今,注目されている考え方や技術の動向,体制の違いなどについて世界的視野でまとめていただきました.それらを知ることによって,日本の理学療法の現状を認識し,私たちが今後努力すべき事柄が示唆されること請け合いです.
雑誌目次
理学療法ジャーナル29巻1号
1995年01月発行
雑誌目次
特集 世界は今
アメリカの理学療法教育
著者: 高橋正明
ページ範囲:P.4 - P.7
Ⅰ.初めに
ちょうど3年前(1991~1992),文部省の在外研究員としてアメリカはミネソタ州にあるミネソタ大学の理学療法学科に10か月籍を置かせてもらい,内部から教育を観ることができ,近隣の5大学を訪問して理学療法教育について先生方と意見を交換することができた.ずっと以前にアメリカでの高等教育を体験し,教育制度についての多くの疑問を持っていたが今回の滞在で少し理解できたように思う.我が国の理学療法教育と比較すると隔たりが大きすぎて直接的には参考にならないかも知れないが,今後を示す指標になると思われる事柄に絞って本拙文をまとめた.
外国学会の動向
著者: 森永敏博
ページ範囲:P.8 - P.11
Ⅰ.初めに
諸外国における学会活動とその学問的傾向は,その国の理学療法士の教育制度と水準によって異なる.また,その国の理学療法が今日の状態に至った経違(歴史),現在の経済状態や医療水準など種々の要因が加味されることによって特徴づけられる.一般的には,ヨーロッパが経験重視,実務主義的傾向が強いのに対して,アメリカは実証重視,効率主義的であり,この両者が特徴の双壁であると言える.前者に属するグループは,理学療法が制度的に最も古いイギリスとオーストラリアなどの旧英連邦諸国であり,フランスやドイツもこれに類すると見做される.これらの国々の学会の特徴は,経験に基づいた報告的内容が主流を占め,学会そのものが非常に実用的である.このような背景の中で生まれた治療体系は,必然的に構築的性格が強く,実際の治療場面においてはつねに説得力があるものである.これに対して,後者の特徴は,統計学的手法を基礎にした科学的,論理的な特徴をもつが,度が過ぎると治療手技が人間味の無い乾燥したものになるという危険性を孕む可能性がある.
外国学会の動向を検討するに当たって,必然的にイギリスとアメリカとの学会を分析することになるが,これらの国と非常に近い関係にあるオーストラリアやカナダの実状についても一部ふれてみたい.ただし筆者の語学能力の限界もあり,フランスやドイツの実状については,他に機会を譲ることをおことわりしておきたい.
ストレッチングと筋力増強訓練
著者: 小柳磨毅 , 山田保隆 , 河村廣幸 , 武岡健次
ページ範囲:P.12 - P.15
Ⅰ.初めに
理学療法士にとって伸張訓練(以下,ストレッチング)と筋力増強訓練は,臨床における実施頻度の高い治療技術である.またストレッチング,筋力トレーニングという用語は広く一般にも普及している.しかしこれらの訓練の生理学的理論や臨床的効果については,未だ十分に解明されているとは言えない.そのために方法の選択や実施内容も経験的に行なわれていることが多いのが現状であろう.そこで本稿では欧米におけるストレッチングの生理学的研究と,筋力増強訓練の臨床効果に関する研究報告を中心に紹介し,運動療法の主要な技術の理論と実際について考察する.
呼吸理学療法
著者: 千住秀明
ページ範囲:P.16 - P.20
Ⅰ.初めに
1993年9月に国際シンポジウム「慢性呼吸不全患者の在宅ケア」が,我が国を含め14か国(アメリカ,イギリス,イタリア,オーストラリア,カナダ,韓国,スウェーデン,スペイン,台湾,ドイツ,フィンランド,フランス,日本,ポーランド)370人の参加者で開催された.本シンポジウムは,慢性呼吸不全患者を対象として各国の在宅医療の現状と問題点とを主な議題として討議された.慢性呼吸不全患者のケアは,急性期から慢性期まで多くの課題を内在しているので,今後我が国の呼吸理学療法が進むべき道を示唆してくれるであろう.
