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メチシリン耐性ブドウ球菌（Methicillin Resistant Staphylococcus aureus，以下MRSAと略．）は近年本邦において重大な問題となってきている．理学療法士も医師・看護婦と同様に，MRSAに感染した症例，あるいはMRSAの生息（colonizationコロナイゼイション）している症例に接触する機会は多い．したがって，MRSAの感染予防の基本を理解しておくことは重要である．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル26巻5号
1992年05月発行
雑誌目次
特集Ⅰ 院内感染
B型，C型肝炎などウイルス疾患の予防
著者： 宮崎正子 , 岩村伸一 , 富田昭 , 大西三朗
ページ範囲：P.294 - P.299
Ⅰ．初めに
院内感染予防の対象となる代表的ウイルス性疾患としてB型肝炎が挙げられるが，最近ではC型肝炎ウイルスに対する対策が問題となっている．現在，肝炎ウイルスはA，B，C，D，Eの5種類に分類されているが，BおよびC型肝炎ウイルスは非経口感染様式をとり，血液を介し患者から医療従事者に感染する危険性が高い．B型肝炎については医療従事者に生じた感染事故を契機として現在ではほぼ確立された院内感染予防対策1)が整っており，C型肝炎ウイルスならびにHIVの感染予防対策についてもその規範に準じて行なわれている．そこで，B型肝炎に対する院内感染予防を中心に院内感染予防の面から重要と思われるウイルス性疾患について述べる．
理学療法現場での感染予防
著者： 内田成男 , 椿原彰夫 , 藤沢しげ子 , 遠藤敏 , 野田幸雄
ページ範囲：P.300 - P.303
Ⅰ．初めに
最近のリハビリテーション医療の発展は見覚ましく，理学療法の対象とされる患者の増加は著しい．しかも単なる数の増加にとどまらず，その疾患の種類，また重症度にも大きな変化を示している．それはNICU，ICUでの理学療法，あるいは，ハイリスクな悪性腫瘍，重症臓器不全，感染症などの患者に対する理学療法と質量ともに拡がりをみせてきた．なかでも従来，理学療法士のかかわりの薄かったNICU，ICUなどでの理学療法の増加により，リスク管理としての感染予防の重要性が認識されるようになってきている．
昨今，院内感染の問題がクローズアップされ始め，さらにエイズウイルスやB型肝炎ウイルスなど，血中ウイルス感染も含めて，その対策が検討され始めている1，2)．そこで理学療法部門における院内感染対策について述べてみたい．（なお，水治療については，月が瀬リハビリテーションセンターの報告である．）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
最新の骨粗鬆症の治療
著者： 乗松尋道
ページ範囲：P.305 - P.309
Ⅰ．初めに
総人口に対して老年人口の占める割合は全国平均1989年には11.6％であり，2000年には15.6％になることが予想され，欧米諸国より速い速度で人口の老齢化が進んでいる．そのために老人に多い悪性腫瘍，痴呆などと並んで老人性骨粗鬆症は重要であり，その診断と治療法の開発は特に注目されている．骨粗鬆症は骨量が減少した状態を指し，骨の力学的強度が低下しているので転倒などのわずかな外力で脊椎，四肢の長管骨の骨折を起こし寝た切り老人の一つの原因になりかねない．
ここでは最初に骨粗鬆症の疫学にふれ，その後治療法の最近の動向について述べたい．
脳卒中患者の廃用性骨萎縮と理学療法
著者： 佐藤秀一 , 佐藤礼人 , 岡本五十雄
ページ範囲：P.310 - P.315
Ⅰ．初めに
老人性骨粗鬆症および閉経後骨粗鬆症は，骨の生理的加齢現象を基盤に，遺伝的，体質的な要因，閉経，いろいろなホルモンの代謝異常，栄養の問題や生活様式の問題など多元的な要因が加わって発症することから，退行期骨粗鬆症1)とも呼ばれている．これは主として骨量の減少が原因で骨折や腰背部痛を引き起こし，容易に臥床状態となるため，痴呆とともに老人にとって重大な疾患の一つである．
高齢化社会において増加する脳卒中患者においては，この退行期骨粗鬆症に加えて，種々の機能障害や能力障害等の運動阻害因子によって生じる廃用症候群である不動性骨粗鬆症が問題となる．したがって，理学療法を施行する上で，脳卒中患者における廃用性骨萎縮の予防あるいは改善という視点に立って，複雑多様な障害構造と廃用性骨萎縮との関連を分析することは重要である．
とびら
自分を支えるものは……
著者： 田原弘幸
ページ範囲：P.289 - P.289
