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1初めに
「生活指導」という言葉は，従来学校教育の分野で使われることが多く，指導の理論も教育関係者の間での研究が活発である．私たち保健婦の場合は，「保健指導を業とする……」と保助看法で定められているとおり，業務上では保健指導という言葉を使用しているが，疾病構造が変化し，生活病と言われる成人病の時代に入つたことや，障害者や高齢者，難病患者への援助，特にデイケア事業の実践の中で，「健康」や「保健」という言葉を超えての支援，生活をまるごととらえた指導の心要性が最近強調されるようになった．
公衆衛生は本来，単なる疾病予防に止まらず，「健康で文化的な生活……」を保障する行政であると思われるが，生活に対する捉え方はまだまだ不十分で，私たちが生活指導を論ずるまでには至っていない．しかし，保健婦が行なう指導を「保健」から「生活」という考え方に切り替えることによつて，これまで保健婦に見えなかつた地域の生活実態が見え始め，問題もより具体的に把握できるようになつた．実践は手さぐりの状況であるが，私たちが経験を通して考えられる生活指導の心要性，在り方などについて以下述べてみたい．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル27巻3号
1993年03月発行
雑誌目次
特集 障害者と生活指導
生活指導論
著者： 菊地頌子
ページ範囲：P.146 - P.150
ホームエバリュエーションと退院時生活指導
著者： 永原久栄
ページ範囲：P.151 - P.157
1初めに
在宅障害者の生活環境整備への援助は，近年，制度上からも福祉機器の上からも選択肢が増し利用しやすくなった．工務店の中には，手すりを簡単に取り付けてくれる店も出てきたし大都市のデパートの介護福祉ゴーナーでは介護用品が手軽に手に入るようになつた．費用や規模のみならず洋風和風といつた好みに応じた情報も加えて，改造案を多数から選べるようになった．
住宅改造や福祉機器導入がどんどん進められることは非常に良いことであるが，こうした取り組みの背景に，使用する在宅生活者の生活がしっかり見据えられているかどうかが重要である．この在宅生活者の真のニーズを探り応えるものの一つとして，ホームエバリュエーションがある．
ホームエバリュエーションの語は広く使われているが，内容の一部を取って家屋改造とか家庭訪問とまったく同義と使われて，必ずしもホームエバリュエーションの本質に迫っていないこともある．ホームエバリュエーションは，より良い生活のための生活指導の一環であり入院患者の場合は退院時生活指導の一つと言える．ここではホームエバリュエーションの定義方法について述べ，また病院勤務の理学療法士として退院時生活指導との関連について述べてみる．
在宅障害者の生活評価と生活指導の進め方
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.158 - P.164
1初めに
生活とは「生存して活動すること，世の中で暮らしていくこと」（広辞苑，広辞林）を意味し，生活評価，生活指導の語も人間の生存に関わるすべての活動を含むものであろうが，ここでは障害者のリハビリテーション援助として必要な日常生活にかかわるニーズの評価を意味し，理学療法士が生活指導するに当たって必要な生活評価，指導の意で用いることとする．
生活評価は生活指導に当たり必要なものであり，かつ，その効果判定のためにも活用される．生活評価により生活実態を把握し，リハビリテーションニーズを見いだした上でリハビリテーション目標の設定，生活指導プログラムの作成，生活指導の実践を経てリハビリテーションに導くことになる．
Parkinson病患者の生活指導
著者： 森三佐子
ページ範囲：P.165 - P.168
1初めに
Parkinson病は慢性進行性の神経変性疾患で，罹病期間は平均10年以上と長期にわたりその症状は，振戦のみの軽症から寝たきりに至る重症例までさまざまである．治療は薬物療法が中心であるが，その効果は徐々に減退して副作用も加わり起居動作，身の回り動作，生活関連動作が困難となり，職業，家庭生活上の問題が生じてくる．このような状態を改善するために理学療法の効果的アプローチが待たれている．患者の多くは，入院加療よりも自宅療養か通院治療をしながら不自由な生活を強いられている．そのため障害程度に適した生活指導が病院，在宅訪問，患者会活動などそれぞれの場で適切に行なわれる必要がある．
