Ⅰ.初めに
障害の多様化,重複化およびその増加は近年著しく,障害予防が重要となっている.アメリカ政府は障害予防に関する委員会を設置し,1991年に報告書を発行している1).本邦でも,「障害発生予防」が第30回日本リハビリテーション医学会学術集会のメインテーマの中に取り上げられ,シンポジウムのタイトルとしても採用された2).
本稿においては,障害の発生過程やその予防方策について概説する.
雑誌目次
理学療法ジャーナル28巻6号
1994年06月発行
雑誌目次
特集 障害予防
リハビリテーション医学における障害予防の視点
著者: 佐藤徳太郎 , 渡辺裕志 , 保嶋実
ページ範囲:P.366 - P.371
「障害予防」と理学療法士の課題
著者: 伊藤日出男
ページ範囲:P.372 - P.377
Ⅰ.初めに
1994年5月27,28日,青森市において第29回日本理学療法士学会が「障害予防と理学療法」というテーマで開催される.プログラムには一般演題のほか,弘前大学医学部福田道隆教授による特別講演と二つのシンポジウムが予定されている.初日のシンポジウムⅠにおいては,「理学療法と障害予防」というテーマで,6人の理学療法士による報告を基に討議が行なわれる.2日目のシンポジウムⅡでは,高齢者問題に焦点を合わせて「地域社会と障害予防」というテーマで,厚生省,町行政,医療機関,一般住民の立場から4人の講師による発表が行なわれる.このシンポジウムⅡは,学会長の基調報告を含めて一般公開とし,幅広く討議するように企画されている.
この「障害予防」というテーマの提案者であった筆者は,諸外国における地域基盤リハビリテーション(Community Based Rehabilitation;CBR)は,障害予防(disability prevention)の概念と深い関連があり,両者が不可分な関係として論じられていることに注目していた.また第29回日本リハビリテーション医学会学術集会(1992年,神戸)における外国人講師の特別講演,それに昨年横浜で行なわれた第28回日本理学療法士学会における発展途上国の理学療法士と青年海外協力隊員によるシンポジウムを聴講し,大きな感動を覚えるとともにこのテーマの重要性がますます強く認識されるようになった.
言うまでもなく,障害予防は理学療法士にとっては重要な業務の一つである.しかしながら日本においては何故かこれまで正面きって論じられたことが無く,廃用症候群の予防という限られた意味合いでしか取り上げられてこなかったように思われる.筆者の調べた範囲では,過去の日本理学療法士学会や全国研修会においてこれまで「障害予防」についてシンポジウムなどで取り上げられたことは無く,また一般演題の中で障害予防という語を含むテーマの発表はわずか1題しかなかった1).
このような実情をふまえて,本論ではまず「障害」の概念を明らかにし,次いで1981年に世界保健機関(WHO)の専門委員会から刊行されている報告書2)を中心に,「障害予防」の用語の定義と概念について紹介する.さらに日本の現状から高齢者問題に的を絞り,「寝たきり予防」対策として理学療法士の果たすべき役割について私見を述べる.
前もって本論で使用する言葉の意味を規定しておきたい.ここで言う「障害」とは,主として身体機能障害を対象とし精神障害についてはふれない.また「予防」については,プライマリーヘルスケアの領域で使用される「予防」(第一次予防,第二次予防など)との混乱を避けるため,第一段階,第二段階の予防という語を使用する.
理学療法と体力低下予防―その低下機序と対処方策の考え方
著者: 山田純生
ページ範囲:P.378 - P.382
Ⅰ.初めに
従来,理学療法は神経・筋・骨格系の疾患の病後の回復に適応されてきた.そこでは,疾患により生じる障害を如何に軽減するかが最大の関心事であり,体力(注:本稿では体力を有酸素運動能力として捉える.)に関する問題は疾患により直接引き起こされる障害ではないだけに,これまでは重要視されてこなかった感がある.
しかしながら,われわれがサービスを提供する疾患は多くの場合慢性疾患であり,その意味では急性期から慢性期までの種々の時相における障害に対処することが必要となる.体力に関する障害は慢性期における理学療法の主要な問題として取り上げられるべきと思うが,現在のところ,理学療法を提供する場所が病院に偏りがちであることもあり,十分な研究が進んでいるとは言い難い.
このような現状を踏まえ,本稿では体力維持・増進を目的とする運動療法の意義ならびにその方策の基本的考え方について論じ,今後のこの分野の具体的運動療法プログラムの基礎的知識を提供したい.