ここでは我が国の呼吸理学療法を振り返りつつ,本シンポジウムより諸外国の慢性呼吸不全の現状と“Medline”,“Physical Therapy”および“Physiotherapy”などの過去5年間の文献から今日の呼吸理学療法の課題と問題点とについて述べる.
疼痛に対する理学療法
著者: 濱出茂治
ページ範囲:P.21 - P.24
Ⅰ.初めに
疼痛症状に対してはこれまで物理療法が治療の主体となり,温熱療法,寒冷療法などが好んで用いられてきた.しかし,近年,疾病構造の変化とともに多様な疼痛症状が出現するようになり,それに対応したPain Managementとしての理学療法技術も変革を遂げてきている.一方では物理療法自体の治療技術の発展があり,他方では徒手療法の台頭がある.両者は治療ターゲットに大きな相違がみられるが,最近ではこれらの治療を組み合わせることも臨床で見受けられる1,2).
本稿では主に米国,欧州を中心に現在,疼痛症状に対して行なわれている治療動向を我が国の現状と比較して概説していきたい.
慢性関節リウマチに対する理学療法
著者: 阿部敏彦
ページ範囲:P.25 - P.29
Ⅰ.初めに
慢性関節リウマチ(以下,RAと略)の理学療法において,諸外国と比較して日本の理学療法士が考慮すべき点は二つある.新しい理論および実践の立証により変革の糸口を見付けだそうとする探求心と,背景となる政治経済体系および既存の各専門分野の確立による社会・歴史的理念格差のため導入に際し著しい障壁を認めざるをえない現実への直視とである.
本論文では,私自身の海外研修(1989年)による記録1)をふまえて,1990年以降の論文により,諸外国におけるRAの理学療法の現状をまとめる.
脳卒中片麻痺に対する理学療法
著者: 冨田昌夫
ページ範囲:P.30 - P.34
Ⅰ.概略
理学療法士として強い関心をもっている二つのことについて述べさせていただく.
第一の関心事は,“認知科学の急速な進歩・発展”および“脳科学と認知科学の接近”1)である.その結果,従来の神経学的な運動コントロールモデルでは排除されてきた患者の情動や意志・意欲に始まり,認知,適応,学習といった神経系以外の“自分”および“自分と外部環境”の相互作用まで含めた運動コントロールモデルが重要になってきた.そこで,運動コントロールのシステムモデルを紹介していきたい.
第二の点は,社会的問題であり,地域での理学療法,病院での理学療法おのおのの専門性についてである.1990年7月ADA(障害を持つアメリカ人法(Americans with Disabilities Act))2)の成立でアメリカを中心に発展してきた自立生活運動は,北欧などにも大きな影響を与え,今までのノーマライゼーションの枠を越え,自立生活運動の動きがかなり広がっている.地域リハビリテーションでは,このような自立生活運動をどう支援,発展させていくかが重要なポイントになってくるように思われる.地域リハビリテーションが充実すればするほど,病院での理学療法士にはより高度な専門技術が要求されてくる.病院での理学療法の専門性の一つのモデルケースとしてドイツのセラピーセンターブルガウ(Therapie Zentrum Burgau)を紹介してみたい.
日米の医療政策の転換と理学療法士への影響
著者: 沖広剛
ページ範囲:P.35 - P.40
Ⅰ.初めに
Clinton現アメリカ大統領が,1992年の大統領選挙時に挙げた公約の一つに国民皆保険制度の実現があった.この現象は国民皆保険制度が日常であって,それ以外の医療保険制度を想像すること自体が困難な日本からみると随分と奇異に映る.しかし,国民皆保険制度の実現を今さら選挙公約に挙げなければならないアメリカの医療政策を,この10年余り日本は積極的に取り入れてきた.アメリカ医療の実情と経過の一端を,アメリカの理学療法士状況も交えて概観し,併せて日本の医療改策への反映をみる中で,日本の理学療法士の将来を考える一助としたい.
とびら
開設10周年
著者: 吉田久雄
ページ範囲:P.1 - P.1
1994年5月,勤務する病院は開院10週年を迎えた.開院時まだ理学療法士はおらず,開院の年の10月,ひょんなことから公務員だった私が赴任することになった.
