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本号は，「骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法」と題して，バイオメカニクス領域に造詣の深いお2人の先生と，理学療法に具体的な応用をされている3人の先生方にご執筆頂きました．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル29巻8号
1995年08月発行
雑誌目次
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
骨・関節のバイオメカニクス
著者： 永田晟
ページ範囲：P.514 - P.518
I．関節の動きと骨の形状
動きを決定するのは骨・筋・靱帯であって，動きの可動域は生来的に固定されている．柔らかさや可動域の範囲を決めるのは，骨の動き，筋の収縮力，靱帯の固定性（スティッフネス）と考えられる．以下に各関節ごとの動きについて，バイオメカニカルな要点のみを羅列する．すべての動きを説明したものではなく，バイオメカニクスのなかのキネティクス（運動力学）な面のみの特徴を示して運動療法上の参考とする．
関節におけるバイオトライボロジー
著者： 笹田直
ページ範囲：P.519 - P.524
I．はじめに一関節の構造概略
われわれは関節を非常に軽く動かすことのできることを知っている．関節（正確には可動関節articular joints）とは，ヒトの体躯を象（かたど）る大小約200の骨の骨端部同士を互いに，その相対角度が変えられるよう可動的に連結する器官であって，この可動性のゆえにヒトは姿勢を変えることができるのである．
ヒトの関節の数は多く，その大きさや形状は部位によってまちまちであるが，関節の摩擦という観点で股関節を模式化して画くと図1のようになる．すなわち，骨端部は関節軟骨（articular cartilage）で覆われ，骨の相対運動に際して，この関節軟骨同士が摩擦する．関節軟骨は骨とまったく異なる組織から成り，ごく大雑把にいえば，コラーゲンネットワークにプロテオグリカン凝集体（後述）が絡み合い，しかも全重量の70％は遊離水である（図2）1)．関節軟骨は軟骨細胞を含むが，その密度は疎で，関節軟骨の再生機能は高くない．このゆえに，関節疾患に対する内科的療法には限界があり，人工関節に頼らざるを得ない必然性があるのである．若成人の膝，股関節など大関節の関節軟骨の厚さは3～4mm，非常に変形しやすく，物理的に表現すると弾性係数が低く，弾性範囲が広い．局所的に圧迫すると内部から水が滲出し，圧迫を除くと回復する．表面粗さは数μm程度の滑らかさで，一見なまのイカに似ている．
摩擦面を構成するものが関節軟骨なら，潤滑剤に相当するものは関節液（synovial fluid）である．その量は極めて少なく，股関節で約1cc，膝でも1～2ccにすぎない．その組成は血漿にヒアルロン酸が0.25～0.5g/dl加わったものに近いが，含有蛋白質には血漿との相違がある．すなわち，蛋白質濃度は血漿では6～8g/dlであるのに対し，関節液では1～3g/dlと低い．また関節液では，血漿に比ベて分子量の小なるアルブミンが多く，グロブリンが少ない．
関節液が血漿と異なる特徴の1つは，その粘度が高いことである．図3はわれわれのグループによる測定結果であるが3)，剪断速度の小なる場合は関節液粘度は高く，剪断速度が大だと粘度は低い．この非ニュートン性は関節摩擦を流体潤滑と考えた場合，はなはだ合目的的である．というのは，ゆっくりした四肢運動に対しては高粘度を示すがゆえに関節は軸受として負荷能力が高く，一方，敏速な体の動きにおいては低粘度のためエネルギー消費すなわち発熱が低いからである．この非ニュートン粘性はヒアルロン酸という大きな長い分子（分子量約100万）のコロイドとしての分散によるものらしい．なぜならば，関節液の粘度は図3のように健康体，病変体で異なり，また年齢差もあるが，それらをすべて含めて，それに含まれるヒアルロン酸の濃度によって決まるからである5)．
