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Ⅰ．初めに
1990年度における車いすの生産台数は，手動車いすが130321台，電動車いすが8032台と調査結果で報告されている1)．一口に車いすと言っても，いろいろな種類があり，使用する障害者の障害程度や使用する目的によって使い分けられている．本稿で述べる電動車いすの場合は，障害者本人が自力で従来の手動車いすを駆動することがまったくできないか，その操作が著しく困難な障害者が対象であることから，まさに“移動するための足”としてその役割は大きい．一方，電動車いすに対して，ユーザーからいろいろ不満の声が多くなってきていることも事実である．そこで，我が国における電動車いすの現況について報告するとともに，併せて今後の課題について述べてみたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル26巻9号
1992年09月発行
雑誌目次
特集 福祉機器
1．車いす―1．電動車いす
著者： 鈴木実
ページ範囲：P.578 - P.582
1．車いす―2．手動車いす
著者： 沖川悦三
ページ範囲：P.583 - P.586
Ⅰ．初めに
手動車いすと聞けば，読者の皆様は何を想像されるであろうか．名称から考えれば「手を使って動かす車輪付きのいす」であろうし，それぞれの方がかかわっておられる疾患や障害と関連させて考えれば「下肢による歩行機能に障害をもつ方のための移動用具」であろう．また，補装具・福祉機器の中で最初に思い付くのはおそらく車いすではなかろうか．
どちらにしても車いすは福祉機器の中でもっともポピュラーな機器の一つであり，下肢障害者にとってはなくてはならない機器である．したがって車いすは，時には革靴になり，スニーカーになり，時には作業いすになり，安楽いすにもならなければならない．
しかし，現状の車いすの構造はさまざまな要因の制約を受け，約60年前に現在の折りたたみ機構が製品化されて以来，基本的には変化していない．それでも多くの臨床家や研究者，そして車いすメーカーの努力によりオーダーメイドによる対応で総合的な性能を向上させ，フレームの材質や各部パーツの性能も少しずつ進歩してきている．
そこで本稿では日本における最近の車いす開発動向，特にモジュール型車いす（後で解説する），使用素材の材質などについて実際に活用できるものを紹介し，将来に向けての展望を述べてみない．
1．車いす―3．脚駆動式車いす
著者： 西村重男
ページ範囲：P.587 - P.590
Ⅰ．初めに
脳性麻痺者用の脚駆動式車いす（以下，FWCと略．）は，椅座条件におけるもっとも自然な全身的駆動運動の設計を前提に，この運動環境を提供する発想と構造・標準化の指標として発達段階を意識した車いすである．
試作は北海道立肢体不自由者訓練センターにおける脳性麻痺者と生活をともにするような臨床活動から検討が行なわれ，すでに6年の臨床経験を経ている．
1990年より(財)テクノエイド協会の委託研究を受け，北海道の福祉関係機関，北海道立工業試験場，北海道大学，日進医療器(株)，(財)自振協技術研究所などによる共同研究グループによって実用化を目指した研究が行なわれている．
2．坐位保持装置―1．姿勢保持装置の処方
著者： 小池純子
ページ範囲：P.591 - P.594
Ⅰ．初めに
脳性麻痺を中心とする重度障害児・者に対し，坐位保持の重要性が叫ばれて久しい．近年，これらのニーズに対応するリハビリテーション機器が，坐位保持装置と命名され，身体障害者福祉法による補装具としての給付が可能になった．当センターでは，1989年4月より，臨床工学サービス事業を開始，定期的なクリニックの開設など，当センターにおける専門技術と更生相談所業務の有機的な連携の下に，坐位保持装置の処方に関する一貫したサービスを提供してきた．
現在，坐位保持（姿勢保持）の考えかたは，さまざまな障害レベルの対象者に関心をもたれている．また，多くのメーカーで種々の製品が開発され，入手可能になってきているため，われわれリハビリテーション専門職は，装置の特性とその適応について検討していく必要があると考える．
