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Ⅰ．初めに
肢体不自由養護学校に就学する児童・生徒は，年々重度・重複化している．そのような状況の中で筆者が養護・訓練を主に携わって8年が過ぎ去ろうとしている．
肢体不自由教育の歴史と肢体不自由教育に関する法律は，以下のような経過を経て今日に至っている．
1932年に日本で最初の肢体不自由児の学校として東京市立光明学校が，小学校に類する各種学校として設立された．1942年から東京市立国民学校となり，公立の義務教育機関となった．第二次大戦後，1949年の世界人権宣言に代表されるように，個人についての基本的人権の尊重が不動の原理として成立した．それに伴い，肢体不自由児も含めて全障害児のための教育が国際的に拡充発展していく基盤が整った．1947年「学校教育法」において，特殊教育は学校教育制度の一環を成すものとして位置付けられ，第71条で養護学校は障害が有る者に対して教育を施す学校とされ，第74条で各都道府県に養護学校の設置が義務付けられた．しかしながら，第93条で施行期日は政令で定めるとして養護学校義務化は将来の課題とされた．
1954年に養護学校を義務制とする前提で各都道府県への設置を推進し，国が財務補助を講ずるという提言が為された．1956年6月に公立養護学校整備特別措置法が公布されてから，全国各地に設置されるに至った．1956年に大阪府と愛知県で同時に初めての公立肢体不自由養護学校が創設され，1969年には全国各都道府県に肢体不自由養護学校の設立をみた．
1971年学校教育法の一部改正で，これまでの養護学校教育の対象を改め心身の障害の程度（同法第71条の2）で定めた．この規定により学校教育法施行令第22条2において障害の程度を定め，義務制実施の前提としての対象児童生徒の障害程度を明確にした．
1973年に学習指導要領肢体不自由教育編が文部省事務次官通達として出された．当時は「体育・機能訓練」として教科に位置付けられ，機能訓練の内容は，「機能の訓練」「職能の訓練」「言語の訓練」の三つの柱から成り立ち，その実施については学校医の処方に基づき，体育の教師あるいは実習助手により指導が為された．
1960年後半に入り，肢体不自由養護学校に在籍する児童・生徒の主たる原因が脳性麻痺となってきた．しかも従来は対象とされなかった，障害程度が重度・重複化した児童・生徒が就学するようになり，1971年度から「養護・訓練」が養護学校における第四の領域として，各教科，道徳，特別活動に次いで位置付けられたのである．従来の指導要領では，担当者は「学校医の処方に基づき特別の技能を有する教職員が行う」とされていたのが，この学習指導要領では「専門的な知識，技能を有する教師が行うことを原則とし」とされ，教師が主体となって展開することとなった．さらに，「学校医の処方に基づき，必要がある場合にはその指導を求め」と示されていたのが，「必要に応じて専門の医師およびその他の専門家の指導・助言を求め」に変わっていった．
文部省は，政令第339号を1973年11月20日に公布し，ようやく養護学校の義務制が1979年度全面的に実施されることになった．さらに，同年の学習指導要領の改訂で，養護・訓練の内容が「心身の適応」「感覚機能の向上」「運動機能の向上」「意思の伝達」の全内容に拡充してとらえ，そこから子どもに必要な事項を選択するようになり，養護・訓練の担当者も，限られた技能を有する教師から，一般教師全員へと拡がっていった．
「養護・訓練」の意義については従来の機能訓練が個々の子どもの機能の改善といった点に主眼をおいていたのに対し，「養護・訓練」においては心身の調和的発達を目指し，全人的発達を図ることにその主眼があると説明されているが，積極的側面と同時にさまざまな問題点・課題が引き起こされている．
雑誌目次
理学療法ジャーナル26巻3号
1992年03月発行
雑誌目次
特集 隣接領域における理学療法教育