関節液に含まれる蛋白質はヒアルロン酸と結合してヒアルロン酸蛋白となり，関節液に粘弾性を与える．その潤滑に対する影響については最近研究の緒についたばかりであり，まだ良く判っていない4，5)．
関節は関節包（joint capsule）と呼ばれる軟組織の袋にすっぽり包まれており，関節液はそこから外部に出ることはない．人工関節に全置換する場合，この関節包は全部切除するのであるが，術後数週にして再び類似の組織（二次関節包）が生じ，人工関節全体を包む．また，関節液（二次関節液）もその中に分泌され，人工関節はそれによって潤滑されることになる．
先に述べたように，ヒトの関節の大きさ，形状は部位により種々あるが，ここに述べた骨・関節軟骨・関節液・関節包の相対位置関係は同じとみてよい．有蛋白質には血漿との相違がある．すなわち，蛋白質濃度は血漿では6～8g/dlであるのに対し，関節液では1～3g/dlと低い．また関節液では，血漿に比べて分子量の小なるアルブミンが多く，グロブリンが少ない2)．
関節置換術後の理学療法―モーメント，関節角加速度の分析から
著者： 畠中泰彦
ページ範囲：P.525 - P.529
I．はじめに
変形性膝関節症（osteoarthritis，以下OA）は関節軟骨の変性を主体とする退行性病変である．X線所見上StageⅣ以上の進行例が人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty，以下TKA）の適応となるが，術後の理学療法を実施する上で歩行能力の改善は重要な課題の1つである．本稿では，TKA後の理学療法と歩行能力の変化について着目すべきパラメーターの経時的変化を例示し解説する．
膝伸展不全と理学療法―筋放電特性の分析から
著者： 峰久京子 , 松永義博 , 木村啓介 , 高井一志 , 金山浩基
ページ範囲：P.530 - P.535
Ⅰ．はじめに
整形外科疾患の理学療法を行っていて現れる下肢の機能障害に膝伸展不全がある．この膝伸展不全には，原因の明らかなものと，原因が不明な，いわゆる“extension lag（伸展の遅れ）”と表現されるものがある．膝の伸展不全があれば全屈曲位歩行となり，歩容が悪いほか疲労しやすく，ジャンプや階段昇降が困難となり，膝関節の不安定性による活動性の低下をきたすことになる．したがって，そのような症例に有用な下肢機能を獲得させるためには，理学療法の質が問われることになる．Extension lagに対する報告は散見されるが､その定義，病態，原因について系統立って述べられている文献は皆無に等しい．ここでは原因不明のextension lagについて，自験例をもとに，その原因について文献的考察を加え，より良い理学療法のあり方について考察する．
脊柱のバイオメカニクス―椎間板のバイオメカニクスの観点から
著者： 荒木秀明 , 山崎肇 , 石田寿雄 , 太田麗花 , 徳永孝喜 , 鬼丸雅人 , 山崎生久男 , 小野信英 , 山村恵 , 安斎千裕
ページ範囲：P.536 - P.542
I．はじめに
社会の高齢化と相まって，腰痛を訴えて整形外科を受診する患者は多い．しかし，腰痛の治療は難しく，完全なものはない．数多くの治療方法のなかからいくつかを選択して，腰痛を管理することも容易ではない．疫学的にみると，腰痛患者の頻度は加齢とともに増加していくことから，椎間板，椎体，それを取り囲む脊柱構成体の生理学的老化とともに発現してくるものであろう．しかし，老化による脊椎の脆弱化・変形以外にも，腰痛の「姿勢性因子」の基礎となる，わずかな静的かつ動的負荷であっても，それが長期にわたり慢性に持続することにより脊柱構成体に変形や偏位を生じ，腰痛を呈するという，メカニカルストレスが腰痛の発現に大きく関わっていることが明らかにされてきている．
われわれは，このメカニカルストレスに大きく関与する椎間板の生体力学的観点から腰痛の病態を機能分類し，分類に応じた運動療法の見直しを試みて良好な結果を得ているので報告する．
とびら
重症心身障害児施設の現状を憂える