理学療法と運動器系の障害予防―脳卒中片麻痺患者の筋萎縮に焦点を絞って
著者: 山田道廣
ページ範囲:P.383 - P.390
Ⅰ.初めに
1993年に仙台で行なわれた第30回日本リハビリテーション医学会シンポジウムで,障害発生予防とリハビリテーションと題する学術集会が行なわれた.中村隆一学会長の会長講演の中で,今後のリハビリテーション医療は健康増進・疾病予防・障害予防の三つの目的を達成するための手段となるべきであると述べられている.そして現在のリハビリテーション医療で用いられている種々の技術と手技が,健康増進・疾病および障害の予防・そしてリハビリテーションに利用できると言われている1).
このような観点から筆者に与えられたテーマは「理学療法と運動器系の障害予防」であるが,あまりにも難題なテーマである.まず障害予防には健常者と障害者の障害予防が考えられるが,今回は障害者の廃用による障害予防を考え,運動器系の中でも効果器としての筋肉そのもの(筋断面積)に焦点を絞り,述べてみたい.そこでわれわれがこれまで研究した脳卒中片麻痺患者(以下,片麻痺患者)の筋萎縮について,その日常活動性維持の重要性や,さらに筋萎縮を予防するため急性期より当院で実施している終日訓練法の概要についてふれ,脳卒中片麻痺患者の筋萎縮からみた障害予防について考えてみたい.
デイケアにおける高齢者の心身機能低下の予防
著者: 奈良勲 , 高橋勲 , 高橋真弓 , 吉原道代 , 清水順市 , 藤村昌彦 , 永冨史子
ページ範囲:P.391 - P.395
Ⅰ.初めに
在宅高齢者の生活は,その心身の機能水準にもよるが,ややもすれば社会参加の機会が少なくなり,種々の廃用症候群の起因となり,その結果,いわゆる「寝たきり老人」となってしまうことが想定される.
そのような意味から,高齢者がデイケアにおいて医学的管理を定期的に受けながら種々の活動に参加することは,高齢者のより健全な生活水準の維持・改善に役だつものと思われ,きわめて意義深い.しかし,デイケアにおけるプログラムが単に参加者の時間潰し的内容であるとすればその意味は薄れる.よって,デイケアにおけるプログラムが高齢者の心身機能をはじめ,社会性の活性化に役だっているか否かの検証を欠けば,その存在価値は稀薄になる.
高橋内科小児科医院では1992年10月デイケアを開設したが,このような理由からわれわれは可能な限り,参加者の心身機能に関する種々のデータ収集に務め,その健全な在り方を模索してきた.
この論文ではこれまで収集したデータを基に,デイケアにおけるプログラムが高齢者の心身機能の急速な低下の予防に寄与しているか否かに焦点を合わせて論述する.
とびら
職域拡大と専門性
著者: 西村敦
ページ範囲:P.365 - P.365
最近,理学療法士が病院以外のいろいろなところで活躍する機会が増している.これもわれわれを指導してくださった医師の尽力や先輩たちの努力によるところであろうが,救命医療の発達と慢性疾患の増加,高齢化社会への不安に関するマスコミ報道,そして何より高度経済成長を背景とした豊かさの追求など,言わば時代の流れが大きな要因と言える.活躍の場が広がることは,病院診療部門にいる理学療法士としても,大きな期待を寄せているが,この時代の要求,社会の要請に,理学療法士がはたして応えていけるのだろうか,との不安が少なからずあるのも正直な気持ちである.
我が国に理学療法士資格制度ができて28年,時代の要請により生まれた理学療法士は,そのときどきのニーズに応えることに努力し,社会の要望に引っ張られるようにして歩んできた.しかし,来るべき21世紀を迎える社会のニーズは,今までのものとは根本的に異質なものではないだろうか.今までに求められてきたことは,脊髄性小児麻痺,慢性関節リウマチ,脳性小児麻痺,脳血管障害,そして,慢性呼吸器疾患や心疾患など,理学療法の対象疾患の広がりに対応することであった.
入門講座 介護方法論・6
清潔
著者: 古井透
ページ範囲:P.397 - P.401
Ⅰ.いわゆる「清潔」を考える
「風呂などに入らなくても,命に別状がないのだから…….」とは,在宅のお年寄りや障害者の人たちと関わっていると,本人や介護者やその周辺でよく耳にするフレーズである.「湯ざめでもして,風邪でもひいて,それが原因で肺炎にでもなったらたいへんだから…….」とも.
