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■外来リハビリテーションは実生活に直結したQOL 向上を（大川論文）
外来リハビリテーションは入院リハビリテーションプログラムを検討立案する時点から考慮すべきで，入院至上主義から外来リハビリテーション重視のアプローチに変換することが重要である．患者の生活環境，ライフスタイルに密着した外来リハビリテーションこそ具体的な生活行為，QOL を改善，高めることが可能であり，そのためにはインフォームドコオバレーションを機軸とした目標指向的アプローチを積極的に実践することが必要であると強調している．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル29巻5号
1995年05月発行
雑誌目次
特集 外来理学療法の再検討
essence of the issue フリーアクセス
ページ範囲：P.291 - P.291
外来リハビリテーションの現状と課題―入院至上主義からQOL向上に向けての外来リハビリテーション重視へ
著者： 大川弥生 , 上田敏
ページ範囲：P.292 - P.299
Ⅰ．初めに
外来リハビリテーション（以下，リハと略．）については，これまでは入院リハで改善した機能・能力を維持することを主目的とするものとして論じられることが多かった．しかしながら，リハ医学の目的が「ADL自立からQOL向上」1，2)へと進歩している中で，QOL向上という目標達成のためには外来リハが十分に機能することが不可欠3)であり，今後さらにQOL向上に向けた具体的なリハアプローチと技術とが進歩するほどその重要性は高まるものと考えられる．
このような外来リハについての意義付けの変遷は，実はリハプログラム全体の変遷と言える．外来リハは入院リハとともに一連のリハプログラムを形成しているのであり，外来リハを論じるには，リハ全体の流れの中における入院リハと外来リハのおのおのの位置付けおよびその相互の関連性とを明確にしなければ，本質的な問題点を見落としてしまう危険性がある．われわれも外来リハプログラムについての検討を深めるうちに，同時に入院リハプログラムについて反省すべき点に気付いてその改善を進めていき，後に述べるようにそれによつて初めて外来リハの効果をいっそう高めることができたという経験をもっている．そこで本稿ではまずわれわれの外来リハの効果を紹介し，その上で入院リハと外来リハとの関連性を整理することによって外来リハに関する現状と課題とを論じることとする．なお，障害や疾患によって外来リハの在り方には差があるが，根本的な点は共通していると言ってよい．
慢性期脳卒中患者の外来理学療法の再検討
著者： 三ツ木裕子 , 川島敏生 , 三ツ木豊 , 田村真佐美 , 野鳥長子 , 東裕一 , 鈴木真理子 , 栗山節郎
ページ範囲：P.300 - P.305
Ⅰ．初めに
脳卒中患者の外来リハビリテーションの役割・機能・目的についてはさまざまな報告1～4)があり，その内容や期間は受け入れ施設の規模や性質によっても大きく異なっている．
当院の外来部門でも希望があれば可能な限りは受け入れる体制をとつているため，長期的な関わりとなりやすい．また，脳卒中はその疾病の性質上，病態や回復段階が不明瞭なことから漫然とした訓練に陥る危険が大きい．
本稿ではこうした自戒の意味を含めて当科の現状を調査したので報告する．
一般病院におけるクリニック体制での外来理学療法の再検討
著者： 畠中泰司 , 龍口順子 , 萩原章由 , 松葉好子 , 野島由紀
ページ範囲：P.306 - P.311
Ⅰ．初めに
1968年の開設以来，当科は対象者や他診療科のニーズにより診療体制を種々工夫して入院および外来患者の診療を行なっている．その一つの対応として，専門外来としてのクリニック制による診療活動がある．このクリニック制による診療は同一疾患を集中的にみるために取られる方法であり，より内容のあるサービスを系統的かつ継続的に行ない臨床研究と専門家を養成することなどが目的である1)．
当科のクリニック制による診療は現附属浦舟病院にリハビリテーション科が開設されて以来，義肢クリニックや膝クリニック，発達クリニック，側彎クリニックなどが行なわれてきた．このようにクリニック制による診療を導入してきた経緯は，義肢・装具などの製作などは義肢・装具製作業者の来院日に合わせて集中的に行なうことにあつた．また特発性側彎症は若い女性が多い上，その評価や指導に脱衣が必要で特定の場所を設定しなければならないし，脳性麻痺を中心とした乳幼児の訓練には，清潔な環境が必要であるなどその特殊性を考慮してクリニック制を導入し，一般診療とは異なり特別な場を設け集中的に行なわれるようになつた2～4)．その後，発達クリニックは障害児の療育の場としての一翼を担うこととなつた6)．また一方ではこれらクリニック制による診療活動は，職員の卒後教育など教育・研究活動の役割をも担ってきた．
