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1初めに
informed consent（以下，ICと略．）ということばが医療行為に際して，医療者側と患者側に取り交わされるようになったのは最近であるが，発生の地は米国である．“医師が計画する全ての医療行為の一つ一つに対して患者が了解・納得し，承諾を得た上で検査，処理，投薬そして手術が行なわれなければならない”．ということがICである．
弁護士が人口比にして我が国の60倍も多い米国の事情もあり，米国では医療過誤の裁判が日常茶飯事と言われるが．その際に，ICが取り交わされていなかった場合には医師側が敗訴する結果がたいへんに多いので，ICが必須のこととなったわけである．考え方によっては，ICは医師側の自衛手段とも言える．我が国にも最近ICの概念は取り入れられ，実施されつつあるが，我が国の国情に合致したICがあるのか，また，この概念を如何に把え，実践するかについて，私なりの意見を述べてゆく．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル27巻1号
1993年01月発行
雑誌目次
特集 患者の人権
インフォームド・コンセント
著者： 篠田知璋
ページ範囲：P.4 - P.8
障害をもつアメリカ人法と障害者の人権
著者： 久保耕造
ページ範囲：P.9 - P.15
1はじめに
1990年にアメリカで制定された「障害をもつアメリカ人法（The Americans with Disabilities Act of 1990，略称ADA）」は，我が国の関係者の間において“ADAフィーバー”とも呼ぶべき大きな注目と関心とを集めた．その理由にはさまざまなものが考えられるが，その最も大きなものは，同法が障害者に対する「保護」を目的としているのではなく，障害者に対する「差別禁止」を目的としていることにある．
差別禁止というのは機会均等の保障あるいは人権保障ということの別の表現である．言い換えると，ADAによりアメリカにおける障害者に対する人権保障の体系が確立したとも言えるのであり，そのことがADAに対する大きな注目を生み出した原因であったと言えるのである．
本稿ではADAの制定の経緯およびその概要について紹介し，同法の人権保障としての側面について確認するとともに，アメリカにおけるADA以外の障害者の人権保障に関連する法制度についても紹介したい．
インフォームド・コンセントの確立と患者の権利法制化をめぐって
著者： 池永満
ページ範囲：P.16 - P.22
1はじめに
インフォームド・コンセントに基づく医療の確立を求める市民の声は，今や国会をも巻き込んだ患者の権利の法制化をめぐる議論として新たな段階へと発展しつつあり，先の第123国会における医療法改正案の審議過程において山下厚生大臣は次のように答弁している．「インフォームド・コンセントにつきましては，諸外国の例から致しましても，やはり日本においても法的に義務づける時期というものは，私はだんだん熟して近づいてきているという感じは致します．近いうちにそういう措置をとるべき時期が来るであろうということは，私も思っておるわけでございます．」（1992年5月13日衆議院厚生委員会）
衆議院厚生委員会は，激しい議論の結果，医療法改正案を修正し，その付則として次の項目を付加した．「第二条政府は，医師，歯科医師，薬剤師，看護婦その他の医療の担い手と医療を受ける者との信頼関係をより促進するため，医療の担い手が，医療を提供するに当たり，適切な説明を行い，医療を受ける者の理解を得るよう配慮することに関し検討を加え，その結果に基づいて必要な措置を講ずるものとする．」
さらに参議院厚生委員会はインフォームド・コンセントに関する措置につき次のとおり付帯決議を為した．「9．医療の信頼性の向上を図り，患者の立場を尊重した医療を実現するため，医療における患者の説明を受ける権利，知る権利及び自己決定権の在り方を含め検討すること．なかんずく，インフォームド・コンセントの在り方については，付則第二条の趣旨を踏まえ，その手法，手続き等について問題の所在を明らかにしつつ，多面的な検討を加えること．」（1992年6月18日参議院厚生委員会）
日本においては，医療法はもとよりすべての医療関連法規において「患者の権利」を正面から認める規定を有しておらず，そうした中で，インフォームド・コンセントの法制化が実現すればきわめて大きな意義を有するであろう．
しかし，事はそれほど単純に進展するとは思われない．インフォームド・コンセントをめぐっては，アメリカをはじめ国際的に確立してきた内容を忠実に受け止める考え方と，言わば日本的なインフォームド・コンセントの理解を主張する考え方とが対立しており，第123国会でも医師会推薦の公述人を中心に強い立法反対論が展開されているところである．
