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いわゆる難病とは，昭和47 年に策定された「難病対策要綱」，に基づく特定疾患を表すもので，その幾つかは理学療法の積極的な適応として認識されています．
難病患者に対する効果的な理学療法を展開するためには，最新の分子生物学的知見の理解とともに，医療・福祉の連携のなかで一貫した継続的な理学療法が行われる必要があります．そこで本特集では編集子の小論（エデイトリアル）の後に，難病対策の変遷と現状を異なるお立場の先生方お二人にご執筆いただきました．さらに理学療法士の先生方10 名には，印象に残った症例を通して難病患者の理学療法の実践について，その思いをお寄せていただきました．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル31巻11号
1997年11月発行
雑誌目次
特集 難病と理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.783 - P.783
〈エディトリアル〉難病患者と理学療法
著者： 内山靖
ページ範囲：P.785 - P.786
1．はじめに
難病とは，昭和47年に策定された「難病対策要綱」に基づく厚生省特定疾患を示す，いわば行政用語が広く医学領域でも用いられるようになったもので，平成9年1月現在までに38の疾患が特定疾患治療研究対象として指定されている．
「難病患者の理学療法」を概観するには，難病に対する理学療法と，難病患者と理学療法士とのかかわりに関する視点を含めることが重要である．前者では，疾病の特性や各症状に対する理学療法評価-治療が綿密な知識・技術を背景として具体的に展開されなければならない．一方後者の要素では，個々の患者さんに対する継続的な理学療法がチームアプローチのなかで円滑に行われ，かかわりを通じて生じる患者-治療者関係のすべてが含まれる．理学療法が前者に傾き過ぎればごく一部の症状に対する治療者自身の自己満足で終わる可能性が大きく，後者を前面に押し出しすぎると慢性・進行性の経過を辿るなかでそれが消極的な考え方に置き換わってしまう危険があるばかりか，理学療法士の関与が不毛に帰することになりかねない．
また理学療法士には，日進月歩の分子生物学的アプローチに基づく遺伝子診断・治療の最新知見や新たな薬物療法にも関心を示している必要があり，一方では医療・福祉制度の幅広い理解と活用を踏まえたうえで，後遺症や固定症状ではない慢性の経過をたどるなかでもめまぐるしく変化する，あるいは変化する可能性のある症状・障害に対して理学療法固有の知識・技術を応用・実践することが求められる．
難病研究と治療のあゆみ
著者： 黒川清 , 三丸淳洋 , 遠藤明
ページ範囲：P.787 - P.796
1．「難病対策要綱」の策定
昭和47年，日本の行政当局は当時は原因不明であったスモンの対策がきっかけとなって「難病対策要綱」を策定，「（1）原因不明で治療法未確立，しばしば後遺症があり（例として再生不良性貧血，全身性エリテマトーデス，べーチェット病など），（2）慢性の経過を辿り，経済的な問題，介護と精神的な負担が大きい（例えば，進行性筋ジストロフィー，小児ぜんそく，ネフローゼ，など）」いわゆる「難病」の原因や治療法の開発などを目的として，同年からスモン，べーチェット病などの8疾患の特定調査研究班と同じくスモン，べーチェット病などの4疾患の治療研究班を発足させた．調査研究班はそれ以来一部編成替えはあったものの，ほぼ1年に1疾患を対象として加え，平成7年度までに調査研究班は44班となり（表1），調査研究に年間15億円弱の研究費を投じるに至った．一方，「医療費の自己負担の解消」を伴う治療研究班では，難病のうち診断基準の確立している疾患のうちで(表2)，本来は難病研究に協力していただいた患者さんに「謝金」として医療費の患者自己負担分を公費で補助する形がとられてきた(平成9年で38疾患)．さらに医療施設の整備も図られてきた．これらの，主に成人の難病の対策のほかに，昭和49年には幼児，小児を対象にした「小児慢性特定疾患」に対する対策もとられてきた．これらを含めた全体を示したのが図1(790ページ)であり，厚生省のそれぞれの担当局と平成9年度の予算を示した．図2(791ページ)には調査研究班と治療研究班の予算の推移を示した．前者が伸び悩んでいるのに対して，後者が大きく増加していることが明らかであろう．
難病と在宅ケア
著者： 川村佐和子
ページ範囲：P.797 - P.802
1．はじめに
