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A．総合病院における脳卒中早期リハビリテーションと理学療法〔担当大竹朗〕
Ⅰ．初めに
早期リハビリテーション（以下，リハと略．）の重要性が叫ばれて久しいが，未だ十分にそれが行なわれているとは言い難い1)．その主な理由として療法士の不足など2～5)が挙げられているが，実際に行なうに当たつては療法士の知識や技術のみでは対処できない面が多く，医師との協力が重要となり，チーム医療のたいせつさが浮かび上がってくる．
脳卒中の早期リハは，廃用性症候群の予防が主とされ，良肢位保持・体位変換・関節可動域の保持6)のいわゆる理学療法3種の神器が重要とされてきた．しかし，良肢位・体位変換は看護婦による介護技術の一環と言ってもよく，理学療法士が関わるのは重度意識障害や全身状態の衰弱など重症例である．しかし，重篤な合併症の無い症例では早期から安全に座位保持訓練を行なうことが，廃用症候群の予防はもちろんのこと，積極的な理学療法展開に重要となってくる．そのためには，理学療法士に意識障害や循環器などのリスク管理の知識が必要になる．
当院のリハの特徴は，他科よりの依頼が早く，リハ医の診察が早期に行なわれていることである．ベッドサイドのリハの指示箋も，リスク管理項目を含めたものとなる．また，理学療法士のベッドサイドおよび訓練室での治療開始に当たって主治医（リハ医）が同伴し，リスクが予想される患者は自動血圧計と心電図のモニターを行ない，自覚症状や血圧・心電図に異常を生じた場合は，直ちに対応できる体制としている．
急性期のリハの是非は，脳の自動調節能の障害からくる症状変化に焦点が当てられている7，8)が，モニター監視下で行なう理学療法はリスクも少ない．
今回，大学病院での理学療法の経験から，総合病院の立場で脳卒中の早期理学療法の進め方について述べたい．
雑誌目次
理学療法ジャーナル28巻2号
1994年02月発行
雑誌目次
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
総合病院における脳卒中早期リハビリテーションと理学療法
著者： 大竹朗 , 石神重信 , 長沖英行
ページ範囲：P.76 - P.81
都市型リハビリテーション専門病院における脳卒中プログラムと理学療法
著者： 野尻晋一 , 山永裕明
ページ範囲：P.82 - P.87
Ⅰ．初めに
脳卒中のリハビリテーションは，病院での訓練室内のみでのリハビリテーションで良しとする時代は終わり，保健，医療，福祉の連携による在宅ケアまでかかわることが当たり前とされる，包括リハビリテーションの時代となった．
熊本機能病院でも脳卒中のリハビリテーションは従来の病院でのリハビリテーションのみの考え方では対応できないとの認識に立っている1)．よって病院併設の老人保健施設清雅苑が地域リハビリテーションの核としての役割を担うことにより，訪問看護，訪問リハビリテーション，デイケア，ショートステイを通じ在宅ケアを推進している．脳卒中リハビリテーションプログラムも，在宅ケアシステムの一連の流れ2)（図1）の中に段階的に組み込まれているのが当院の特徴である．この基本的枠組をふまえて以下，与えられたテーマについて述べることにする．
脳卒中リハビリテーションにおける外泊訓練の意義と理学療法
著者： 大川弥生 , 関口春美
ページ範囲：P.88 - P.94
Ⅰ．初めに
リハビリテーション（以下，リハと略．）の進め方には単一のものがあるわけではなく，種々のやり方があり，大きく「段階論的方針」，「同時並行的方針」，「目標指向的方針」の三つに分けることができる1)．リハ医療本来の意義を果たすには「目標指向的方針」が最良であり，その方針の下でリハプログラムを進めていくことは日常生活動作訓練（以下ADL訓練と略．）に関して言えば，ADL訓練を「‘するADL’向上に向けた訓練」2～4)として進めていくことに他ならない．
本稿のテーマとなっている外泊訓練は，この「‘するADL’向上に向けたADL訓練」を進めていく際のポイントとも言うべき重要な役割を果たすもの3～7)である．すなわち外泊訓練はリハ開始時からリハプログラム内に明確に位置付けされて開始されるべきもので，リハプログラムのある時期になって初めて開始されたり，まして最後の仕上げとして行なわれるべきものではない．
