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Ⅰ．初めに
幾つかの理学療法に関する記述をみると，理学療法とは技術であり，そして医療における治療技術であると言える．技術を支える知識は多分野にわたる．したがって，理学療法の研究は理学療法士によるものだけではない．その領域は広範囲にわたり，時代によっても変わる．ここでは理学療法士による研究に限定し，理学療法の研究の傾向と問題点とを検討する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル28巻1号
1994年01月発行
雑誌目次
特集 理学療法研究の取り組み
我が国における理学療法研究の進歩
著者： 伊東元
ページ範囲：P.4 - P.9
基礎理学療法学研究の現況と展望
著者： 藤原孝之
ページ範囲：P.10 - P.14
Ⅰ．初めに
理学療法の基礎研究に言及するためには，理学療法自体の歴史的背景を考察しておかなければならない．
幾多の戦争・産業革命の後遺症に対する社会的必要性から治療技術が優先して発展してきたこの分野は，最近になってその理論的背景の乏しさに理学療法士自身が気付き始めた．
例えば，いわゆる「ファシリテーションテクニック」と呼ばれているものの中で，患者に与える治療の強度，期間，方法，評価法，適応などが整理され，その効果が科学的に実証されているものがあるだろうか．医師が臨床で患者に処方する薬物は，その開発のために気の遠くなるような年月と莫大な開発費とを費やして基礎・臨床試験を繰り返し，成分分析，薬効，適応，禁忌，副作用，注意事項などについて検討された後に初めて使用されるのである．それでも事故が起こり，そのたびに社会問題として取り上げられていることは周知の事実である．
理学療法士が日常の臨床で使用している多くの手技の中には，過去の研究結果を理論的根拠にして，治療の妥当性を説明するものがある．しかしここで注意しなくてはならないことが幾つか挙げられる．
その一つは，根拠となっている研究がどんな目的で計画・実施されたかである．研究の目的や意図は，その研究者がそれを実証することによって主張したい内容に独創性を有するものになる．したがって，研究が発表された以後にその結果を引用しようとする者は，結果の一部，換言すれば自分に都合のいい部分だけを切り取って，治療法の原理に言及するようなことは，厳に慎まなければならない．先行研究はあくまでも補則的説明の一つに過ぎないのである．
二つ目は結果の信憑性についてである．自然科学を志すものであればだれしも，基本的に守らなければならない態度と立場もいうものがある．それは事実に対する謙虚さと厳格さである．結果を歪曲して公表する者はいないと信じているが，研究者自身の意図とは別な次元で，図らずも事実が正確に表現されていなかったり，一部が公表されていなかったために重大な誤解を招く結果になってしまった研究を少なからず見かけてきた．
研究方法の発達により，過去には実証できなかった部分が明らかになり，結果として結論を翻すことを余儀無くされる場合も多々ある．後の追試によって訂正される機会のあった研究はまだ幸いである．
したがって，われわれが先行研究に対して守らなければならない態度は，
①その結論が容易に追試できる正確な方法によって為されたものであるか否か（再現性），
②研究の状況から判断して関連研究の結果と大きな矛盾が無いか（普遍性），
③仮説を説明する上で結果と考察との間に飛躍が無いか（妥当性），
などである．
理学療法の基礎研究は，以上の条件を満たし，なおかつ先駆性，独創性が求められるものであり，広く学際領域に跨がる理解と協力が必要となってくる．さらに，臨床技術の背景的研究と今後の展望を予測する方向性も要求される．
理学療法における臨床研究の現況と展望
著者： 網本和 , 黒澤保壽
ページ範囲：P.15 - P.19
Ⅰ．初めに
不確実な現代の中で確かなことが少なくとも一つある．すなわち理学療法士であれば一度は，必ず臨床の現場で患者さんと向き合いその治療に携わるということである．
