雑誌目次

　1．はじめに

　理学療法士が法制下に誕生して30年が経過した．1966年第1回国家試験合格者183名から本年3月に実施された第31回までの合格者累計は17,495名と当初予想もしない数となっている．5,000名を超えるまでに20年かかり，その後17,500名に達するまで10年，その年の合格者が1,000名を超し始めたのが平成元年の第25回からで，本年の合格者数は1,688名である．

　この急速な有資格者増の背景にはリハビリテーション医療の発展，高齢社会の急速な伸展に伴う国の施策，あるいは，医療・保健・福祉にわたる社会的ニーズの高まりが養成校の急増につながってきたものと考える．同時に数の増加と並行あるいは連動して，理学療法技術の発展，業務の拡大，職能団体である日本理学療法士協会の活動の活発化および活動内容の変化，学会・研修会の充実と学術集団としての位置づけ，学問体系確立への4年制大学，大学院教育の開始を始めとする教育・研究体制の充実，世界理学療法連盟学会やアジア理学療法連盟学会等への貢献や研究発表，理事の派遣，インドネシアCBRへの援助派遣など，近年，日本の理学療法（士）は国際的な広がりをも見せてきている．わずか30年の短い間にこのような発展ができたのは，理学療法士自身の努力もさることながら，リハビリテーション専門職種として位置づけた国の英断，そのことを推進された先人方，ご指導いただいた方々ならびに学術活動や業務推進を支援いただいた周辺の方々の賜物と考えている．

　それらの中でも学術雑誌の存在は欠かせない事項であり，特に法制化間もない時期には雑誌，図書が数少なく情報量が極端に不足していたことが記憶に新しい．本誌は1967年1月20日に創刊されたが，第1巻1号のとびらには最も相応しい砂原茂一先生の「新しい理学療法士と作業療法士の世界」，創刊を祝すと題して小池文英先生の「待望久しき」，若松栄一先生の「最良の拠点として」他の方々の専門職への期待が寄せられている．特集は上田敏先生を中心とした「脳卒中のリハビリテーション」であり，新しく出発船出する理学療法士には福音書となったことであろう．その意味で本誌と日本の理学療法（士）は30年間共に歩んできたともいえる．これを機に30年の理学療法の変遷と数年後にひかえた21世紀への展望を述べたい．

　1．はじめに

　わが国で理学療法士養成のための教育が開始されすでに30余年の歳月が流れた．この間，教育カリキュラムは複数回にわたって改正され，さらに近年度中にも大綱化を前提とした大幅な改正が予定されている．この大綱化とは，設置基準に各養成施設の創意・工夫を生かし，個別化，高等化，活性化を図ることを目的にしたものであり，看護の分野ではすでに大綱化され（平成8年8月26日通知），平成9年4月より新カリキュラムが実施される予定である．このような環境の中にあって，理学療法士養成のための教育は今後どのような方向に進もうとしているのか，また進むべきかについて展望してみたい．

　教育制度全般あるいは教育の現状など基本的部分については，日本理学療法士協会より出版されている理学療法白書1995年度版を参考にしていただくことにして，ここでは省略させていただく．

　理学療法教育の大きな流れの変化は1963年に各種学校として始まったものが，専修学校制度（1976年）による専門学校，さらに文部省による短期大学（1979年），そして1992年には4年制の学部教育が開始されるという制度的変革にあった．一瞥すると比較的短期間に教育制度が大きく進歩したようにみえるが，現実的には医療の高度化と人口の高齢化など社会情勢の変化による理学療法に対するニーズの高まりといった現実的側面に追い立てられて変わらざるをえなかったといったほうが正確であろう．特に高齢者保健福祉推進計画（新ゴールドプラン）や地方自治体における機能訓練事業の推進などによって理学療法士の需要数が具体化されるなどのこともあって，理学療法士の量的不足が指摘され，養成校がこれでもかこれでもかといった具合に新設されていった．

　養成校の新設に当たっては教官を確保しなければならないが，大学，短期大学，理学療法士養成施設のそれぞれの設置基準（表1）にあるように教官の資格その他が厳密に規定され，これまでの専門学校や短期大学では十分にその供給ができない．したがって4年制の学部教育さらには大学院課程での教育をやろうというのが現実であろう．もちろん，教育や研究レベルの充実などといった純粋な取り組みや努力によって得られた成果の部分について否定するわけではないが，本稿では現実的な問題を解決するためにとられる教育の内容や制度の変更では決して理学療法の本質的な教育の向上につながらない，何を基本に据えて教育しなければならないかといった点から問題提起をし，今後の教育について検討したい．

　1．はじめに

　わが国は21世紀前半に本格的少子・高齢社会を迎えることになる．その時代の社会経済状況の安定をはかりつつ，いかに1人ひとりの国民の老後の生活の安定と健康および障害を有していても安心して暮らせる生活を構築できるかどうかが，国民の大きな期待と関心である．そして行政の大きな課題でもある．しかし今日の状況は，着実に進展している社会経済状況の変化に対して明確かつ適切な解答を提示し，国民に支持の得られるまでに成熟していないというのが率直な印象である．