確かに,全身状態や,浴室や脱衣場の温度や設備,充分なスペースの有無などのさまざまな条件が,安全で快適な入浴に必要なことは事実だが,これらをめぐる「困難」と「不可能」とは少し違うような気がする.障害者やお年寄りの場合,「困難」が即「不可能」と短絡的にされすぎることが,あまりにも多すぎるのではなかろうか.こういった問いかけの意味も含めて,筆者はあえて「風呂に入らなかったから,死ぬということだってある」と言いたい.それは,「社会的死」である.
講座 動作分析・6
介助動作分析―ボディーメカニクスを考慮して
著者: 大塚彰 , 後藤昌弘 , 上野隆司 , 植田昌治 , 高畑進一 , 山内正雄
ページ範囲:P.403 - P.408
Ⅰ.初めに
理学療法士の業務として,障害を有する患者の治療のみならず,治療の過程での患者の介助がある.さらに,治療場面および研究などにおいて機械・器具を活用することも少なくない.これらの業務を通じて,自己の身体に対して過負荷の障害を受ける危険性も持ち合わせている.
理学療法士は,治療に先立ち,または治療の効果判定として,患者の動作分析を患者評価・分析の大きな位置付けと考えている.加えて,患者の動作分析に関する研究も多くなされている.
しかし,前述した理学療法士の業務の中での自身の動作分析に関して考察されることが少ないように思われる.すなわち,自身の身体に負担を生じさせること無く,むだな動作を無くし安全に,最小の労力で最大の効率を得ることができる動作を知る必要がある.換言すればボディーメカニクスからみた自己の動作分析である.
そこで,今回,理学療法士業務の中での患者介助に関する動作分析をボディーメカニクスの観点から述べていく.
1ページ講座 生理学的診断・6
Topics
診療報酬改定の内容
著者: 吉尾雅春
ページ範囲:P.410 - P.410
今回の診療報酬改定は平均4.8%の引き上げになった.薬価などの引き下げ分を差し引くと実質2.7%の引き上げである.この中には10月に予定されている医療保険制度改正に合わせた付添看護・介護の解消,基準看護の見直し,基準給食の見直し,在宅医療の評価などによる引き上げ1.5%分も含まれており,4月の引き上げは実質1.2%である.しかし,10月に予定されている改正はあくまでも厚生省の見切り発車であり,入院給食費を自己負担にする健康保険法などの改正案はまだ国会で審議さえされておらず,国会を形骸化した改定である.また,近年,診療報酬改定がなされても,その引き上げ分の多くが製薬会社などに流れており,医療機関の実質的な増収はあまり望めないというシステムは残されたままである.
プログレス
痴呆老年者の睡眠リズム異常とその新しい治療・1
著者: 大川匡子
ページ範囲:P.411 - P.411
1.初めに
ヒトは加齢とともに睡眠障害が強くなる.特に脳に梗塞性病変やAltzheimer型病変をもつ痴呆患者では夜間の不眠,昼夜が逆転したような睡眠,不規則な睡眠などが目だつようになる.またこのような睡眠障害に,俳徊,不穏,興奮,常同行為,せん妄など異常行動を伴うことが多くみられ,家族や介護に当たる人々に大きな負担を与えることになる.筆者らはこのような睡眠障害は睡眠・覚醒リズムの障害であり同時に体温などの自律神経系リズム,メラトニン分泌など内分泌系リズムの障害を伴うことを明らかにした.このことから痴呆老年者の睡眠障害と異常行動の背景に生体リズム障害があると推定した.このような生体リズムを調節する機構は時計機構(clock mechanism,circadian timekeeping system)と呼ばれ,次の三つの部分から成り立っている(図1).一つは昼夜を区別する時間的手がかり(time cue,zeitgeber同調因子)を感覚器を通して時計に伝える伝達系,二つ目は振り子やクォーツなどに当たるoscillator(biological clock),三つ目はリズムを表現する表現系(overt rhythm)である.健康なリズムが表現されるためにはこの三つが十分に機能していることが必要である.