医療界における立法反対の根拠としては，①インフォームド・コンセントは「医の倫理」に基づくものであり法律で強制すべきものではない，②インフォームド・コンセントの立法化は医事紛争の増大をもたらす，③インフォームド・コンセントは医療において当然のことであり，現在でも充分やっており立法化の必要性は無い，などが述べられている．
ここでは，そうした議論をふまえつつ，インフォームド・コンセントを中心とする患者の権利の歴史や日本の状況などについてふれてみたい．
私の「こころ」―理学療法士の患者体験から
著者： 半田一登
ページ範囲：P.23 - P.28
1初めに
人間は生まれながらにして対等・平等であるはずです．医療の中での治療者と患者との関係はその時点における役割の相違だけであって，決して人間の上下関係に起因するものではありません．しかし，学歴社会の偏重や経済至上主義などで医療現場における個の無視は年々強まっており，理学療法も例外ではありません．リハビリテーション医療および理学療法の特徴は「個の尊重」にありますが，理学療法士の間でも患者を症例的に扱う傾向と利潤追求志向とが強まっています．これは「患者の権利」擁護とは逆の方向にあります．
日本人の精神文化は「恥の文化」「甘えの構造」などと言われています．このいずれにしても周囲の人間の動向や判断をみながら自分の判断を下すということです．ここにはほんとうの主体は無く，「個」が確立されていないのです．日本外交の特徴は，つねに人権などよりも経済を優先することです．欧米では‘戦い取った’人権ですから，当然ながら人権を守る姿勢は強固なものを感じます．日本の‘与えられた’人権との差があります．そして，国民の多くが自分の元気なときには利潤最優先・効率至上主義の旗振り役をしていながら，病院の利潤や効率のために自分の個が無視されることに驚き，憤慨してしまうようです．そして，医療事故などと相俟って「患者の権利法をつくる会」の結成などの動きがあります．
しかし，私は「患者の権利」ということばから，数十年前のアメリカ合衆国における消費運動のように生産者（治療者）と消費者（患者）の対立構図を思い浮かべてしまいます．アメリカ合衆図ではインフォームド・コンセントが人権的発想から出発したものではなく，訴訟多発の対応策とされたことは歴史的事実です．日本人は欧米の文化を積極的に取り入れる中で，固有の農耕的・共存的な感覚はしだいに失ったと言われています．しかし，日本では欧米の契約型社会は定着せず，未だに終身雇用的であり，これは日本人の本質が未だに共存的であると言えるのではないでしょうか．この共存感覚を医療の中でもっと生かさなければなりません．私は対立的な「患者の権利」というよりも共存的な「個の尊重」として，この問題をとらえたいのです．そこに今までの形骸化した論議とは違った，権利認知への実りある論議があるはずです．
患者としての権利には，平等な医療を受ける権利，最高の医療を受ける権利，知る権利，自己決定権，プライバシーの権利，そして個としての尊厳などが挙げられますが，治療者の義務という観点からは「質の高い医療の提供」と「個のこころの尊重」に大別されます．近年の大病院指向は「医療の質」を求めた患者の行動ですが，ここでは患者の個性は無視されることが多く，ベルトコンベアーに乗った製品的扱いが行なわれます．外来での数時間の待ち時間と数分間の診療などは代表例です．一方，「こころ」を重視する患者などは医療に愛想をつかし，医業類似行為や信仰などに場を求めていて，これらの人たちのほうが病院に来・入院する患者よりも生き生きとして見えるのは私だけでしょうか．医業類似行為では患者は客として遇され空間的にも時間的にも余裕のある場が設けられていますし，宗教では新加入者に同じ身体的な悩みをもつ人を配し，経験話などを通じての連帯感を用いたカウンセリング的なことを行ないます．この両者は相手の「こころ」にアタックしているのです．
ところで，実効性ある「個の尊重」の論義のためには，改訂が進んでいる医療法は国家財政面からの検討を中心にしていますが，患者の立場から検討することも必要です．加えて，やや是正されましたが，技術軽視の診療報酬体系からの検討も必要でしょう．欧米諸国と比べると治療者の人員は圧倒的に少なく，診察と手術とでてんてこ舞いの医師，夜勤勤務で疲労困ぱいの看護婦，多くの患者に追いまくられる理学療法士，このように3Kの代表のような劣悪な環境では医療が「個の尊重」を無視した流れ作業になることは否めません．究極まで追い込まれた人間は自己保存に走り，他人への配慮は二の次になってしまいます．また，明治時代に出発した日本の近代医療が最初に行なった国家的な取り組みは赤痢の隔離政策でした．そして，この成功により刷り込まれた隔離的な発想は今日でも医療政策の中心のようで，伝染病に止まらず，社会的弱者である障害者や高齢者も隔離的に「処理」されています．この隔離的発想からも「個の尊重」への配慮が生まれてくることはありえません．このように「個の尊重」を医療現場で不可能にしている日本型医療の在り方の論議が一方では必要です．