そこでまず「‘するADL’向上に向けたADL訓練」の基本的な考え方について述べた後，外泊訓練について話を進めることとする．
退院後在宅脳卒中患者の外来リハビリテーション継続と理学療法
著者： 松本茂男 , 斎藤康弘 , 山田伸
ページ範囲：P.95 - P.99
Ⅰ．初めに
脳卒中急性期における外科的，内科的治療の急速な進歩は脳卒中の死亡率を減少させてきたが，その機能的予後を改善するためには，発症後早期からのリハビリテーション（以下，リハと略．）治療が必要である1～4)．発症早期からのリハにより，脳卒中の治療に要する入院期間も短縮され，総合病院からそのまま自宅退院可能となる患者も多くなる5)．しかし，退院が間近になると，患者，家族の喜びも多い反面，退院後の生活に対する不安や身体面の不安などを訴えることも，日常の臨床で多く経験することである．病院内生活では自信をもっていることでも，家庭内では不安に思うADLもある．退院前の家庭外泊訓練で自信を無くする患者もあり，家族も退院後の生活に不安を強く抱くことがある．
早期に自宅退院を進めようとする場合，再発や合併症に対する不安，障害受容の未成熟，家庭・家屋環境や経済的問題など，短期間には解決できない問題もある．退院前に可能な限り患者，家族の心配事を具体的に一つ一つ解決できることが望ましいが，退院後も外来でのフォローアップやリハの継続を通して家庭生活が安心して送れるようにする支援が必要である．
在宅脳卒中患者への訪問リハビリテーションと理学療法
著者： 石川誠 , 伊藤隆夫
ページ範囲：P.100 - P.105
Ⅰ．初めに
1948年に制定された医療法は，37年後の1985年に第1次の改正が行なわれ，地域医療計画として病床規制による量的整備から質的整備への転換が図られた．7年後の1992年，第2次医療法改正が行なわれたが，これは良質な医療を効率的に提供する医療供給体制の確保を目的としている．要するに，適切なときに，適切な場で，適切な医療が，いつでも誰でも受けられるようにしようとしたものであり，在宅においても同様である．
イギリスでは，在宅か施設かの大議論の末，在宅優先の結論に達し，同様に多くのヨーロッパの先進国も在宅優先である．これは単に経済的な問題で変化したのではなく，文化的歴史，生活の価値観にまで話が及ばないと理解しにくい．ヨーロッパでは日本と異なり家族福祉の発達無しに，在宅優先が実践されており，国民の経済的負担は我が国をはるかに越えている．これはノーマライゼーションの思想が成熟していることによるのであろう．
しかし，日本においても医療法改正，診療報酬改定，高齢者保健福祉推進10か年戦略などによって在宅ケア重視の方向が明確に示されている．
とびら
こころがけていること
著者： 森三佐子
ページ範囲：P.75 - P.75
海を眺めたとき，何を感じますか．開放感・安心感・感傷的想いなどさまざまだと思う．
仕事をほぼ終え眺める海は安堵感とともに頬を撫でるここちよい風が疲れをも吹き飛ばし，気分をリフレッシュさせ何とも言い難い穏やかさを与えてくれる．しかし海はいつも穏やかではなく激しく荒れ，天候によっては恐さもある．
入門講座 介護方法論・2
生活援助の理論化―介護過程を通して
著者： 井上千津子
ページ範囲：P.107 - P.112
Ⅰ．初めに
私たちの日常生活は，さまざまな生活行為の連続から成り立っている．この生活行為とは，目的をもつ行動であり，生理的欲求，精神的欲求，社会的欲求を満たすための行為であると言える．
高齢により身体の衰えに伴い，生活行為の遂行にさまざまな支障が発生し，周囲への依存が増していくことになる．
そこで，生活行為を成立させるためには，さまざまな援助が必要になる．この生活援助の行為を介護と位置付けたい．
この生活行為，つまり介護は，前述のさまざまな欲求を満たすために身体的な生活行為の代行援助と，家事機能の補完とが含まれる．介護と言えば，とかく身体的な援助と受け止められがちであるが，家事機能の維持補完が生活の基盤になることを強調しておきたい．
この介護の目的を実にみごとに表現している一文を紹介したい．
一番ヶ瀬康子氏は，次のように書いている．
「人間はいかなる時でも，人間が信じられなくなったときほど不幸なことはない．ことに人生の最終段階で，それまでその人がどんなに栄耀栄華をきわめた人でも，まるで物のように扱われ，また侮蔑されて，この世を去るならば，それほど不幸なことはないであろう．