養護学校教育における理学療法士の役割
著者： 佐藤秀紀
ページ範囲：P.146 - P.155
看護教育における理学療法士の役割
著者： 関屋曻 , 宮下智 , 浅田春美 , 矢野幸彦
ページ範囲：P.156 - P.161
Ⅰ．初めに
障害者のリハビリテーションの過程は複数のリハビリテーションスタッフによるチームアプローチの形で行なわれることが多い．そこでは対象となる障害者の問題の解決のために必要なスタッフが集まってチームを構成することになる．その中でも看護婦は，ほとんどすべての患者の急性期から慢性期まで，期間的にも時間的にも長く障害者にかかわり，障害者のリハビリテーションの中で果たす役割は非常に大きい．そのような状況にある看護婦に対して，学校教育の中で，リハビリテーション領域の何をどのように教えるのか，また，理学療法士がそこでどのような役割を果たすのかが筆者に与えられたテーマである．
現在の看護の指定規則の中では，「リハビリテーションの看護」が臨床看護総論の中に位置付けられている．このリハビリテーションの看護を中心に考えることにしたい．
介護福祉士教育における理学療法士の役割
著者： 高橋精一郎
ページ範囲：P.162 - P.167
Ⅰ．介護福祉士と業務
1987年5月に施行された「社会福祉士及び介護福祉士法」において，介護福祉士とは「専門的知識及び技術をもって，身体若しくは精神上の障害があることにより日常生活を営むのに支障のある者につき入浴，排泄，食事その他の介護を行い，並びにその者及びその介護者に対して介護に関する指導を行うことを業とする者．（抜粋）」と規定されている．
その業務内容は，
①介助を必要とする者への介護と日常生活の指導
②家族やその他の者に対する介護方法の指導ということになろうが，厚生省大臣官房政策課によると，介護とは「高齢者や障害者に対してその生活を送るために必要な指導，援助の一環として行われる身の回りの世話等」であると定義付けている．さらにこの場合，対象者である高齢者や障害者の
①個別のニードが正しく判定されること
②個別のプログラムが選択されること
③適切なサービスの提供が行なわれること
が必要であり，単に体位交換やおむつの替えかたなどが論じられるのではなく，「高度の専門技術に裏づけられた点にこそ介護の専門性がある．」と述べている1)．
地域リハビリテーション教育における理学療法士の役割
著者： 小嶋裕
ページ範囲：P.168 - P.173
Ⅰ．初めに
経済高度成長以後の社会構造の変化，急速な高齢化社会への進展，国民医療費の増大，社会的ニーズの変化などに伴い，地域リハビリテーション活動に対する要請が高まっている．
このような状況の中で地域リハビリテーション活動は，理学療法士にとって，特に老人保健法および老人福祉法事業に関連して大きなかかわりが生じており，各関連事業についての理学療法士の活動が実践されている．
本稿では，特に高齢者（障害老人）に対する「社会サービス」としての地域リハビリテーション活動の概要に触れ，地域リハビリテーション活動における理学療法士の役割の中で，地域リハビリテーション活動に携わる他職種に対する地域リハビリテーション教育について，筆者自身の経験からその内容・方法を提示するとともに，教育上の問題点および課題を提起したい．
とびら
「ネットワーク」と「家族支援」
著者： 金子直美
ページ範囲：P.145 - P.145
出生率の低下とともに高齢者人口の増加を迎えた社会は，地域を基盤にしたさまざまな保健，福祉サービスの整備におおわらわです．それは“在宅福祉”“地域リハビリテーション”の名の下に理学療法士の職域も，保健所，障害者センター，デイケアセンター，訪問事業などと急速に広がりつつあります．
私の勤務する障害児療育の分野では，1970年前後から“地域療育”が叫ばれ，地域での早期発見，早期療育から始まり，成長発達への援助とともに，統合教育，ノーマライゼーションに向かう一連の体制が整えられてきました．その経過を体験した私は，対象こそ乳幼児と高齢者という大きな違いはあれ，「地域であたりまえの生活を送る」という目的からみると“地域療育”での考えかた，実践は，今後の在宅福祉，地域リハビリテーションにおおいに参考になるのではないでしょうか．