そのとき自分の行なっている治療の効果があるのか，という疑問に苛まれない理学療法士が存在しないのもまた確実であろう．この治療効果に関する逡巡こそ臨床研究を駆動する源泉となることが重要である．
臨床研究の目標について砂原（1988）は，「患者の利益に貢献すること」にあり，「研究のための研究を含めた基礎医学研究と対立する．」と述べている．筆者は必ずしも基礎医学研究と対立するものではないと考えるが，このように（当然ながら）われわれは患者の利益に資するべく臨床研究を進めてゆくことになる．
したがって本稿では患者を扱い，その治療に関する論文の分析を通して臨床研究の方法論的科学性について考察を行ないたい．
理学療法教育における研究課題の意義
著者： 吉元洋一 , 山口尚美
ページ範囲：P.20 - P.24
Ⅰ．初めに
近年，理学療法教育機関（以下，養成校と略）において学生に研究課題を課すところがふえ，その論文集の発行まで行なうようになっている．多くの養成校が三年制教育であることを考えると，その期間に研究課題を課すことは学生にとって大きな負担になっている．しかし，すべての教育の基本目標は，それぞれの領域における問題解決能力を育成することであり1)，当然このことは理学療法教育にも当てはまる．
日本理学療法士協会の1981年におけるアンケート調査（回収率48.0％，結果未発表）では，58％の養成校で卒業研究を課している2)．この当時養成校は26校であり，本年度（1993年）では59校と倍増し，そのうち2校が四年制大学の教育課程である．
今回このような養成校の増加を鑑み，卒業研究の実態と意義について調査する目的で，全国の養成校59校に質問紙郵送法によるアンケート調査を実施した．アンケート回収率は84.7％（50校）である．
地域理学療法の研究課題と方法論
著者： 伊藤日出男 , 金沢善智
ページ範囲：P.25 - P.31
Ⅰ．初めに
最近地域リハビリテーションあるいは地域理学療法に関して，学会や関連雑誌に多くの研究が発表されるようになり，また勝れた実践報告書が刊行されるようになった．一昔前のように地域活動というと何やら泥臭く，一部の変わり者だけが携わっている分野と思われ勝ちであった時代と比較するとまさに隔世の感がある．
多分筆者（伊藤）もその変わり者と見られていた一人として，1970年ころから青森や秋田の農村において主として脳卒中後遺症者を対象とする地域リハビリテーションに従事していた．現在は弘前大学医療技術短期大学部において地域理学療法の教育方法を模索し，試行錯誤している．また金沢は，理学療法業務の傍ら障害者の家屋改造の問題に関心を寄せ，大学および大学院で建築学を専攻したという変わり種の理学療法士である．したがって標題について論ずる適任者とは思えないが，筆者自身が現在かかえている研究課題と方法論を中心に述べることでその責を果たしたい．
前もって本論で使用する言葉の意味を規定しておきたい．ここで言う地域理学療法（または地域活動）とは，地域社会を基盤とした理学療法の実践を意味し，地域リハビリテーションの一翼を担うものと位置付ける．しかし地域リハビリテーションと地域理学療法は明確に区別できない面もあるので，厳密に範囲を限定しないで使用する場合もあることを予めお断りしておきたい．
とびら
今，思うこと
著者： 山川邦子
ページ範囲：P.3 - P.3
昨年の2月に，初めて入院，手術という経験をした．今までにも，出産のための入院の経験はあった．しかし，今回の入院は，悪性腫瘍の疑いでの手術目的の入院であった．入院後，1週間，検査づけにされた．同室者が簡単な検査で手術になるのに比べ，シンチグラムその他検査も多く，不安が徐々に募った．手術直前のムンテラ時に，医師に“悪性の場合には，ぜび知らせてほしい”と告知をお願いした．幸い良性で再び健康体で仕事に復帰している．このとき，なぜ告知を望んだかと，今再び考えると，“家族との生活をどうしようか？”“これからの人生をどうしようか？”ということが第一であったと思う．当時は現実的に，経済的なことも頭を占めていたのであるが．