　平成7年からはじまった新介護システムの構築の一環としての介護保険制度に関する検討は，平成8年4月の老人保健福祉審議会における最終報告によって一段落したかに見えたが，舞台が政治の場におよび振り出しに戻った印象すらする．国の総医療費高騰の抑制施策が，国家財政の破綻の前提という命題に沿った戦略課題が，介護保険制度の早急な創設であった．しかし，舞台が問題の多い小選挙区制による総選挙とも重なってくると，秋の臨時国会に向け様々な利害が混入して，国民の切実な期待と関心は影が薄れてくる．嘆かわしいがそれが現状でもある．市町村の意向が十分反映されないで突き進んできたツケがここにきて一気に吹き出てきたわけである．今後の状況の推移で都道府県の役割，国の責任がどのように明確化された法案となるかが重要である．市町村が，財政・運営面で責任をもって実施できる体制づくりが鍵である．　老人保健福祉審議会最終報告における問題点を整理し，21世紀の保健医療福祉の課題に的確に応える内容の法案を準備してゆくことが，今日的緊急課題である．しかし森を見ずに，1本1本の木しか見ていないような拙速な論議は避けるべきで，政争の具と化さないよう国民の注視が必要である．

　理学療法士は，国民の期待する21世紀の日本社会構築にどのように応えようとしているのか．この質問に対しての応答は，保健医療福祉など関連分野の社会的統済的ニーズに対して量的質的視点に立って検討されることが望ましい．

　量的側面の課題としては，①国民的需要がどの位あるのか（潜在的需要，あるいは主観的需要と仮称する），②社会的経済的需要がどの位あるのか（顕在的需要，あるいは客観的需要と仮称する；具体的に求人となって社会に顕在化する），③①と②の格差，格差の是正に何が必要か，何ができるか，④潜在的需要に対応した供給量（潜在的供給，あるいは主観的供給と仮称する；潜在的理学療法士養成数と同義），⑤顕在的需要に対応した供給量（顕在的供給，あるいは客観的供給と仮称する；顕在的あるいは客観的理学療法士養成数と同義），⑥④と⑤との格差がどの程度あるのか，その格差是正の手段は何か，⑦保健・医療・福祉そして教育・行政などの分野別の需要と供給との調和と発展，⑧経済性と効果，などが挙げられる．

　質的側面の課題としては，①基礎教育課程が社会的ニーズに対応しているか，②良き臨床家（医療のみでなく保健福祉，教育，行政等の実践者）を育成しているか，③専門職構築に必要な基礎学問の充実と研究の拡充に努力しているか，④説明と同意，モラルの向上に努めているか，⑤利用者の生活理解者として対象者の社会経済状況の問題発掘・解決，利用者としての能力の育成向上，などの視点を柱として考えてみることができる．

　本年8月20日に行われた厚生省医療関係者審議会理学療法士作業療法士協会部会の審議でも次の点が要検討課題となった．

　1）今後の需給計画の見直し

　2）カリキュラムの見直し

　3）指定規則の見直し

　これらの1）～3）について新しい社会経済状況を考慮にいれ，21世紀に対応してゆける量的質的内容を準備を進めることが肝要である．

　文部省の医学教育の動向については，「21世紀の命と健康を守る医療人の育成を目指して」（21世紀医学・医療懇談会第1次報告）が今後の医療人育成の方向を探る上で参考になる．ここで議論となっている幾つかの点は，①医療人育成を見直す背景（社会，医学・医療，そして教育の視点），②21世紀における医療人育成の考え方（医療人としての多様な資質や地球人的活動），③21世紀における医療人育成の姿（新しい学校制度の構築，患者に学ぶ実習の充実，そして地域の中で育つ医療人）などである．

　理学療法士の需給や職域の現状と今後の展望について検討するには，不明な点も多く大変難しいが，岐路に立つ理学療法士の道の展望を示せるよう努めてみる．

　1．はじめに

　日頃の臨床や教育を通して多くの理学療法士が様々な研究に取り組み，これらの知見を日本理学療法士学会や，あるいは関連する学会等で発表していることは既に珍しいことではない．さらに発表の場も国内に留まらず諸外国にまで及んでおり，その発展性がますます期待されるところである^1，2)．第18回，19回の日本理学療法士学会（1983，1984年）が理学療法の科学としての「理学療法学の確立」をテーマに開催されたことは記憶に久しい．

　従来の理学療法技術理論の多くが経験によって培われたものであり，これらの理論をより科学的な基盤に根拠をおいた理学療法技術として展開させていく必要性を模索したものとして注目される．経験や実践などに裏づけされたものから脱皮し，より科学的な検証への道を辿ろうとするものであり，これを契機として理学療法研究が今まで以上に科学性を伴わなければならないことを再認識させる1つのターニングポイントとなったことは否めない^3-7)．その後10余年の歳月が過ぎ，果たして学問としての理学療法学が確立されたといえるであろうか．