1ページ講座 関連職種の動向・3
言語療法士
著者： 鈴木重忠
ページ範囲：P.174 - P.174
Ⅰ．初めに
言語や聴覚の疾患や障害をもつ患者は，医療で扱われる数に限っても，90万人と推定されている．これらの患者や家族に，検査，訓練，指導，助言を行なう専門職である医療言語療法士（Speech Therapist；ST）は，少なくとも，6000名必要である．しかし，現在1500名しかいなく，その国家資格も確立していない．
このような状況下にある医療言語療法士の資格制度への歩みと，医療の国家資格制度を望む日本言語療法士協会の概要および言語療法士養成の現状を述べる．
入門講座 理学療法におけるパーソナルコンピューター活用・3
理学療法業務管理におけるパーソナルコンピューター活用
著者： 浅海岩生
ページ範囲：P.175 - P.180
Ⅰ．初めに
近年のコンピューター技術の進歩に伴いその利用は，理学療法部門でも種々の測定装置や病院全体のオーダリング・システム注1として導入されるようになってきた．従来，理学療法部門での応用例は，大病院でのオンライン・システム注2上での予約システムや日報管理，検査情報管理といった大規模なシステムの運用がほとんどでありパーソナルコンピューター（以下，パソコンと略．）を使用したシステムは少なかったが，電子技術の進歩に伴いパソコンを用いても従来のオフィス・コンピューターなみの処理が可能となり実務的利用に耐えうる環境となってきた．
そこで本講座では山口大学医学部附属病院で試みた理学療法の患者データベース，日報管理，検査情報処理，報告書作成などの業務管理的なパソコンの活用を例にとり，その開発に当たっての注意事項と基礎的知識を述べる．
講座 CTとMRI・3
脳のCT・2―異常像
著者： 大久保敏之
ページ範囲：P.181 - P.187
Ⅰ．初めに
約20年前の登場以来，CTスキャナーは，放射線診断学の中で重要な位置を占めている．特に我が国ではその普及が目覚ましく，中規模以上の病院には，必ずと言ってよいほど設置されている．開発当初が頭部専用機であったように，頭部疾患の診断の上での必要性は，MRIがしだいに数を増しつつある現在でもほとんど変化していない．検査時間の短さ，適応患者の広さという点で，やはりCTにも利点が有るからである．
ここでは，CTが有用である主な疾患について述べることにする．
脳血管障害，外傷，腫瘍，炎症の順に症例のCT写真を提示していきたい．
なお，今回はCTの異常像を中心とし，症状との関連などについては成書を参考していただきたい．
クリニカルヒント
足趾変形矯正装具―エルコトン，ベルコプラストの活用
著者： 今井至
ページ範囲：P.188 - P.190
1．初めに
足趾の変形には外反母趾（Hullux valgus）をはじめ種々の変形がある．これら足趾の変形で歩行時に何となく歩きにくいといったような違和感や痛みを訴えたり，また関節の突出部が靴に当たって，胼胝，潰瘍をつくり痛みを伴うこともある．
このような足趾変形障害への対処のしかたは，患者自ら痛みも無いので放置している場合や，手術される場合，また業者で作製してもらう装具や既製品装具を装着したりしている場合がある．
今回，足趾にもっともフィットして作ることができ，違和感も無く，短時間に，慣れればだれもがどこででも作れる装具（orthosis）を紹介する．
プログレス
リハビリテーション前後の食物療法
著者： 奥山治美
ページ範囲：P.191 - P.191
1．初めに
成人でリハビリテーションを受けている場合，事故などを除くとその原因としては脳卒中，痴呆症，リウマチなどが頭に浮かぶ．治療後のリハビリテーションで機能回復を図っていても，病気が進行したり再発すると，折角の療法の努力が実り少ないものとなる．何よりも病気の進行と再発をくい止めなければならない．