介護という仕事は，人間の尊厳とプライドを保持することであり，人権保護の最後の仕あげをすることである」1)．
こうした介護の場としては，施設と在宅とがあるが，ホームヘルパーの経験を通して，在宅における介護について述べてみたい．
ホームヘルパーとして，多くの高齢者や家族に出会い，生活にふれ，人生を垣間見てきた．そして言えることは，高齢者の生活は，家庭全体の生活の反映であり，また高齢者の状況が，家庭の在りようを左右しているということが言える．
さらに，たとえおむつに包まれていようと，全面依存の寝たきりの状態であっても，「住み慣れた地域で，親しい人に囲まれて過ごしたい．」という願いがあり，重度の生活障害を抱えながらも，在宅生活を望んでいる人たちが多くなっている．
しかし，こうした願いをかなえる条件が整っているとは言い難く，介護する家族も介護負担の増大から，健康を損ね，精神的にも不健康になり，経済面，住宅面，家族関係に至るまで生活上の問題が多様化してきていることは周知のとおりである．
講座 動作分析・2
運動学的視点からみた動作解析
著者： 畠中泰彦
ページ範囲：P.113 - P.118
Ⅰ．初めに
理学療法士が患者の障害を評価する上で動作分析は必要不可欠な項目であり，動作分析の結果を運動学的な視点から考察し，問題点に応じた理学療法の実施が可能であることは自明の理である．
動作分析の方法は，目視によるものから大型の機器を使用するものまで多岐にわたるが，「患者の何を調べたいか」を理解し，これに適した方法を選択すべきである．特に臨床において理学療法士が機材を運用する場合は，精度と簡便性といった相反する要素が使用に耐えうるものでなければならない．
本稿では理学療法士が動作分析を臨床応用する上で必要な知識および理学療法士の専門性への関連と将来の発展性について述べる．
1ページ講座 生理学的診断・2
脳波・2 臨床
著者： 天野直二
ページ範囲：P.119 - P.119
脳波の基礎編の最後で脳波の読み方にふれたが，臨床的には，①覚醒安静閉眼時の基礎律動，②徐波の有無とその局在性，の視点が有用となる．脳波は主として，（1）てんかん，（2）脳腫瘍，脳血管障害や頭部外傷などの局在，（3）意識レベル，（4）特殊な疾患や病態，などの診断に重要な役割を果たしている．（1），（3），（4）では後述するように脳波の波形そのものが直接診断に結び付くことが多い．
プラクティカル・メモ
脳卒中片麻痺患者の屋外歩行用内反矯正バンド
著者： 三宅裕子 , 市橋則明
ページ範囲：P.120 - P.120
1．初めに
片麻痺患者の歩行時の足関節の軽度内反に対しては，ストラップを付けた短下肢装具や軟性足部装具，または市販の内皮矯正用装具が処分されているが，軽度の者では装着の煩わしさや外観上の理由などにより退院後装着しなくなることも多い．しかし，屋内歩行では装具無しで問題のない者でも屋外で長距離歩行すると内反が出現し不安定となることもある．そこで今回靴にストラップを直接取り付けたところ，内反矯正に比較的効果的であったので紹介する．
プログレス
脊髄疾患の画像診断の進歩
著者： 青木茂樹 , 町田徹
ページ範囲：P.121 - P.121
1．初めに
MRIの登場により1980年代には脊髄脊椎の画像診断は飛躍的に進歩した．1990年代に入り，MRIの進歩はいまだ続いてはいるが，疾患に関しては症例数が増して細かな所見を検討するようになってはいても新たな知見は少なくなってきている．それよりも，検査時間の短縮，三次元化，スキャン範囲の拡大などの方向での進歩がみられる．CTについても同様で，3D-CTは再構成の時間も短くなり，使いやすくなっている．ここではこういった診断装置の進歩について簡単にふれたい．
理学療法草創期の証言
理学療法士及び作業療法士法の経過措置期間延長について
著者： 田中國則
ページ範囲：P.122 - P.122
理学療法士及び作業療法士法が公布された1965年6月から，(社)全国病院理学療法協会（以下，本会）は，積極的に受験対策を推進したが，その結果は，5年間で本会会員受験者数延6298名，うち合格者1154名で合格率18％強という惨憺たるものであった．