そこで今回は関連病院の状況を踏まえ，当科クリニック制による診療を紹介し，外来患者への対応などについてその現状および課題を検討する．
外来通院の物理療法の再検討
著者： 谷内幸喜 , 高木清志 , 村吉政輝 , 新膳由美子 , 河崎政治 , 井上理歩子
ページ範囲：P.312 - P.316
Ⅰ．初めに
当院は，リハビリテーション専門医2名を含み，整形外科と理学診療科とを併設していることもあり，疼痛・疾患の慢性化・不定愁訴症候群などを呈した外来通院患者が絶え間無い．また，このような患者に対する理学療法は，理学療法士の技術・知識だけでなく，心理面・精神面の対応もより必要であることは言うまでも無い．したがって，病院の経営理念とも相重なり，少ないマンパワーでの日々の訓練は，入院患者への対応が精一杯となり外来通院患者はどうしても物理療法に頼らざるをえないのが現状である．
そこで今回，外来通院患者の理学療法を見直す意味で，特に，物理療法施行患者を選出し，患者の疾患・処方目的・診療形態・通院実態を示し，理学療法士がどのように関わっているのかなどを分析し，外来物理療法患者の適切な実施システムを提示していきたい．
外来理学療法が長期化した患者の再検討
著者： 辻下守弘 , 鶴見隆正 , 川村博文
ページ範囲：P.317 - P.322
Ⅰ．初めに
我が国の年間外来患者数は，約63万人（1993年厚生省調査）であるとされ，入院患者数とともに年々増加する傾向にあり，国民医療費の高謄を助長する大きな要因となっている．また，一日の平均外来患者数は，人口10万人当たりの全国平均が約1700人（1992年厚生省調査）であるが，当院の所在地である高知県は約2700人と全国第一位であり，人口当たりの外来患者数が全国で最も多い県であると言える．
外来理学療法患者数の増加は，理学療法士にとって診療業務の負担が大きくなることを意味しており，患者への診療サービスの量と質の低下につながる重大な問題である．一条1)によると，このような外来患者の増加の原因は，新患患者の増加にあるのではなく，ほとんどの場合，既在外来患者の通院日数が長期化していることによると分析している．したがって，外来患者数の増加を抑えるためには，外来患者の長期化を防ぐことに重点を置くべきであることがわかる．
そこで，本稿では，外来理学療法が長期化した患者の経緯を医学的，心理学的，社会学的な側面から分析し，外来理学療法を長期化させる原因と今後の対応とについて検討した．
とびら
おもしろく学ぶ
著者： 関屋曻
ページ範囲：P.289 - P.289
20年以上も前のことになるが，理学療法を志す前に他の領域で学んでいたことがある．そのころには自分の学んでいることにさしたる興味も無く，むしろ無味乾燥な学問と感じていたことを思い出す．ややうんざりしていたから，テストをパスする程度の勉強の仕方で理解はそこそこ，定着の程度は低く，時間も過ぎてあまり記憶に残つていない．ところが，今ごろになってその当時やっていたことが少しづつおもしろくなってきている．ヒトの動作に関係したものを読むうちに，自然科学の知識無しには読み進めなくなってきたのがきっかけである．今では色の変わってしまっている数学や物理学のテキストを眺めながら，当時感じていた無味乾燥さとは違うおもしろさを感じている．初めは必要に迫られて，また，便利さに気付いて始めたのであったが，しだいに必要とは別に興味が拡がっていく．あらためて，その整然と整理された美しさのようなものを感じている．
入門講座 学術研究方法の手順・5
英文抄録作成
著者： アンドリュー
ページ範囲：P.323 - P.327
Ⅰ．初めに
邦文の研究論文には，必ず欧文の抄録が文末についている．研究を行なって原稿にまとめることになれば，欧米の科学者たちに認められるためにという目的であろう．昔，科学者は自分の分野に関しての研究論文をすべて読もうと思えば不可能ではなかった．その時代，英語，仏語，独語，伊語などを読める科学者が多く，科学的な好奇心があれば，幾つかの言語を学ぶことを苦にしないという姿勢があったようである．しかし一方，その時代には研究成果を，何らかの形で欧文で発表しないと，評価されないとみなされる傾向があったためでもあろう．