これら慢性疾患は食物の油の成分の影響を強く受けて発症する．そこで再発を防ぎ，治療効果を高めるためには，食物の油に注目する必要がある．
従来の慢性患者予防の油の選択は，「動物性脂肪（S）の摂取を抑え，リノール酸の多い植物油（P）をふやすこと，すなわちP/S比を上げること」であった．ところがこの栄養指針には落とし穴があり，現在では逆にリノール酸の多い植物油やその油を使った食品の摂取をできるだけ減らすことが，慢性疾患予防の基本であることがわかってきた．
我が地域
福井を知っとるケのォ？／おめえっちはしぞーかを知ってるかえ？
著者： 武村啓住 , 井上義文
ページ範囲：P.192 - P.193
我が国は今や人生80年という世界最長寿国になり，21世紀には国民の4人に一人が65歳以上のお年寄りという超高齢社会が訪れようとしています．福井県理学療法士会としても福井県新長期構想の四本柱の一つ「健康で生きがいのある福祉社会の実現」を目指して，次代を担う理学療法士の育成と，障害者が社会の一員として自立した生活を送ることができるような地域社会づくりを中心にきめ細かな充実した施策を進めているところです．
今回，福井県の現状を公表できる機会を得ましたので断片的ではありますが，ここに紹介させていただきます．
あんてな
宮城いきいき財団の概要
著者： 小泉保
ページ範囲：P.194 - P.194
1．財団設立の背景
高齢化対策というと，従来，イコール寝たきりや痴呆性老人のケア対策であり，高齢者の大多数を占める健常高齢者の生きがいや健康づくりは，個人の問題として比較的軽視される嫌いがありました．ケア問題が緊急かつ重要な課題であることは言うまでも無いことですが，地域社会のコミュニティが崩壊する中でサラリーマンOBが増加し，定年後，地域にも溶け込むことができず，生きがい喪失に悩む方々が急増する傾向にあること，また，老人クラブなどの既存の団体がニーズの変化に応えるのが困難となっていること，さらには，シルバー産業など従来の福祉の概念には包摂できない新しい課題も生じてきていることから，健常高齢者問題を政策領域として積極的に位置付け，既成の枠に囚われない新しい視点から健常高齢者対策を推進する組織を設立することとしたものです．幸運にも，1989年度に，厚生省が「明るい長寿社会づくり推進機構制度」を創設したことから，本県でも，当該制度を活用して，前記の施策を推進することとなりました．
印象に残った症例
自宅退院と家族の生活
著者： 田代文子
ページ範囲：P.195 - P.198
Ⅰ．初めに
当院のリハビリテーション科では，地域の病院として，基本的に家庭復帰を目指し，入院から退院までの治療や指導・相談，さらに退院後の在宅ケアを含むフォローアップまで一貫した“リハビリテーション”を行ない，「生活の自立」への援助を心がけてきた．
自宅退院が困難である理由は，すでに諸家が述べているように1～4)，介護者の有無や健康状態，経済的問題，往環境，病前の人間関係，福祉サービスの不足などが挙げられる．しかし，もっとも重要な問題は，今ある生活の中に障害をもった人を，そのまま組み入れようとすることに有ると思われる．
障害をもった人は，障害を持つという新しい条件の下で生きていくのである．そのような人を迎えた家族にも，障害を持つ人と一緒に生活するという新しい生活が始まるはずである．どのような態度で，どのような相互関係をもち，どのように生活していったら良いのか．家族が皆健康であった今までの生活とは異なる生活を築き，新しい家族機能が再編成されるべきである．
ここでは，障害をもつ人を自宅に迎えるに当たって，新しい家族生活を再編成した2症例について，若干の私見を加え紹介する．
報告
脳性運動障害児の歩行における運動強度と全身持久力
著者： 福田光重 , 福谷保 , 石田直章 , 赤滝久美 , 三田勝己
ページ範囲：P.199 - P.203