今回は，脳性麻痺を中心とする重度障害児・者の坐位保持装置について，われわれのクリニックでの経験をまとめ紹介する．
2．坐位保持装置―2．坐位保持装置の工学的解説
著者： 繁成剛
ページ範囲：P.595 - P.598
Ⅰ．初めに
近年，日本でも障害児・者の姿勢保持に関する研究や坐位保持装置の開発が活発に進められている．本稿では，最近の坐位保持装置の技術的な動向と当センターで試みているアプローチを中心に解説する．
3．移乗動作介助機器―ホイストと吊り具
著者： 市川洌
ページ範囲：P.599 - P.602
Ⅰ．初めに
車いすを使用するときや入浴介助，トイレなど移乗を必要とする場面は多い．移乗を自立できない障害者の移乗動作を助ける機器としては，スライディング・ボードやシート，ターン・ディスクなどの簡易な道具類が比較的軽度な障害者に使用される1)．これらの道具類が使用できないほど重度になると，ホイストや，「こまわりさん」（商品名）と呼ばれる鞍馬型のターン・ディスクなどが使用される．ホイストはリフト，リフターなどとも呼ばれるが，懸吊して移乗するシステムを総称する．
ここではホイストと，ホイストを使用するときに必要となる吊り具の種類と使用方法を中心として述べることとする．
4．外出の手段
著者： 藤井直人
ページ範囲：P.603 - P.606
Ⅰ．初めに
1981年の国際障害者年を契機として，「完全参加と平等」の考えかたが障害者にも理解され，積極的に社会に参加する障害者が増加してきた．一方，高齢者人口は急速に増加し，身体に障害のある高齢者も同時に増加することが予測される．しかし，現在の公共交通機関，道路事情は高度経済成長に合わせ，効率的な大量輸送に焦点が当てられて整備されてきた．したがって，障害者，高齢者が積極的に社会参加することを試みてはいるが家の外にでるとすぐに障害に囲まれてしまうのが現状である．
しかし，福祉政策（福祉の町づくり）をはじめ，障害者自身の運動（パーフェクバスを走らせる会），障害者の社会参加を助けるボランティアグループ（民間移送ボランティアグループ）が現実的な対応を行なってきている．公共交通機関では1991年4月に東京では超低床式路線バスが，11月には大阪市でリフト付き路線バスが就航した．しかし，まだ社会交通システムに正式に組み込まれてはいない．したがって，それぞれの交通手段は組織化されておらず障害者，高齢者にとって信頼できる外出手段とはなっていない．
「移動に制約のある人たち」とは，
①肢体不自由による移動困難者
②視覚，聴覚障害によるコミュニケーション障害者
③高齢者や幼児
④その他一時的な障害者
などが挙げられる．本報告では1）肢体不自由による移動困難者を中心に進める．
5．コミュニケーションエイド
著者： 相良二朗
ページ範囲：P.607 - P.610
Ⅰ．はじめに
コミュニケーションはきわめて基本的で重要な生活行為である．自らの意志を第三者に伝えることができない状況は深刻な欲求不満を作りだすだけでなく，リハビリテーションや教育を進める上での大きな阻害因子となる．コミュニケーションエイドは，意志表現や意志伝達が身体機能上困難あるいは不可能な人に対して，その機能を補填または代行する，あるいは残存している機能を利用する行為に置き換えるものである1)．視覚障害者や聴覚障害者では，相手側の意志を受け取るために残存している感覚器官（入力系）を利用したコミュニケーションがくふうされるが，肢体障害者では意志の送出が第一の問題となり，文字，音声言語，シンボルなどが用いられる．
ここでは，特集の性格上肢体障害者用コミュニケーションエイドに限定し，電話機などのテレコミュニケーションやコンピューターネットワークなどについては扱わない．さらに，すでに市販されているものや市販化が近いものを取り上げ，現場で適用を考える際の情報の提供に主眼を置く．研究動向に関しては関連文献を参照願いたい．