現在では，欧文よりも英文に限定されるという時代になった．一方，情報量が激増してきたため，科学者が自分の分野の最新の動向を知るために関連の研究論文を読み尽くすということが物理的に不可能になった．また，アジアで発行されている英文雑誌があるとのことで，母国語による研究論文への関心は皆無に近いと思える．日本人の科学者は，そこでもし邦文雑誌のみに投稿すれば，それを目にするのは日本人の読者だけに限定されることになる．たとえ英文抄録を添付することによって，その論文に関心を抱いた外国人が別刷りを入手したとしても，その研究内容が正確に伝わる確率は小さい．要するに，邦文の研究論文の文末に英文抄録を添付する目的は，日本人に対して学問的な印象を与えることにすぎない．
この悲観的な現実にもかかわらず，良い英文抄録を邦文の文末に加えることはそれなりの意義もあると思う．良い英文抄録は，今後探索されうる情報になる可能性があるからである．世界中の多量な情報が簡単に手に入るようになりつつあり，現在，国と国との間の距離が時間的にみて短くなってきている．しかも情報は単に文章によってのみではなく，画像や口頭，その他の手段が総合された形で伝達され内容豊かでかつ便利に使えるものになりつつある．英語はこのような疎通手段として通用することから，科学研究の新しい情報伝達のために良い英文抄録という「前菜」の果たす役割は将来ずっと大きくなると考えられる．例えば，良い英文抄録が国際ネットワークに入力されると，キーワードなどによって，関心のある人々が簡単にその内容を知ることができるので，その人々が論文の著者に電子郵便を送信し，対話による直接の情報交換が可能になるのである．
ただし，これは良い英文抄録を前提とする話である．
日本でなかなか良い英文抄録にめぐり遭えないことにまつわる一つの問題は，英文抄録の執筆者は国際ネットワークのような機関を意識していないことである．もっとも，邦文雑誌に邦文原稿を執筆するが，研究論文の投稿規定により仕方なくその雑誌のため英文抄録を書いているのが現状ではないだろうか．そのような意識で果たして良い英文抄録を期待することができるであろうか．
そしてもう一つの問題は，英語を上手に書くことのできる日本人が少ないことである．基本的には中学校からの英語教育改革が必要かもしれないが，ここではそのような繁雑な問題を論じる余裕は無い．しかしすでにお粗末な英語教育を受けてしまった大人でも，これから述べる幾つかの工夫で，充分に通じる英文抄録を仕上げることは可能なのである．
講座 理学療法教育論・5
学内実習の実際
著者： 渡辺進 , 国安勝司
ページ範囲：P.329 - P.333
Ⅰ．初めに
理学療法士は1966年に誕生した．以来，理学療法士に対する需要はますます増加し，その活躍の場はしだいに拡がってきた．例えば，内部障害，代謝障害，ICU，スポーツ外傷などである．一方，急速な人口の高齢化に伴い，1980年代後半より保健・福祉あるいは地域リハビリテーションの分野で理学療法士と作業療法士とが重要なマンパワーとして位置付けられ，社会の新たな期待が高まっている．
このような社会の要請の拡大と変化とを受けて，理学療法士教育も大きな変化の時代に入りつつある．第一に理学療法士学校・養成施設（以下，養成校と略．）数および定員数が増加した．第二には大学および大学院が設置され，高等教育が始まったことである．第三はカリキュラムの改正である．さらには，1994年度から(社)日本理学療法士協会による卒後の生涯学習システムも本格的に動き始めた．そこには過渡期ゆえの混乱や問題も多い．古米1)の言うように，理学療法そのものの定義もゆれている．過密なカリキュラムによるゆとりの不足，養成校の急増に伴う教員の不足，臨床実習施設の不足，臨床実習指導者の処遇や教育の問題，卒業時の到達目標の問題，卒前・卒後教育システムの一貫性の問題などが山積している．
今回の報告の目的は，そのような状況の中で臨床実習教育，特に学内あるいは附属（関連）施設での臨床実習に焦点を絞って調査を行ない，その意義と在るべき姿とを明らかにすることであった．対象は1994年度までに開校した64校で，郵送によるアンケート調査を実施し，回答を得た57校（89％）の現状と意見とを分析し，私たちの意見を述べた．
1ページ講座
リハビリテーション関連領域の重要略語集・5
著者： 大田喜久夫 , 大川弥生
ページ範囲：P.335 - P.336
F ①Fowler's position ブアウラ一位．②flow 流量．③fraction 分画．④frontal 前頭部の．⑤field of vision 視野．
FA fluorescent antibody 蛍光抗体．
プログレス
新しい人工骨頭・1
著者： 松末吉隆
ページ範囲：P.337 - P.337
