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Ⅰ．序文
従来の臨床医学では患者の救命が活動の主体であり，したがって生命の存在を脅かす原因を究明する「診断」という行為が最重要視されてきた．「診断」には臨床症状や検査所見を総括して，健康を損なう原因を探求する行為を含むが，損なわれた健康によってもたらされる生活の量的変化を表現する目的や思想を含んでいない．しかし社会的存在としての「人」の生活の向上を目標とするリハビリテーション医学では，障害の量的・質的把握を行なうことが必要不可欠であり，「評価」とはそのような行為を指す．
機能障害の原因疾患を究明するのではなく，逆にそれによってもたらされる日常生活の障害の状況を把握し，改善を試みる行為は医学的リハビリテーション特有のものであり，「日常生活動作」という概念がリハビリテーション医学に特徴的なものだとされる一つの理由はここにある．本稿ではADL（日常生活動作），APDL（生活関連動作），拡大ADLおよびQOL（quality of life）などADL周辺の生活能力評価の方法の幾つかを紹介し，それぞれの目的を検討することによって，この種の概念の再整理を試みる．今田1)はこれに関する展望を試みているが，その指摘はきわめて広範かつ的確で鋭い．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル28巻9号
1994年09月発行
雑誌目次
特集 生活関連動作
生活関連動作とその周辺の概念に関するー考察
著者： 安藤徳彦
ページ範囲：P.584 - P.588
肢体不自由者への生活技術援助―生活管理を中心に
著者： 西ケ谷節美 , 髙田京子
ページ範囲：P.589 - P.594
Ⅰ．初めに
東京都心身障害者福祉センターでは医療管理を必要としない肢体不自由者に対して，障害をもちながら地域で生活をしていく上で必要な生活技術についての援助を行なっている．援助の内容は生活管理的内容，すなわち健康管理，金銭管理，安全管理，生活習慣，交通機関の利用などを含む屋外応用移動など，「障害とともに上手に暮らす技術」の指導援助に力を入れている．ここ数年は単身で生活する人たちへの援助が増すとともに，単身でも自力で生活するのが難しい人のため，地域資源を含め，生活をしていく上での環境を整備する援助が増してきている．
ここでは，当センターにおける地域在宅生活援助プログラムについて紹介し，生活管理的側面への援助を中心に，その概要を述べる．
本稿は「生活関連動作」をテーマとしているが，「動作」ではなく，健康管理，金銭管理などの「生活技術」という言葉を用いている．これは，実際の生活場面で使いこなすべきさまざまな行為は本人の主体性の回復とともに単なる動作ではなくなり，生活活動についての技術となると考える1)，からである．
移動能力と生活関連動作
著者： 高橋精一郎 , 後藤武重
ページ範囲：P.595 - P.600
Ⅰ．初めに
障害を有しながらも自己の目的や必要に応じた生活を遂行できることがリハビリテーションの最終にして最高の目的である．そのためには屋内はもちろん，屋外においても比較的自由に行動できることが不可欠となる．
病院内における理学療法訓練もこのことを念頭において計画・実施されるのであるが，これまでの状況をみても十分に目的を達しているとは思われない．
その主な原因は障害者自身の機能・能力障害によるものであろうが，患者の意欲を阻害したり実行を困難にしている因子として，建築物や交通機関・道路状況などの環境問題を見逃すわけにはいかない．
そこで本稿では理学療法士の立場から，障害者の屋外移動能力と環境の関係から問題点を提起する．そしてその問題点を受けて，建築士の立場から解決策を障害と対比させながら論じることにする．
外出訓練プログラム
著者： 尾崎和洋 , 島谷知代子 , 福井尚子 , 藤綱徹也 , 長島弘明
ページ範囲：P.601 - P.606
Ⅰ．初めに