痴呆老年者にみられる睡眠リズムの障害の原因としては第一の同調因子の減弱であり,第二に脳にあるoscillator(振動体部)の機能的あるいは器質的障害が挙げられる.さまざまな同調因子の中で24時間を周期とする昼夜の明暗(light zeitgeber,光同調因子),他人と交わる,会話をするなどの社会的活動性(social zeitgeber,社会的同調因子),身体的運動,食事などが重要であることが知られている.老年者,特に痴呆老年者は外出や他人との接触,運動などの機会が少なくなり,また高照度光への暴露時間が減少することになる.このような状態は規則的な睡眠・覚醒リズムを維持する上で不都合な状況である.そこで不規則な睡眠・覚醒リズムを示す老人に対して睡眠薬に頼らないで生体リズムを整える方法,すなわち減弱した同調因子を強化する方法が開発されつつある.ここではその代表的な高照度光療法(bright light therapy,phototherapy)と社会的接触の強化(enforcement of social interaction)を紹介する.
理学療法草創期の証言
リハビリテーションの夜明け
著者: 綿貫吉一
ページ範囲:P.412 - P.412
1950年,私は大阪物療学校物療科に引き続きレントゲン放射線科を卒業,大阪大学医学部附属病院放射線科での研修を卒えて郷里の公立豊岡病院放射線科に奉職しました.当時の理学療法は物療と言い放射線科の副業でリウマチ,神経痛,骨折の後療法としての電気治療(赤外線・紫外線照射,超短波感電)が主でした.患者の付き添いさんは買ってきた蒟蒻や,沼から採ってきた河骨を釜で炊いて温め,それを患部に当てて布で包み温湿布をしている,そんな時代でした.そして骨折にギプス固定がされても,除去した後ずれていることが多く,患者も施療者も神経質になるけれどそのうち拘縮が進み,可動域が改善されず,困ったものでした.さらに,ずれに対しては矯正と言ってマニプュレーションが行なわれましたが,これは再骨折の虞がありました.現在のような改良された手術は行なわれず,後療法としても関節可動域と筋力増強とを並行して施すことは無かったので,拘縮に悩む患者がほとんどでした.また脳卒中患者に対しては患側にマッサージが施されるくらいで,自分で立ち上がれない場合は寝たきりで,ただ死を待つのみでした.
理学療法士免許証第弐弐弐號を手にするまで
著者: 宮澤映
ページ範囲:P.413 - P.413
私は,1959年9月,整肢療護園(東京都板橋区,厚生省委託肢体不自由児協会経営)に整肢理療師として就職しました.早速先輩が酒を飲ませてくれ,療育のこと,高木憲次園長,小池文英副園長,五味重春医務部長のこと,療育事業との関わりやリハビリテーション推進の話から始まって,1957年から整形外科学会と肢体不自由児協会の後援で研修会が行なわれ,日本理療師会はテキストまで出しているが,なかなか「マッセル」の枠から抜け出せない,等々深夜まで話してくれました.しかし,「療育」「リハビリテーション」などは初めて聞く言葉でしたし,また上肢,下肢,日常生活動作などの機能訓練が実際に実施されているようすを目の当たりにして,当然ながら私は何もかも試行錯誤の状熊でした.
1960年,日本理療師会に入会しましたが,会員の資格はさまざまで生活苦の時代の中で身分法対策の模索が始まりました.1961年には,厚生省内でもリハビリステーション推進機運が高まり,整形外科学会リハビリステーション委員会が設置され,高木憲次氏他4氏が報告した「機能療法及び職能療法に関する研究(厚生省科学研究会委託)」は,機能療法,職能療法の確立と技術者養成に関するものですが,「現在肢体不自由児施設で働く整肢理療師が最も近い事を行っている」の一節に流れの渦中にいることを再認識したものです.
あんてな
東京都理学療法士会の法人化
著者: 高橋輝雄
ページ範囲:P.414 - P.414
東京都理学療法士会は,1993年1月18日に長年の課題であった社団法人が東京都より許可された.
近年世界に類をみない未曽有の高齢者社会の到来や障害者の生活の質的向上など,ますます理学療法の普及,振興に関する活動のニーズは高まるとともに大きな期待が寄せられている.当士会は,士会独自に研究会や研修会などを開催し,学術研鑚を重ね,会員のよりいっそうの質的向上を図り,このことによって,都民の医療,福祉などの各分野に寄与してきた.このような活動は社団法人として決して恥ずかしくない活動をしてきた.しかし今までは,あくまで「権利なき社団」であり,社会に認められる団体「社団法人」としての活動には制約があった.
当士会は法人許可申請するに当たり,東京都は,われわれの今までの社会的活動はおおむね認めてはいるものの,法人規模として会員1000名,予算2000万円以上,専用の事務所の設置,専従の職員の配置など多くの要求が,また社団法人日本理学療法士協会との関わり合いなどについて問題提起された.