仕事に復帰し，改めて療育の場にある理学療法士としての自分を振り返るとき，子どもに，家族に対し，はたして予後の説明（告知）を充分に行ない，将来設計に手を貸しているのだろうかと強く自省している．
1ページ講座 生理学的診断・1
脳波・1 基礎
著者： 天野直二
ページ範囲：P.32 - P.32
脳波は大脳の生理学的な電気活動を頭皮の電極から記録装置の紙面にキャッチするものであり，主に大脳皮質，視床，大脳基底核などの機能を反映する．
（1）電極→電極箱→脳波計
電極は大別して針電極とペーストを塗布して使用する円板電極の二種類あり，後者が一般的である．不関電極として左右の耳たぶに設置し，頭皮には図のように19か所（頭頂部3か所含む．）の一定部位に電極を設置する．その電極の対極にあるコードをそれぞれ電極箱に接続して，電極箱から脳波計にと流れる信号を捕える．頭皮でキャッチされた微小の電気活動は脳波計内蔵の増幅器が増大し，その波形が脳波として明瞭に記録される．8，12，16素子用モンタージュがあるが，現在16素子用（16チャンネル）が一般的である．
入門講座 介護方法論・1
介護論
著者： 木下康仁
ページ範囲：P.33 - P.37
Ⅰ．初めに
ここ数年来，リハビリテーションに対する一般の人々の理解と関心，そして期待が急速に高まってきている．深刻化する高齢化問題，とりわけ心身に障害をもつ高齢者の増加がその背景として挙げられるのであるが，リハビリテーションへのこうした変化は特に1980年代中ごろあたりから顕著になってきたように思われる．すなわち，日本には「寝たきり老人」が異常に多いのではないかという問題提起が北欧諸国との対比の形でマスメディアを中心になされ，それを受けて1988年度に厚生省が研究班を設けてこの問題についての現状と比較分析を行なった1)．その結果，身体移動に問題のある高齢者は確かに多いということとともに安静重視の介護についての伝統的な考え方の問題点も指摘され，早期からのリハビリテーションのたいせつさが強調された．そして，「寝たきり老人」は「寝かせきり老人」であるといった表現や「寝たきりは作られる」といった言い方がマスメディアなどから提示され，リハビリテーションを重視した介護についての啓蒙努力が積極的になされてきている．つまり，医療関係の専門職としては知られていてもこれまであまりなじみのなかったリハビリテーションが，一般の人々にとって今日ほど身近に受け止められることは無かったと言ってよいだろう．当然のことながら，リハビリテーションへの理解が浸透していけばいくほど，その効果に対する期待も大きくなる傾向にある．
一方，「寝たきり老人」に関する研究結果を基に厚生省も「寝たきり老人ゼロ作戦」を準備し，それがいわゆるゴールドプランへと引き継がれていった．リハビリテーションに対する人々の認識が深まっていくにつれて，老人保健制度をリハビリテーション重視の方向で拡充し，さらには老人福祉制度とも連携させながら地域・在宅ケアへと大きく方向転換してきているのは周知のとおりである．デイサービスセンターのような通所型施設や在宅におけるリハビリテーションの機会は今後ますます増加してくるであろう．
時代はまさにリハビリテーションが生まれ育った病院という特殊な場を離れて，それを必要としている人々の日常生活の場の中へと踏み出しつつあるのである．
ところで一般の人々の理解，関心，期待が大きくなりつつあるのはリハビリテーションの専門家にとっては好ましいことには違いないであろう．彼らの活動の場も拡大していくであろうが，病院を離れたところでどこまでそうした期待に応えられるのか，あるいは，応えられる期待とは何であるのかを相互に確定する作業は実は決して楽観できるものではないであろう．なぜなら，リハビリテーションをめぐる最近のこうした変化の意味を理解しにくい立場にあるのが，逆説的な言い方だが，ほかならぬリハビリテーションの専門家かもしれないのである．この点は後述する．
この小論では本誌の性格上，理学療法士を前提にデイサービスセンターや在宅で主に高齢者を対象にリハビリテーションを行なう上で重要となる諸点について，社会学的アプローチを適時取りながら考察したい．