生活関連動作（APDL）に占める外出の意義は高い．例えば，Barer & Nouri1)はAPDL評価に18項目を示しているが，そのうち外出に関係するものが9項目（屋外歩行・道路の横断・車の乗降・交通機関の利用・お金の取り扱い・買物・地域社会への外出・車の運転・電話の使用）を占める．
筆者らの施設では，障害者のQOL（Quality of Life）における外出の意義を重視し，地域の協力も得て外出や外出訓練を積極的に行なってきた．以下に，その実際を紹介する．
とびら
鴨川の西岸から
著者： 黒木裕士
ページ範囲：P.583 - P.583
川端通りを北に向かい，荒神橋を渡って，バプテスト教会脇の細道からから土手に下りると，四月のそよ風はたいへん心地良かった．
この鴨川には時々足を運ぶ．昼食を済ませてから散歩するのにちょうどよい距離にあるからだ．日常の雑事から一時的に離れることができることも理由の一つである．ただし，いつもは職場に近い東岸だけで，西岸に渡ってみる気になったのはこれが初めてであった．
入門講座 器具を用いた運動療法・3
器具を用いた協調訓練
著者： 井上隆三
ページ範囲：P.607 - P.611
Ⅰ．初めに
協調運動障害を有する症例では，明らかな運動麻痺が存在しないにもかかわらず，随意運動の円滑で迅速かつ正確な遂行ができなくなり，平衡機能障害が出現する．その原因としては，小脳性，深部感覚性，前庭・迷路性運動失調，Parkinson病をはじめとするパーキンソニズム，その他の不随意運動がある．本稿では，協調運動障害の発現機序，それに対する協調訓練の基本的考え方，具体的な訓練法について，協調運動障害の原因となる代表的な疾患である，運動失調症とパーキンソニズムとに分けて述べる．用いる器具は，患者が手軽に使用でき，家庭でも協調訓練が可能となるようなものを中心に選んだ．
1ページ講座 生理学的診断・9
肺機能検査・1 換気能検査
著者： 渡邉修 , 大橋正洋
ページ範囲：P.612 - P.612
呼吸とは，肺で行なわれる外気-血液間の酸素と炭酸ガスとの交換過程を意味し，①換気，②肺循環，③換気血液比，④拡散の過程から成り立っている．肺機能検査を評価するに当たっては，おのおの呼吸活動のどの過程を反映しているのか理解する必要がある．
肺呼吸分画検査（スパイロメトリー）（図1）は最も基本的な換気能検査である．肺のガス交換が十分に行なわれるためには肺内にガスが出入りする量，すなわち換気量が重要な因子になる．また換気量を十分に保つためには肺の容量，すなわち肺気量が問題となる．肺気量は肺が縮もうとする力（弾性収縮力）と胸郭系を広げようとする呼吸筋の力の均衡の上に成り立っている．スパイロメトリーで特に汎用される指標は，肺活量（VC），一秒率（FEV1％），努力肺活量（FVC）である．肺活量の測定値を評価するためには，性，年齢，身長が被験者と同じ健康人の値（予測値）と比較する．予測値に対する実測値の比率を肺活量比（％VC）と言い，通常80％以上を正常と判定する．また最大吸気位からできるだけ速やかに呼出させて得る肺活量，すなわち努力肺活量を測定する場合，図1のように初めは急峻でしだいにおだやかな傾斜をとる曲線（強制呼出曲線）が得られる．一秒量とは最初の1秒間の呼出量を示し，一秒率とは努力肺活量に対する割合を％で示す．通常70以上を正常と判定する．
講座 行動科学・3
行動科学の進歩
著者： 筒井和義 , 坂田省吾
ページ範囲：P.613 - P.620
Ⅰ．行動を科学する
われわれヒトを含めた動物には共通して本能が有ると言われている．この本能に従って現れる個体レベルの反応が本能行動であり，本能行動は個体の維持や種属の保存に不可欠な行動として位置付けられる．また，ある種の動物では，本能のほかに学習したり記憶したりする能力が備わっている．最も進化した動物であるヒトには，さらに思考したり，創造するといったきわめて高度な能力さえある．これらすべての能力を生み出すのが脳の働きであり，行動を科学する上で脳研究はきわめて重要となる．