理学療法に携わって長い年月が経過した．“光陰矢の如し”と言うが，振り返ってみるとあっという間のようだ．自分なりにその時々に応じて精一杯やってきたつもりではあるが，反省することの多い昨今である．一人の人間として，それなりに大きく成れただろうか？理学療法士としての経験にふさわしいだけの成長・発達をしてきただろうか？いずれにしても，さまざまな出来事と経過があって現在の自分が在ることに変わりは無い．
私にはこれまでの人生においてずーっともち続けている，座右の銘とも言えるものがある．それは“自分を支えるものは自分である”ということばである．このことばは中学時代に，小柄だが凜凜（りんりん）とした風貌の校長先生が毎週の朝礼の最後に必ず述べられていたものである．以来，何故か脳裏の片隅にあって，人生の転機，想いに耽（ふけ）るときなどに口に出てくるのである．
1ページ講座 関連職種の動向・5
臨床工学技士
著者： 沢桓
ページ範囲：P.316 - P.316
1．臨床工学技士とは
臨床工学技士という資格は1988年に施行された国家資格であり，その定義によれば，医師の指示の下に「生命維持管理装置の操作および保守点検を業務とする者」となっている．具体的には，
（1）人工呼吸器などを使用する呼吸治療業務
（2）心臓手術時の人工心肺業務
（3）透析などを含む血液浄化業務
（4）手術室やICUでの業務
（5）高気圧酸素療法業務
（6）IABP（補助循環の一種），除細動器など
（7）以上の業務で使用する機器の保守点検業務
である．これらの業務はすでに20年ほど前から，それぞれの分野にて技士によって行なわれてきたものであるが，それが今回法制化されたものである．従来から各分野で働いてきた技士（現任者）は全員，1993年3月までに国家試験を受けて資格を取得しなければ，それ以後は業務を続けてゆけなくなる．
入門講座 理学療法におけるパーソナルコンピューター活用・5
理学療法研究におけるパーソナルコンピューター活用
著者： 青木主税 , 川合秀男
ページ範囲：P.317 - P.320
Ⅰ．初めに
近年，パーソナルコンピューター（以下，パソコンと略．）を中心としたコンピューターの発達と普及は目覚ましいものがあり，われわれ理学療法の日常業務処理および研究分野においても大きな影響を及ぼしている．日本電子工業振興協会によると，パソコン本体の総出荷台数は1991年度は300万台に達すると推定しており，統計的なデータは無いが，多くの病院，リハビリテーションセンターでパソコンが利用されていると考えられる．最近の学会発表や学術誌において，パソコンを用いた定量的測定や統計的手段としてパソコンによるデータ処理が増加してきている．
本稿では理学療法の研究における，パソコンを使用したデータ入力および処理，統計処理，文献検索などの活用を中心にふれてみたい．
講座 CTとMRI・5
脊椎・脊髄のMRI
著者： 町田徹
ページ範囲：P.321 - P.328
Ⅰ．初めに
脊椎・脊髄疾患におけるMRIの特徴は何と言っても，脊髄自体およびその病変が直接描出できることにある．しかしMRIは骨，靭帯は無信号となるため，これらの描出にはCTのほうが勝れている．
脊椎・脊髄のMRIでは通常矢状方向，軸方向の画像（Spin echo法）が中心となり，骨棘や靱帯骨化による影響を見る場合にはT2*強調像などのgradient echo法が施行されることがある．脊髄は脳に比し，きわめて小さい構造物であるため，スライス厚は5mm以下とすることが望ましく，そのためには高磁場MRIが必要である1)．
MRでは直接矢状方向の断層面が得られるため，脊髄のような縦に長い構造物の描出には非常に有利である．
印象に残った症例
6年ぶりに歩行を再獲得した慢性関節リウマチ患者の理学療法を通して
著者： 長谷川恵子 , 宇川康二
ページ範囲：P.329 - P.333
Ⅰ．初めに
慢性関節リウマチ（以下，RAと略）は，進行性の慢性炎症性疾患であり，関節破壊が進行し，歩行困難，時には歩行不能に陥ることがある．しかし，人工関節置換術などにより再び歩行が可能となる症例も少なくない1)．
今回，両膝関節，股関節屈曲拘縮のため約6年間歩行不能であったRA患者のリハビリテーションを，手術前から自宅退院に至るまでの約6か月半経験することができた．この過程において，それらの関節の関節可動域（以下，ROMと略．）や膝関節伸筋群筋力の改善および患者が歩行獲得できたことに対し驚きと感激を得たのみならず，患者の人間性や患者との関係を含むリハビリテーションの進めかたについて考えさせられたことも多く，印象に残る症例であったのでここに報告する．
TOPICS
診療報酬改定―その解説と問題点
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.334 - P.334
この4月より診療報酬が改定された．薬価基準の引き下げも同時に行なわれたため，実質的な引き上げは2.5％になる．点数も大きく改定されたが，医療法の改定を待たず内容も大幅に見直され，近年の我が国の厚生行政が集約的に鮮明に打ち出されたものと言える．
