Ⅵ―共通問題(3)
著者: 和島英明 , 山田拓実 , 高木昭輝 , 黒川幸雄 , 佐竹勝 , 五十嵐市世 , 岩瀬義昭 , 種井慶子
ページ範囲:P.868 - P.871
TOPICS
広島大学医学部保健学科―PT,OTコースの構想
著者: 梶原博毅
ページ範囲:P.873 - P.873
1.はじめに
本年4月10日,本年度の国家予算案および関係法令の国会通過と同時に,広島大学医学部に保健学科が誕生した.この学科は,看護学専攻(定員60名),理学療法学専攻(定員30名),および作業療法学専攻(定員30名)の三専攻から成り,学生定員は合計120名である.医学部の中では医学科(定員100名),総合薬学科(定員60名)に次ぐ第三の学科となった.全国の大学の医学部を見ても,三学科を擁する医学部は広島大学が最初で,もっとも大きな医学部となったわけである.
今年は発足年であるため,センター試験は利用できず,また,入試も通常の学部試験とは遅れて4月12日に行なわれ,同18日,看護婦専攻66名,理学療法学専攻33名,作業療法学専攻33名の合格者が発表された.同4月23日,保健学科のみの入学式が医学部内で行なわれ,125名の保健学科の学生(看護婦専攻60名,理学療法学専攻33名,作業療法学専攻32名)が誕生した.
現在,保健学科の学生は総合科学部において一般教育の講義を受講中である.広島大学の一般教育履修基準は,四年制教育課程では2年前期までに52単位以上の履修が義務づけられており,人文科学,社会科学,自然科学など200以上の開講科目から選択できる.
PTのひろば
遊びリテーションについて/桜咲く
著者: 工藤一郎 , 原口忠
ページ範囲:P.872 - P.872
最近よく“遊びリテーション”ということばを耳にする.数多くの病院や施設で取り入れられているようだ.自分の病院でもやっている,でも,“遊びリテーション”について,ちょっと思うことがある.その一つとして対象者の問題がある,機能訓練をやって効果が無かったり,あるいは,もう手遅れの状態で,そのままケア重点でいけば,寝たきりになってしまうような恐れのある人が多いのではなかろうか.今,増加する老人の数に,理学療法士や作業療法士の数が追いついていかず,安易に“遊びリテーション”をやっている風潮は無いだろうか?.
例えば車いす移動レベルの患者さんたちが,流行の風船バレーボールをやっている姿をよくみる,そのことはそれで,その人の体幹,上肢を使うし,メンタル面でも意義は有るのだろう.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.874 - P.875
編集後記 フリーアクセス
著者: 鶴見隆正
ページ範囲:P.878 - P.878
月日の経つのは早いもので,第26巻の最終号をお届けします.
今年は人の死に関する報告が相次ぎ,1月には臨時脳死及び臓器移植調査会が「脳死を人の死」と答申し,3月には日本医師会生命倫理懇談会が末期医療の定義を「患者が死の病で病床に就いてから死を迎えるまでの医療で,その期間は6カ月程度,またはそれより短い」としたことは高度医療技術,延命医療における医倫理から生命倫理を再考する機会をわれわれに提供しています.
理学療法ジャーナル 第26巻 総目次 フリーアクセス
ページ範囲:P. - P.
基本情報

バックナンバー
58巻12号(2024年12月発行)
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号(2024年4月発行)
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号(2024年3月発行)
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号(2024年2月発行)
特集 総合理学療法
58巻1号(2024年1月発行)
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57巻12号(2023年12月発行)
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号(2023年11月発行)
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57巻10号(2023年10月発行)
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号(2023年9月発行)
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57巻8号(2023年8月発行)
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57巻7号(2023年7月発行)
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57巻6号(2023年6月発行)
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57巻4号(2023年4月発行)
特集 理学療法の2040年
57巻3号(2023年3月発行)
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号(2023年2月発行)
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57巻1号(2023年1月発行)
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56巻12号(2022年12月発行)
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56巻11号(2022年11月発行)
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56巻10号(2022年10月発行)
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56巻9号(2022年9月発行)
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56巻8号(2022年8月発行)
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号(2022年7月発行)
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56巻6号(2022年6月発行)
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号(2022年5月発行)
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56巻4号(2022年4月発行)
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56巻3号(2022年3月発行)
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55巻12号(2021年12月発行)
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55巻11号(2021年11月発行)
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55巻10号(2021年10月発行)
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55巻7号(2021年7月発行)
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55巻5号(2021年5月発行)
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55巻4号(2021年4月発行)
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55巻3号(2021年3月発行)
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55巻2号(2021年2月発行)
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55巻1号(2021年1月発行)
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54巻12号(2020年12月発行)
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54巻11号(2020年11月発行)
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54巻10号(2020年10月発行)
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号(2020年9月発行)
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号(2020年8月発行)
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54巻7号(2020年7月発行)
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54巻6号(2020年6月発行)
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54巻5号(2020年5月発行)
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54巻4号(2020年4月発行)
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54巻2号(2020年2月発行)
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54巻1号(2020年1月発行)
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53巻12号(2019年12月発行)
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53巻11号(2019年11月発行)
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53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
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53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
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53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
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52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
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52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
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52巻5号(2018年5月発行)
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52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
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52巻1号(2018年1月発行)
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51巻10号(2017年10月発行)
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51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望