脳研究の歴史は古く，歴史上で「脳」という言葉で脳の記載がなされたのは紀元前にさかのぼる．時代の移り変わりとともに，さまざまな脳観が現れ，その多くが消えていった．有名な哲学者であり生物学者としても知られるAristotelesも，「脳という物体」が「血液を冷やす冷却器のようなもの」であるという誤った説を唱えた一人であった．確かな論拠無しに簡単に，説を唱える人はいないと思うが，脳の誤った理解の主な要因はその当時の貧弱な科学技術によるものと思われる．現在，科学技術の進歩と相まって，脳に関する知識は飛躍的に増大している．
特別インタビュウ
―第12回世界理学療法学会―Ruth Wood学会長に聞く―第12回世界理学療法学会について
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.621 - P.624
奈良 Woodさん，日本にようこそいらっしゃいました．日本へは初めてですか？
Wood はい，初めてです．
奈良 今回の日本訪問の目的は，第29回日本理学療法士学会に参加することでしたね．
印象に残った症例
運動時に著明な低酸素血症を示す陳旧性肺結核症例に対する安全運動強度の判定と生活指導
著者： 小室透 , 間瀬教史 , 居村茂幸 , 藤原誠 , 辻田純三 , 稲森義雄 , 大西秀明
ページ範囲：P.625 - P.627
Ⅰ．初めに
慢性呼吸器疾患患者に運動療法を適用するとき，特に問題となるのは低酸素血症である．これは，換気量の増大に基づいて肺胞低換気が著しくなったり，換気血流不均等分布が増悪したりすることによって招来され，運動のために必要な酸素需要をまかないきれなくなった状態である．また，肺高血圧，心不全を合併している症例では，運動時の心拍出量を十分に増加させることができないため，組織への酸素供給が不足し，低酸素血症による影響が助長される．したがって，このような症例に対しては，身体活動性の管理と指導がいっそうたいせつになる．
今回，運動時の呼吸困難が比較的少なく，その結果として重篤な運動時低酸素血症を引き起こしている症例を経験したが，それに対して，運動負荷テストの結果を基に許容運動強度を判定し，これに基づいた日常生活指導を行なったので紹介する．
Topics
AIDSの近況
著者： 曽田研二
ページ範囲：P.628 - P.628
我が国では1991年ころからHIV感染者の報告数が急増し，感染爆発前夜かとの危惧が広まった．我が国のエイズは外国の流行の影響を強く受けているが，最近の世界の流行はどのような状況であろうか．
AIDSは米国で1981年に初めて報告されて以来，世界各地で年々著しい増加を続け，1993年6月末日現在，世界保健機関（WHO）に184か国から累計718,894人のAIDS患者が報告されている．世界五大州別内訳は，南北アメリカが51.6％，アフリカ34.4％，ヨーロッパ12.9％，オセアニア0.6％，アジア0.5％である．しかし，発展途上国における診断・サーベイランス体制の不備などを考慮すると，この報告数は著しく過少と考えられるため，実際の世界のAIDS患者発生数累計は約250万人以上，その70％はアフリカが占めると推定されている．アジアでは流行が遅れて始まったため，AIDS患者の報告数は少ないが，1990年代に入ってから増加が目立っている．また，成人のHIV感染者の地域別累積数は，サハラ以南アフリカが800万人以上，北アメリカ100万人以上，ラテンアメリカ・カリブ海地域150万人，南および東南アジア150万人以上，西ヨーロッパ50万人，北アフリカ・中東7.5万人以上，東ヨーロッパ・中央アジア5万人，東アジア・太平洋地域2.5万人以上，オーストラリア・ニュージーランド2.5万人以上，総計1300万人以上と推計されている．
プログレス
最新の白内障治療
著者： 大鹿哲郎
ページ範囲：P.629 - P.629
1．初めに
白内障とは眼の水晶体が濁る病気で，糖尿病や外傷が原因となることもあるが，ほとんどは加齢によるものである．白内障が生じるとかすみ，まぶしさ，視力低下などの症状が現れる．
