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今回の特集は脳卒中の「実用歩行訓練」である．「実用歩行」 は実生活の中での歩行であり，本来生活に密着した実用的なものである．リハビリテーションにおいては「訓練歩行」の目標もこの「実用歩行」能力の向上におかれているはずである．
しかし，今回ことさらに「実用」を強調しなければならなかった理由を，リハビリテーションの原点に戻ってお考えいただきたい．歩行訓練が「理学療法室のみにおげる訓練歩行」にとどまっていることが多いことや，訓練歩行がそのまま実生活における実用歩行に直結するものではないことの反省が深まってきたことなどがその理由である．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル30巻4号
1996年04月発行
雑誌目次
特集 脳卒中における実用歩行訓練
essences of the issue フリーアクセス
ページ範囲：P.223 - P.223
早期ADL自立をめざした急性期からの歩行訓練
著者： 根本明宜 , 佐鹿博信 , 安藤徳彦 , 畠中泰司
ページ範囲：P.224 - P.231
Ⅰ．はじめに
急性期の脳卒中リハビリテーション（以下リハ）の重要性がいわれてから久しい．脳卒中急性期リハについては，1991年の日本リハ医学会のパネルディスカッションでも取り上げられた1)．脳卒中での急性期リハの有効性や必要性については，リハに関わるものには当然のこととなりつつある．また，医療行政においても急性期からのリハを推進する意図が見受けられる．
しかし，実際に急性期のリハを実施できる施設はまだ少ないのが現実である．その原因としてはリハに関わる療法士やリハ医がまだ少ないこともあるが，急性期の治療を行っている内科医，脳神経外科医にまで，急性期リハの必要性と実際のリスク管理の方法が正しく理解されていないことも一因と思われる．したがって，リハ医学とリハ専門職に課される役割は急性期リハの必要性と重要性に関する理解を広めることであり，そのためにも臨床のなかで具体的な急性期リハの効果を示していく必要がある．
脳卒中のリハでは，歩行に主眼を置き退院後の生活を考慮した目標指向型リハプログラムが必須である2，3)．急性期リハにおいても，単なる廃用の予防でなく，目標を達成するための積極的なリハを早くから行うことで，早期のADL自立やより高い目標の実現が可能なことを示し，周囲の理解を広めることが望まれる．本論文では，早期ADL自立をめざした急性期のリハについて，本学附属病院での実状などもふまえて論述する．
脳卒中における「急性期リハ」という言葉について脳卒中リハビリテーション治療マニュアル要項（案）（リハ医学会，1989）に以下の記載がある．「一般医学的には脳卒中発症後24時間以内などを急性期ということもあるが，リハ治療の場合には発症直後～2週間～1ヶ月程度を広く一括して早期と考えるほうが妥当と思われる」とある4)．そこで，急性期からの歩行訓練についてであるが，狭義の急性期から脳卒中に関わる施設は限られており，後述するように，われわれの施設でも狭義の急性期から関わっている症例は少なく，今回はやや広い時期に及ぶ早期（発症直後から1か月程度）からの歩行訓練の問題について述べることとする．
また，くも膜下出血については，適切な治療で障害を残さないことが多く，発症後に血管攣縮や手術に伴う安静などの問題があり，急性期からのリハを行うにはリスクが高く，脳外科医の判断を得る必要があり，脳出血や脳梗塞と別に扱う必要がある．今回は脳卒中のなかで，脳出血と脳梗塞について述べることとした．
実用歩行訓練における各種歩行補助具の用い方―特に歩行補助具の使い分けの重要性について
著者： 上田敏 , 大川弥生
ページ範囲：P.232 - P.237
Ⅰ．はじめに
筆者の1人は先に「実用歩行訓練」について，基本的な点を詳しく論じた1)．本論文はそれを前提として，脳卒中患者の実用歩行訓練における各種歩行補助具（装具，杖類）の使い方，特に生活場面に応じた使い分けの重要性について述べるので，基本的な点については，ぜひ前論文および更にその前提となっている「目標指向的アプローチ」および「積極的リハビリテーションプログラム」に関する一連の論文2-13)をご参照いただきたい．なお，わが国の脳卒中の歩行補助具に関する最近の文献としては赤星14)，小池15)などがある．
屋外歩行と公共交通機関の利用
著者： 山嵜敏夫 , 神沢信行 , 屋嘉宗浩