著者： 安藤了
ページ範囲：P.511 - P.511
私が理学療法士となって，早いもので22年となる．むろん，私より経験豊富な先生は大勢おられるが，この機会に私の22年間を振り返ってみたい．
最初は総合病院に入り，約4年間をそこで過ごした．整形外科を中心とした仕事であったが，整形外科部長が素晴らしい先生で，沢山の資料を貸していただいたり，様々な手術を見せていただいた．見学しにくい手術は手を止めて私を傍に呼び寄せ，細かく説明してくださった．このことが，その後の訓練に非常に役立ったことを覚えている．私の希望を入れて整形外科以外の関わりも手配してくださり，ICUなどを含めて，多くのことを学ばせていただいた．
学会印象記
第30回日本理学療法士学会
著者： 鈴木重行
ページ範囲：P.535 - P.535
「地下鉄サリン事件」という前代末聞の凶悪事件が起きた，あの東京霞が関で学会が行われるとのことでいささかの不安もあったが，いったん会場に足を踏み入れると，そこは活気に満ちた空間となり，そのままとけ込んでいった．
第30回日本理学療法士学会は「21世紀への理学療法プランニング」をテーマに掲げ，国立教育会館，日本消防会館，新霞が関ビルの3会場を使用し，大変盛大なものであった．本学会は30周年という節目でもあり，526題もの一般演題に加え，特別企画が充実していた．
第30回日本理学療法士学会―理学療法士としての基盤を築いた記念学会
著者： 恩幣伸子
ページ範囲：P.572 - P.573
記念すべき第30回日本理学療法士学会が，東京霞が関の国立教育会館を第一会場にして開催された．
日本の首都東京に，全国から2,500名あまりの理学療法士が集い，私も参加の機会を得た．
入門講座 在宅障害者を支援する社会資源の活用・2
日常生活用具の貸与および給付制度の活用
著者： 田村茂
ページ範囲：P.543 - P.551
I．はじめに
医療の世界に大多数が身をおく私たち理学療法士（以下PT），作業療法士（以下OT）は福祉・保健領域と非常に密接な関係にあり，それらの情報が必要であるといわれているものの，患者の退院に際して福祉用具を紹介する場合，適応となる用具の種目・名称・機種，その申請方法，料金の支払い方法などについて，細部にわたって適切に指導できるだろうか．現実には，病院に出入りしている業者に「何々が欲しいのでよろしく」といって，細かい福祉の手続きについても業者まかせにしていることが多い．それゆえに，福祉の概要についても知らないことが多いし，また知ろうともしないのではないだろうか．
医師の処方を必要とする補装具の場合は，直接の処方権の範囲外であるからまだ良いものの，在宅患者の自立を援助し，介護者の介護負担を軽減するための日常生活用具については医師の処方を必要としないので，PT，OTの責任はおのずと大きい．このことは，PT，OTが福祉領域，保健領域で活躍するようになった現在，なおのこと重要性を増しているといえる．
講座 車いす・義肢・装具の臨床知識・2
プラスティック下肢装具
著者： 長沖英行 , 阿部薫 , 石神重信
ページ範囲：P.552 - P.558
Ⅰ．はじめに
プラスティック下肢装具は，麻痺性疾患，神経筋疾患，骨関節疾患，小児疾患などの幅広い疾患に処方される装具である．今回，リハビリテーション治療のなかで最も使用頻度が高く，種類も多い脳卒中片麻痺患者の短下肢装具を取り上げ，その種類・適応・採型・評価について述べ，最近の新しい装具についても触れてみたい．
プログレス
脳ドックの現状
著者： 小林祥泰
ページ範囲：P.559 - P.559
MRIの出現により，無症候性脳血管障害の発見率が向上し注目されている．特にわが国は世界一のMRI保有国で，脳ドックの施設数も150以上と，もちろん世界一である．4年前に日本脳ドック研究会も設立され，無症候性脳血管障害の頻度，長期予後に関する多施設共同研究も昨年から開始された．
わが国で最初の脳ドックは，新札幌脳外科病院に1988年3月に開設された脳動脈瘤検診を中心とした脳外科的ドックである．筆者らは1988年8月に島根難病研究所において，わが国初の内科的脳ドックを開設し，現在までに1,200名以上の検診を行ってきた．