Ⅰ．緒言
運動は，理学療法において主な治療・訓練手段の一つである．なかでも全身持久力の向上に際しては，運動の強度，時間，頻度の三つの要因を設定する必要がある．特に，運動強度は訓練効果を決定するもっとも重要な因子とされる1)．運動強度のもっとも良い指標は酸素摂取量（VO2）であるが，VO2，を測定するためには繁雑な機器の設定や高度・複雑な分析を必要とし，臨床場面での実践には困難を伴う．その点心拍数の（HR）は，Vo2と直線的関係があり，かつ測定が容易である．そこで，HRを理学療法施行時の運動強度の指標として用い，これを監視することが広く行なわれている．一般に，HRとVo2の相関関係を求める実験では，トレッドミルや自転車エルゴメーターが運動負荷として用いられている．しかし，運動負荷の種類によって参加する筋群に差があるため，両負荷ともHRとVo2との間には直線関係があるものの細部においては必ずしも一致しない2，3)．脳性運動障害児についても，HRとVo2の相関関係についてトレッドミルや自転車エルゴメーターを用いた報告がみられる4～6)．しかし，脳性運動障害児では，対象となる筋自体が障害をきたしていることもあり，運動負荷の種類によるHRやVo2などの生理的反応の差は大きいと考えられる．全身持久力の向上を目的とした脳性運動障害児の歩行訓練では，床歩行という運動負荷を使うことがしばしばある．
本研究の目的は，床歩行を用いて痙直型脳性運動障害児におけるHRとVo2の相関関係を求め，さらに，この運動負荷様式が被検児の全身持久力の向上に有効な負荷となりうるかどうかを検討することである．
原著
高次脳機能障害を伴う重症片麻痺例に対する早期誘発歩行訓練の効果について
著者： 網本和 , 杉本諭 , 高橋哲也 , 後藤恵子 , 牧田光代 , 小松みゆき , 三好邦達 , 青木治人
ページ範囲：P.205 - P.209
Ⅰ．緒言
脳損傷例における高次脳機能障害と重度な麻痺の存在はきわめて重篤な障害を構成し，そのリハビリテーションは著しく困難であることが知られている．このような例に対してどのような治療的接近が可能であるかを検討することは重要である．これまでにも早期歩行に関する幾つかの報告1～5)があるが，いずれも早期から歩行しなかった群，すなわち対照群と比較しての検討は行なわれていなかった．今回われわれは，1988年5月からこのような重症例に対して，早期から長下肢装具を用いて積極的に誘発歩行訓練を施行し，その臨床効果について従来の訓練方法を施行した群と比較検討したので報告する．
PTのひろば
“笑顔”
著者： 坂本年将
ページ範囲：P.203 - P.203
年明け3日の讀賣新聞のあるコラムに，百貨店のエレベーター嬢の笑顔が，最近見られなくなったと書かれていた．百貨店の課長によると，「若い女性全般に，笑顔が無いですね」ということである．管理職にある人たちも，彼女らに何とか笑顔を作らせようと涙ぐましい努力をしているが，彼女たち，なかなか笑わないそうである．
街を歩いていると恋人同士，あるいは女友達とあれほど楽しげに笑っている若い女性たちなのに，どうして職場での“笑顔”が作れないのだろうか．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.210 - P.211
編集後記 フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.214 - P.214
第26巻3号の特集は「隣接領域における理学療法教育」である．
理学療法士の養成・教育においても，他職種の関与が必要なごとく，他職種の養成・教育においても理学療法士が関与し，価値あるものを提供しうるはずである．そのようなことから，今回は，「養護学校教育における理学療法士の役割」として佐藤氏に執筆いただいた．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