ページ範囲：P.238 - P.244
Ⅰ．はじめに
福祉行政についての強い要望が叫ばれている今日，障害者自身が社会に参加する機会は徐々に増えてきている．公園の散歩や医療機関への通院，地元の会合へ参加するなど狭く身近なものから，地域作業所や授産施設に通所したり，高校や大学あるいは職業訓練校への通学，職場への通勤，スポーツ・レジャー活動や文化活動への参加といった広範囲に及ぶものまで，多種多様なひろがりを見ることができる．
このような状況のなか，障害者が社会参加するうえで特に確保しなければならないのが移動手段である．自宅から一歩外に出れば，そこはたちまち凸凹の多い道路や急勾配の坂道があったり，人や自動車の往来の激しい道路が多く，移動手段の確保ひとつとっても困難なことが多い．したがって，社会生活を営むうえで移動手段を確保することは重要であり，また欠くことのできない要素といえる．
そこで本稿では，移動手段のなかでも「屋外歩行と公共交通機関の利用」に焦点をあて，当センターの重度身体障害者更生援護施設（以下，重度更生施設）で行っている訓練の実際を紹介し，理学療法士の立場から社会的リハビリテーションでの取り組みについて述べることとする．
とびら
「訓練室」の場面
著者： 武田秀和
ページ範囲：P.221 - P.221
私たちが毎日汗を流し，知恵を絞って仕事をしている場所，そこが理学療法訓練室である．わが国の大半の理学療法業務は，この訓練室で行われている．業務の内容や部屋の雰囲気などは，それぞれの機関や施設によって異なる．例えば当院では，入院・外来を問わず，あらゆる疾病の患者が，1つの空間を共有して理学療法を受けている．また，患者や家族同士が情報交換を行っている場面もみられ，「訓練室」は，訓練のみならず，ピアサポートの場としての役割も果たしている．
以前に，訓練室における関わりについて調査したところ，患者同士や家族同士の関わりが予想外に強く，ケースによっては，訓練を左右するようなものさえあった．例を挙げてみると，ある入院患者は，同じような障害をもっている外来患者に強い関心を抱き，その人を目標に士気を奮い立たせていた．また，長期にわたり外来訓練を続けている片麻痺患者とその家族は，訓練室に来ることだけで，安心感や安堵感が生まれるという．このように，訓練室は，対象者によっていろいろな機能をもった場所に変化することが窺われる．
入門講座 苦労する科目の教育実践・4
日常生活活動実習 講義・実習を一括した単元学習／統合性を重視した教育
著者： 若山佐一 , 橋元隆
ページ範囲：P.245 - P.254
Ⅰ．はじめに
日常生活活動（動作）（以下ADL）という概念は，物理療法や運動療法などに比べ理学療法のなかでも歴史が浅く，その概念，訓練技術および評価表は一定しておらず，今後に残された問題となっている1)．
理学療法教育においては，日常生活活動として講義30時間，実習45時間という指定規則に基づいて行われている．1995年の理学療法実態調査による教育機関や教員への調査では，平均時間数は77時間であり，指定規則の時間数については，適当が65％，多いが11.6％，少ないが23.5％2)であり，比較的妥当と考えていることがうかがえる．
実施内容については，中澤らのADL実習内容の調査3)によると，基本動作，複合動作，移動補助具，中枢神経疾患，脊髄損傷で8割以上実施し，骨・関節疾患，神経疾患，小児疾患，老年期で6割以上，在宅ケアと呼吸器疾患が2～3割となっている．また，学内で学生同士という実習方法であった．
当学科においても規定規則どおりの講義30時間，実習45時間であり，実施時期としては2年後期とし，対象学生数は20名である．2年後期というのは，運動学，運動学実習，リハビリテーション医学を除く臨床医学，理学療法評価法，運動療法の一部が終了し，臨床運動学や運動療法，義肢装具学，理学療法技術論などが同時開講となっている時期である．
筆者は，臨床では10数年ADL指導に関わってきたが，学生への教育としてはこの科目を担当して4年目であり，初めの2年間は一部を助手と非常勤講師とで分担していた．
ここでは，ADL実習について述べることになっているが，科目の構成上，講義と実習を一括単元学習方式を採っている．そのため，講義と実習を含むADLについて，この4年間の教育実践を報告し，理学療法教育に興味をもつ方々のご批判を仰ぎたい．
なお，授業で使用するテキスト，参考書は248ページに示した．
新人理学療法士へのメッセージ
社会人としての自覚を持って
著者： 田中正昭
ページ範囲：P.256 - P.257