　基礎，臨床，教育などあらゆる理学療法領域で理学療法技術を科学的に検証する1手段として理学療法研究が存在することに異論はない．われわれ理学療法士が行う研究の主な目的は，臨床から得られた知見を科学的に裏づけるため研究を通して理学療法に関する知識や技術の向上を目指すことにある⁸⁾．したがって，専門職としての理学療法技術に科学性を与えることが重要となってくる．日本理学療法士協会も，生涯学習を通して，より専門的な技術と知識を得るため理学療法専門領域研究会をつくり，より高度の専門家集団としての理学療法士の育成に努めようとしている⁹⁾．

　このような背景の下に，21世紀に向け理学療法研究の動向や問題点，課題などを振り返りつつ，また米国の研究動向の一端にも触れながらこれからの理学療法研究について展望してみたい．

　1．はじめに

　昭和41年に日本理学療法士協会（以下，本会）が発足してから31年が経過し，会員数も15,000名に達しようとしている．

　その間本会は，昭和47年1月に社団法人（厚生省）の認可を受け，本会の機関誌である「理学療法学」は平成2年12月に学術刊行物の指定を受け，学術団体としての足場を固めた．

　理学療法士の教育は当初3年間で行われていたが，最近では4年制の大学も9校となり，今後3年制短期大学（部）も4年制に移行すべく努力中であることを聞いている．また，理学療法士が大学院教育を受ける機会は，大学側や会員の努力により徐々に増えつつあるが，学部教育に連携した形態ではない．しかし，本年4月に広島大学医学部保健学科に大学院（修士課程）が設置されたことにより，専門領域はもちろん基礎領域についても科学的に検証する基盤ができたものとして期待している．

　1．はじめに

　今後の理学療法士（以下PT）の社会的位置づけを展望するためには，今日を知ると共に，これからの政治情勢，社会情勢，経済情勢，医療情勢などに加えて，それらに影響される国民文化の動向をも推測することが必要になる．それくらいPTの業務は社会との相関性を高めてきたし，今後も高まるに違いない．しかし，今日のような複雑で急激な変化のなかで，それらを正確に予測し，PTの将来を論じることは限りなく不可能に近いものがある．今，確実にいえることは，今後も総医療費の抑制政策は継続強化されること，PTの数が飛躍的に増え続けて行くこと，PTの多様化・多元化が猛烈に進んでいくことぐらいではないだろうか．

　しかし，何らかの手がかりを基にPTの将来を予測し，対処すべき方向を探ることは大切なことである．今回は新ゴールドプラン，障害者プラン，そして行方の定まらない公的介護保険制度などを通して，今後の社会的位置づけなどを展望すると共に，PTとしてあるべき基本的な考え方や姿勢などを述べたい．

　1．はじめに

　理学療法士が誕生して30余年，その後半はわが国の医療の大変革期であった．国民医療費の抑制が原点であったところに人間主体のノーマライゼーションの思想が加わり，変革に勢いがついた．理学療法士のみならず，医療に携わる人々の意識改革には並々ならぬ努力が必要であった．そして今，その変革の仕上げに入ろうとしている．以下，歴史を振り返りながら，21世紀の理学療法に関わる診療報酬について私見を述べる．

　1．はじめに

　世界理学療法連盟（WCPT）は理学療法が一定の水準に達している国を会員とする組織であり，4年に1度，学会を開催している．1999年に開催される第13回理学療法連盟学会は日本で開催することが決定している．日本の開催は今回が初めてであり，22世紀まで日本開催はない．理由は4年ごとの開催であり，アジア地域での開催は20年ごとと決まっている（世界を5地域に分け，その地域ごとに開催）．アジアの中で，各国で開催することになるため，100年以上経過しないと，日本での再度の開催ができない．今回の学会はたいへん記念となる学会であり，PT協会で春，秋に開催してきた全国学会と全国研修会をこのWCPT学会と合同開催とし，成功に向けて協会，会員が全力投球している．

　ここでは，WCPTの概要を説明し，1999年に開催する第13回世界理学療法連盟学会の開催経緯，趣意，組織，プログラム，準備状況などを含めて，紹介する．

　「21世紀の理学療法」というテーマをじっくりとながめて，まず私は，このテーマの裏には「理想的な理学療法に近づくための提言」という意味が含まれているように思った．「理想的な理学療法」というといかにも高邁な意味にとらえられてしまいそうだが，ここでは，「理学療法のめざすところ」という意味でとらえていただければ幸いである．

　それでは「理想的な理学療法」とはどのようなものであるか．私はこの本題はそのまま「理想的な理学療法士像」につながるものと思っている．なぜならば，理学療法を行うのは理学療法士そのものであり，療法士の人間性および技量がそのまま理学療法に反映されるからである．したがって，私は「理想的な理学療法士像」について論じたいと思う．

　近年，スポーツ医科学の重要性が認識され始め，スポーツ指導者・選手がそれを必要と感じ始めている．このような状況下のなかで，今後理学療法士（以下PT）はスポーツ医科学の分野でどのような役割を果たしていかなければならないだろうか．