理学療法部門のみの,整形外科運動療法室主任として,患者治療のほか室の運営などいっさいを行なうことになった(一人職場だった).承認施設となるための備品は完備されていたが,まだ梱包状態にあり日々の治療を行なえる最低の環境づくりと同時に,全科から依頼のある患者さんの治療を開始した.
プログレス
アルコール依存症の神経症状
著者: 高橋美枝 , 井上新平
ページ範囲:P.41 - P.41
我が国で毎日,日本酒なら5合半,ビールなら6本,ウィスキーならダブル6杯以上を飲む「大量飲酒者」は年々増加し,1990年の推計で212万人存在する.これに伴いアルコールに起因する神経障害もふえ,人口10万に対する有病率は900~1200と推定されている.具体的には日本酒3~4台を10年以上連日飲む人の1/3は表1に示すようなさまざまな神経障害にかかる危険性がある.よくみられるのはニューロパチー(90%),ミエロパチー(27%),小脳変性症(23%),離脱症状(10%)の順であり,これらが重複して出現しやすい.以下,表でアンダーラインを記した主要な病態について解説する.
長期間にわたる大量飲酒を急激に中断すると,アルコールによる抑制が解除され神経系の異常興奮が起こる.これが離脱症状であり,手指振戦,不安,焦燥,不眠,アルコールてんかん(全身痙攣),振戦せん妄(幻覚・意識障害・振戦・頻脈・多汗)が出現する.
Wernicke脳症では意識障害,失調歩行,眼球運動障害が急性に発症する.後遺症としてKorsakoff症候群(失見当識・作話・記銘力障害・記憶障害)を来すことが多い.
理学療法草創期の証言
徳島県士会創立当初を顧みて
著者: 上田正信
ページ範囲:P.42 - P.42
私は,1968年徳島県立盲学校リハビリテーション科一期生として,理学療法士の資格を修得し,徳島市民病院に勤務することになったが,当時はリハビリテーションという言葉も理学療法士という職種も皆無に等しい時期であり,一日も早く理解され社会的に滲透することが私たちに課せられた使命感のようにも思え,各職場(病院,施設)はむろんのこと関係各方面に向け説明に走る日々が続いていた.
1969年社団法人日本理学療法士協会会長松村秩先生より協会支部として徳島県に理学療法士会を設立するようにとの要請があり,八木徳夫先生(当時徳島県立盲学校教諭)の音頭により,同年11月23日結成準備科員会を5名の理学療法士で開催した.そして同年12月21日徳島大学整形外科学教授山田憲吾先生(後,同大学長)の御臨席を仰ぎ,八木先生が初代会長となり,また,山田憲吾先生をはじめ,野島元雄先生(当時徳島大学整形外科学教室助教授),加藤直則先生(徳島県立ひのみね整肢医療センター園長),福本礼一先生(徳島県立盲学校長)が快く士会のために顧問を引き受けてくださり,ここに「日本理学療法士協会」徳島県理学療法士会創立総会を開催した.その折,松村秩協会長のメッセージを代読した.会員9名全員が熱い団結の下にそれぞれの役に就き,母体であるところの協会の活動はむろんのこと,自らの学術向上,社会的地位の向上,確保および会員相互の交流,親睦を図ることを目的とし,講習会,研修会を柱に会則の議決,確認を行ないスタートの運びとなった.
英英辞典持ち込み自由の専門課目試験
著者: 中野昭二
ページ範囲:P.43 - P.43
1966年の春,全国各地から夢を抱いた34人(理学療法士・作業療法士)が足立山の麓で,九州労災病院の広い敷地の一角に位置する労働福祉事業団九州リハビリテーション大学校に入学しました.九州はもちろん西日本でも初めてということで,周囲の期待は大変なものでした.
私自身のリハビリテーションについての知識は,入学後初めて清瀬のリハ学院のことを知る程度でしたから,推して知るべしです.仕事内容はもちろん,勉強の中身も解らず,五里霧中の状態で与えられた課題を消化していくのに必死の毎日でした.しかし大半の学生が寮生活の中で年配の人から社会生活(?)のノウハウを教えてもらい,友達同士酒を酌み交わし将来の夢を語り合ったものです.また先輩校である清瀬のリハ学院にささやかな対抗心を燃え上がらせたこともありました.