理学療法草創期の証言
特例組もがんばりました
著者： 西本東彦
ページ範囲：P.560 - P.560
1960年4月，私は希望に胸をふくらませ大阪市立大学医学部附属病院の前に立っていました．22歳の右も左も分からない若者でした．
「われわれの行う理学療法の目的とするのは，麻痺の治療（筋再教育），拘縮の予防と治療の2つにまとめられると思うのですが……」
北海道の理学療法草創期
著者： 金子實
ページ範囲：P.561 - P.561
私が美唄労災病院に勤務したのは，1958年4月である．この時期は，わが国におけるリハビリテーションが創設期に入ったところで，欧米諸国のリハビリテーションの現状を視察された方々が日本のリハビリテーションの立ち後れを指摘し，厚生省に早急に対策を講じるよう強く訴えていた．
その頃の障害者の現状をみると，ポリオの流行，産業の発展に伴う労災事故の多発，特に炭坑事故における脊髄損傷や切断など，また，小児の先天性疾患として股関節脱臼，斜頸，内反足，脳性小児麻痺などにより重度な障害者が増加していた．世論はこれらの障害者に対する福祉政策の充実を強く要望する声を高めており，これに伴い，厚生省も本格的なリハビリテーションの推進策の必要性に迫られていた．一方，病院や施設においてもリハビリテーションに対する関心が高まりつつあり，整肢療護園，厚生年金病院，労災病院などがリハビリテーション施設の充実に力を入れていた．しかし，専門医や専門技術者の不足，経済的裏づけなどが，リハビリテーションを推進する上で大きな課題となっていた．
あんてな
新ゴールドプラン・3
著者： 山本和儀
ページ範囲：P.562 - P.562
6．理学療法士にとっての新ゴールドプランとは
1989年のゴールドプランを見直した新ゴールドプランではマンパワーが他の保健福祉サービスと同様に数量で示されたことに大きな意義がある．
①地域保健福祉サービスを提供するためのマンパワーの数量的目安がつくこと，②そのことにより需給計画が立てやすくなったこと，③必要職種が広く国民に周知され，マンパワーの雇用などの確保策が立てやすくなったこと，などである．
雑誌レビュー
“Physical Therapy”1994年版まとめ
著者： 武政誠一 , 嶋田智明 , 日高正巳 , 池田耕二
ページ範囲：P.563 - P.566
はじめに
“Physical Therapy”はアメリカ理学療法士協会（APTA）の機関誌であり，1994年で第74巻となる．第74巻の構成は学会特別号1冊を含め全13冊であり，表に示す92編の論文が掲載されている．また，1号には前年からの継続特集である「骨格筋Part2」の3編の論文（表中のSpecial Series）と，5号の“Physical Disability”をテーマに15編の論文（表中のSpecial Issue）からなる特集が組まれている．
本稿では研究報告（Reseach Report）を中心に，運動療法，物理療法，運動学，検査・測定，義肢・装具，教育・管理・調査に分類し，各分野で主だった文献をいくつか紹介するが，誌面の都合上詳細な内容を掲載することはできないので，興味のある文献に関しては原著を購読されたい．
なお本文中（ ）内の数字は，太字数字論文の掲載号数，細字数字ページ数を示す．
報告
段差昇降機構付き電動車椅子の試作と段差昇降試験の結果
著者： 吉村茂和 , 林泰文 , 芝崎和男 , 宮崎貴郎 , 近野一浩 , 山本摂 , 田口孝之
ページ範囲：P.567 - P.570
Ⅰ．はじめに
四肢麻痺，進行性麻痺などに罹患している障害者は，電動車椅子を屋内・屋外移動用に利用している．しかし，屋外移動に電動車椅子を利用している障害者から，車道と歩道間にある100～200mmの段差を乗り越えることができないため，行動範囲に制約を受けているという声も聞かれる．
