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Ⅰ．初めに
われわれが日常の診療の場で筋力増強訓練を検討・処方する対象は，手術後や各種外傷・障害のために相当の筋力低下を来している場合が多く，具体的な処方に難渋することもある．また諸外国に比し早いペースで高齢者社会となりつつある我が国では，老人世代の手術件数も増加していると判断される．この傾向は整形外科領域においても例外ではない．また，外科的処置により患部の病因を除去しても他の要因によってADLの回復が遅れる症例も経験する．このような問題，例えば臨床上必要な術後の安静臥床期間に発生が予想される運動量不足による筋力低下や骨塩量減少に対して訓練を処方したとしても，患者自身の意欲が乏しく期待したほどの効果が認められない場合がある．
このような対象を訓練する場合には以下のような点に留意すべきであると考えられる．まず症状を認める部位にできるだけ負担をかけないために初期には等尺性運動が望ましいこと，また意欲の乏しい対象についても効果が期待できるように他動的な訓練が適していること，さらに可能な限り長時間訓練を行なえるように患者や家族のみで施行できる簡単・安全な方法が良いことなどである．
これらの点を考慮して，皮膚表面電極を利用した機能的電気刺激（Functional electrical stimulation；以下，FESと略．）を筋力低下・骨塩量減少予防目的の一訓練方法として選択し，60歳以上の高齢脊椎・脊髄疾患患者を対象にその効果を検討した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル28巻8号
1994年08月発行
雑誌目次
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
高齢脊椎・脊髄疾患患者の骨塩量と筋力維持―皮膚表面電極を使用した機能的電気刺激の効果
著者： 増田研一 , 玉置哲也 , 松本朋子
ページ範囲：P.510 - P.514
高齢脊髄症患者の回復兆候の早期発見と早期運動療法
著者： 石田健司 , 山本博司 , 谷俊一 , 川村博文 , 鶴見隆正 , 辻下守弘
ページ範囲：P.515 - P.520
Ⅰ．初めに
我が国の人口の高齢化は，世界にその比をみないほどのスピードで進行しており，老年人口は北欧の水準をはるかに越えた高水準で安定すると予測されている．それに伴い退行性変化を基盤とする疾患も増加しており，脊椎においても例外ではない．ことに高齢者に高頻度にみられる頸椎症性頸髄症は，四肢の巧緻運動障害を来しADLの支障となる．
横断性脊髄症を呈し除圧手術を行なった症例について，術後早期から頻回かつ詳細に四肢巧緻運動障害の術前・術後の経過を追跡したところ，高齢者頸椎症性頸髄症の術後回復パターンには，早期回復型・漸次回復型・遅発回復型の三つのパターンが認められ，それぞれのパターンに見合ったリハビリテーションプログラムを設定する必要があると思われた．そこでまず，横断性脊髄症患者の治療後回復過程につき概説し，次に回復兆候を早期に把握して早期から適切なリハビリテーションプログラムを設定するための運動機能系と感覚機能系との早期診断法を紹介する．最後にわれわれの行なっている高齢者脊髄症患者の早期理学療法について述べたい．
高齢者の大腿骨頸部骨折に対する理学療法―悪条件下での対応と考え方
著者： 猪田邦雄 , 河村守雄 , 木山喬博 , 鈴木善朗 , 金井章 , 足立明美 , 高須裕子 , 星野茂 , 千葉晃泰
ページ範囲：P.521 - P.531
Ⅰ．初めに
高齢化社会においては，生き甲斐の問題とともに，自分のことが自分でできるということが長生きの前提であると言っても過言ではないと思われる．この点からみて，高齢者にとっては歩行能力の維持は重要であり，動きの範囲や能力が低下することによる心循環系への影響や精神活動への影響を考えるといっそうであろう．
高齢化社会のなかで増加しつつある大腿骨頸部骨折に対しても手術が盛んに行なわれている．その手術成績や方法については多くの関心が払われているが，退院後の歩行能力や日常動作能力，住宅環境などについては十分とは言えない．
