すべて診療支援雑誌文献書籍試験問題辞書外部サイト

雑誌目次

雑誌文献

理学療法ジャーナル26巻3号

1992年03月発行

雑誌目次

特集隣接領域における理学療法教育

養護学校教育における理学療法士の役割

著者：佐藤秀紀

ページ範囲：P.146 - P.155

　Ⅰ．初めに

　肢体不自由養護学校に就学する児童・生徒は，年々重度・重複化している．そのような状況の中で筆者が養護・訓練を主に携わって8年が過ぎ去ろうとしている．

　肢体不自由教育の歴史と肢体不自由教育に関する法律は，以下のような経過を経て今日に至っている．

　1932年に日本で最初の肢体不自由児の学校として東京市立光明学校が，小学校に類する各種学校として設立された．1942年から東京市立国民学校となり，公立の義務教育機関となった．第二次大戦後，1949年の世界人権宣言に代表されるように，個人についての基本的人権の尊重が不動の原理として成立した．それに伴い，肢体不自由児も含めて全障害児のための教育が国際的に拡充発展していく基盤が整った．1947年「学校教育法」において，特殊教育は学校教育制度の一環を成すものとして位置付けられ，第71条で養護学校は障害が有る者に対して教育を施す学校とされ，第74条で各都道府県に養護学校の設置が義務付けられた．しかしながら，第93条で施行期日は政令で定めるとして養護学校義務化は将来の課題とされた．

　1954年に養護学校を義務制とする前提で各都道府県への設置を推進し，国が財務補助を講ずるという提言が為された．1956年6月に公立養護学校整備特別措置法が公布されてから，全国各地に設置されるに至った．1956年に大阪府と愛知県で同時に初めての公立肢体不自由養護学校が創設され，1969年には全国各都道府県に肢体不自由養護学校の設立をみた．

　1971年学校教育法の一部改正で，これまでの養護学校教育の対象を改め心身の障害の程度（同法第71条の2）で定めた．この規定により学校教育法施行令第22条2において障害の程度を定め，義務制実施の前提としての対象児童生徒の障害程度を明確にした．

　1973年に学習指導要領肢体不自由教育編が文部省事務次官通達として出された．当時は「体育・機能訓練」として教科に位置付けられ，機能訓練の内容は，「機能の訓練」「職能の訓練」「言語の訓練」の三つの柱から成り立ち，その実施については学校医の処方に基づき，体育の教師あるいは実習助手により指導が為された．

　1960年後半に入り，肢体不自由養護学校に在籍する児童・生徒の主たる原因が脳性麻痺となってきた．しかも従来は対象とされなかった，障害程度が重度・重複化した児童・生徒が就学するようになり，1971年度から「養護・訓練」が養護学校における第四の領域として，各教科，道徳，特別活動に次いで位置付けられたのである．従来の指導要領では，担当者は「学校医の処方に基づき特別の技能を有する教職員が行う」とされていたのが，この学習指導要領では「専門的な知識，技能を有する教師が行うことを原則とし」とされ，教師が主体となって展開することとなった．さらに，「学校医の処方に基づき，必要がある場合にはその指導を求め」と示されていたのが，「必要に応じて専門の医師およびその他の専門家の指導・助言を求め」に変わっていった．

　文部省は，政令第339号を1973年11月20日に公布し，ようやく養護学校の義務制が1979年度全面的に実施されることになった．さらに，同年の学習指導要領の改訂で，養護・訓練の内容が「心身の適応」「感覚機能の向上」「運動機能の向上」「意思の伝達」の全内容に拡充してとらえ，そこから子どもに必要な事項を選択するようになり，養護・訓練の担当者も，限られた技能を有する教師から，一般教師全員へと拡がっていった．

　「養護・訓練」の意義については従来の機能訓練が個々の子どもの機能の改善といった点に主眼をおいていたのに対し，「養護・訓練」においては心身の調和的発達を目指し，全人的発達を図ることにその主眼があると説明されているが，積極的側面と同時にさまざまな問題点・課題が引き起こされている．