紹介
パーソナリティーテストと運動日課表を取り入れた運動療法教育の紹介―糖尿病教室の実践から
著者: 西澤利広 , 奥壽郎 , 牧田光代 , 三好邦達 , 西川真人 , 斎藤宣彦
ページ範囲:P.415 - P.417
Ⅰ.初めに
年々増加傾向にある糖尿病疾患に対する治療の中で,運動療法の果たす役割は大きくなっている1).中でも初期の糖尿病患者の治療においては,厳密な血糖コントロールと同時に,合併症予防のための糖尿病教育が重要であることは周知の事実である2).そのため多くの病院では,医師を中心としたコメディカルスタッフによる「糖尿病教室」が運営されている.しかし,運動療法のセクションを理学療法士が担当している病院はまだ少なく,糖尿病患者に対する運動療法の教育方法についても検討課題として残っている3,4).
当院では「糖尿病教室」での運動療法教育をリハビリテーション部が担当しており,その際エゴグラム5)を用いたパーソナリティーテストによる運動療法の個別指導を行なっている6).今回,糖尿病患者に対する運動療法教育について,当院の教育入院システムの紹介も兼ねて,エゴグラムと運動日課表を利用した経験を紹介する.
報告
機能訓練事業における心理的アプローチの試み
著者: 佐々木和人 , 渡辺彰 , 水井尚子 , 中村恵 , 米田光宏 , 横尾一晃 , 鹿島由樹 , 鈴木英二
ページ範囲:P.419 - P.422
Ⅰ.初めに
理学療法士は,1983年に老人保健法が施行されて以来,機能訓練事業において,障害者に関わることが多くなった1).しかし,理学療法士の教育過程に,地域リハビリテーションに関する教育が少ないこともあり,法施行以来の年月は「試行錯誤の数年」と言える2).われわれも,埼玉県の二十余の機能訓練事業の調査を行なったが,身体的なアプローチが中心の事業が多かった.身体的なアプローチは,病院の理学療法的なものとも考えられ,保健婦などの他職種から「理学療法士は,機能訓練事業で病院理学療法的なことを行ない,困る」という非難の声を耳にすることもある.一方,機能訓練事業に通所するケース(以下,通所ケースと略.)は,事業の名称から受ける印象から,身体的なアプローチを期待して通所することが多く,理学療法士が,両者の板挟みに苦しむことも多い.
われわれは,第25回日本理学療法士学会において,通所ケースが,七里病院に通院する患者に比べ,「この手を動くようにして欲しい」とか「もっと歩けるようになりたい」などの身体的欲求に固執しているケースが多いことを発表し,機能訓練事業では,「通ってきている人たちと一緒にいるのが楽しい」「いろいろな経験ができて役にたつ」などの単なる身体的な欲求よりも,Maslowの言う高い欲求に転換させるプログラムの必要性を提唱した3).
そこで今回このような転換をさせるプログラムとして,身体的なアプローチを避け,心理的アプローチを中心に2年間行ない,良い結果を得たので報告する.
心理的アプローチとは,最近,神経心理学的アプローチ,認知リハビリテーション4~9)として,多く発表がされている.
今回われわれは,社会適応に重点を置いたグループでの認知訓練を中心に行なった.
実習レポート
脳梗塞により,左片麻痺を呈した症例―初めて高次脳機能障害に接して/Comment
著者: 高須治 , 網本和
ページ範囲:P.423 - P.426
Ⅰ.初めに
今回,脳梗塞により左片麻痺となり,著明な高次脳機能障害を呈した症例を臨床実習中に経験したので報告する.
クリニカル・ヒント
「訓練嫌い」と付き合う
著者: 久保洋子
ページ範囲:P.427 - P.427
1.初めに
小児施設に勤務していると,セラピストと子どもとの関係がうまく作れずに苦労するケースがしばしばあります.例えば,体に触れられるのを拒んだり,次々と玩具を変えて遊び回る子や,落ち着きが無くじっとしていられないなど,子ども特有のさまざまな理由で,プログラムの実施がうまくいかない場合があるのです.小児を対象とした施設や病院に就職して,まだ日が浅い方々も,同じような経験をされているのではないでしょうか.
そこで今回,訓練嫌いな子どもたちへの対応について手がかりになると思われることを幾つか述べてみたいと思います.