　スポーツ選手（ここでは競技スポーツのみならず，スポーツ愛好家，レクレーショナスポーツを含む）に対する理学療法は，一般人に対する理学療法とは異なる．治療ゴールが日常生活への復帰ではなく，競技活動，スポーツ活動への復帰におかれていることが特徴である．選手を可及的早期にもとの競技レベルまで復帰させるためには，物理療法，運動療法，補装具療法（足底板，テーピング等）等あらゆる理学療法手段をうまく組み合わせて治療していかなければならない．また，傷害によって損なわれた機能の回復のみならず，再発予防についても考慮しなければならない．そのためには，傷害の発生した要因を分析することは極めて重要であり，身体全体や環境面，トレーニング内容についても配慮する必要がある．また，傷害の予防に対し，選手の健康管理，メディカルチェックが重要となってくる．したがって，スポーツ選手に対する理学療法を円滑に進めていくためには，スポーツ現場との連携が重要となる．しかしながら，現状では，実際の現場に関わっているPTはごくわずかであり，また，現場と医療機関の橋渡しをするようなPTも少ない．

　ここは，西暦20◇△年の人口20万人に満たない地方都市です．この時代は通信網が発達しており，自宅のパソコンを通して毎朝，職場からの事務連絡と業務予定をメール交換して，夕方職場へ電子メールで業務報告するだけで，職場へ出勤するのは月に数回程度というのが，この時代の外勤社員の平均像ですここで，皆さんと一緒にこの時代の地域で活躍しているPTの姿をちょっと覗いてみましょう．

　I氏は，大学で地域医療活動を専攻し，3年間リハ専門病院で臨床を経験した後，在宅療養者専門のPTとして開業権を取得し，訪問活動を実施している．I氏のオフィスは（といってもデスク1つと電話機能を持つパソコン1台だけであるが），住宅街に立地しているマンションの一室に住居兼用で使用している．

　7月20日，朝からアトランタ・オリンピック開会式典の模様がテレビ中継されていた．いよいよクライマックスで最終聖火ランナーへのトーチの引き継ぎがされる所であった．その人は女性ランナーからトーチを引き継ぎ，走ることなくその場でトーチを高々と掲げたが，反対側の左上肢がぶるぶる震えていた．それは一見，パーキンソン病の様にみえたが，彼はめげずに堂々とトーチを点火ポイントに着火，炎はみるみる上空の最終ポイントに燃え上がっていった．この最終ランナーは，かつてのボクシングヘビー級のゴールドメダリスト，モハメド・アリその人だった．

　この場面をみて，やっぱりアメリカはずごい！とその寛容さに感銘したのは私ひとりだけではなかったのではないか？　彼は兵役を拒否し，チャンピオンベルトを剥奪され，ある時はアメリカの黒人差別反対の闘士でもあった．日本であったら考えられたであろうか？

　近年，心身に障害がある人やその周囲の人の障害に対する意識に変化がみられ，ニードも多様化している．

　デンマークで研修した際に，24時間介護のアシスタントと共に地域で生活している筋ジストロフィー症（肢帯型）の人の家に1か月余りホームステーさせて戴いた．その人の住宅は，リモコン操作で入り口ドアの開閉ができるように改造されていたが，部屋のドア，窓，トイレ・浴槽，調理台その他ほとんどは健常者用の仕様になっていた．そこで，「身体の不自由な人にとって，この家は使い勝手が悪くないですか？」と質問した．すると，「問題は全くない．ほとんどアシスタントがやってくれるから」と答えた．また，日本の特養老人ホームでのことだが，脳梗塞後の片麻痺のお年寄りが「訓練士はいらない」といって，立ち上がり動作や車椅子への移乗動作を自分1人で練習していた．やや短絡的な考えかもしれないが，リハビリテーションケアーについては，障害のある人の意思を優先し1人ひとりに適したサービスを提供する時代になりつつあるのではないだろう．

　本邦においては1978年の心臓リハビリテーション研究会発足以後，心疾患の運動療法は徐々に普及しつつあるが，未だこの分野に理学療法士が参与する機会は極めて少ないのが現状である．しかし，1996年4月1日に心疾患運動療法を後押しする形で診療報酬の改定が行われ，21世紀初頭にはこの分野が大きな転換期を迎えるような予感がしている．そこで，本稿では最近の心臓リハビリテーションのトピックスから21世紀の心疾患運動療法を展望してみたい．

　最近のトピックスの中では，診療報酬の改定が何といってもビッグニュースであった．これまで，心疾患運動療法の適応範囲は心筋梗塞発症から3か月以内の患者に限定されていた．しかし，今回の改定によって狭心症，関心術後患者にまで対象が広がるとともに，適応期間も6か月まで延長され，さらに保険点数も490点から530点に増加された．これらの改正は心疾患運動療法の対象患者数を増加させ，結果的に運動療法施設や運動指導者の需要が増大することは間違いなく，理学療法士が心疾患の運動療法に参加するチャンスは拡大するはずである．