白内障を治療するには，手術的に水晶体を摘出するしかない．混濁した水晶体を取り除き，代わりに眼内レンズを挿入して度数を補う．この水晶体摘出法や眼内レンズ挿入法には，近年さまざまな進歩があった．
理学療法草創期の証言
清瀬リハ学院草創のころ
著者： 松澤博
ページ範囲：P.630 - P.630
我が国における理学療法士，作業療法士の養成は1963年5月，東京都清瀬市（当時は清瀬町）の国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院で始まった．東京病院清瀬病棟の広大な敷地の中には結核療養所の古い木造の病棟が何棟も立ち並び，それらの棟は松林に囲まれ，療養所のもつ独特な奮囲気の中，我が国初のリハビリテーション学院は敷地の片隅にあった．
我が国における理学療法士，作業療法士養成校の第一号とはいえ，その建物は古ぼけた木造平屋建の病院附属の建物を改造したものであり，正面入口を入って右に折れて事務室と教室が一つ，左に折れて学生宿舎が廊下で結ばれた一棟であった．これは，1963年とはいえあまりにも粗末な感じのするものであった．このような環境でのスタートは，リハビリテーションとは，あるいは，理学療法とは何なのかを十分に理解することができないままに集まった学生の中には，希望とともに，そのあまりのみすぼらしさに大きな不安を抱いた者も少なくなかった．
私立リハビリテーション学院の誕生
著者： 中屋久長
ページ範囲：P.631 - P.631
「近年，医学的リハビリテーションは急速に発達し，最も重要な社会問題の一つとなっているにもかかわらず，養成校は少ないこのことはわが国における医学的リハビリテーションの本格的な普及発達を阻害する原因となっている重大事実にかんがみ…云々」これは1965年9月申請された高知リハビリテーション学院の設立趣旨の一部分である．高知に早い時期に理学療法士養成が考えられた背景には，当時高知学園短期大学教授であった上村登先生の存在は大きい．
新設学科の検討の中で諸外国での理学療法士の存在を知り，理事会に提案されたが，理学療法（士）を理事の方々に理解してもらうのに難儀したことが先生が残された記録にある．例としてHubburdタンクをボール紙で作ることが真剣に議論されたなどという．当時の理事長は元全協連会長の藤田三郎氏で，全協連傘下の病院にリハビリテーション部門があり，唯一の理解者となった．
あんてな
インドネシアにおける地域リハビリテーション支援
著者： 田口順子
ページ範囲：P.632 - P.632
日本理学療法士協会では今年度よりインドネシア，ソロ市における地域リハビリテーション（CBR）プロジェクトの活動を開始した．実施母体は財政的支援をすべてバックアップする国際医療技術交流財団（理事長，渡辺美智雄）と運営実施する日本理学療法士協会である．国際渉外部（部長，田口順子）がこれを担当している．これまでにも国際医療協力には中国リハビリテーションセンターへの協力参加，専門家派遣，青年海外協力隊などのODA依頼による協力参加は数多い．今回のCBRプロジェクトの特筆すべき事項は企画の段階からすべて協会主体で進められることである．
まず「CBR支援プロジェクト」が協会国際渉外部に編成され5か年計画が立てられた．実施計画内容はおよそ次のようなものである．
雑誌レビュー
“Physiotherapy”（1993年版）まとめ
著者： 畠中泰司
ページ範囲：P.633 - P.637
Ⅰ．初めに
1993年度に発行された“Physiotherapy”第79巻では，Professional Articlesが55編，Historical Perspecitive 11編，Leading Article 14編，Preliminary Reportなどで構成されている．Professional Articleを論文名に並記されている分類に従い整理したものが，表1である．この第79巻では，特集として高齢者に関するものとHIV/AIDSに関するものとが組まれている．