看護教育における理学療法士の役割

著者：関屋曻 , 宮下智 , 浅田春美 , 矢野幸彦

ページ範囲：P.156 - P.161

　Ⅰ．初めに

　障害者のリハビリテーションの過程は複数のリハビリテーションスタッフによるチームアプローチの形で行なわれることが多い．そこでは対象となる障害者の問題の解決のために必要なスタッフが集まってチームを構成することになる．その中でも看護婦は，ほとんどすべての患者の急性期から慢性期まで，期間的にも時間的にも長く障害者にかかわり，障害者のリハビリテーションの中で果たす役割は非常に大きい．そのような状況にある看護婦に対して，学校教育の中で，リハビリテーション領域の何をどのように教えるのか，また，理学療法士がそこでどのような役割を果たすのかが筆者に与えられたテーマである．

　現在の看護の指定規則の中では，「リハビリテーションの看護」が臨床看護総論の中に位置付けられている．このリハビリテーションの看護を中心に考えることにしたい．

介護福祉士教育における理学療法士の役割

著者：高橋精一郎

ページ範囲：P.162 - P.167

　Ⅰ．介護福祉士と業務

　1987年5月に施行された「社会福祉士及び介護福祉士法」において，介護福祉士とは「専門的知識及び技術をもって，身体若しくは精神上の障害があることにより日常生活を営むのに支障のある者につき入浴，排泄，食事その他の介護を行い，並びにその者及びその介護者に対して介護に関する指導を行うことを業とする者．（抜粋）」と規定されている．

　その業務内容は，

　①介助を必要とする者への介護と日常生活の指導

　②家族やその他の者に対する介護方法の指導ということになろうが，厚生省大臣官房政策課によると，介護とは「高齢者や障害者に対してその生活を送るために必要な指導，援助の一環として行われる身の回りの世話等」であると定義付けている．さらにこの場合，対象者である高齢者や障害者の

　①個別のニードが正しく判定されること

　②個別のプログラムが選択されること

　③適切なサービスの提供が行なわれること

　が必要であり，単に体位交換やおむつの替えかたなどが論じられるのではなく，「高度の専門技術に裏づけられた点にこそ介護の専門性がある．」と述べている¹⁾．

地域リハビリテーション教育における理学療法士の役割

著者：小嶋裕

ページ範囲：P.168 - P.173

　Ⅰ．初めに

　経済高度成長以後の社会構造の変化，急速な高齢化社会への進展，国民医療費の増大，社会的ニーズの変化などに伴い，地域リハビリテーション活動に対する要請が高まっている．

　このような状況の中で地域リハビリテーション活動は，理学療法士にとって，特に老人保健法および老人福祉法事業に関連して大きなかかわりが生じており，各関連事業についての理学療法士の活動が実践されている．

　本稿では，特に高齢者（障害老人）に対する「社会サービス」としての地域リハビリテーション活動の概要に触れ，地域リハビリテーション活動における理学療法士の役割の中で，地域リハビリテーション活動に携わる他職種に対する地域リハビリテーション教育について，筆者自身の経験からその内容・方法を提示するとともに，教育上の問題点および課題を提起したい．

とびら

「ネットワーク」と「家族支援」

著者：金子直美

ページ範囲：P.145 - P.145

　出生率の低下とともに高齢者人口の増加を迎えた社会は，地域を基盤にしたさまざまな保健，福祉サービスの整備におおわらわです．それは“在宅福祉”“地域リハビリテーション”の名の下に理学療法士の職域も，保健所，障害者センター，デイケアセンター，訪問事業などと急速に広がりつつあります．

　私の勤務する障害児療育の分野では，1970年前後から“地域療育”が叫ばれ，地域での早期発見，早期療育から始まり，成長発達への援助とともに，統合教育，ノーマライゼーションに向かう一連の体制が整えられてきました．その経過を体験した私は，対象こそ乳幼児と高齢者という大きな違いはあれ，「地域であたりまえの生活を送る」という目的からみると“地域療育”での考えかた，実践は，今後の在宅福祉，地域リハビリテーションにおおいに参考になるのではないでしょうか．