学会印象記
第18回運動療法研究会／第8回リハ工学カンファレンス
著者： 辻下守弘 , 大津慶子
ページ範囲：P.38 - P.38
われわれ理学療法士にとって技術体系の根幹である運動療法を主題とする第18回運動療法研究会が，鹿児島県の鹿屋体育大学水野講堂で開催された．開催期日は，1993年7月10日（土）であり，この1日間で29題の一般演題発表と「中高年者の運動処方」というテーマのシンポジウム，そして，川崎医療福祉大学の小野三嗣氏による「運動適応の加齢変化と，その種々相について」と題する特別講演が行なわれた．
この研究会において，運動療法はリハビリテーション医学の領域を越えて，保健医療全般に対する治療手段として位置付けられており，幅広い分野の研究報告が行なわれ興味深いものであった．したがって，参加者も理学療法士などのリハビリテーション医学関係者だけでなく，内科，整形外科などの一般臨床医や体育科学，あるいは基礎医学や医療福祉工学など多領域の専門家が集まり，熱気あふれる討論が行なわれた．
講座 動作分析・1
理学療法における動作分析の意義
著者： 金子誠喜
ページ範囲：P.39 - P.44
Ⅰ．初めに
理学療法士及び作業療法士法では，理学療法は，主としてその基本的動作能力の回復を図るとし，基本的動作が何であるかについて厚生省医務局医事課編，理学療法士及び作業療法士法の解説1)に「……また，基本的動作能力とは，坐る，立っ，歩く，体や手足をまげたり伸ばしたりするといった人間にとって基本的といえるような運動能力のことをいうが，……」と示している．
理学療法に，このような規定が成立する背景は身体各器官の運動性能を整え，動き方の学習を通して基本的動作を獲得した上で多様な環境下で応用動作へと統合できるように支援してきたからだと言える．そのためには動作を調べ，その諸側面の理解に基づいた対処を行なうことが求められる．動作分析に相当することは，この一環として行なわれてきたことは想像に難くない．
本稿は，理学療法での動作分析の重要性から①理学療法で動作分析が行なわれる背景を説明できる，②動作分析を定義できる，③理学療法領域での動作分析の目的を述べることができる，④定量的動作分析の臨床応用を述べることができることを目標（Instructinal Objectives）にする．早速，関連の用語を吟味しつつ稿を進める．
印象に残った症例
人工股関節再置換術後の理学療法―他側に人工股関節抜去術を伴っていた一症例
著者： 斎藤幸広
ページ範囲：P.45 - P.48
I．初めに
人工股関節置換術（以下，THRと略．）は股関節の機能再建法として広く施行されている．しかしながら，近年THR後に，機械的な弛みや感染のために人工股関節再置換術（以下，再置換術と略．）を行なう症例が増加し，術前術後を通じて理学療法の関与が重要となっている．当院での1992年4月より1993年3月の一年間のTHR手術例は14例に対し，再置換術12例とその割合も多く理学療法に難渋する症例も経験するようになった．今回他側に人工股関節抜去術を伴い，再置換術を行った症例を経験したので，若干の考察を加えて報告する．
プログレス
呼吸中枢におけるリズム形成機序に関する研究の進歩
著者： 福原武彦
ページ範囲：P.49 - P.49
延髄の神経構造内に独自に周期性興奮を繰り返す能力をもつ神経機構が存在し，上位脳，橋，脊髄，末梢からの求心性インパルスの関与無しに，その神経機構自体の内部で自動的に形成される延髄固有の周期性興奮のパターンは正常呼吸運動型のパターンであって，あえぎ型呼吸（gasping）ではないことが確定した（1965）．そして呼吸中枢神経機構内における呼吸リズム形成機構の局在部位として有力な候補部位と考えられてきた．橋吻側部の内側脚傍核（古典的呼吸調節中枢）および橋網様核は，延髄で形成される正常呼吸運動型の呼吸リズムの基本的原型形成過程には関与せず，形成された呼吸リズムを修飾する二次的な役割を演ずる神経機構であることが明示された．したがって，呼吸中枢内で成立する統合的興奮パターンとしての呼吸運動パターン，橋および脊髄神経機構の呼吸リズムは二次性のリズム活動であって一次性呼吸リズム活動ではない．