あんてな
小学校・中学校のエレベータ設置事業
著者: 大阪市教育委員会養護教育課
ページ範囲:P.44 - P.44
安全性の高い手段を;エレベータ設置の決定
大阪市では,従来より,小学校・中学校に入学した階段昇降の困難な児童・生徒について,電動式階段昇降機を用意し,必要な学校に貸し出しをしてきた.この昇降機の導入に当たっては,安全性を中心に慎重に検討し,西ドイツ製のものを使用することにした.しかし,階段昇降機は他人の助けがないと使用できないことなど,決して十分とは言えない状況があった.
そこで,安全性や安定性をを考慮し,さらに時間をかけて検討した結果,エレベータの設置が望ましいという結論に達した.そして,1991年度より5年間で小・中学校14校にエレベータを1基ずつ設置する計画を立て,大阪市の方針として認められた.
入門講座 学術研究方法の手順・1
テーマの発見
著者: 大峯三郎 , 緒方甫
ページ範囲:P.45 - P.51
Ⅰ.初めに
日本理学療法士学会の変遷を垣間見ると,1967年,第2回学会での一般演題数は,わずか5演題であった1).その後,1994年の第29回学会では,パネル発表,ビデオ演題も含めて481演題を数え,飛躍的な増大を示した.さらに1995年の学会では540演題を超える募集がなされており,今後ますます増加の一途をたどるものと予想される.
これは,理学療法士の会員数の増大も大きな要因であろうが,個人の臨床に対する(教育,基礎的な領域も含めて)専門職としての自己研鑽とそれを継続していく,日々の努力の賜物でありその表れとみることもできる.
われわれ理学療法士は,医療に従事する専門職としてより質の高い理学療法技術の提供を要求される.そのため個人の責任の下に,あらゆる学習の機会を利用して単に理学療法技術の習得のみでなく,社会学,科学,哲学,心理学などの幅広い知識集積の必要性が望まれている.現在,われわれを取り巻く環境も生涯学習を含めた卒後教育などを通してそのように整備されつつある.そしてこれらの一延長線上に,学会発表や論文作成などがあり,その手段として臨床研究が存在すると考えている.
本講座では,臨床で研究を行なうことの是非はともかくとして,臨床や文献研究から得られた知見を如何に研究テーマへと結び付け発展させていくかなどを中心にして,筆者の経験から私見をまじえながら特に臨床的な観点から研究法について概説する.
Topics
AIDSの現況・その2―第10回国際エイズ会議を終えて
著者: 曽田研二
ページ範囲:P.52 - P.52
1984年8月7日から12日までに横浜において,第10回国際エイズ会議/STD会議が開催されたので,この機会に,この会議の概要を紹介し,AIDSの現状と今後の課題を述べる.
この会議は1985年米国アトランタで初めて開かれて以来,今回初めてアジアで開催されたという点でもたいへん意義深いものであった.今回の会議には130か国から12000人以上の参加者があり,報道関係を除く約10000人のうち,約4500人は外国人の参加者で,特にアジアからの参加者の増加が目立った.
講座 理学療法教育論・1
今後の理学療法教育に求められるもの
著者: 高橋正明
ページ範囲:P.53 - P.58
Ⅰ.初めに
本講座で教育が取り上げられることになった.ちょうど16年前にも教育に関するシリーズ企画(理・作・療法vo1 12 no 1-10)が組まれ,教育学を専門とする先生方の執筆により教育哲学,教育心理学,教育方法,教育評価といった教育に必須の科目がコンパクトにまとめられている.特に新しく理学療法教育に携わる先生方にはぜひ一読をお奨めしたい内容である.今回のシリーズは教育学というよりもむしろ,理学療法教育の現状と今後に予想されるめまぐるしい変化に焦点を合わせた企画である.
教育はその専門職種を支える基盤となるわけで,歴史の本流に深く関与し,表面に現れる短命な渦流には惑わされないことが肝心である.流れの中にいて多くの水流を感じつつなお,両者を見極める大局的見方が基本にならなくてはならない.理学療法教育は今,いわゆる外人講師によって教育が開始された当時に次ぐ激しい変動期を迎えつつある.現実を知り,かつ本流を見失わず,むしろ本流をいっそう発展させるための特別の視点と努力を必要とする歴史的局面に立たされていると言える.本シリーズがその局面を切り開いていくための一助となることを期待したい.