人工骨頭置換術の歴史は古く，Mooreらによるバイタリウム（Co-Cr-Mo）製人工骨頭が1943年に報告され，現在までThompsonらの人工骨頭とともに最もよく用いられてきた．しかし，金属製人工骨頭に対する股臼側の骨，軟骨の変性・磨耗により，長期経過例において股臼側の軟骨の磨耗や骨頭の上方移動を高率に生じることが判明した．そこで，BatemanとGilibertyとによりバイポーラー人工骨頭が1974年に導入されて以来，大腿骨頸部骨折や大腿骨頭壊死症を適応として代わりに広く用いられるようになった．またバイポーラー人工骨頭は約10年余り前から変形性股関節症に対して臼蓋のリーミングを行なって，臼蓋側にソケットを用いる代わりに使用されてきた．
バイポーラー型人工骨頭は，二重式ベアリング骨頭を持っシステムで関節軟骨と適合する金属アウターヘッドの動きが，22mmステムヘッドと超高密度高分子ポリエチレン製ベアリングインサートとの間での動きに対して二次的に起こる．この結果，寛骨臼軟骨への剪断力を減弱し長期の使用を可能とする考えで開発された．
理学療法草創期の証言
先導的リハ医療の三つの流れ
著者： 和才嘉昭
ページ範囲：P.338 - P.338
1954年10月三療の免許で就職した，別府市鶴見が丘にある九州大学医学部附属別府温泉治療学研究所の理学療法室は，当時としてはドイツ製ツアンダーなる運動機器を備えた先進的を施設ではあったが，現在各地の病院や治療施設でみられる理学療法室のレベルからすればほど遠く，非常に貧弱なものとして記憶に残っている．当時は何れの治療施設でも三療免許所有者が理学療法室と呼ばれる部門に配属され，マッサージや物理療法業務を担当しその責務を果たしていた．少なくとも1965年理学療法士・作業療法士国家試験に基づく療法士が誕生するまでは主役であった．
日本でリハビリテーション医学が，声高く叫ばれるようになるまでにも，名称こそ異なるが国内で大きく東京大学の故高木憲次先生・故小池文英先生中心の東京方式，大阪大学の故水野祥太郎先生・田村春雄先生中心の大阪方式，九州大学の故内藤三郎先生・天児民和先生中心の九州方式なる三つの更生医療の流れがあった．それらの特徴として東京方式では肢体不自由児施設で，大阪方式では身体障害者更生施設で，そして九州方式では労働災害者の労災病院で，それぞれ地道ではあったが日本のリハビリテーション医療が先導されていた．
障害者の一般就労への道の険しさ
著者： 長能常利
ページ範囲：P.339 - P.339
『理学療法ジャーナル』編集室より「理学療法草創期の証言」を書いてほしいとの依頼があった．当時の理学療法をめぐる大きな動きは，これまでにすでにふれられているので，私の「理学療法草創期の証言」としては，一人の障害者の社会復帰するまでを通じてその当時の状況を理解していただこうと思う．
1970年に私が理学療法士として神奈川県立身体障害者更生指導所に勤務した当時は，リハビリテーションという言葉すら，知っている人も少なかった．まして，障害者の一般就労への可能性は最近とは比較にならないほど低い状況の下で，理学療法士として私が担当し，一般就労することができるまでになった両側大腿切断のS氏が，今回の一方の主人公である．S氏退所に至るまでに一人の理学療法士として私が，どのように関わったのかについて述べる．
あんてな
理学療法教育設備機械器具の改正と教育展望
著者： 黒川幸雄
ページ範囲：P.340 - P.340
1．初めに
理学療法作業療法士養成施設指導要領の一部改正についての厚生省健康政策局医事課長通知が，1993年4月28日（医事第39号）付けで全国の理学療法士養成施設長宛に送付された．この改正は，1993年4月7日の医療関係者審議会理学療法士・信業療法士部会の審議を経て決定された．この指導要領についての一部改正の根拠となる法的部分は，指定規則においては第二条九項，第四条十項，および第五条などである．
理学療法・作業療法教育が我が国で発足してから，四半世紀が過ぎようとしているが，この間の科学技術の進歩や医学・医療の進歩は目覚ましいものがあるにもかかわらず，また一方でその一翼を担うべく生まれた医療関連職であるにもかかわらず，教育における施設設備機械器具の更新は決して円滑に行なわれてきたとは言い難い状況があった．今回の改正の背景には，この遅れの深刻さを指摘する声があったと認識している．本稿においては，以下で理学療法部分の改正の内容とそれと関連する事項と課題とを示し，今後に期した．
印象に残った症例
高位頸髄損傷患者の人工呼吸器からのWeaning経験
著者： 丹羽義明
ページ範囲：P.341 - P.344
Ⅰ．初めに