今回は自分自身の5か月間の患者体験に基づいて，「患者の権利」について記述する機会を与えられましたが，私は「個の尊重」としてとらえ，「こころ」の面から述べてみます．患者の「こころ」を尊重するためには異常な「こころ」を知ることが必要です．また，「こころ」を無視する背景と今後の理学療法士の在り方についても考えてみます．なお，文中で「心」とせずに「こころ」とあるのは，「心」や「心理」という文字には平面的・空間的で固定的な感があり，立体的・時間的で流動的なものを意味するため「こころ」としたものです．
障害者の人権を考える―いま，医療界に望むこと
著者： 滝沢武久
ページ範囲：P.29 - P.32
1「人間らしさを求めて」
「普通に生きたい」と「人間らしく生きたい」．前者は朝日新聞厚生文化事業団主催の精神障害（回復）者たちの集りのタイトルであり，後者はTBSの精神保健法成立前夜とも言うべき時期の報道特集のタイトルであった．両者とも考え抜かれた後に付けられたものであるが，それだけに精神障害者がおかれた現状が，いかに非人権的，福祉対象であることかを示している．今回私に与えられたテーマは「患者の人権について精神医療界に望むこと」であるが，残念ながら我が国では「人権」ということばの響きや解釈がどうしても固く，抽象的な，あるいは一方的権利主張的な印象をもち，素直に受け取られない向きがあることを考え，私は素朴な想いを記したい．
Bad Patient
著者： 後藤武重
ページ範囲：P.33 - P.36
1初めに
何気なく話していることばや，何気なく振る舞っている行動が，人を傷つけることがある．さらに，繰り返し行なわれたり，エスカレートすることにより，人権を侵犯し，大きな社会問題となる可能性を秘めているのではないだろうか．ここでは，人権侵犯になる種を作らないことを願い，述べてみる．
とびら
介護者の目
著者： 大橋ゆかり
ページ範囲：P.3 - P.3
父は脳炎後遺症の四肢麻痺である．発症は17年前．CT以前の時代でもあり病名は不明であった．ともあれ半年ほどで急性期を脱し，「あとはリハビリで」となった．理学療法士という仕事と私との出会いである．それから2年半，父は独歩退院となり，さらに3年後，私は理学療法士になった．
新人理学療法士として私は，母にあれこれとアドバイスをした．「そこはこうしたほうがうまくいくんじゃない．」と私．「でもお父さんにはこのほうがいいの．そのうちできるようになるから．」と母．「じゃ勝手にしたら．」となる．母娘だから薄情なものである．ところがしばらく放っておくと母の言ったようになってしまう．私の面目は丸潰れである．が，そこは母娘のこと，また臆面もなくちょっかいを出す．そしてまたノックアウト．こんなことの繰り返しであった．
入門講座 筋力増強訓練・1
理学療法における筋力増強訓練の基本
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.37 - P.43
Ⅰ初めに
筋力増強訓練は関節可動域訓練とともに日々の臨床現場で最も多く実施されている理学療法プログラムの一つであるだけに，筋力増強訓練を如何に効果的に実施するかが重要となる．
そこで本稿では理学療法場面での筋力増強訓練に必要なプログラムと運動肢位とについて解説する．
1ページ講座 リハビリテーション機器の紹介・1
ベッド・1
著者： 金沢成志
ページ範囲：P.44 - P.44
在宅の障害者・高齢者に対する援助の中で生活環境改善への取り組みは重要である．とりわけ適切な福祉機器の導入は，ケース自身の生活の活性化・自立度の向上，介護者の介護負担の軽減などにとどまらず，ケースの機能改善，生活意欲向上，家族関係の改善など，多くの波及効果をもたらすことが少なくない，今号と次号ではベッドとその周辺機器について述べる．
講座 地域リハビリテーション・1
兵庫県における地域リハビリテーション計画
著者： 澤村誠志 , 山下隆昭
ページ範囲：P.45 - P.52
兵庫県は人口540万人，全国で唯一，太平洋側と日本海に接し，都市部，工場地帯，過疎地，離島をもつ日本の縮図とも言える県である．老人人口は65歳以上が11.2％，65歳以上のねたきり老人は7856人，独居老人は65歳以上48253人，80歳以上9821人である．