このProfessional Articlesを分野別にみると，感染症（HIV/AIDS），高齢者，スポーツ障害・整形外科，教育・管理，神経生理・中枢神経疾患，呼吸理学療法，物理療法，装具に関するもの，その他であった．今回は，上記の分類に従い，これらの論文の要旨を紹介することとする．
なお，文中の［（ ）］内の数注字は，（ ）内が論文の掲載号数，続く数字が通巻のページを示す．
資料
第29回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1994年度） 模範解答と解説・Ⅲ―理学療法（3）
著者： 坂江清弘 , 森本典夫 , 吉田義弘 , 前田哲男 , 吉元洋一 , 大重匡 , 佐々木順一 , 高江玲子 , 山口尚美
ページ範囲：P.638 - P.641
報告
脳血管障害における重症例に対する理学療法
著者： 稲坂恵 , 福田光祐
ページ範囲：P.642 - P.645
Ⅰ．初めに
近年，脳血管障害者の早期リハビリテーションの重要性は常識となり，その実践で効果も上がっている．しかし，このようなアプローチをしてもなお，身辺自立能力の低い重症例は存在し，むしろ最近ではこれら症例の増加が報告1，2)されている．
古くより“障害がいくら重度であっても決してリハビリテーションの対象外ではない”とする理念3～5)が示されてきた．そして，重症例のうち若年齢患者や多様な機能障害患者の予後予測は困難であるとの報告6)も出されている．したがって重症例のゴール設定をおしなべて不良とするのではなく，個別性を重視して慎重に評価し，具体的な方策をもって有効なアプローチを検討する必要があろう．
そこで一般的に身辺自立能力が低いと言われる重症例に対して，実際にどのような理学療法が行なわれているのか，われわれの治療経験を紹介し，最終自立度の結果から理学療法の意義について考察する．
学会印象記 第28回作業療法学会
小さな会場で大きな学会をみた
著者： 佐藤峰善
ページ範囲：P.646 - P.647
去る6月15，16，17日の3日間に秋田市文化会館で行なわれた第28回日本作業療法学会に参加することができましたので，その印象を簡単に報告します．
本学会のテーマは「分化と統合」でした．「様々な研究会が設立され，専門的な研究がなされてきているが，作業療法として押さえておくべきものは何か，また生涯教育の中で何が自分たちに必要かを知りたい．そんな思いから…」と，関賢氏は学会誌の編集後記で述べていました．
私は本学会に初めて参加したのですが，ここ秋田では30名にも満たない理学療法士会員で第17回日本理学療法士学会を開催したエピソードを聴いて知っているため，本学会では声援の気持ちを含みながら会場に足を運びました．会場そのものは最近のビッグイベントを開催するには多少小さい印象がありますが，その分，受付周辺は終日参加者で埋まっていると思われるほど活気がありました．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.648 - P.649
編集後記 フリーアクセス
著者： 福屋靖子
ページ範囲：P.652 - P.652
激暑の日本列島にもかかわらず，四年制大学化で一段の発展の兆しがみられる理学療法士の世界は，勢いある青春の躍動感さえ覚え，草創期の証言は幻の如く感じられるようになったのは筆者だけだろうか？
特集としての初めてのテーマ“生活関連動作”を企画した．まだ定義があいまいな言葉ではあるが，現時点における概念化を安藤徳彦氏に整理していただいた．生活関連動作の重要性理解については経験に比例して高まるものの日常の繁忙に追われてつい後回しにしがちな現状を振り返ってみるとき，はたしてQOLを目標としたリハビリテーション援助になっているのかと考えさせられる．依頼した著者諸氏は真の生活指導を系統的に実践しておられ，その経験から生み出されたプログラムを読者にわかりやすく整理し紹介しておられる．西ケ谷節美氏らは「障害とともに暮らす技術」として生活管理能力を中心に生活技術援助プログラムの概要をまとめられた．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