高齢者では特有の合併症の影響やリスクを考えた上で，退院後の日常生活やQOLを含めたリハビリテーションが必要と考えられる．歩行能力と直結する高齢者の股関節周辺疾患の一つである大腿骨頸部骨折の理学療法について，医師と理学療法士とが一体となった立場から述べてみたい．
在宅慢性関節リウマチ患者に対する支援活動
著者： 松葉貴司 , 小倉秀子 , 伊藤利之
ページ範囲：P.532 - P.537
Ⅰ．初めに
慢性関節リウマチ（以下，RAと略．）は，多関節の炎症を主症状とする全身性疾患で，多くは憎悪と寛解とを繰り返しながら徐々に進行する疾患である．RA患者のADLは，関節痛の状態によって支配されると言っても過言ではなく，疾患自体の活性や服薬の状態，季節や天候などにより，日内あるいは日差変動が大きいことが特徴である．
RA患者の家庭を訪問すると，家具の配置やその利用の仕方には，患者一人ひとりのさまざまな工夫の跡がみられ，われわれリハビリテーションスタッフは感心させられることが多い．これは，悪性関節リウマチなどの少数例を除いて基本的に知的障害を伴わず，長期間にわたって徐々に機能障害が進行するため，患者自身が疾患に対して順応していく過程を顕しているものである．それ故，在宅におけるリハビリテーションサービスは，個人個人の身体機能は本より，家屋環境や患者および介護者のニーズをふまえた上で，ADLの改善やQOLの向上を目標とすることが重要である．
慢性関節リウマチ患者の車いす
著者： 島田勝英 , 伊藤良介 , 根本明宜
ページ範囲：P.538 - P.542
Ⅰ．初めに
慢性関節リウマチ患者の障害は多様で，変化しやすい．関節リウマチの薬物治療や観血的治療は進歩しているが，種々の原因で移動能力が低下し歩行が難しくなることがあり，特に高齢者になるほど車いすに頼る割合が多くなると思われる．
移動能力の向上のためには車いすは有効な手段であるが，脊髄損傷など他の疾患に比較すると，リウマチ患者の車いすについて検討された研究は少ない．これはリウマチ患者の障害はつねに変化していき，また個人による差が大きいため画一的に検討するのが難しいことが理由の一つと思われる．しかし，より適切な車いすを求める努力を行ない，経験によって製作された車いすも客観的に見直すことはつねに必要である．一方理想的な車いすを考えながらも，実際の患者に対しては現状で最も適切と思われる車いすを製作することも重要である．
本稿では，車いすをより客観的に捉える試みとして車いす駆動の分析を紹介し，次に車いすを処方するに当たってのわれわれの現在の考え方を述べ，実際の処方例を示した．
とびら
少し怒ってみませんか
著者： 一ノ宮孝司
ページ範囲：P.509 - P.509
1970年当初，日本と西ドイツとの交通事故における死亡者数はほぼ同数であった．その後西ドイツでは救急救命システムの高度化と車の安全性との追求が図られ，他方日本では道交法の改正と日々の交通取締の強化に血道をあげた．その結果，死亡者数が激減した西ドイツに比して，日本では年間死亡者1万人以上の交通戦争は今も続いている．この差は何だろうか？
人命尊重での問題解決への抜本的対策が基本的になされてこなかった結果であり，あらゆる問題でこの現象は噴出している．
入門講座 器具を用いた運動療法・2
器具を用いた関節可動域訓練
著者： 畑耕治
ページ範囲：P.543 - P.547
Ⅰ．初めに
関節可動域訓練（ROM exercise，range of motion exercise）の目的は関節可動域の維持増大である．しかし，その目的は最終目標ではなく，獲得された関節可動域が日常動作において機能的に用いられなければならない．つまりdisabilityの改善のためにimpairmentの改善を目標とするのである．このことは日常診療において誤解されていることが少なくない．
関節可動域訓練は理学療法士による徒手的訓練が多く用いられている．本稿では徒手的訓練の補助，獲得された可動域の維持または自己管理として患者自ら実施できる，身近な器具を用いた関節可動域訓練について述べる．
1ページ講座 生理学的診断・8
超音波検査：心臓