これまで筆者はParkinson病友の会を通じて，また在宅訪問での生活指導を行なっており，その経験を基に生活指導について述べてみたい．
筋萎縮性側索硬化症患者に対する生活指導
著者： 岡十代香 , 千葉美恵子 , 笠原良雄 , 岡田公男
ページ範囲：P.169 - P.173
1初めに
筋萎縮性側索硬化症（Amyotrophic Lateral Sclerosis；以下ALS）は，運動神経系が選択的に冒される進行性変性疾患であり，他の変性疾患に比べて進行が早く，未だその病因や根本的な治療法が確立していない神経難病である．
ALSに対する生活指導は，つねに，進行性であるという本疾患の特徴を正確に把握した上で行なわれなければならず，的確で迅速な対応が要求される．また，病型により，病像とその後の経過が異なるため，生活指導はそれぞれのケースに対して，症状に即応した具体的で個別的な指導であることがたいせつである．また，どの進行時期にあっても，患者の心身の残存機能を最大限に活かした生活が維持されていくような指導を行なうことがポイントとなる．
脳性麻痺児の生活指導―食事と排便を中心に
著者： 長谷川弘一
ページ範囲：P.174 - P.176
1初めに
脳性麻痺児の日常生活上の問題点は，非常に多くまた複雑である．障害の程度，部位，年齢など脳性麻痺児個人の要因だけではなく，家族の関わりや社会環境などによっても左右されることが多い．数多い問題の中でも，家族の訴えの多いものは食事と排便に関することである．どちらも子どもの全身的管理の上で必要なものであると同時に，生命維持の役目を有する重要な要素でもある．またこの二つは一方の問題が他方へも影響を与えやすく，セラピストが対応する場合には切り離して考えられない項目でもある．これらを改善することにより，脳性麻痺児が日常生活において経験できる快感は多くなり，ストレスの軽減による精神的安定化も図られると思われる．
本稿ではこの密接な関係にある二点について脳性麻痺児の有する問題点とその改善方法とを述べ，実際に指導を行なった一症例について併せて報告し，脳性麻痺児の生活指導をまとめてみる．
脊髄小脳変性症患者の生活指導
著者： 小林量作 , 松井佳子 , 金子功一 , 石川厚
ページ範囲：P.177 - P.182
1初めに
生活指導という語は，まだ，曖昧に使われており，明確に一致した定義は無いように考える．福屋1)は在宅身体障害者の生活指導の特性を，「既存の生活を変革するため」・「リハビリテーションの目標達成のための土台，自己実現の基盤作り」とし，生活構成要素の8項目と環境要素の4項目の評価を挙げている．さらに，生活指導を広義にとらえれば，障害者が自立生活を送るために必要な生活技術のすべてが含まれると考えてもよいだろう2)．リハビリテーションにおける生活指導の概念は総括的なものであり，在宅生活のQOL（Quality of life）の向上を目的に指導がなされるものと考える．
この小論では，脊髄小脳変性症（以下，SCDと略．）の生活指導の目標について述べた後，当院への入院，通院を通じて家庭訪問による生活指導を実施できた2例を紹介し，SCDの生活指導上の特性および留意点について理学療法士の視点からまとめてみたい．
とびら
技術修得について考える
著者： 若山佐一
ページ範囲：P.145 - P.145
16年間の毎日の臨床現場から理学療法士養成教育の場に移り，それまでの対象であった患者さんとの接触が間遠くなった．そんな折，臨床実習地訪問で学生の担当する症例の検討会で，その患者さんを評価治療する機会があり動作誘導や介助を行なった．しかし，どうも感触が違うことに気が付き，何が違うのか後でよく考えてみた．
結論としては，患者さんが動いているときの筋活動や重心の移動，不安を感じたときの表情変化や呼吸の乱れなどこれまであまり意識すること無く感知し対処していたことのなかで，一つは感知する能力が鈍くなつたのではないか，いま一つは感知したことへの反応が鈍くなっているのではないかということであつた．特に前者が鈍れば後者も影響を受けることになる．しばらくぶりのスポーツなども頭ではわかっていても身体が反応してくれず，勘を取り戻すのにしばらくその動きを繰り返す必要があることはよく経験することである．理学療法技術においても，毎日繰り返していたことを中断し間隔を空けると，技術も低下することを痛感することになつた．