　“とうとう病院に見捨てられちゃった．”車椅子レベルで，自宅退院の決まった脳卒中患者さんから，しばしば聞かされる言葉である．“退院してからが本当のリハビリの始まりなんですよ．頑張ってください．”そうはいうものの，入院生活のなかで，治療時間が一番重要な時間であるという患者さんにとっては，退院後の生活が不安でいっぱいなのも当然かもしれない．さらに自分自身も，不安を持たせながら患者さんを退院させてしまう状況に，これで良かったのだろうかと自責の念にかられるのである．

　近年の一般病院における入院期間短縮の傾向，さらに理学療法対象疾患の拡大や治療以外の業務の増加から，十分な治療時聞を確保しにくいことも多い．また頭の中では病棟や屋外，さらには家族指導と併せ，退院前に自宅での訓練が行えれば，などと考えながらも，主たる治療の場は相変わらず理学療法室となってしまっているのが現状である．また，病院勤務の理学療法士が大多数を占めるわが国では，退院後の継続治療や生活指導が理学療法士によって行われる機会も非常に限られており，退院後しばらくして外来診療に訪れた患者さんをみて，予測に反した変化に愕然とすることも少なくないのである．

　これまで，理学療法士の養成は専修学校や短期大学が中心であった．研究指導という観点からすると，卒業研究を課している学校もあるが，時間的にも内容的にも満足のいくものではなく，医療技術者養成のための教育であった．21世紀になると理学療法士の養成は4年制大学が中心となり，研究者養成のための修士課程，博士課程が充実してくるものと推察される．

　4年制大学による理学療法士教育課程が設置されたことにより，臨床教育だけではなく，理学療法を学問として位置づけ，基礎から臨床応用に至るまでの研究体制の確立が必要となってきた．

　理学療法士として臨床に出てから11年の歳月が過ぎた．この11年間常に私の頭から離れないのは，理学療法は科学として進歩していくことができるのであろうかという疑問である．先人の築いてきた土台の上で，今日の理学療法は確実に進歩している．しかし，理学療法＝科学とはまだいえない．数年前に，経験豊富な理学療法士に聞いたことがある．

　「理学療法が科学として体系化され，患者さんに自信を持って治療ができるようになるには何年かかるでしょうか」と．答えは「50年から100年」．21世紀も，しばらく右往左往の時代が続きそうである．

　20世紀末の毎日，大阪・泉州・岸和田，「だんじり」の地で，筆者は理学療法士（以下PT）の端くれとして生きる．明日をも知れぬ4人職場に，今春やっと5人目の新人が希望を胸に入門してきた地元の社会福祉法人の老人病院PT室だ．「だんじり」曳いて何が21世紀かとご懸念も何のその，4，5年先の身の振り方と，地元の老人病院勤務PTの立場に光を!!　1人でまた興奮して筆を執る「夢酔独言」のキーワードは，生活支援，応用理学療法だが，どうなることやら．

　医療が治療なら，福祉は生活支援．これに異論をはさむ者はいない．当院施設の運営上，老人病院以外に，特別養護老人ホーム，デイサービスセンター，在宅介護支援センターでPT業務を行う．当然，介護職スタッフ，ホームへルパーの方々から住宅改善，福祉用具への要望が出されるし，保健婦，ケースワーカーなど関連職種の方々と一緒に老人保健，難病事業に携わる．まさか，この口で「機能訓練をしっかりネ」なんぞといって済むような筈がない．

社会的な評価も期待も一応得られて迎える21世紀．民間一般病院に勤務する立場から，感じていることを述べさせていただく．

○はじめに

　21世紀に入って数年すると，理学療法士数は現在の倍になると推定される．今後の理学療法士に問われるのは，個人としての資質，ひいては協会としての資質であると思われる．資質に関しては個人の努力が重要であるのはいうまでもないことであるが，協会としての取り組みの1つに生涯学習システムがある．今世紀中には全国的に生涯学習システムが確立され，専門理学療法研究会も発足して活動の成果をあげる研究会も出てくるだろう．脊髄損傷関係の研究会も発足し，21世紀に向けての理学療法を検討していくだろうと思われる．そして，日常の臨床のなかでの暖昧な部分を科学的に捉えようとし，解明していくのが，21世紀であると確信している．

　理学療法はその治療のなかで「障害」の本質に世俗的な先入観や固定概念を超えて迫り，それとうまく折り合いをつけることで，障碍者の利益に供する技術であり続けてきた．

　人生の前半には障碍者になる可能性，後半には障碍者になる必然性のある時代ともいわれる21世紀には，理学療法は真っ正面からその態度を問われる時代になるのだろう．

　「とうとう専門性を捨てるのか？」と親しい理学療法士仲間にいわれた．昨年4月，長い病院勤務から市町村へ転職した時のことである大論争になったが，私の仕事への意欲高揚のためには，十分意義ある出来事だった．