1ページ講座関連職種の動向・3

言語療法士

著者：鈴木重忠

ページ範囲：P.174 - P.174

　Ⅰ．初めに

　言語や聴覚の疾患や障害をもつ患者は，医療で扱われる数に限っても，90万人と推定されている．これらの患者や家族に，検査，訓練，指導，助言を行なう専門職である医療言語療法士（Speech Therapist；ST）は，少なくとも，6000名必要である．しかし，現在1500名しかいなく，その国家資格も確立していない．

　このような状況下にある医療言語療法士の資格制度への歩みと，医療の国家資格制度を望む日本言語療法士協会の概要および言語療法士養成の現状を述べる．

入門講座理学療法におけるパーソナルコンピューター活用・3

理学療法業務管理におけるパーソナルコンピューター活用

著者：浅海岩生

ページ範囲：P.175 - P.180

　Ⅰ．初めに

　近年のコンピューター技術の進歩に伴いその利用は，理学療法部門でも種々の測定装置や病院全体のオーダリング・システム^注1として導入されるようになってきた．従来，理学療法部門での応用例は，大病院でのオンライン・システム^注2上での予約システムや日報管理，検査情報管理といった大規模なシステムの運用がほとんどでありパーソナルコンピューター（以下，パソコンと略．）を使用したシステムは少なかったが，電子技術の進歩に伴いパソコンを用いても従来のオフィス・コンピューターなみの処理が可能となり実務的利用に耐えうる環境となってきた．

　そこで本講座では山口大学医学部附属病院で試みた理学療法の患者データベース，日報管理，検査情報処理，報告書作成などの業務管理的なパソコンの活用を例にとり，その開発に当たっての注意事項と基礎的知識を述べる．

講座 CTとMRI・3

脳のCT・2―異常像

著者：大久保敏之

ページ範囲：P.181 - P.187

　Ⅰ．初めに

　約20年前の登場以来，CTスキャナーは，放射線診断学の中で重要な位置を占めている．特に我が国ではその普及が目覚ましく，中規模以上の病院には，必ずと言ってよいほど設置されている．開発当初が頭部専用機であったように，頭部疾患の診断の上での必要性は，MRIがしだいに数を増しつつある現在でもほとんど変化していない．検査時間の短さ，適応患者の広さという点で，やはりCTにも利点が有るからである．

　ここでは，CTが有用である主な疾患について述べることにする．

　脳血管障害，外傷，腫瘍，炎症の順に症例のCT写真を提示していきたい．

　なお，今回はCTの異常像を中心とし，症状との関連などについては成書を参考していただきたい．

クリニカルヒント

足趾変形矯正装具―エルコトン，ベルコプラストの活用

著者：今井至

ページ範囲：P.188 - P.190

　1．初めに

　足趾の変形には外反母趾（Hullux valgus）をはじめ種々の変形がある．これら足趾の変形で歩行時に何となく歩きにくいといったような違和感や痛みを訴えたり，また関節の突出部が靴に当たって，胼胝，潰瘍をつくり痛みを伴うこともある．

　このような足趾変形障害への対処のしかたは，患者自ら痛みも無いので放置している場合や，手術される場合，また業者で作製してもらう装具や既製品装具を装着したりしている場合がある．

　今回，足趾にもっともフィットして作ることができ，違和感も無く，短時間に，慣れればだれもがどこででも作れる装具（orthosis）を紹介する．

プログレス

リハビリテーション前後の食物療法

著者：奥山治美

ページ範囲：P.191 - P.191

　1．初めに

　成人でリハビリテーションを受けている場合，事故などを除くとその原因としては脳卒中，痴呆症，リウマチなどが頭に浮かぶ．治療後のリハビリテーションで機能回復を図っていても，病気が進行したり再発すると，折角の療法の努力が実り少ないものとなる．何よりも病気の進行と再発をくい止めなければならない．