プログレス
保健・医療の行動科学
著者： 中川米造
ページ範囲：P.183 - P.183
医療の範囲がひろがり，保健の場面にまでかかわるようになってくると，これまでのように，医療とはただ医療者がすることがすべてであるというわけにはいかなくなる．リハビリテイションについても，セラピストが命令し，患者がそれに従うという単純な図式では対応できないであろう．まして予防だとか，健康な習慣をつけさせるためには，講演会をひらいて，難しい医学用語を混えて，病気の怖い結末を強調することでは，うまくいくことは少ない．たとえ，うまくいったとしても，人間の行動を統御することは倫理上問題が生ずるおそれがある．事実，行動科学についても，アメリカでは医療におけると同様に倫理規定がつくられている．
我が地域
あんたぁ広島知っとるんね？／ふぐすまってすってっぺが？
著者： 森近正隆 , 山口和之 , 木村誠子 , 鈴木賢治 , 佐藤孝年
ページ範囲：P.184 - P.185
1 広島，この文章をいまお読みの方々は，広島というとどういうイメージをもたれるだろうか？まず思い浮かぶのは「平和都市」だろうか？それとも日本三景の一つである宮島の厳島神社だろうか？食通の方々は「カキ」だろうか？いろいろなことを考えながら，しみじみと思ったこと，それは「自分の生まれた国を紹介するのは難しい」ということであった．
あんてな
リハビリテーション研修病院の規定
著者： 藤原誠
ページ範囲：P.186 - P.186
標題のもと，社団法人日本リハビリテーション（以下，リハと略．）医学会での研修施設認定状況と「基準」について説明する．
入門講座 筋力増強訓練・3
筋力弱化の著しい場合の筋力増強訓練
著者： 林義孝 , 井上悟 , 淵岡聡 , 米田稔彦 , 河村廣幸 , 木村朗
ページ範囲：P.187 - P.192
Ⅰ．初めに
理学療法士が用いる種々な治療技術の中でも運動療法における筋力増強訓練は，身体を動かすための最もたいせつな機能である骨格筋組織に対する訓練法として，きわめて重要なものである．この分野の基礎的技術に関しては，1948年にDelormeにより提唱された漸増抵抗運動法（PRE）や1953年Hettingerらによる等尺性運動の応用などが知られている．
これら筋力増強の基本的理論を踏まえ，われわれは日々の訓練の実際においてその疾患に最も適すると思われる訓練プログラムを作成し，患者の日常生活動作能力の向上を目的に訓練を実施している．なかでも，徒手筋力検査で言う筋力0～3レベルの筋力弱化が著しい症例ではその訓練方法の選択肢は比較的少ない．加えて，訓練の実際において疾患の病態に起因する種々の身体的制約が伴うので，訓練効果の獲得に苦労することが多い．
本稿では，これら筋力弱化の著しい場合の筋力増強法について，臨床における実際面を中心にその実施方法について述べる．
講座 地域リハビリテーション・3
大東市における地域リハビリテーションシステム
著者： 山本和儀 , 吉岡善隆 , 伊藤晴人 , 野村典子 , 山本純子 , 林伸子 , 森山雅志 , 山本正弘
ページ範囲：P.193 - P.200
Ⅰ大東市の歴史
1．地域の特性
本市は，大阪府の東部を占める河内平野のほぼ中央に位置し，東西7.5km，南北4.1kmで総面積は18.27km2である．大阪市と奈良県に隣接し，商業および交通の要所として古くから発展してきた近郊都市である．市域の約3分の2を占める平野部は全般に人口の高密度地域が連続しており，東部は住宅，中央部は商業，西部は工業を中心として発達してきた．また，市の中央部では一級河川寝屋川および恩智川が合流しており，長年にわたって水との闘いを繰り返してきた．1956年の市政施行時の人口3万人から現在では約12万7千人を擁し，かつては田園であった地域は近年ほとんどが住宅となっている．また，市内三つの駅を中心とする商店街も急速に発展し12万市民の暮らしに必要な利便や機能を提供できるようになった．本市の65歳以上の人口は10,485人で，高齢化率8.21％となっている．