理学療法草創期の証言
幻の“整肢理療師”
著者： 池田政隆
ページ範囲：P.50 - P.50
上記の題で一文を書くように言われたが資料もほとんど散逸し，記憶，思考力も衰えた現在随分と迷ったが結局書くことにした．企画の意図されるところに少しでも沿えれば幸いである．
故高木憲次先生は，1957年3月の会誌『理療』に「のぞましきこと」と題し整肢理療師について書かられている．その一部を引用させていただく．
国立身体障害者更生指導所の日々
著者： 濱島良知
ページ範囲：P.51 - P.51
私は戦時中に臨時東京第三陸軍病院，戦後に国立身体障害者更生指導所（現在の国立身体障害者リハビリテーションセンター），労災病院と我が国のリハビリテーションにとっては先進的とされた場に働いていたが，そのなかで国立身体障害者更生指導所は私にとっては最も深い影響を受けた施設である．
私は1950年から1955年まで国立指導所で働いていた，所属は医務課で，課長の和田博夫先生（現在南多摩整形外科病院院長）と下河辺征平先生（社会医学技術学院創設者で現在副学院長，日本リハビリテーション振興会理事）で，指導所次長の稗田正虎先生ともにいずれも九州大学から来られた整形外科医である．他に体育の専門家で身体障害者スポーツ協会理事として活躍された増田弥太郎氏もおられた．
あんてな
頸髄損傷者のスクーバダイビング
著者： 中川法一
ページ範囲：P.52 - P.52
近年のマリンスポーツブームに乗り，大きく一般に普及したものの中にスクーバダイビングもある．ちなみに現在国内のスポーツ（レジャー）ダイバー人口は約30万人，インストラクターの数は3千人と言われている．スクーバダイビングとは，自給式水中呼吸装置（SCUBA；Seif-Containd Underwater Breathing Apparatus）を用いて行なう潜水のことであり，適切な指導の下に行なえば非常に安全で快適なスポーツである．一方では頸髄損傷者によるスポーツ参加が種々盛んに行なわれており，スクーバダイビングも例外ではなくなってきている．特にスクーバダイビングでは，健常者と同じルールで，健常者障害者の区別無く楽しめ，また障害レベルの違いや，種類の違う障害者同士でも同じ楽しみを同時に共有することができるという特長がある．
実習レポート
腰部脊柱管狭窄症の一症例について／Comment
著者： 池田耕二 , 佐々木伸一
ページ範囲：P.53 - P.56
1．初めに
1989年3月29日付けで発令された文部省・厚生省令第2号により理学療法士，作業療法士養成の指定規則が一部改正され，臨床実習の時間数が1080時間から810時間に減じた1)．これに基づいて改定されたカリキュラムに従い初めて2週間の短期臨床実習が行なわれた．この短期臨床実習で得た理学療法の経験，知識はこの後控えている長期臨床実習への大きなステップになった．そこで今回，1992年4月13日から4月24日までの2週間，M病院で担当した腰部脊柱管狭窄症に対する運動機能の評価，理学療法治療計画の設定，その実習の経験を以下に述べる．
短報
患者からみた理学療法のイメージ
著者： 城戸智之 , 荻島久裕 , 石黒淑子 , 宮本綾子 , 奈良勲
ページ範囲：P.57 - P.59
Ⅰ．初めに
われわれの行なう理学療法は，患者にとってどのようなイメージのものとして捉えられているのだろうか．米国の心理学者Osgoodによれば，イメージとは感覚，感情，記憶などによって彩られた独特の概念であり，一人一人の個人が抱く情緒的意味（Affective Meaning）であるとしている1)．これは意欲や障害の受容といった心理的状態と深く関連するものと考えられる．
したがって，患者が理学療法をどのようなイメージとして捉えているかを把握し，その構造を分析することにより，患者の抱える問題点や援助の方向性を探る糸口となるのではないかと考えられる．