　これら慢性疾患は食物の油の成分の影響を強く受けて発症する．そこで再発を防ぎ，治療効果を高めるためには，食物の油に注目する必要がある．

　従来の慢性患者予防の油の選択は，「動物性脂肪（S）の摂取を抑え，リノール酸の多い植物油（P）をふやすこと，すなわちP/S比を上げること」であった．ところがこの栄養指針には落とし穴があり，現在では逆にリノール酸の多い植物油やその油を使った食品の摂取をできるだけ減らすことが，慢性疾患予防の基本であることがわかってきた．

我が地域

福井を知っとるケのォ？／おめえっちはしぞーかを知ってるかえ？

著者：武村啓住 , 井上義文

ページ範囲：P.192 - P.193

　我が国は今や人生80年という世界最長寿国になり，21世紀には国民の4人に一人が65歳以上のお年寄りという超高齢社会が訪れようとしています．福井県理学療法士会としても福井県新長期構想の四本柱の一つ「健康で生きがいのある福祉社会の実現」を目指して，次代を担う理学療法士の育成と，障害者が社会の一員として自立した生活を送ることができるような地域社会づくりを中心にきめ細かな充実した施策を進めているところです．

　今回，福井県の現状を公表できる機会を得ましたので断片的ではありますが，ここに紹介させていただきます．

あんてな

宮城いきいき財団の概要

著者：小泉保

ページ範囲：P.194 - P.194

　1．財団設立の背景

　高齢化対策というと，従来，イコール寝たきりや痴呆性老人のケア対策であり，高齢者の大多数を占める健常高齢者の生きがいや健康づくりは，個人の問題として比較的軽視される嫌いがありました．ケア問題が緊急かつ重要な課題であることは言うまでも無いことですが，地域社会のコミュニティが崩壊する中でサラリーマンOBが増加し，定年後，地域にも溶け込むことができず，生きがい喪失に悩む方々が急増する傾向にあること，また，老人クラブなどの既存の団体がニーズの変化に応えるのが困難となっていること，さらには，シルバー産業など従来の福祉の概念には包摂できない新しい課題も生じてきていることから，健常高齢者問題を政策領域として積極的に位置付け，既成の枠に囚われない新しい視点から健常高齢者対策を推進する組織を設立することとしたものです．幸運にも，1989年度に，厚生省が「明るい長寿社会づくり推進機構制度」を創設したことから，本県でも，当該制度を活用して，前記の施策を推進することとなりました．

印象に残った症例

自宅退院と家族の生活

著者：田代文子

ページ範囲：P.195 - P.198

　Ⅰ．初めに

　当院のリハビリテーション科では，地域の病院として，基本的に家庭復帰を目指し，入院から退院までの治療や指導・相談，さらに退院後の在宅ケアを含むフォローアップまで一貫した“リハビリテーション”を行ない，「生活の自立」への援助を心がけてきた．

　自宅退院が困難である理由は，すでに諸家が述べているように^1～4)，介護者の有無や健康状態，経済的問題，往環境，病前の人間関係，福祉サービスの不足などが挙げられる．しかし，もっとも重要な問題は，今ある生活の中に障害をもった人を，そのまま組み入れようとすることに有ると思われる．

　障害をもった人は，障害を持つという新しい条件の下で生きていくのである．そのような人を迎えた家族にも，障害を持つ人と一緒に生活するという新しい生活が始まるはずである．どのような態度で，どのような相互関係をもち，どのように生活していったら良いのか．家族が皆健康であった今までの生活とは異なる生活を築き，新しい家族機能が再編成されるべきである．