兵庫県における地域リハビリテーション活動を御紹介したい．
プログレス
神経の移植
著者： 平澤泰介
ページ範囲：P.53 - P.53
1．神経幹の切断による変化と神経再生メカニズム
末梢神経幹が切断されると，切断部の末梢側の全長にわたって神経構成要素である軸索や髄鞘の退行変性（Waller変性）が生じ，その支配下にある感覚や運動の機能が麻痺する．また神経線維の内部にある軸索流も破綻してしまう．
神経再生は切断部の中枢端から始まる．神経切断部の中枢側の端から生じた再生軸索が末梢側へ向かって伸展する（図1）．一方，切断部の末梢側にあるSchwann細胞は索状になって（Schwann tube），中枢側からの再生軸索を待つ．
我が地域
佐賀んことばゆ～ゆん知っとっかんた？／青森ばおべでらが？
著者： 田中耕作 , 小村博
ページ範囲：P.54 - P.55
1 「御出身は？」「佐賀です．」と答えると，「福岡・長崎には行きましたが，佐賀には！」よく聞く話である．「あはは」と笑いながらも顔が引きつってしまった経験が多くある．しかし有田焼，唐津城，むつごろうと言えば「佐賀県」と諸兄の返事が返ってくるはず，おまけに吉野ケ里遺跡の発掘やバルーンインターナショナル選手権大会の開催など，知らない人は“まっ青”．今や佐賀を知ることがトレンディー．
あんてな
大学教育における自己評価；長崎大学の場合
著者： 土山秀夫
ページ範囲：P.56 - P.56
1．経過と特徴
今でこそ全国の多くの大学で，大学における「自己点検・評価」は合言葉のように唱えられるまでになった．大学審議会の答申を受けて，大学設置基準の条件の一つに取り上げられるようにもなったからである．しかし私たちの大学では，大学審議会の答申が出されるよりもずっと早く，1988年に長崎大学独自の自己評価制度を導入することが提案され，翌1989年1月には「自己評価に関する検討委員会」が設置された．そして同年3月に第1回の委員会が開催されて以来，約3年間にわたる審議の結果，1992年2月に最終答申が出されるに至った．この3年間もかけた審議こそ，委員会ごとに討議をその都度各部局に持ち帰り，次回に部局の意向を反映させることの繰り返しに要した期間であった．またその間，1991年6月には中間答申が提出され，1992年1月には全学公聴会も開かれている．したがって最終答申が出された段階では，自己評価の内容全体について学内構成員が十分に理解した上，全学の合意事項としてそのまま実施に入れる態勢が完了したことを意味している．往々にしてみられやすい“総論賛成，各論反対”の弊害を防ぐための手段ともなったのである．
特別インタビュウ
Miller博士に聞く―米国の理学療法教育事情
著者： , 奈良勲
ページ範囲：P.57 - P.61
奈良 現在，Hawaii大学Kapiolani Community Collegeにおいて，理学療法助手プログラム部長を務めておられる，Dr Millerが来日されましたので，この機会に米国の理学療法教育の動向についてお尋ねしたいと思います．
特に，Dr Millerが関わっておられる理学療法助手の教育システムは我が国に存在しておりませんので，その点については詳細にお尋ねしたいと思います．
短報
脳卒中片麻痺者における高速度歩行，低速度歩行が快適歩行に及ぼす影響
著者： 安藤正志 , 丸山仁司 , 黒沢和生 , 潮見泰蔵 , 小坂健二
ページ範囲：P.63 - P.65
Ⅰ．緒言
運動記憶研究においてPepper，Herman1)は，力量調整課題（握りのPush，pull課題）を用いて基準運動とは異なる力を発揮させることが再生反応にどのような影響をもつかを調べた．その結果，挿入活動の強度が基準運動よりも大きい場合は，再生産運動は正の方向で生じたが，挿入された力の強度が基準運動よりも小さい場合には，再生反応は負の方向で生じたことを報告している．またPatric2)，Craftら3)は位置決め課題を用いて同様の傾向を確認している．これらは運動の筋感覚的短期記憶が干渉によって偏位をきたしたためと説明されている．今回，これらの事実に注目し，脳卒中片麻痺患者の歩行動作において時間的干渉刺激が快適歩行に及ぼす影響を検討した．
プラクティカル・メモ
ALS患者に対する頭頸部支持装具の試み
著者： 増本正太郎
ページ範囲：P.66 - P.67
1．初めに