著者： 吉村浩
ページ範囲：P.548 - P.548
非侵襲的検査である心エコーは，心臓の形態，機能評価に欠くことのできない検査であり，プローベ（探触子）より，肋間を通り心臓に達した超音波の反響を，画像，波形として表し，解析する．主に三通りのモードが用いられる．
講座 行動科学・2
行動科学の構築過程
著者： 坂田省吾 , 筒井和義
ページ範囲：P.549 - P.554
Ⅰ．初めに
先月号の「行動科学とは」では，行動科学の歴史的な側面と現在の諸科学領域との接点の観点からその概要が紹介された．アメリカでは早くから行動の科学として，治療面への応用も試みられているようであるが，日本でも，心理学者，精神医学者，生理学者らが中心になって1993年7月31日，日本行動科学学会（Japanese Association of Behavioral Science；JABS）が設立された．この学会の目的は「本学会は行動の基礎研究及び応用的研究に関心を有する者が相互の連携共同により，行動の基礎理論とその応用の進歩をはかることを目的とする．」と会則第3条に謳われている．主として実験動物を用いた行動の基礎研究と臨床的な応用研究をしている者が集まり，年2回大会を開催し情報交換を行なっている．
行動科学は人間行動の理解を目指す科学であるが，先月号の紹介にもあるようにその研究の視点の違いから巨視的分析と微視的分析とがある．ここでは脳と行動との関係から個体の行動分析に主眼をおいた，ミクロ行動科学の構築要素について紹介する．
プログレス
未熟児治療の進歩（あるいは周産期医療の進歩か？）
著者： 久保隆彦
ページ範囲：P.555 - P.555
まだ14～15年しか臨床に携わっていない小生がこんな大それたタイトルで散文を書くなど，この領域の諸先輩に笑われてしまう．今年のNICU春季増刊号『新生児呼吸管理のすべて』に新生児第二世代の諸先生が昔のこぼれ話を書いている．それによると，1975～1980年が我が国の未熟児医療の大変換期であったようである．すなわち，成人あるいは小児用の人工呼吸器からGregoryの開発したCPAP，あるいは新生児専用人工呼吸器の使用，画期的とも言える藤原哲郎先生の開発した人工サーファクタントの臨床応用など，それまで最大の死因であった呼吸障害（IRDS）に対して新生児医が初めて強力な武器を持ち，その疾患を克服し，ハイリスク未熟児（極小未熟児，超未熟児）を救命できるようになった時期と言える．
1979年に岡山大学を卒業し，その足で聖隷浜松病院未熟児センターに無給研修医としてお世話になった．当時の聖隷浜松病院未熟児センターは米国のNICUを手本とした超近代的設備を有する，我が国でも最先端の未熟児センターであった．センターテーブル方式（NICUの中心にハイテーブルを設置し，看護婦の動線を短縮する．），心拍・血圧・呼吸・TcPO2・TcPCO2などのハイテクモニターと光線治療器が装備された20数台の最新保育器，10数台の新生児用人工呼吸器（ボーンズ社BP-200），特殊装置（X線撮影装置，血液ガス分析装置，2台の人工呼吸器と保育器）が整備され，まさに動くNICUと言える新生児用救急車など，それまで苦労していた新生児医にとっては垂涎の未熟児センターであった．
理学療法草創期の証言
理学療法教育の夜明け
著者： 松村秩
ページ範囲：P.556 - P.556
1963年，我が国の理学療法教育が始まる，その前夜にリハビリテーション（以下，リハと略．）の分野でいろいろな動きが起こっている．国際的には世界保健機構（WHO），世界理学療法連盟（WCPT）から派遣された専門家による勧告や，講習会に来日した米国の理学療法士，作業療法士たちによる提言などである．
我が国のリハを視察した彼らの提言の中に，施設におけるリハの設備は整っているが，理学療法，作業療法の専門家がいないからまず教師を養成するためにインドの大学に留学生を送ったらどうかという提案があった．これは，日本はインドより先進国だと自負していた厚生省を慌てさせたようである．
我が国の肢体不自由児療育体制は高木理念と水野理念の結実によって発展した
著者： 紀伊克昌
ページ範囲：P.557 - P.557