今後，高齢化社会を迎え高齢者も障害者も住みよいまちづくりを目指し，住民のニーズに対するサービスの質，量の充実とともに柔軟性のある行政対応が重要と考えている．
1ページ講座 リハビリテーション機器の紹介・3
トイレ・1
著者： 稲坂恵
ページ範囲：P.201 - P.201
排泄は生命維持機能として重要なだけでなく，他者の手を借りたくないと願う生活行為の筆頭であり，障害者にとって排泄の自立いかんが生活の質に大きな影響を及ぼす．障害者は移動の制限，姿勢変換の不安定さにより，既製のトイレの使用には困難が生じることが多い．したがって，手すりの設置や便器の補高などの環境調整が必要となったり，トイレまで行かれない者には，ポータブルトイレなどの機器の利用が考慮されなければならない．最近では温水洗浄装置の利用が一般化し，後始末動作が困難な者では，これにより問題の解決が図られる．また，簡便で使用者の多いポータブルトイレで問題となっている汚物処理や匂いに対しても，水洗化や消臭剤の研究開発が進んでいる．
印象に残った症例
押す人症候群を呈した3症例
著者： 嶋田誠一郎 , 井村慎一
ページ範囲：P.203 - P.205
1．初めに
脳卒中片麻痺の急性期患者を担当する際，リハビリテーション専門病棟をもたない当院のような大学病院では，入院期間は短期となりがちである．長期的なリハビリテーションを必要とするような症例では，リハビリテーション専門病院に転院し，治療を継続することになる．急性期のリハビリテーションが患者の予後や入院期間その後の社会生活に与える影響を考えると，期間は短期であっても初期治療の適切性が問われることとなる．
近年，脳卒中片麻痺患者の健側機能の重要性が指摘され，著者もその重要性を常日頃感じている一人である．しかし今回報告する3症例は，患者が健側を用いようとすればするほど重心は支持基底面を離れ患側方向へと自ら倒れていってしまう，いわゆる“押す人症候群”を呈した症例である（表1）．特に症例1を担当したころは，Daviesの著書も翻訳されておらず，症例に対しどうしてこんな簡単なことができないのかと逆に過剰な努力を強いさせることで悪影響を与えてきたと思われ，自らの浅学を後になって思い知らされた症例である．
理学療法を施行する上で，効果の挙がりにくいとされるこれらの症例に対する初期理学療法を転院後の経過や自らの反省を含め報告したい．
実習レポート
重度障害が予測される脳卒中片麻痺に対する急性期・回復期の理学療法／Comment
著者： 井ノ上修一 , 半田健壽
ページ範囲：P.206 - P.209
1．初めに
脳卒中リハビリテーション（以下，リハと略．）において早期より障害の予後を予測し，理学療法を施行していくことは当然のことであるが1)，ADL自立が難しく将来も介助無しでは日常生活が不可能であろうと予測される重症例に対しては，坐位から立位，寝返りから起き上がり，さらに歩行といった順序で起居移動動作自立を目差す従来の理学療法2)では対応が困難なのではないだろうか．最終学年時の臨床実習において重度の障害が予測される症例を数例受け持たせていただき，その急性期・回復期の理学療法を体験した．以下にその中の1症例について報告する．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.210 - P.211
編集後記 フリーアクセス
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.214 - P.214
障害をもった新しい生活をどのように組み立てていったらよいのか？この生活メニューを習慣化できるものとして援助していくためにはどうしたらよいだろうか？これはすべてのリハビリテーション関係者の課題であり，かつ在宅リハビリテーションに関わる理学療法士の戸惑うところでもある．
にもかかわらず，生活指導に関するテーマは学会でも，本誌でも今まで少なかったように思う．本号の特集「障害者と生活指導」は生活指導技術としての専門領域の足がかりとなればうれしい．はからずもプログレス欄の中川氏は“保健・医療の行動科学”の中で，生活を変えるための防御的な構えを緩めさせる条件についてふれておられる．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