高位頸髄損傷患者の呼吸管理は急性期，慢性期を通じて容易ではない．特に急性期においては重篤な換気障害が生じ人工呼吸器による呼吸管理が必要となってくる．しかしながら，人工呼吸器管理が長期になればなるほどICU症候群とも言われる心理的問題も重なり人工呼吸器からのWeaningがより困難となるため，人工呼吸器管理の当初よりWeaningを意識した治療を行ない，いたずらに人工呼吸器管理を長期化させるべきでないと言われている．
10年前，人工呼吸器管理下に置かれた高位頸髄損傷患者のWeaningを初めて経験し，治療チームスタッフで協力しながら，Weaning過程に生じた諸問題に対して模索を繰り返しながら対処していき，完全離脱に成功した．今回，この症例を印象に残った症例として報告する．
報告
関節固定が筋肉コラーゲンに及ぼす影響―ラットのヒラメ筋におけるコラーゲンの生化学的分析
著者： 須釜聡 , 立野勝彦 , 灰田信英
ページ範囲：P.345 - P.348
Ⅰ．初めに
長期間の不動や外傷などにより関節拘縮を生じ，関節可動域に制限を呈した患者の理学療法を経験することはきわめて多い．また，関節拘縮に対する理学療法としては，物理療法などを併用した関節可動域訓練や持続的伸張手技などが一般的に行なわれており，その効果についての報告も多々あるが，軟部組織の分子レベルにまで及んだものはほとんど見当たらない．
一方，関節拘縮の発生機序やその主な原因と考えられる関節周囲の軟部組織の変化については，組織学的および生化学的に考察されており1-5)，特に，生化学的考察としては関節周囲の軟部組織を構成しているコラーゲンが，その組織の弾性に大きく関係していると言われており3，5)，コラーゲン分子に形成される架橋結合が影響しているのではないかと考えられている3-5)．
これらのことから，軟部組織のコラーゲンを分析することは，理学療法にとって関節拘縮の評価や関節拘縮に対する理学療法手技の効果判定などの一助になるのではないかと考えられる．
そこでわれわれは，まず基礎的実験として，関節固定が関係する筋肉のコラーゲン線維にどのような影響を及ぼすのか生化学的分析を用い検討することを目的として実験を行なった．その結果若干の知見を得たので報告する．
プラクティカル・メモ
折り畳み式ポータブルトイレ
著者： 鈴木雅士
ページ範囲：P.349 - P.350
1．初めに
在宅障害者の中には，寝室で排泄行為を行なうことへの嫌悪感，来客時にきまりが悪い，悪臭が出るなどの理由で昼間は通常のトイレを使用し，ポータブルトイレは夜間のみ使用するという方もいる．このようなポータブルトイレに対するニーズに対応するには，ベッドに固定されたものではなく，取り外しが簡単で，しかも目に付かない場所へ収納できるものが望ましいと思われた．そこで私たちは，そういった現状に対応するため，折り畳み式の枠付きポータブルトイレを開発したので，その概略を紹介する．
学会地紹介
お江戸虎の門 フリーアクセス
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.351 - P.355
聞くところによると何だい，来月の8～10日にゃあ第30回記念の日本理学療法士学会とやらが，お江戸は日本橋じゃあなかった，将軍様お膝下もお膝下，虎の御門の傍らで開かれるってェこった．何とか何とか士ってんだからお侍かも知れねえが，なあにこちとらァ元気な町民のいっぺェいる，町民でもってる御城下でェ，見るもの聞くもの，それから食いもんだっていいもンが何だってあらァな．
おいらはこれから来なさる皆さんにちょいと御案内をと思ってよウ，お城のすぐ下まで行ってみてきたってェ訳よ．すぐ側の施療所の虎の門病院てェとこに何とか何とか士って方の仲間がおいでだからお力を貸してもらったんだけどよゥ，そのお仲間は井上隆三氏と「おーてぃー」とやらの前田佳子氏，それと「摩擦じゃー師」とかいう大石一三氏のお三方でい．
案内絵図が国中で手に入るご時世だ．便利になったじゃあねぇか．絵図でわかるところは，そいつを見てくんなぃ．ろーかるってのが却って大事かもってことで案内させていただきやしょう．
（本誌編集室）
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.356 - P.357
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.360 - P.360
阪神大震災で被災された方々が復興に向けて懸命に立ち向かっている最中に，通勤ラッシュの地下鉄車内で猛毒サリンを撒くといった無差別大量殺傷事件が起こり，何の罪も無い人が突然，犠牲となった不幸は痛ましい．実に不気味であり，心底から怒りを覚えます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