理学療法士・作業療法士制度の誕生の背景は杉山尚教授の論文1)によると，高木憲次教授を代表として昭和初期から始められた療育の調査研究グループがあった．肢体不自由児への療育の必要性を強調され，自ら，“夢の教養所”で実践された高木博士の理念は，欧米で提唱されていたリハビリテーション概念とまったく同義語の人道思想に満ち溢れたものである．高木博士の仕事を引き継がれていた小池先生は1963年ころ，理学療法士・作業療法士身分制度調査打合会の席上で，我が国の肢体不自由児療育体制を確立するために先駆者が努力してきた長い道のりを説明され，それの延長線として理学療法士・作業療法士という専門職の必要性を強調された．また大阪でドイツ人Herter整形外科教授の流れをくんで，ヨーロッパリハビリテーションを包括した近代整形外科を発展させておられた大阪大学水野教授も身分制度調査委員として，理学療法士・作業療法士の誕生を強く主張された．
その水野教授の指示で小野先生（後に教授そして大阪大学医学部長になられた）とともに，梶浦，井上，廣島ら4人の先生方は近畿圏の肢体不自由療育界で指導的役割を果たしておられた．このころ，肢体不自由児療育界に一つの変化が起こっていた．ポリオ，結核などの感染性疾患や先天性股関節脱臼のような骨・関節疾患による肢体不自由児の入園児が激減し，その代わりどこの施設でも脳性麻痺児の入園が半数以上を占めるようになっていた．
あんてな
第二ラウンドに入った病院の週休二日制
著者： 酒井武
ページ範囲：P.558 - P.558
週休二日制の進展度
一般産業より，やや遅れ気味でスタートした医療界の週休二日制も最近では，急速に進んできています．
その実態は，表1の，日本病院会の調査結果が明瞭に示していると思います．
このアンケート調査票の内容を見てみますと，その実施方法は，多くの病院で逐次段階的に進めていることが特徴になっています．つまり，いきなり完全週休二日制を実施するのではなく，4週5休から4週6休，さらに完全に向けてステップを進めていく方法がとられているということです．したがって，上記の表からも，1989年から3年の経過の中で，完全週休二日制実施に向けて，段階的にシフトしていることが窺われます．しかも，月2回または4週6休制の実施が50％を超えている現状から考えますと，どうすれば週休二日制を実現できるかという議論の段階は終わって，現在実施している段階での問題点を洗い出し，これをクリアーして，完全週休二日制に向けてどう実現していくかという第二の段階に入ったと思われます．
雑誌レビュー
“Physical Therapy”（1993年版）まとめ
著者： 谷浩明
ページ範囲：P.559 - P.563
Ⅰ．初めに
アメリカ理学療法士協会（APTA）の機関誌である“Physical Therapy”誌は，1993年で第73巻となる．第73巻の構成は全12冊で，表1に示す65編の論文と，6月にオハイオで開かれた学会の抄録（6号），Soderbergの講演記録（11号）が掲載されている．また，12号では「骨格筋」をテーマに，8編の論文（表中のSpecial Series）から成る特集が組まれている．
本稿では，Research Reportを中心に，運動療法，運動学，検査・測定，義肢・装具，管理・教育・調査，その他に分類して，主だった文献の要旨を紹介し，考察を加えてみたい．
なお，文中の［（ ）］内の数字は，（ ）内が論文の掲載号数，続く数字が通巻のページを示す．
資料
第29回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1994年度） 模範解答と解説・Ⅱ―理学療法（2）
著者： 坂江清弘 , 森本典夫 , 吉田義弘 , 前田哲男 , 吉元洋一 , 大重匡 , 佐々木順一 , 高江玲子 , 山口尚美
ページ範囲：P.565 - P.569
学会印象記 第29回日本理学療法士学会
障害予防を含んだ地域リハビリテーションに学ぶ
著者： 上村佐知子
ページ範囲：P.570 - P.571