学会印象記
第16回総合リハビリテーション研究大会
著者: 松本栄子
ページ範囲:P.429 - P.429
御存じのように本大会は,我が国の医療・保健・福祉・教育・職業などさまざまな分野のリハビリテーション(以下,リハと略.)関係者が集まる大会であり,日本のリハの現状を知ることができます.今年は日本作業療法士協会会長の寺山久美子氏が実行委員長となり,11月13日~14日,霞ケ関の全社協ホールで,「リハビリテーションの質を問う」をメインテーマに開催されました.約300名の多種多様な参加者の中で理学療法士・作業療法士が合わせて20名程度であったことは,少し寂しい気がします.
ひろば
学としての仕事/第5回アジア理学療法学会に参加して
著者: 伊藤清仁 , 沼田秀人
ページ範囲:P.418 - P.418
高橋英夫の「偉大なる暗闇」を読んだ.一高のドイツ語教師,岩本禎の人物評であるが,この本は批評の在り方,学問の姿勢の何たるかを極めた本のようで,感心した.
人間の闇の部分に目を向け,人間の真実の姿を追求する姿勢は学問の姿ではないのか.柳田國男が「山の人生」で奇怪な歴史の中で,山に住む人物や,子どもの神隠しの現象を資料を駆使して論じた姿勢も学問の本来の在り方ではなかったか.闇の暗い部分に知性の光を当て,不思議な驚きの中に学問の目を入れていくことは,私たちの勉学の筋道に一筋の方法を示してはいないか.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.430 - P.431
編集後記 フリーアクセス
著者: 奈良勲
ページ範囲:P.434 - P.434
連立政権の初代総理の立ち上がりは新鮮に映った.かっての与党が野党になり,種々の懸案について攻防が繰り返された.そして,国民生活に重要な予算決定を宙吊りにしたまま,金銭絡みの物語は,総理の辞任で幕が閉じた.改治が世直しなら,その党派もよかろう.だが,党派間の権力闘争に終始するものなら,国民生活の障害になる.それを予防するのはいったい誰か.裏切られっぱなしに諦めることはない,さあ目覚めよう.
本号の特集は「障害予防」である.理学療法士も障害予防に寄与すべく重要な立場に置かれている.だが,もし上記の如く,われわれが狭義の主義主張に終始すれば,むしろその対象者となろう.
基本情報

バックナンバー
58巻12号(2024年12月発行)
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号(2024年4月発行)
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号(2024年3月発行)
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号(2024年2月発行)
特集 総合理学療法
58巻1号(2024年1月発行)
特集 Physical Activity
57巻12号(2023年12月発行)
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号(2023年11月発行)
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号(2023年10月発行)
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号(2023年9月発行)
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号(2023年8月発行)
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号(2023年7月発行)
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号(2023年6月発行)
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号(2023年5月発行)
特集 関節間トレードオフ
57巻4号(2023年4月発行)
特集 理学療法の2040年
57巻3号(2023年3月発行)
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号(2023年2月発行)
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号(2023年1月発行)
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号(2022年12月発行)
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号(2022年11月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号(2022年10月発行)
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号(2022年9月発行)
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号(2022年8月発行)
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号(2022年7月発行)
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号(2022年6月発行)
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号(2022年5月発行)
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号(2022年4月発行)
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号(2022年3月発行)
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号(2022年2月発行)
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム,目標設定,リスク管理
56巻1号(2022年1月発行)
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号(2021年12月発行)
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号(2021年11月発行)
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号(2021年10月発行)
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号(2021年9月発行)
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号(2021年8月発行)
特集 がん治療のリアル
55巻7号(2021年7月発行)
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号(2021年6月発行)
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化,姿勢調整機能を探る
55巻5号(2021年5月発行)
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号(2021年4月発行)
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号(2021年3月発行)
特集 重症化予防
55巻2号(2021年2月発行)
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号(2021年1月発行)
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号(2020年12月発行)
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号(2020年11月発行)
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号(2020年10月発行)
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号(2020年9月発行)
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号(2020年8月発行)
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号(2020年7月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号(2020年6月発行)
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号(2020年5月発行)
特集 投球障害を捉える—動作,機能解剖,エコーの活用,予防に対する理学療法士の英知
54巻4号(2020年4月発行)
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号(2020年3月発行)
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号(2020年2月発行)
特集 薬と運動療法
54巻1号(2020年1月発行)
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号(2019年12月発行)
特集 装具の臨床
53巻11号(2019年11月発行)
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
特集 バランス再考
52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望