1969年，本会代議員会は経過措置期間の延長を決議したが，厚生省，理学療法士・作業療法士両協会および各学会はこぞって反対であった．私は反対理由に対する反論の裏付けに全精力を傾注した．1970年に入っても結論が出なかったので，延長は柵上げにした．私が延長に関して何らの意思表示もしなかったので，某会の幹部から「お前はむじなだ．」と言われ，本会会員からは「俺たちを見捨てるのか．」と叱られたりした．板挟みの中で大袈裟に言えば，大石蔵之助の心境であった．
苦難の道
著者： 関川博
ページ範囲：P.123 - P.123
1963年国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院が開校した．1965年5月には，理学療法士の専門技術者の資格制度の確立を目的とした法律が国会において可決成立し，医学的リハビリテーションの中心となる重要な職種が誕生したのである．法案の成立を巡り，従来から従事してきた理学療法従事者は，1947年WHOの勧告によって，マツサージ師の問題点が指摘され，生活権を脅かされる重大な事態となり，問題解決のため協会を結成して，身分法獲得のために永年に亘り，法制度獲得への運動を続けていたので，理学療法士及び作業療法士法案が具体化されるや，理学療法従事者としての立場を主張し，多くの関係者の理解と協力を仰ぎ，経過措置としての処遇を訴え続けた．このため理学療法士及び作業療法士法の審議は，遅延したが，同法制度化の必要性から，衆参両院において，「1）経過措置としての試験については従来の経験を充分にしんしゃくして行なうこと．2）病院診療所以外において，理学療法又は作業療法を業としている者であっても医師の指示の下に，一定数以上の患者を扱っているものについては受験資格を付与すること．」の附帯条項が決議された．同付則に該当するものにとり，理学療法士国家試験受験の道が開かれたのである．
あんてな
片麻痺者のスキー
著者： 橋詰謙
ページ範囲：P.124 - P.124
「片麻痺の人がどうしてスキーができるのか？」「なぜスキーをやる必要があるのか？」リハビリテーション医療に従事する方々にとっては，自然な疑問であろう．リハビリテーション医学の研究部門に所属しているが医師でも理学療法士でもない私には，このような“常識的”な発想は無かった．あるとき知人のリハビリテーション医から「スキーに行ってきた患者がいる．また行くと言っているんだが来ないか？」と誘われて出かけたのである．手足に麻痺があり，失語症もある彼らの表情は固く，そして暗かった．それは彼らの普段の表情であったかもしれない．スキーに対する不安であったかもしれない．
印象に残った症例
地域リハビリテーション活動に関わって考えたこと
著者： 伊藤晴人
ページ範囲：P.125 - P.127
Ⅰ．初めに
今日，「リハビリテーション」という言葉は，知らない人が少ないと言えるほど一般的になってきている．一般の人々は「リハビリテーション」という言葉を聞いて，「機能訓練」をイメージする人が多いと思うが，われわれ専門家もそういう傾向があるのではないだろうか．しかし，周知のとおり「リハビリテーション」とは全人的復権の意味のものであり，特に地域リハビリテーションは「生活の場」での活動であるので，障害の有無や年齢にかかわらず地域で住民として当たり前に，みんなと生活することが目標なのである．
そのためには，障害児・者や高齢者の毎日の生活を家族とともに保健・医療・福祉・教育機関などの専門職や地域住民，ボランティアが支え，住民みんなが支援する仲間の一人として地域生活を送りながら連携し，総合的に取り組んでいくことがたいせつなのである．
学会印象記
第7回運動生理研究会夏期研修会／第15回全国地域リハビリテーション研究会
著者： 池田由美 , 田中幸夫
ページ範囲：P.128 - P.128
運動生理研究会主催の第7回夏期研修会が8月19～21日までの3日間，「運動・動作・作業分析」というテーマで，埼玉医科大学軽井沢研修センターにて開催された．動作分析は，理学療法を行なう上で重要である．私自身，動作の見方がパターン化してきて，思い込みやイメージでみてしまい，患者の動作そのものを捉えることができなくなっているのではないか，という思いと，分析した動作をわかりやすく伝えるためには，どう表現したらよいか悩むことが多い．以上のことから，他の人がどんな視点でみているのかに興味をもち，また，“軽井沢”という地名の響きにも誘われ，初参加することにした．