　この1年半，私は《地域活動は，十分な実態把握にふまえた実践の積み上げと啓蒙教育につきる》の考えのもと，在宅訪問を中心にすえながら以下のことを実践してきた．手すり付りやスロープ作りおよび作業療法等は自力で行い，家屋の増改築・新築へは青写真の段階から参加した．老人クラブや婦人会等への健康講話は，QOL向上にむけた生きがい論議を含め2時間講話を52回実施した．講話は「笑って分かつてOK」をモットーにした．小・中学校ではゲーム感覚での障害者体験をし，今，就学問題での母子対策とターミナルケアを行っている．今後は職業病対策として事業所訪問も計画している．これらの活動は，先進的な自治体である大東市の働きの万分の一以下の意義しかないが，しかし方向性は間違っていないと思いたい．

　私は昭和61年に理学療法士免許を取得し，整形外科病院に1年間勤めた．その後，現在勤務している特例許可老人病院に移り，今年で10年目を迎える．わずか1年でこの病院に移ったのは，理学療法士に高い期待を持ち，保険点数よりも内容を評価してもらえる医師のもとで働きたかったからである．学生時代には就職先として老人病院など考えたこともなかったが，今はコメディカルスタッフが看護婦のみで，理学療法士が自分ひとりというこの病院に就職できたことを感謝している．それはこの環境が理学療法士としての視野を何倍にも広げてくれたからである．

　寝かせたきり改善のためのギャッチ坐位推進運動および離床運動，ベッドの脚切りやベッドの下に潜り込んでの移動用パー等の設置，ポータブルトイレフレームや入浴介助具等の導入，精神機能や痴呆の評価，便秘に対するアプローチの実施，遊びやゲームの活用，季節行事の企画運営および家族やボランティアの参加促進，ケースマネージャーとしての働き等，一般的な理学療法の枠から外れ，看護や作業療法，ソーシャルワーク的な内容も積極的に実施することにより，理学療法の専門性をより明確にすることができた．また，理学療法の枠を広げて関連スタップとの交わりを多くして十分なコミニケーションをとることにより，よく問題となっていた「できるADL」と「しているADL」の差もほとんどが解決できた．

○はじめに

　現在，理学療法士は1万5,000名にまで増大し，21世紀には2万，3万となり医療の領域だけでなく，福祉領域，保健領域へと広がり，さらに一般社会においても重要な職種として認められる日がくると思います．本稿では，超高齢者社会に対応すべく動いている現在の医療情勢から，21世紀における理学療法士の役割，理学療法について述べます．

　理学療法士法・作業療法士法が制定されて30年を経たが，来る21世紀に向かつて理学療法（士）はどのような形で確立されているのか，その展望と将来像について，夢物語的に考えてみたい．

　2000年（平成12年）から「公的介護保険」（以下，介護保険）が，居宅・施設で同時に実施される見通しである．約4年の準備期間に，厚生省は人材育成と施設拡充の硬軟両面にわたり，全国的に均衡のとれた基盤整備を迫られている．

　「高齢社会」が社会問題化して久しいが，わが国の高齢化の特徴は，『①高齢化の進展が1970年代以降と比較的最近であること，②高齢化のスピードが世界で最も速く，2010年頃には世界ーの高齢化率（65歳以上の人口の割合）になること，③75歳以上の後期高齢者が2010年には高齢者の47％を占めることにある』（厚生白書，平成8年版）といわれる．

　奈良　ご多忙のところ「若手理学療法士が未来を語る」の座談会に参加していただいて有り難うございます．本誌では創刊30周年を記念して「理学療法の展望」という特集テーマを取り上げました．この座談会はその一環として企画したものです．今年は日本理学療法士協会が誕生して，あるいは日本に理学療法が誕生して30年ということですが，私は広島大学に勤務しながら，日本理学療法士協会の会長も務めておりますので，司会の役割に止まらず，双方の視点から私もいろいろ意見を述べさせていただきたいと思います．

　「バリアフリー・ノーマライゼーション」という言葉を目にしたり耳にする．しかし，いろいろ目にみえる物質的なものに囚われがちで，福祉が社会資源の押し売りになったり，何々してやっているんだという高飛車な態度に接したり，商業ベースに乗っかってマスコミで大騒ぎされるといった場面に出会ったりするとうんざりする．

　私は現在44歳であるが，この年齢でも昔は良かったなということが幾つもある．例えば，各家庭にお風呂がない時代，銭湯にいってよく見かけた光景であるが，年配の方の背中を流したり段差のある所で手を貸したり，近所の子どもが悪いことをすれば，誰とはなしに大人が叱るというのが，地域社会のルールであった．

　Ⅰ．はじめに

　編集部より私に与えられた使命は，「機器によらない脳卒中片麻痺患者の動作分析のポイントを説明し，誌面の許す範囲で幾つかの具体的動作を取り上げ，分析することによって，その方法と根拠を示す」ことにある．確かめたところ，機器はある程度入れ，根拠は理論ではなくなぜ用いているのかということを明確にすることであった．それに従って述べていくことにする．

はじめに

　疲労は精神的疲労，身体的疲労という言葉をよく耳にするくらい日常的に誰しも経験する現象である．通常は疲労した場合，栄養・休息・睡眠により回復するが，毎日おこる疲労が回復しないと慢性疲労となり，次いで過労状態となり，さらに進めば病的状態に移行する．