1ページ講座
リハビリテーション関連領域の重要略語集・1
著者: 大川弥生 , 大田喜久夫
ページ範囲:P.59 - P.60
これから1年間にわたってリハビリテーション(以下,リハと略.)関連領域の略語を連載することになった.リハ関連領域とはリハ独自のものだけでなく,リハ医療の場で必要とされるものを幅広く含むものである.リハ特有の略語については今さら説明の必要の無いものが多いので,同一の略語で他の語・句を示す場合があるものに限ることとした.
現在,略語は非常に多用されており,同一の略語が多くのまったく異なる語句を示していることも少なくない.そのためカルテや処方戔の記載内容について少しでも不明確な略語があれば,必ず記載者に確認する必要がある.一方自分自身が略語を用いる場合も,それを読む人・聴く人の専門分野や知識を考慮して誤解が生じないように心がけるべきであろう.
印象に残った症例
重症心身障害児の母―理学療法士に教えてくれたもの
著者: 長谷川弘一
ページ範囲:P.61 - P.63
Ⅰ.初めに
先日一通の手紙を受け取った.差し出し人は,10年にわたり理学療法士として療育を担当した重症心身障害の男児の母親であった.患児は1994年4月に新設された地元養護学校へ分校からの編入が決まり,家族や学校関係者らもその日を心待ちにしていた.1994年3月20日,てんかんの重積状態と肺炎による呼吸障害により彼は,突然この世に別れを告げてしまった.
わずか10年の人生,その間理学療法士として彼に対し何を成しえたのか,また彼にとって母親の存在がどのようなものであったかを彼との出会いから振り返ってみながら,重症心身障害児の療育の原点について考えてみたい.
知報
脳卒中片麻痺患者の麻痺側筋出力特性に関する研究
著者: 菅原憲一 , 内田成男 , 椿原彰夫
ページ範囲:P.64 - P.66
Ⅰ.初めに
脳卒中片麻痺患者の麻痺側機能を評価する際,その簡便さから麻痺の性質を定性的に捉えることが一般的に行なわれている.しかし,当院において本格的にリハビリテーションを開始する対象者の多くは,急性期を過ぎていることから,麻痺の質的な改善が少ない.このため,従来の評価法では能力障害の改善に伴った麻痺の回復を客観的に観察することは容易ではなかった.
近年,脳卒中片麻痺患者の歩行における下肢筋力の重要性が提唱され1),麻痺側筋力の要素を含む評価手段の確立が急務となっている.著者ら2,3)は片麻痺患者の歩行速度と麻痺側下肢筋力の間に高い相関を認めたことを報告した.
本研究では,脳卒中片麻痺患者に対して,麻痺側下肢の筋出力における動作速度の変化に対応した能力と定性的運動機能評価および歩行能力との関連性を検討し,興味ある知見を得たので報告する.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.68 - P.69
編集後記 フリーアクセス
著者: 吉尾雅春
ページ範囲:P.72 - P.72
あけましておめでとうございます.皆様,よいお年をお迎えでしょうか.水不足を引きずったままで新年を迎えられた西日本の方々には,一日も早く恵みの雨が降ることを祈らずにはおれません.時に自然は人間に対して,恐ろしいほどの仕打ちをします,地球の温暖化現象は人間の罪のひとつだと考えますが,その人間の罪を西日本の方々が代表して償ってくださっているような気がします.私たち人間が,自然と共生していくことを改めて誓う年にしなければならないと思います.
さて,本号より“essence of the issue”というコーナーを目次の次のページに設けました.各論文の主旨のすべてを表現できるものではありせんが,特集を企画した編集者が特に印象に残った部分を紹介することにしました.興味のひとつに加えていただければ幸いです.
基本情報

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58巻7号(2024年7月発行)
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54巻10号(2020年10月発行)
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54巻9号(2020年9月発行)
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号(2020年8月発行)
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54巻2号(2020年2月発行)
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54巻1号(2020年1月発行)
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53巻12号(2019年12月発行)
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53巻11号(2019年11月発行)
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53巻10号(2019年10月発行)
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53巻9号(2019年9月発行)
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53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
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52巻8号(2018年8月発行)
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52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
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52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
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52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
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52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望