イメージを測定する方法には，Osgoodの開発したSemantic Differential法（以下，SD法と略．）がある1)．これは，複数の意味尺度（Semantic Scale）としての形容詞句を基に，因子分析を行なうものである．
今回，SD法を用いて患者からみた理学療法のイメージを調査し，若干の知見を得たので報告する．
プラクティカル・メモ
バネ付き板を使った下肢機能訓練
著者： 岩田章史
ページ範囲：P.60 - P.60
1．初めに
足底が床と接している間，下肢はclosed kinetic chainの中で機能している．この場合，下肢の各関節は単独では作用せず，それぞれ他の関節の影響を相互に受けている．例えば膝関節の機能障害を有する場合には，足関節や股関節の機能についても考慮に入れて訓練を行なう必要がある．
こうした考えに基づき，当院では足部の安定性を確保しながら膝関節，股関節の安定性を獲得させる目的で，バネ付き板を使った下肢の機能訓練を行なっているので紹介する．
松葉杖腋窩パッドの試作
著者： 小笠原正 , 栗山裕司
ページ範囲：P.64 - P.64
1．初めに
松葉杖歩行において腋窩の支持が十分に行なえず，歩行が不安定になる症例を経験することがある．特に患肢無荷重による松葉杖歩行や老人などにおいては，腋窩部が後方へずれてしまい不安定性が増強する．そこで今回これらの問題を解決するために，腋窩パッドを試作したので報告する．
症例報告
約7か月の長期臥床後より意識状態と運動機能の改善を示した外傷性脳損傷の一症例
著者： 中島学 , 藤田房江 , 宮嵜章宏
ページ範囲：P.61 - P.63
Ⅰ．初めに
外傷性脳損傷（traumatic brain injury：TBI）における障害像は多彩であり，その改善は一般に長期にわたるものが多いが，受傷後6か月が一応ゴールの目安とされている1～4)．
今回，脳挫傷後約7か月の長期臥床後より意識状態と運動機能との著しい改善を示した症例を経験したので報告する．
クリニカル・ヒント
膝蓋骨の滑動性
著者： 小柳磨毅
ページ範囲：P.65 - P.65
1．初めに
膝関節の拘縮は人工関節置換や靱帯再建手術などの観血的治療や関節の固定によって生じることが多く，臨床で日常的に遭遇する．この膝関節の可動域制限に対する評価および可動域改善のための運動療法を実施する上で，膝蓋骨の滑動性は重要なポイントである．
ひろば
誰も書かなかった臨床実習学生の“潰し方”／夜学はドラマチック
著者： 浅田和之 , 宇野真成
ページ範囲：P.67 - P.67
まず実習が始まったら，指導者は寡黙であることが重要で，“相手は何を考えているのかわからない！”という不信感を醸成することは欠かせません．学生にもあまり話をさせないようにします．話すことでリラックスして，自分のペースを掴み始められると，厄介です．会話は少ないほど良いのです．
担当症例は，理学療法の本来の適応の無い症例が理想的です．多くの学生は患者さんに対して，“とにかく何かをしなければいけない！”と基本的にはすでにあせっているのですから，「特に理学療法の適応は無いと考えます．」などと勇気の要る言葉はまず出せません．でも当然，問題があるからこそ，行なうべきことは存在するわけですから，それが見付けられないと学生は，拘泥すべき事実を取り違え，どんどん墓穴を掘っていくのです．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.68 - P.69
編集後記 フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.72 - P.72
新年明けましておめでとうございます．
本号の特集は「理学療法研究の取り組み」である．その形態がいかであれ，これまでの社会自体の進歩は，基本的に研究・開発に支えられてきた，と言える．よって，理学療法（学）の発展，そしてその水準も研究自体の質量に比例するものと思われる．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