　疲労における分類には小木¹⁾によると急性疲労，亜急性疲労，日周性疲労，慢性疲労に分けて考え，疲労のあらわれ方の特徴もそれぞれ異なる．斎藤²⁾は疲労が精神機能と身体機能の低下が統合された生体反応であるとし，日常生活や労働に伴う疲労では，疲労感，生理機能の低下，自律神経平衡の破綻あるいは作業意欲の低下，作業能力の低下，作業ミスというような形で現れると報告している．

　疲労とは非常に多くの変化を持つ生体反応であり，まだ十分には解析されていないが，新たな生理学的検査法や解析法により筋疲労の研究が進んでいる．

　1．はじめに

　四肢機能の評価，維持，強化を行うにあたり，筋力の測定・増強訓練が重要である．四肢の術前・術後，リハビリテーションにおける評価および効果測定，スポーツ障害により生じた筋力低下の状況，および筋力回復の程度を知るために，筋力の測定や筋力訓練が行われている．特に近年では老若男女を問わずスポーツ活動が盛んになり，体力増進やその程度の把握，スポーツ活動時のメディカルチェックや訓練処方を決定する指標として筋力測定が行われている．また，プロスポーツや競技スポーツにみられるように，より高度のスポーツ機能の獲得や高記録獲得のための筋力トレーニングを行うため，新しい筋力訓練器や方法が考え出されている．

　筋力訓練には種々の方法があり，その目的，年齢，関節の状態・病態により適した訓練法を選択しなければならないが，これらを加味して新しい筋力訓練器が作られている．従来の筋力測定である徒手筋力測定法は簡便な方法であるが，主観的要素が入ることや，正常（normal）および異常（abnormal）の程度の測定が定量的に明瞭でないなどの点がある．新しい筋力訓練器は筋力の定量化が可能である^1-4)．

　今月ご登場いただく首藤茂香氏は昭和42年に理学療法士免許（第356号）を取得され，まさしくわが国の理学療法と歩みを共にしてこられた方である．ご出身は大分県であるが，昭和32年に鍼灸師の免許を取得して大阪済生会中津病院に勤務されているから，医療関連職者としては実に40年の長きにわたる文字通りの大ベテランである．その間，日本理学療法士協会の役員や大阪府士会の会長を務められて，昭和61年に「厚生大臣賞」を受賞されていることは，全国の理学療法士に知られるところだろう．

　そして62歳になる現在も，済生会中津病院リハビリテーション技術部長として若き後進の指導に当りながら，大阪乳児院院長として家庭での養育が困雄で施設に預けられた乳幼児に温かい眼差しを向けつづけておられる．「理学療法士の鑑」などという形容はご本人には失礼かもしれないが，こんな有り難い「水先案内人」がいてくれる日本の理学療法士は恵まれているな，というのが編集子の率直な感想である．

　箕面元の状況

　箕面市は大阪府の北部にあり，市面積47.82km²の市北部3分の2を山間部が占めている．山間部の中央部一帯は「明治の森箕面国定公園」に指定され，その山麓地帯の南側に市街地がある．

　市街地は南側の千里丘陵との間の平坦部に東西に細長く広がっている．したがって坂道が多く，旧集落には狭い道路が多く残っている．山間部を除いた市域は東西約7.1km，南北約11.7kmで，人口は約12万5,000人の文教住宅都市である．65歳以上人口は1万2,758人で，老年人口比率は10.4％（1995年3月現在）となっている．また，身体障害者手帳所持者は1,757人（1994年3月現在）となっている．

　1．エルポークラッチの利点と問題点

　エルボークラッチは，前腕で体重支持を行うことができ，疼痛および変形などの理由により，手関節にて体重支持が困難な症例に処方される．当院処方における主な対象疾患は慢性関節リウマチであり，手関節の疼痛にくわえ筋力低下も著明や症例が多い．ところが，市販されているエルボークラッチは重量が1kg以上あり，前述したような症例には重すぎて，使用後に上肢の疲労感，痔痛の増強が生じる．エルボークラッチは，前腕で体重支持するためのアームレストがあり，この部分がエルボークラッチの特徴なのであるが，重量の点からみられば，このアームレストがあるために他のクラッチより重くなるという矛盾を抱えている．

はじめに

　“Australian Journal of Physiotherapy”はオーストラリア理学療法士協会が発行する専門誌で1954年の創刊，1995年で第41巻を数える．年4回刊の季刊誌で4冊の総ページ数は320ページ，論文等を除く広告ページ等は約80ページであった．ちなみに，日本理学療法士協会機関誌「理学療法学」は第22巻（1995年1～8号）の総ページ数は483ページ，「理学療法ジャーナル」誌の第29巻（1995年1～12号）は898ページであった．

　やや私的な話になるが，筆者の1人（浦辺）は1994年，オーストラリア理学療法士協会主催の国際学会に参加し，当地の理学療法士と親しく交流する機会をもった．特に南オーストラリア州の理学療法士と懇談して，日本の理学療法とよく似た土壌の存在を実感し，現実の課題についても共感することが多かった．具体的には，「理学療法の効果を実学の視点を見失わずに科学的に分析するためにはどうすればよいか」ということであり，それは筆者らが普段から研究に際して念頭においている問題でもあった．このような背景があったため，今回の雑誌レビューは，オーストラリアでの「実感」を再確認する意味で価値あるものであった．