1994年5月27日，28日の2日間にわたり，第29回日本理学療法士学会が「障害予防と理学療法」をテーマに，本州北端の地青森で開催された．本学会は医療としてだけの理学療法にこだわらず，「障害予防」という概念を地域社会にまで発展させ，保健や福祉の分野からもたくさんの報告がなされた．本学会長の伊藤日出男先生をはじめとする青森学会では，在宅リハビリテーションやリハビリ学級を通して地域リハビリテーションが早くから展開されており，かくいう私も弘前大学医療技術短期大学部時代の授業で，地域の障害者とじかに接する機会をもち，そのことが後の理学療法業務に非常に役だってきたと思っている．その青森で，今回の学会が，障害者の方々や保健婦さんなどの一般参加も加えて盛大に開催されたことは，たいへんに意義深く，そして青森学会ならではの良さが肌で感じられた．
特別講演とシンポジウムⅠは，到着時間の遅れで残念ながら拝聴できなかったが，リハビリテーション医学における障害予防は，特に高齢者にとって不可欠であると，日ごろから私自身考えていたことであり，今後の予防・治療医学におけるリハビリテーション医学のコンセンサスの高まりを今まで以上に期待している．
第五の難関突破まで―一生の仕事とする糧となった一年間
著者： 武岡健次
ページ範囲：P.572 - P.573
1994年5月27・28日の2日間にわたり，第29回日本理学療法士学会が，りんごの産地青森で開催されました．「障害予防と理学療法」をメインテーマに全国の理学療法士がそれぞれの経験と新しい知見への期待を胸に集いました．メイン会場を青森文化会館，サブ会場を青森ホテルに置き，合計11会場で行なわれました．演題は口述，ポスター，ビデオを合わせて481演題と数多く出されており，その内容は理学療法の最先端のものばかりでした．私の未熟な演題もこの中の一つに選ばれたことを誇りに思い，とても大きな自信に繋がりました．
青森は本州最北の土地であり，りんごとねぶた祭りが有名なところなので一度ゆっくり津軽路を旅してみたいと思っていました．しかし今回の青森は旅行ではなく，初めての学会発表という重い荷物を背負っているのですから観光どころではありません．期待と不安と緊張感で胸が締めつけられる思いでした．
初めての発表体験；雨のち晴
著者： 長谷川輝美
ページ範囲：P.574 - P.575
［初めに］
りんごの名産地として知られる青森で，1994年5月27，28日の2日間にわたり，第29回日本理学療法士学会が「障害予防と理学療法」というテーマで開催されました．
今学会が開催された場所は，青森駅からバスで約20分程度，海の近くでもあるホテル青森と青森市文化会館でした．口演とビデオ会場として9か所，ポスター会場として2か所の計11会場で行なわれました．
プログラムとして一般演題数はこれまでの理学療法士学会の中で最も多い481題，弘前大学医学部福田道隆教授による特別講演と二つのシンポジウムとによって，今回のテーマについてさまざまな角度から討議がなされました．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.576 - P.577
編集後記 フリーアクセス
著者： 安藤徳彦
ページ範囲：P.580 - P.580
8月の暑い太陽とともにこの号を送る．今月は高齢の整形外科的疾患に対する理学療法と題して特集を組んだ．あらゆる疾患について二次的合併症を予防するためには可能な限り早期から運動療法を開始するのが大原則である．しかしそれが困難な場合に，FESを同時に施行して不足を補えば，筋・骨の萎縮を最小限に抑えることを期待できる．増田氏の研究報告は筋萎縮に対してFESが有効だったことを示している．一方，石田氏は高齢脊髄症患者の回復には早期・漸次・遅発回復型の三型があって電気角度計とSEPでの予測の可能性を示された．また脊椎移植骨の圧潰を防ぎながら，精神機能を保ちつつ訓練プログラムを進める方法を具体的に述べ，さらに頸椎装具・下肢装具についてもふれていただいた．術直後から6週前後までの具体的プログラムの提示は非常に重要である．また猪田氏は高齢頸部骨折患者のリハ訓練進行の具体的対応をプロブレムオリエンテッドに述べてくださった．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