JIS規格による電動車椅子の段差乗り越え高さは，25mmである1)．一般的に利用されている電動車椅子（スズキモータチェア，MC13S）で実際に段差昇降可能な高さを計測した．その結果，段差に衝突するような前進走行で，50～60mm程度の段差であれば乗り越え可能であった．しかし，電動車椅子を使用して屋外を移動する際，60mm以上の段差はあらゆる所に存在し，電動車椅子利用者の走行や行動範囲に支障をきたしている2，3)．
また今後，高齢・核家族社会の進展に伴う介助する側の質的変化の問題として，屋外移動で標準型車椅子を押す介助者が，高齢かつ病弱な者も多くなると予想される．そのような高齢病弱な介助者の体力では，段差が昇れないなどの標準型車椅子の操作に難渋することが考えられる．このことからも，病弱高齢な介助者が屋外移動に使用する介助用の標準型車椅子を電動車椅子に変更する際に，段差機構付きにすることの有用性が認められる4)．
以上のことから著者らは，電動車椅子利用者の行動範囲の拡大と介助者の質的変化に対応することを目的に，車道と歩道間に存在する200mm程度の段差昇降ができるように，多くの障害者に使用されている電動車椅子に段差昇降機構を取り付けた段差昇降機構付き電動車椅子を試作した．試作機の段差昇降機構の検討と段差昇降試験を行ったので報告する．
ただし，本電動車椅子は，段差昇降機構付きとして，ある程度の成果を得たが，いまだ開発途中である．
クリニカル・ヒント
子どもと上手につきあうには
著者： 澤村泰弘
ページ範囲：P.571 - P.571
小児の施設にセラピストとして就職し，10年余りが経ちました．その間，治療体系についての成書はたくさん見られるようになり，知識面からのアプローチはたいへんに恵まれる時代となりました．しかし現実には，こどものセラピーはなかなか思うとおりにならず，悩みながら臨床に携わっているセラピストの方も多いことと思います．私の場合も振り返ってみますと，両親や子どもたち，そしてセラピーの基本から，多くのことを実際に経験したり，学んだりして，そのことが日々のアプローチをやりやすくしてきました．そこで反省を含めながら，子どもと上手につきあうにはどうすれば良いか考えてみたいと思います．ここでは，子どもと言ってもあまりに広範となりますので，外来の乳幼児期の子どもを対象にして話を進めます．
1ページ講座
リハビリテーション関連領域の重要略語集・8
著者： 太田喜久夫 , 大川弥生
ページ範囲：P.574 - P.575
MH malignant hyperthermia 悪性高熱症．
MI ①maturation index 成熟度指数．②metabolic index 代謝率，代謝指数．③mitral insufficiency 僧帽弁閉鎖不全〔症〕．④myocardial infarction 心筋梗塞．⑤menopausal index 更年期指数．
資料
第30回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1995年3月7日実施） 模範解答と解説・Ⅱ―理学療法（2）
ページ範囲：P.577 - P.581
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.582 - P.583
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.586 - P.586
ワシントンD．C．で開催された世界理学療法連盟・学会も終了し，次回1999年には，いよいよわが国がその舞台になります．国際学会への出席は，多くの研究成果が得られるだけでなく，理学療法の枠組みや自身の足下を見直すよい機会ともなるように思います．
本号の特集は，元来「整形外科」として組まれていたものを，障害学とその方略を中心に据えて「骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法」とした経緯があります．そのため，バイオメカニクスが限定された範囲で扱われている点をご容赦願います．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