6．福祉機器提供システムと情報システム―1．横浜市総合リハビリテーションセンターにおけるリハビリテーション工学臨床サービス；福祉機器提供システムの―形態として
著者： 田中理
ページ範囲：P.611 - P.614
Ⅰ．初めに
障害者の自立を支援し，自立生活を促進する上で，また在宅で障害者を介護する介護者の介助量を軽減し，在宅生活を促進する上で，その物的支援手段として機器の果たす役割は大きい．一般に，このような機器は福祉機器と呼ばれるが，機器が生活の中で有効に活用できるように指導するためには，リハビリテーションサービスの提供者に，機器に関する適切な処方と指導が行なえる臨床サービス技術が備わっていることが必要である．
福祉機器の提供に当たってもっとも重要なことは，対象となる機器の情報を障害者やその家族に的確に伝達し，身体機能のみならず生活環境までを含めた幅広い適合性を正確に評価するとともに，その結果に基づいて機器を選定し，導入を決定することである．
当センターでは福祉機器提供サービスを一連のリハビリテーション・サービス・プロセスの中に位置付け，個々の障害者のニーズに合わせて機器を選定，提供するリハビリテーション工学臨床サービス（Rehabilitation Engineering Clinical Service，以下RECSと略．）を1989年4月より開始した．RECSは，当センターの地域在宅リハビリテーション・サービス事業（以下，在宅リハ・サービスと略．）と密接に連携しており，横浜市地域リハビリテーションシステム（以下，地域リハ・システムと略．）の中で有機的に実施されるサービスでもある1)．
RECSが当センターで実施できた背景には，技術面でリハビリテーション工学技師，リハビリテーション医師を中心としたチームアプローチができる体制があったこと，地域サービス室を中心として在宅リハビリテーションチームによる生活場面での機器の使用に関する指導体制があったことに加えて，新たに，市の事業として正式に予算化されたことが重要視される．
RECSは工学サイドからのリハビリテーション・フィールドへのかかわりかたを示す一つの方式例ではあるが，まだ実験的，かつ発展的であり，横浜市の医療・保健・福祉サービスの中に定着しつつある様相をみせてはいるが，その価値を大局的に検証できる段階ではない．以下に，RECSの概要と3年間の流れを概説する．
6．福祉機器提供システムと情報システム―2．福祉機器と情報システム
著者： 須永誠
ページ範囲：P.615 - P.618
Ⅰ．求められるものはなにか
福祉機器の情報システムを考察するに当たり，「現在考えうる「究極の福祉機器情報システム」とでも言うべきものをどのような形のものとしてイメージできるだろうか」と，しばし考え込んでしまった．
今後は福祉機器そのものの領域の拡大も考えられ，リハビリテーション技術も進歩し，居住環境もかなり改善されていくであろう．
6．福祉機器提供システムと情報システム―3．福祉機器の支給体系
著者： 島影俊英
ページ範囲：P.619 - P.626
Ⅰ．初めに
近年，在宅医療，在宅介護が叫ばれる中で在宅での患者の自立を助け，介護者の介護負担を軽減する福祉機器への関心は高まるばかりである．昨今では福祉機器の展示コーナーや展示会が方々で開かれ機器に触れる機会が増してきているが，なお患者家族が必要としている情報を得ることは難しい状況にある．
ではいったい，患者や家族が必要としている情報は何か．どんな機器があるのか，どのような効果があるのか，どのように使うのか，どこで購入するのか，いくらかかるのか．その中でも特に得にくい情報が，福祉機器を購入する際にどの程度の公的な給付が得られるのか，また，その手続きはどうすればよいのかといったことであり，福祉機器に精通した医師や看護婦，リハビリテーションスタッフでも給付制度を体系だって理解する人は少ない．公的な給付を利用するに当たっては患者や家族の申請を建前としており，知らないで不利益を被（こうむ）るのは彼ら自身である．