晴れて今春，新理学療法士となられた皆さん，おめでとうございます．
就職先から貰った糊付けされた新しい白衣に慣れずにまだぎこちなさを感じ，また訓練室にいても臨床実習をしていた頃の緊張感が抜けずにいるのではないですか．
人との出会いを大切に
著者： 松本美佐
ページ範囲：P.258 - P.259
晴れて社会人となられ，“理学療法士”として働かれる皆様おめでとうございます．
思い起こせば6年前，私も皆様と同じく社会人1年生になったばかりの頃，病院から渡された真新しい名札に刻まれた“理学療法士”という文字にプレッシャーを感じ，緊張した日々を送っていたことを思い出します．皆様も様々な思いで毎日を過ごされていることでしょう．
治療効果を誇れる理学療法士に
著者： 平岡浩一
ページ範囲：P.260 - P.261
新卒の理学療法士の皆さん，おめでとうございます．大変な理学療法養成校での勉強を終え，理学療法士となった皆さんに心からお祝いを申し上げます．私は今年で10年目の理学療法士ですが，小児領域の理学療法の経験が私の臨床経験の大部分を占めていて．しかも現在養成校の教官しているので，ある意味で私の経験や感じていることは理学療法全体からみれば特殊な事柄なので，これから書くことは大多数の方には当てはまらないかもしれませんがご了承下さい．
今出来ること，今しか出来ないこと
著者： 後藤由美
ページ範囲：P.262 - P.263
新しく理学療法士になられた皆様，おめでとうございます．臨床実習を終え，国家試験，卒業式，そして就職と，期待と不安の入りまじった4月をお迎えのことと思います．そういう私もまだ職場では「新人さ～ん」と呼ばれており，皆様より1年早いだけの理学療法士の先輩ですが，このメッセージをとおして皆様に何かお伝えできれば幸いです．
あんてな
金沢大学医学部保健学科理学療法学専攻の教育課程
著者： 灰田信英
ページ範囲：P.264 - P.265
I．経過
高等教育機関として本邦で最初の理学療法学科が，1979年に本学医療技術短期大学部に設置され，これを機に短期大学，大学における理学療法学科が次々と設置され，本学はこれら後発校の規範となってきた．近年，医療関係従事者の充実と質的向上が叫ばれるようになってきた．このような社会的要請のもとに，昨年10月金沢大学医学部に保健学科理学療法学専攻の課程（定員20名）が，国立大学としては広島大学，神戸大学に続き新設された．なお過日，入学試験が行われ，4月には4年制大学としての第一期生が入学してくる予定である．
クリニカル・ヒント
骨粗鬆症に対する予防的・積極的運動療法の試み
著者： 田中聡
ページ範囲：P.266 - P.268
1．はじめに
わが国は急速度で高齢化社会へと向かっており，骨粗鬆症に対する関心はますます高くなっている．骨粗鬆症が，骨折による寝たきりや高齢者の腰背部痛の誘因となることはいうまでもなく，理学療法士が運動療法や物理療法を中心に本疾患やその合併症の治療に当たる機会は多い．
骨粗鬆症とは，骨量が減少して骨の力学的強度が低下し，運動支持機構としての働きが破綻した状態と定義されており，その病因は単一ではなく，多岐にわたると考えられている．
骨の代謝に影響を与える因子には，日常生活で不変な内的因子（ホルモン，加齢，遺伝）と，日常生活で調節可能な外的因子（栄養，運動，生活習慣）がある1)．骨粗鬆症の治療では外的因子の調節が重要となり，近年，運動と骨動態の関係が注目されている．本稿では骨粗鬆症に対する運動療法について述べる．
Treasure Hunting
明るく「傍を楽にする」―安井平吉氏
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.269 - P.269
安井平吉氏のことは，今さら本欄で紹介するのも憚られるほど理学療法の世界では著名な方であるが，昭和40年の第1回理学療法士・作業療法士国家試験に合格して現在の星丘厚生年金病院（大阪府枚方市）というから，文字通り，この世界の先達といってよい．昭和35年に滋賀県立盲学校を卒業してマッサージ師，鍼灸師の資格を取得して病院に勤務して以来36年間，氏の理学療法に対する情熱は衰えることを知らないようである．今月は安井氏の歩みを紹介しながら，そのお人柄の一端に触れてみることにしよう．
プログレス
視床下部下垂体の機能調節と病態生理
著者： 戎井理 , 島津章 , 中尾一和
ページ範囲：P.270 - P.271