　スウェーデンに1年間滞在し，帰国した．

　「PTの授業に出てみては？きっと衝撃を受けると思うから」とスウェーデン人PTから誘われるままに，大学の授業に参加したときの話である．

　その日は小児の訓練施設の見学と講義だったが，クラスには1人の聴覚障害をもつ学生がいて，彼女のために2人の手話通訳者（プロ）が付いていたのである．通訳者は専門用語を含む講義をてきぱきと手話にし，学校生活をバックアップしているという．複数になっているのは頸肩腕症の予防のためであろう．（2人は15～20分ごとに交代していた．）そして休憩になると，この学生は2人の通訳の元を離れ，学生同士の輪のなかに入って行き，楽しそうに過ごしていたのである．

　脊髄損傷，とりわけ頸髄損傷は，本書の中でも「専門医でさえ，頸髄損傷は最も悲惨な外傷と定義する」と述べられているほど，臨床で直接関わるスタッフにとっては力量の問われる対象である．身体機能に対するアプローチは，ある程度マニュアル化されている部分もあるが，心のケア，特に重度の障害者に将来の展望を示し，生きる希望を与えることは，並大抵のことではない．

　本書は著者の豊富な経験と頸髄損傷者との深い交流から生まれたものであり，経験の少ない関係者には特に助けとなるであろう．本書は3部から構成されており，第1部の「頸髄損傷とは」では受傷後搬出時の二次損傷の問題や，初期の予後予測の問題などが指摘されている．第2部の「日本の頸髄損傷」の中ではフィリピンで生活する日本人の頸髄損傷者や，ベンチレータ離脱訓練の様子などが生の声で紹介されている．受傷直後の気持ちから，10年以上経過した人の生きざままで，健常者をも励まされるほどの内容である．そして第3部ではブリティッシュ・コロンビア州（カナダ）の頸髄損傷プログラムが紹介され，現在の日本では考えられないようなすばらしいケアシステムがあることを知らされる．

　待望の「脊髄損傷マニュアル第2版」が刊行された．第1版は1984年に発刊されて以来，現場ですぐに役立つ実用的な内容でリハ医療関係者をはじめとする多くの読者に親しまれてきた．かく言う小生も愛読者の一人であった．初版から10年余を経て，第2版はその間の脊損リハ医療の進歩を如実に反映しており，項目数・内容ともボリュームは全体にわたって大幅に増え，また刷新・洗練されている．にもかかわらず価格はほぼ据え置きなのもうれしい．

　脊髄損傷は，その生命予後は劇的に改善されてはきたものの，現在でもなお損傷された脊髄そのものを元どおりに修復することはできず，重大な機能障害を生じる疾患の代表格であることに変わりはない．二次的合併症の発生が常につきまとい特に受傷後急性期にその危険が大きいため，包括的治療の一環として受傷直後からのリハアプローチが必要不可欠である．

　近年，尿失禁に対する積極的な取り組みが多くの医療機関において行われている．その具体的内容をみると，理学療法，手術療法，薬物療法，その他に区分できる．その他については，コラーゲンの尿道周囲注入法，電気刺激法，膀胱頸部支持装具などの種々の手法を挙げることができる．尿失禁に対する治療法が上記のように多種多様化しており，治療により治癒可能となる尿失禁の病態も確実に増加しているにもかかわらず，実際に尿失禁患者の治療に携わる医療従事者がその対処に困惑する事例は少なくない．このような状況の中で尿失禁に対する手術療法と理学療法に重点をおいた近藤厚生博士の手による「尿失禁とウロダイナミクスー手術と理学療法」という本書の刊行は意義の深いものと確信する．

　「尿失禁とウロダイナミクスー手術と理学療法」という題名，それにビデオウロダイナミクスの記録例とチェーン膀胱造影像とを表紙とする本書を見た瞬間に本の内容を読まずして，近藤厚生博士が渾身の情熱を込めて書きあげた本であることが直感できる．

　本号は，本誌の創刊30周年を記念した特別号とした．特集テーマを「理学療法の展望」としてこれまでの30年を振り返り，同時に21世紀の理学療法を発展させる上で軸となる主な課題を取り上げた．

　中屋氏，他には30年の変遷と展望をコンパクトにまとめて頂いた．森永氏には教育，黒川氏には需給・職域，大峯氏，他には研究，吉元氏には卒後教育，半田氏には社会的位置づけ，吉尾氏には診療報酬，そして丸山氏には世界理学療法連盟学会についてエネルギーを注いで執筆して頂いた．各人の論文を拝読すると，わが国の理学療法の歩みとこれからの課題が濃縮されて迫ってくる．理学療法が現在の姿に至ったのは，これまで理学療法士としてそれぞれの立場で尽力されたすべての方々の成果であることに間違いはないが，それを支えて頂いた関係各位の支援・協力を忘れてはならないと感じる．