筆者が勤務する病院では週1回ブレースクリニックを行なっており，医療ソーシャルワーカー（以下，MSWと略．）は制度利用を援助する立場から長年これに深くかかわっている．その経験から，本稿では福祉機器を給付する制度ならびに公的に給付される機器について紹介すると同時に，その制度の活用の実際について利用する側の立場から解説を加えたい．
とびら
理学療法交響学“未完成”
著者： 橋本充
ページ範囲：P.577 - P.577
私が理学療法士になって，はや15年目を迎える．この間理学療法（学）はひたすら「科学的アプローチ」を前面に立て，自らの「学問」としての体系化に躍起となっていた観があり，そうしてまたそれは一定の成果を挙げたようにみえる．理論的背景を求め，「科学性」「科学的」なるものに信頼を寄せてきた．結果，現在の理学療法学を得た．
しかし，われわれの業務を含めておよそ医療の現場にかかわる仕事についてはそれを「科学」と呼ぶことはできないのではないかと私は考える．少なくとも純粋科学ではありえない．
プログレス
突然死の原因と予防・1
著者： 上田一雄
ページ範囲：P.627 - P.627
1．初めに
厚生省循環器病委託研究「突然死の調査研究」班（班長：河合忠一氏）1)では，突然死を“発症から24時間以内の予期しない内因性死亡”としている．本稿では，一般住民中の突然死の頻度や原因を，われわれの基準によって算出した久山町研究の成績から俯瞰する．
我が地域
鳥取ってどげなところか知っとる？／ニイガダのこどわがっかね？
著者： 水上慎一 , 倉島信作
ページ範囲：P.628 - P.629
鉄砲かついで鳥取県：鳥を取ると書いて「鳥取」です．「取鳥県〇〇市」でも郵便物は届くのですが……．この場をお借りして“ハッと感嘆，ホッと安らぐ鳥取県”をハ・ヒ・フ・ヘ・ホでまとめてみました．
あんてな
車いす対応車両導入
著者： 芳賀勝彦
ページ範囲：P.630 - P.630
1．導入背景
我が国では，人口の急速な高齢化が進みつつあり，また心身障害者の自立と社会参加が今後ともいっそう拡大・定着するものと予想されます．このような状況下で運輸交通の分野においても高齢者や心身障害者の利用にも配慮した公共交通機関の整備が重要な課題となってきています．この背景の下で，(財)運輸経済研究センターから，1990年6月「心身障害者・高齢者のための公共交通機関の車両構造に関するモデルデザイン」（運輸省運輸政策局監修）の指針が示されました．指針の示された当時，当社では1992年春に登場させるべく新形式車両設計の最中であり，当然この指針に沿った車両開発を行なっていました．そのうちの一つが「車いす対応車両」です．
また導入するに当たってのもう一つの背景には，当社，京王線の車いす利用のお客様が年々増加傾向（1991年12月のデータでは，一日平均延30人の利用がありました．）にあり，駅施設面では，すでに障害者用トイレ，エレベーターなどの対応を行なってきておりますが，しかし，肝心の車両サイドには専用スペースが無かったことが挙げられます．
入門講座 関節可動域訓練・3
距腿関節周囲の損傷に対する関節可動域訓練
著者： 畠中拓哉
ページ範囲：P.631 - P.638
Ⅰ．初めに
足関節は足部と下腿とを連結し，足底に体重を分散したり運動の際に力の伝達や衝撃の緩和として働く．広義の足関節は距腿関節と距骨下関節とを含むが，狭義の足関節は距腿関節を指す．
関節拘縮についての基礎研究や臨床報告は膝関節で数多くみられるが，距腿関節ではほとんど見当たらない．その理由として次のことが考えられる．距腿関節は膝関節と比べると関節構造が安定している上に関節可動域の範囲が小さく，可動域の制限があっても他の足部の関節や靴などで代償が可能である．さらに整形外科医の間では，距腿関節で可動性を得ることよりも安定性を得ることを重視している．
しかし人体の中で唯一地面と接する距腿関節の可動域制限は，歩行や階段昇降などの移動動作および日本人に特有な正坐やしゃがみこみなどの動作を困難にする．
本稿では足関節を狭義の距腿関節としてとらえ，関節拘縮の基礎研究や機能解剖などの基礎知識を整理する．そしてそれに基づいて関節拘縮を残しやすい足関節周囲の外傷を紹介し，関節拘縮の予防と治療について述べる．