下垂体はペプチドホルモンを分泌し，生体のホメオスタシスを維持する重要な役割を担っている．さらに下垂体ホルモンの分泌は，間脳（視床下部）から放出される視床下部ホルモンによって調節されている．近年，これらの視床下部ホルモンおよび下垂体ホルモンに対する受容体（レセプター）の構造やその情報伝達機構が明らかとなり，視床下部下垂体疾患の新たな展開がなされようとしている．本稿では間脳下垂体疾患の病態生理と最近の知見を述べる．
1ページ講座 関連職種の法制度・4
診療放射線技師
著者： 及川昭弘
ページ範囲：P.272 - P.272
本職種，診療放射線技師は，その前身の名称診療エックス線技師として，昭和26年診療エックス線技師法と共に誕生した．
その業務は，エックス線撮影と放射線治療の2つに大別され，これらの業務はすべて医師の具体的な指示のもとでのみ許される医行為であった．
講座 運動療法とリスク管理・4
悪性腫瘍患者の運動療法とリスク管理
著者： 木村伸也
ページ範囲：P.273 - P.277
はじめに
リハビリテーションの対象となる悪性腫瘍患者は以前は，乳癌の術後の肩関節可動域制限のある患者や悪性脳腫瘍による運動麻痺を呈する患者が主であった．しかしながら，最近は本誌においても1990年に特集がくまれた「ハイリスク・体力消耗状態」1-4)にある悪性腫瘍患者までを対象とすることとなった．
「ハイリスク・体力消耗状態」1)とは，その定義が直接的に生命に危険のある状態という疾患レベルの特徴，そして原因疾患自体が運動障害をもつものではなく，体力が低下しADLの障害（disability）が生じたような状態という障害レベルの特徴をもつということからわかるように，疾患レベルのリスク管理と同時にdisabilityレベルへのアプローチの両者の技術の向上によってはじめて対象とすることができたものである．
この「ハイリスク・体力消耗状態」にいたるほど重症・重度ではない悪性腫瘍患者のリハにおいても，「ハイリスク・体力消耗状態」のリハ・アプローチの原則，すなわち①疾患レベルの状態把握，①Disabilityレベルへの直接的アプローチ，③自己訓練の徹底を含む少量頻回訓練，④病棟「活動度」の指導，⑤直接リハ医が治療・訓練を行う必要，⑥インフォームドコオパレーションによるリハの基本方針の徹底5-6)は基本となる内容であるので，ぜひご一読いただきたい．
さてここでのリスク管理とは危険であるからリハを中止するためのものではなく，逆にスパルタ的に訓練を行うためのものでもない．リスク管理とは，リスクが生じない安全な範囲で最大限のリハ効果をあげるために，どの程度の運動負荷をすればよいのかを決定していくことであり，「しているADL」をきめ細かく設定していくことである7)．リハを施行するうえでのリスクは，運動負荷が増加することによって，初めて顕在化する問題も少なくない．例えば，新たな負荷によって骨転移のある例が病的骨折をおこしたり，安静時には明らかでなかった呼吸障害や心筋障害が明らかになるなどである．さらに悪性腫瘍患者の合併症は突然出現することが多いので，毎朝患者を診察し検査データを確認するなどのチェックをして疾患レベルでの変化の方向を細かく把握していくことが必要である．このようにリスクを運動やADLとの関係で的確に予測し顕在化しないようにすることがリハにおけるリスク管理である．
悪性腫瘍患者に対するリスク管理の具体的方法は，原疾患の状態，原疾患の治療内容，そしてリハ・プログラムの具体的内容によって異なるものである．そこで本稿では，悪性腫瘍患者のリハ施行におけるリスク管理上問題となる主要な点について述べることにする．
原著
実践的歩行訓練による慢性期片麻痺者の訓練効果
著者： 宮崎貴朗 , 龍口順子 , 秋田裕 , 山崎哲司 , 野島由紀 , 稲坂恵
ページ範囲：P.279 - P.284
［要旨］発症後6か月以上経過した脳血管障害後慢性期片麻痺者の歩行能力を実用性の面から検討した．対象は身体障害者更生施設で理学療法を受けた45名である．入所時に比べ退所時には10m歩行速度と最大歩行距離は有意に改善していたが，下肢Brunnstromステージの変化はなかった．実用的歩行能力では，入所時，大半が屋内または自宅周辺に限られていた．公共交通機関を利用しての屋外歩行が可能な者は入所時8.9％であったが，退所時は88.9％が可能となっていた．
結果から，歩行の実用性は発症後6か月以上を経過しても改善することが示唆され，屋外での訓練や生活場面に合った実践的アプローチが有用と考えられた．
症例報告
慢性疼痛患者に対する認知行動療法的チームアプローチ