プログレス
脳機能の画像化の進歩
著者： 浦上信也 , 住江寛俊 , 久留裕
ページ範囲：P.335 - P.335
脳機能の画像化の進歩を語るとき，もっとも特記すべき出来事として，1970年代におけるCTの実用化が挙げられる．それ以前では1962年にLassen & Ingvarらが放射性稀ガスの体外測定により局所脳血流の測定を実施し，その他にも各種RIによるStatic Imageの作製が行なわれていたが，空間分解能において，Brodmann地図上における言語野や運動野の同定などは，厳密な意味では不可能であった．しかし一方で，これらのRI技術は，解剖学的情報であるCTとは異なり脳の機能的側面を表わすものとされ，1980年代に入りPET（ポジトロンCT），SPECTとして発展していった．また画像処理や演算速度の向上は近年におけるLSIを初めとするコンピューター基本技術の進歩に負うことが少なくない．さらに，これらの技術は1980年代後半におけるMRI（核磁気共鳴画像）の開発となって，別種の画像情報を提供することになった．
まず，先駆的役割を担ったCTであるが，我が国内ではここ15年のうちにきわめて高い普及率を示した．そして，その基本原理は脳組織間のX線吸収差を計測し水平断として画像化し再構成するのであり，良好な分解能によって細かい解剖学的脳構造を把握することが可能である．このことは一方で，完全に梗塞に陥った脳実質や脳出血の同定が容易で，言語野の破壊の程度より言語療法の効果予見とか検査時の臨床症状の説明には有用性を発揮するが，慢性期においては，画像が大きく変化しないために，脳血管障害後のリハビリテーション効果の判定には十分に利用できない．
我が地域
讃岐のこと知っとんな？／茨城をシッテッケ？
著者： 峰久京子 , 佐藤弘行
ページ範囲：P.336 - P.337
今回，香川県における理学療法士の状況についての原稿を書くようにと私の上司であり，香川県理学療法士会会長である清水光芳氏により言われ，深く考えずにお引き受けしたものの，私のようなものが香川県を紹介してよいものだろうかと後悔の念を禁じえません．しかしそこはお許しをいただいて若干の独断と偏見に私自身の反省も含めて筆を進めたいと存じます．
あんてな
理学療法士需給計画の見直し
著者： 黒川幸雄
ページ範囲：P.338 - P.338
1．意見書の主旨；ゴールドプラン
1991年8月16日医療関係者審議会理学療法士作業療法士部会は，厚生大臣に対し「理学療法士及び作業療法士の需給計画の見直しに関する意見書」を提出した．この意見書によれば，理学療法士作業療法士部会が数年前の1988年9月に前回の理学療法士作業療法士の需給計画の見直しを行なったが，「現状のまま推移すれば，理学療法士，作業療法士とも1995年ころには需要と供給が均衡する」旨の結果を待たず，新たな需給計画の見直しを行なうことになったのは高齢者保健福祉推進10か年戦略の策定などの必要性が生じたためと述べている．このように「高齢者保健福祉推進十か年戦略（ゴールドプラン）」の推進のためには，質量ともに多大な人材を緊急に必要としている．整備目標の2000年には，ショートステイ（特別養護老人ホームなど）5万床，デイサービス1万か所，在宅介護支援センターの充実1万か所，「ねたきり老人ゼロ作戦」展開のための機能訓練の充実4783か所（1991年度），脳卒中・骨折などの予防のための健康教育などの充実，老人保健施設の整備（28万床），特養老人ホーム整備24万床等々が挙げられ，理学療法士の業務領域に位置付けられるものが大半を占めている．
特別寄稿
理学療法・作業療法教育の「自己点検・評価」
著者： 鈴木明子 , 長澤弘
ページ範囲：P.339 - P.343
Ⅰ．初めに
理学療法士および作業療法士の日本における養成校設立されその教育が出発したのは，1963年のことであった，そして現在「量から質の時代」と言われ，1993年には国内で初めて四年制大学教育コースが広島大学医学部に学科新設という形で実現することとなった．他の幾つか大学でも四年制を新設するべく準備が進められている現状でもあり，理学療法士・作業療法士の教育形態は大きく変革しようとしている．
文部省は1947年の学校教育法の制定以来，大学設置基準（1956年）を16回改正してきた．1984年には臨時教育審議会を設置し，そこから改革提案が出され，①生涯学習体系への移行，②個性化，多様化の促進，③新しい時代への適切な対応，という三つの視点を提示した．1987年には大学審議会をもつこととなり，大学設置基準を弾力化し，各大学が多様で特色の有るカリキュラムの設計をすることになった．さらに，1991年には一般教育と専門教育の時間的区切りが各大学の判断に任せられることになった（文部広報890号）．それに加えて，各大学が自らの責任で教育研究の不断の改善を目指すために，「自己点検・評価」を行なっていくことが課せられるようになった．