　ここでは，障害をもつ人を自宅に迎えるに当たって，新しい家族生活を再編成した2症例について，若干の私見を加え紹介する．

報告

脳性運動障害児の歩行における運動強度と全身持久力

著者：福田光重 , 福谷保 , 石田直章 , 赤滝久美 , 三田勝己

ページ範囲：P.199 - P.203

　Ⅰ．緒言

　運動は，理学療法において主な治療・訓練手段の一つである．なかでも全身持久力の向上に際しては，運動の強度，時間，頻度の三つの要因を設定する必要がある．特に，運動強度は訓練効果を決定するもっとも重要な因子とされる¹⁾．運動強度のもっとも良い指標は酸素摂取量（VO2）であるが，VO2，を測定するためには繁雑な機器の設定や高度・複雑な分析を必要とし，臨床場面での実践には困難を伴う．その点心拍数の（HR）は，Vo₂と直線的関係があり，かつ測定が容易である．そこで，HRを理学療法施行時の運動強度の指標として用い，これを監視することが広く行なわれている．一般に，HRとVo₂の相関関係を求める実験では，トレッドミルや自転車エルゴメーターが運動負荷として用いられている．しかし，運動負荷の種類によって参加する筋群に差があるため，両負荷ともHRとVo₂との間には直線関係があるものの細部においては必ずしも一致しない^2，3)．脳性運動障害児についても，HRとVo₂の相関関係についてトレッドミルや自転車エルゴメーターを用いた報告がみられる^4～6)．しかし，脳性運動障害児では，対象となる筋自体が障害をきたしていることもあり，運動負荷の種類によるHRやVo₂などの生理的反応の差は大きいと考えられる．全身持久力の向上を目的とした脳性運動障害児の歩行訓練では，床歩行という運動負荷を使うことがしばしばある．

　本研究の目的は，床歩行を用いて痙直型脳性運動障害児におけるHRとVo₂の相関関係を求め，さらに，この運動負荷様式が被検児の全身持久力の向上に有効な負荷となりうるかどうかを検討することである．

原著

高次脳機能障害を伴う重症片麻痺例に対する早期誘発歩行訓練の効果について

著者：網本和 , 杉本諭 , 高橋哲也 , 後藤恵子 , 牧田光代 , 小松みゆき , 三好邦達 , 青木治人

ページ範囲：P.205 - P.209

　Ⅰ．緒言

　脳損傷例における高次脳機能障害と重度な麻痺の存在はきわめて重篤な障害を構成し，そのリハビリテーションは著しく困難であることが知られている．このような例に対してどのような治療的接近が可能であるかを検討することは重要である．これまでにも早期歩行に関する幾つかの報告^1～5)があるが，いずれも早期から歩行しなかった群，すなわち対照群と比較しての検討は行なわれていなかった．今回われわれは，1988年5月からこのような重症例に対して，早期から長下肢装具を用いて積極的に誘発歩行訓練を施行し，その臨床効果について従来の訓練方法を施行した群と比較検討したので報告する．

PTのひろば

“笑顔”

著者：坂本年将

ページ範囲：P.203 - P.203

　年明け3日の讀賣新聞のあるコラムに，百貨店のエレベーター嬢の笑顔が，最近見られなくなったと書かれていた．百貨店の課長によると，「若い女性全般に，笑顔が無いですね」ということである．管理職にある人たちも，彼女らに何とか笑顔を作らせようと涙ぐましい努力をしているが，彼女たち，なかなか笑わないそうである．

　街を歩いていると恋人同士，あるいは女友達とあれほど楽しげに笑っている若い女性たちなのに，どうして職場での“笑顔”が作れないのだろうか．

--------------------

文献抄録

ページ範囲：P.210 - P.211

編集後記

著者：奈良勲

ページ範囲：P.214 - P.214

　第26巻3号の特集は「隣接領域における理学療法教育」である．

　理学療法士の養成・教育においても，他職種の関与が必要なごとく，他職種の養成・教育においても理学療法士が関与し，価値あるものを提供しうるはずである．そのようなことから，今回は，「養護学校教育における理学療法士の役割」として佐藤氏に執筆いただいた．