著者： 島田進 , 大橋恭彦 , 山下隆司 , 本田哲三 , 丹羽正利 , 小川亜紀子 , 室津恵三
ページ範囲：P.285 - P.287
はじめに
慢性疼痛は，臨床家にとって対応に苦慮する障害の1つである．そしてその治療には，心理社会的因子を踏まえた全人的アプローチが重要であり，理学療法への行動科学的対応の導入の必要性も謳われている1)．
当院ではすでに1988年より，骨-運動器の慢性疼痛患者に対して認知行動療法に基づくチームアプローチ（慢性疼痛管理プログラムpain management program；PMP）を施行してきた2)．本稿では理学療法の立場からPMPの自験例を報告する．
ひろば
新人発表を終えて
著者： 山口宗明
ページ範囲：P.231 - P.231
震災から早くも1年がたったというか，やっと1年が過ぎたという感じがする．神戸の町は今，新しく生まれ変わろうとしている．多くの家，ビル，道路が新たに生まれ，町は徐々にではあるが大きくなって行こうとしている．そんな神戸の町に就職して数か月の間は，何が何だか判らず過ごしてきたような気がする．今，理学療法士になって1年であるが，やっと仕事に慣れてきたように思う．
つい先日，東神戸ブロック新人発表会（兵庫県士会は会の活動と共に，8つのブロックに分けられ，それぞれ研修会などを開いている）が開催された．この発表会は，東神戸ブロック新人21名による症例報告を中心とする会であった．
国境を越えた相互理解―青年海外協力隊員レポート
著者： 高井浩三
ページ範囲：P.268 - P.268
南の楽園フィジー．南太平洋中部に位置した844の珊瑚礁の島から成る国である．主要産業は製糖，軽工業，観光などで，この国では私を含めて4人の協力隊理学療法士が活動していた．
これまで政府が医療対策に大変熱心だったことから熱帯病はほぼ全滅したのだが，最近の大きな変化として，成人病が死亡原因の上位を占めるようになったことがある．私が配属されたラウトカ病院はベッド数348床で西部地区最大の総合病院だった．器具等は，ホットパック，パラフィン，短波，超短波，屋外プールのほかに，私が日本にいた頃は扱ったことのなかった干渉低周波までもが揃っていた．しかし，牽引機，チルトテーブルがなく，これらが揃えば器具類に関しては完璧であろう．
書評
―上田礼子（著）―「生涯人間発達学」 フリーアクセス
著者： 今川忠男
ページ範囲：P.254 - P.254
本書は，従来の発達学が乳幼児から成人に至るまでの過程をとらえていたのに対し，生命誕生から死に至るまでの変化を発達として見ていく必要性を説いた本邦初の生涯発達学の教科書である．すでに欧米では，“Across the Life Span”というシリーズで様々な機能の発達を人間の生涯にわたる経過で解説した書籍が出版され，理学療法上の教育，臨床，研究に引用されている．本書をきっかけとして，わが国でも理学療法関連機能の生涯発達学の確立と発展を期待したい．
総論と各論7章からの構成で保健医療専門職，学生を対象とした教科書を目的として執筆されている．これを現在の理学療法学科学生の「人間発達学」教科書として検討してみると，総論の第2節，第4節は人間に対する全体的かつ包括的視野の獲得という教科目的に適した内容であると感じる．特に第4節の「発達と発育」に紹介されているPortmanやHomeの説明，また家庭―社会―文化―歴史的環境における個体発達過程の把握で有名なBronfenbrennerの主張などは，書評者も「障害児・者のための人間発達学」の中で講義してきた経緯があり，意を強くしている．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.288 - P.289
編集後記 フリーアクセス
著者： 大川弥生
ページ範囲：P.292 - P.292
本誌が読者の手元に届くころには桜前線はどのへんに位置しているのでしょうか？4月号に桜の譬えで本欄をはじめるのは少々陳腐かなと思いますが，4月恒例であります，花の“新人理学療法士へのメッセージ”（後藤氏，平岡氏，松本氏，田中氏）を今年も掲載いたしております．年度もかわり職場にも新人をむかえ，フレッシュな人達ばかりでなく，必ずしもそうでない人達も新たな気持ちでがんばろうと考えておられることと思います．これも例年のことでしょうが，やはり気持ちを新たにする機会が多いことはいつまでも新鮮さを保つためにもよいことでしょう．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