理学療法士・作業療法士の教育は高等教育であり，各大学や養成校においても「自己点検・評価」に関して議論が為されていくべきであり，その具体的方法について検討しなければならない時期にさしかかっていると言っても過言ではないであろう．これらについての我が国の教育分野における報告や文献は，ほとんど無いと言ってもよい現状である．そこで筆者らは，理学療法士・作業療法士教育における教員の「自己点検・評価」についてその重要性と必要性について述べ，さらに臨床実習指導の場でも同様な評価表が確立されることを望み，論述していく．
プラクティカル・メモ
膝・足関節運動に対するローラースケートの利用
著者： 中島学
ページ範囲：P.344 - P.344
1．初めに
膝や足関節の運動のための器械・器具としては，従来より幾つかのものが使用されている．その一つとして市販のローラースケートが利用でき，多くの特長を有していると思われるのでここに紹介する．
報告
養護・訓練教諭採用における諸問題
著者： 佐藤秀紀
ページ範囲：P.345 - P.348
Ⅰ．初めに
養護学校に就学する肢体不自由児の障害が多様化し，重度・重複化してくるに伴って，教師の役割も変化してきているように思われる．教員養成大学で養成された専門職としての教諭だけで対応しきれるかということが問題となろう．学校で児童・生徒の教育指導を行なうことのできるのは，教諭の資格をもっている者だけである．養護・訓練の指導に関しても現行では，理学療法士・作業療法士などの医療職の資格のみで一般教諭と対等な立場での養護学校勤務は法律上不可能である（教育職員免許法第3条3）．
しかし，1973年度から発足をみた養護・訓練担当教諭の認定試験制度の結果，22歳以上で大学入学資格が有る者は養護学校養護訓練教諭試験の受験が可能となり，養護学校において養護・訓練担当としての勤務が可能となっている，ところが，1973年度より19年を経過したが，養護学校養護・訓練担当（肢体不自由）合格者は，のべ322名に過ぎない．なお1991年度の（肢体不自由）合格者は11名（合格率10.1％）で，受験者数，合格者数ともに横這い傾向である．特に医学関係の教育界への参加は未だ少なく，全国的にみても理学療法士22名（1983），作業療法士11名（1984）にすぎない．
そこで今回，肢体不自由教育の養護・訓練担当の専門教員の採用に関し，現状と問題点，さらにはその問題解決についての私見を述べてみたい．
症例報告
高位頸髄損傷患者に対するリエゾンカンファレンスの経験
著者： 島田進 , 豊倉穣 , 村上恵一 , 黒谷正明 , 舘哲郎
ページ範囲：P.349 - P.351
Ⅰ．初めに
リハビリテーション医療は，患者の身体部分，身体機能および身体像の喪失など，さまざまな喪失体験を前提として開始される．しかし身体的問題のみならず，それに関連した心理社会的問題が表面化し，治療に支障をきたすことも少なくない．当大学リハビリテーション学教室では，これら問題への対応の一環として精神科医を交えたリエゾンカンファレンス（以下，LCと略．）を開催している1-4)．
今回，種々の心理社会的問題点を有した高位頸髄損傷の1例に対してLCを含めた包括的対応を行なった．そこで，LCでの討議を中心に上記問題点をチームアプローチの観点から検討し，報告する．
PTのひろば
ちゃんぷると寿司
著者： 木村朗
ページ範囲：P.333 - P.333
那覇の黄昏は紫色に暮れ，美しい．沖縄で暮らし始めて1年，興味深い理学療法の状況をみている．研究の合間を縫っての，つかの間の臨床で，一面からしかとらえていないが．“ちゃんぷる”である．
ちゃんぷるとは，素材を混ぜ合わせて炒めた料理を指すほかに，「混ぜる」の意味がある．困り事は「何でもリハ」，すなわち適応の有無が判断されないままのベルトコンベアー式指示と，治療方針の不明確な，「その他に丸」式処方が療法士部門に出され，「理学療法士の行なう理学療法」と「誰でもいいから理学療法らしいもの」がちゃんぷるされて，この両者に何の「差」も生じない構図である．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.352 - P.353
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.356 - P.356
この号が読者の皆様のお手元に届くころには，演題数433題に上る第27回日本理学療法士学会も成功裡に終了していることでしょう．その運営，企画に御努力された奥村愛泉学会長，長崎県士会の諸氏に敬意を表します．
さて，今月号の特集は「院内感染」と「骨粗鬆症」の二本立です．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