実習レポート
脳卒中片麻痺患者への訓練と反省点／Comment
著者： 鈴木優子 , 吉尾雅春
ページ範囲：P.129 - P.132
1．初めに
脳血管障害の理学療法プログラムにおいて，軽度～中等度の患者には歩行訓練が行なわれる．“歩く”ことは患者の目標でもあり，私たち理学療法士もそこに時間をかける．患者に歩行訓練をさせる時正常歩行を知っていることが必要であるが，今回初めて歩行訓練まで患者を担当し，普段特に考えること無く行なっている歩行を患者に教えることの難しさを痛感させられた．また，訓練室での練習だけでなく，それを日常の生活にどんどん生かしていくべきであるのに，PTSが病棟でのチェックに目を向けるのが遅かったため身の回りの動作がほとんど介助で行なわれており，自立が遅れたというような大きな反省点も多かった．
症例報告
著明なジスキネジアを呈したParkinson病の長期経過例―抗Parkinson病剤の調整とリハビリテーションについて
著者： 土井篤 , 野尻晋一 , 野尻明子 , 来海五美 , 原田昌子 , 加来克幸 , 中西亮二 , 山永裕明
ページ範囲：P.133 - P.136
Ⅰ．初めに
Parkinson病に対する抗Parkinson病剤（以下，抗パ剤と略．）療法では長期服用によるウエアリングオフ現象，アップアンドダウン現象，ジスキネジアなどが臨床上重要な問題である．今回，われわれも服用開始後20年を経て著明なアップアンドダウン現象，ジスキネジアを呈する症例を経験した．その症例に対し，評価表を用いた抗パ剤調整とリハビリテーションを行ない，症状の著しい改善を得たので報告する．
クリニカル・ヒント
医療機関における老人デイケア
著者： 辛島修二
ページ範囲：P.138 - P.139
1．初めに
1983年から老人保健法が施行され，医療機関において老人デイケアを行なうことが可能となった．その施設基準に係わる人的承認要領をみてみると，専従する理学療法士あるいは作業療法士が必要とされており，その基準の文面からしてその運営の中心は理学療法士あるいは作業療法士に期待されている．また，専従する理学療法士あるいは作業療法士の代わりに老人デイケア，精神科デイケア，理学療法もしくは作業療法の経験を有する専従する看護婦でもよいことになっているが，その場合には週1日以上勤務する理学療法士あるいは作業療法士が必要とされている．当院では1991年1月にこの施設承認を受け，約2年半が経過したが，そこで感じたことを述べてみたい．
学生から
ジャパン・パラリンピッククラス分け判定に参加して／女性理学療法士として職場における役割
著者： 池田耕二 , 村岡真希子
ページ範囲：P.137 - P.137
1992年9月12日の2日間にわたり第9回身体障害者水泳選手権大会が滋賀県立障害者福祉センターで開催されました．自分は同時に行われたジャンパン・パラリンピッククラス分け判定に参加する機会を得たので感想を述べます．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.140 - P.141
編集後記 フリーアクセス
著者： 上田敏
ページ範囲：P.144 - P.144
今年の冬は昨年に続いての暖冬との予報であったが，1月上旬までの気候をみると晴れの日は多いものの寒さはかなりきびしいようである．東京でも筆者の住む清瀬あたりになると都心よりは気温も2～3度低く，わずかながら雪も1回降っている．先の見えない不況と政治の昏迷も相変わらずで，お正月のめでたさも中位である．
さて本号の特集は「脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法」である．脳卒中に限った話ではないが，リハビリテーションは急性期を脱した慢性期に行なうもので，それも病院だけで完結するものだという古い考え方がまだあちこちに残っていないとは言えない．それを打破するために，もっとも多い対象疾患である脳卒中について，早期リハから在宅リハまでの各段階を取り上げ，おのおのの段階の特徴に応じてリハ・プログラムとその中での理学療法がどのように違ってくるのかをみようとした．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