講座 障害者・高齢者のための住宅・3
疾患・障害別住宅増・改築のポイント-1―1．片麻痺者の住宅増・改築のポイント
著者： 粟津原昇
ページ範囲：P.639 - P.642
Ⅰ．初めに
脳卒中に代表される片麻痺者は，障害の残存ゆえに生活動作が行なえなかったり，場合によっては家族の介助を受ける必要性が生じている．自立度が低く介助負担が重い状態にあっては，住環境の改善整備がなければ，豊かな生き生きとした家庭・社会生活が営みにくいと言っても過言ではない．
片麻痺者やその家族の住環境を整えていくに当たり，多くは住宅増・改築と福祉機器とが組み合わされて提供される．福祉機器の導入だけで良いのか，住宅増・改築を併用したほうが良いのかなどの方法や，本人の自立度を向上するためか，それとも家族の負担を軽減するために実施するのかという目的などに対してケースバイケースの選択を迫まられるのが実状である．
住環境整備に含まれる住宅増・改築は，片麻痺者とその家族に対して何をもたらすのか（目的）や，目的に添うようにどの程度まで増・改築していくのか（方法や費用負担など）のニーズを最大限にくみとることから始まる．このことを強調した上で，片麻痺者の住宅増・改築の基本的なことにふれてみたい．
疾患・障害別住宅増・改築のポイント-1―2．進行性神経筋疾患に対する住宅増・改築，環境整備のポイント
著者： 増本正太郎
ページ範囲：P.643 - P.647
Ⅰ．初めに
Parkinson病，脊髄小脳変性症（以下，SCDと略．），進行性筋ジストロフィー症といった神経筋疾患は病状が進行性であることをその特徴としており，ADL自立期から全介助期までの各ステージに即した住宅増・改築が適宜必要になる．それだけ柔軟で追加増設，変更が可能であることが望ましいが，一方障害進行を余儀無くされる患者に住宅改造が必要になる当初から全介助対応の増・改築を試みることも考えられる．その場合，例えば電動ベッドに天井走行式リフトを設置し，屋外へは車いす用のスロープか段差昇降機を準備する．しかしそれにはかなりの費用を要するばかりか，残存機能や代償能力は活かされないまま障害進行を早め，入間が本来有する環境適応力をも阻害しかねない．大幅な改造を要せず，改造に対する制約が大きい民間賃貸住宅でも対応可能な方法で在宅の神経筋疾患患者と生活環境とのマッチングを総合的に論じてみたい．
1ページ講座 関連職種の動向・9
薬剤師
著者： 佐藤裕康
ページ範囲：P.649 - P.649
1．初めに
薬剤師の任務は，薬剤師法第1条で「調剤，医薬品の供給その他薬事衛生をつかさどることによって，公衆衛生の向上及び増進に寄与し，もって国民の健康な生活を確保するものとする」と規定されており，医師の処方箋に基づいて調剤業務を遂行し，また医薬品の製造・販売の各段階に積極的に関与して，適正な医薬品を適切に国民に供給することが使命とされている．
資料
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.654 - P.655
編集後記 フリーアクセス
著者： 安藤徳彦
ページ範囲：P.658 - P.658
今回の福祉機器特集は，移動動作にかかわる機器を中心に，障害者にとって不可欠なコミュニケーション機器を加えて，実際に使用できる機器の解説，実用化に向けての研究成果の紹介をお願いした．障害の克服を意図するものにとって，個々の機器にかかわる知識は不可欠である．しかしその一方，確実に知識を入手できる方法と，必要とするものに最適の機器を供給する制度の確立はさらに重要である．そこで情報システム・供給システムについての紹介もお願いした．
市川氏が説くとおり，機器の適応選択と使用方法指導の必要性を忘れてはならないと思う．それには提供する側の多職種によるサービスシステムの確立が必要だと思う．須永氏の情報システムや田中氏が解説した提供システムの確立を努力したい．そして障害者も高齢者も幼児もすべてが安心して住める社会を造りたい．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