ALS患者で筋力低下の分布が躯幹や下肢筋に比べ頸部ならびに上肢筋に目だつ患者が存在する．その場合，歩行は可能であっても頭部が前屈し，直立位を保持できないままの歩行を強いられる．こうしたケースには，頭部を直立位に保持するため頸椎術後の患者に用いるような，ポリネックカラーや硬性装具で対処することがある．ポリネックカラーなどの軟性装具は筋力低下が軽度の間は良いが，進行すると支持性が不十分となり頸部の絞扼感が増す．一方硬性装具は固定性に優れるが，頭部重量のほとんどを前方のジャケット部分で受けるため鎖骨や胸骨部などを圧迫し痛みを訴えるなど，実用に適さないことが多かった．今回そのような症例に対し，上背部から後頭部にかけてサブオルソレン製の硬性後頭支持部を設けストラップで頭部の直立位を保持可能とした頭頸部支持装具を考案した（図1，2）．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.68 - P.69
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
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58巻10号（2024年10月発行）
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58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
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58巻6号（2024年6月発行）
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58巻5号（2024年5月発行）
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58巻4号（2024年4月発行）
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58巻1号（2024年1月発行）
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57巻12号（2023年12月発行）
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57巻8号（2023年8月発行）
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57巻6号（2023年6月発行）
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57巻3号（2023年3月発行）
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56巻8号（2022年8月発行）
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54巻9号（2020年9月発行）
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53巻5号（2019年5月発行）
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52巻7号（2018年7月発行）
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52巻6号（2018年6月発行）
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52巻5号（2018年5月発行）
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52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
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52巻1号（2018年1月発行）
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51巻12号（2017年12月発行）
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51巻11号（2017年11月発行）
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51巻10号（2017年10月発行）
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51巻9号（2017年9月発行）
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51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