難病療養者の医療サービスがなぜ在宅ケアと深い関係をもってきたか，というよりもなぜ在宅療養を支援する「地域ケアシステム」を開発してきたのかについてまず述べておきたい．ここで，「地域ケアシステム」という用語をもちいた理由に触れておきたい．地域ケアの「地域」とは在宅療養者を取り巻く地域社会環境を総体的に示して用いてきた．また「ケア」は「医療」では医療職員だけの支援を示すと考え，在宅療養する人々の支援は地域社会全員，つまり医療職に限らない隣人も，その子どもも含めた支援によって成り立っていることから，これらを総称して用いた．
難病対策がスモン問題を契機に，開始されたことは知られるところである．スモンは昭和30年代初期から発生がみられ，それ以前には診断基準がなかった疾患で，昭和30年代後半の文献には「腹部症状に伴う特異的な末梢神経障害」というように呼ばれていた．原因は不明であったが，患者発生には疫学的現象として病棟集積性や地域集積性がみられ，亜急性に発生する感染症（スローウイルス）ではないかと疑われていた．ある国立大学ウイルス研究所の助教授によって撮られたスモンウイルスの電子顕微鏡写真が全国紙のA新聞第1面の紙面半分を占める大きさで報道されて，感染説が有力と社会に印象づけた．また，スモン患者は女性が多く，下痢や便秘に伴ってグローブストッキング型に知覚障害がおこり，ついで運動麻痺が生じ，重症者では視覚神経障害を起し，失明や死に至った人々もあった．一部の週刊誌はこれを「若妻の下半身を襲うしびれ」などと表現し，電車の吊り広告に大きく出したりした．人々はスモンに対し，原因不明，死に至る病（やまい），そして感染するというイメージを強くもち，療養者に接触しないように注意して，自分自身の感染や発病を防ごうとした．そのため，療養者は社会生活はもちろんのこと，職場での生活や家庭生活においても疎外を受けることとなった．スモン療養者が受診する病院で，他の疾患の療養者が受診しなくなり，病院が閉鎖に追い込まれたとか，経営困難に立ち至ったということが報道された．
結果として，スモン療養者は自宅で座敷牢に入れられたように軟禁状態にあった人々も少なくなく，医療や福祉の恩恵を得られない実状にあった．このことから，スモン療養者の要請を受けて，診療に出向かなくてはならない状態になり，大学病院の神経内科医とともにボランティアで訪問診療することも始めた．
スモンをきっかけに，筆者は神経疾患療養者の生活実態に接することとなり，保健相談を求めてくる人々の中に，診断も正確につかないまま苦しんでいる神経筋疾患療養者が多くいることを知った．筋ジストロフィー症児の親の組織では，この問題を解決するため，巡回型の無料検診を各地で行って，療養者に正確な診断をつけようという努力を行っていた．
東京大学第3内科の医局では，東京都在住の筋ジストロフィー症児の親たちを中心とする組織，東京進行性筋萎縮症協会（東筋協と略）の検診活動に協力しており，筆者もその活動に参加するようになった．その頃，筋ジストロフィー症児に対しては，国立療養所に専門病棟を作り，そこに長期入除する施策が始まっていた．東京都立府中病院神経内科で療養相談を担当していた筆者は，この療養を必要する子どももその両親たちも，療養者を収容するのではなく，家族の助け合いの中で生活していきたいという希望を強く感じ取った．まさに，地域ケアの考えの原点であった．昭和40年代後半の東京都立府中病院神経内科の長であった副院長を中心に，職員がボランティアで訪問医療を開始し，行政側の理解のもとに，それは3年後の昭和49年12月から在宅診療班活動として，病院業務に発展した．難病医療における在宅ケアは療養者のQOLのために開発されたサービス提供方法であった．
難病患者の理学療法―心に残る症例 1）症例報告
独居生活を長期可能にした遠位型ミオパチーの1症例／パーキンソン病患者と介護者のストレス―精神症状に注目して／強皮症の理学療法の経験／生活習慣の修正に苦悩した難病患者／きっかけ動作を用いて起き上がり動作が可能となったパーキンソン病の1例
著者： 浅賀忠義 , 小林量作 , 武富由雄 , 辻下守弘 , 鶴見隆正 , 外山治人 , 長屋政博
ページ範囲：P.803 - P.811
1．はじめに
難病患者を長期的に治療およびケアできる医療機関は限られており，たとえ退院できたとしても再入院を繰り返すことも多い．したがって，難病患者を担当するということは生涯にわたる出会いを意味するといっても過言ではなかろう．積極的なアプローチが困難な難病患者を前にして，理学療法の専門性は脇役でしかないことを痛感させられることも多いが，患者にとってまずは前向きな人生観が求められるとすれば，専門性を媒体とした親身な人間的交流の中に双方にとって意義深いものが秘められているように思える．
ここで取り上げる症例は，自殺をほのめかすほどに前途を悲観していた当時24歳の女性患者が，身体機能の段階的な低下にもかかわらず，退院時には前向きに生きていくことを決心するまでとなり，せいぜい2，3か月程度の独居生活というリハスタッフの予想に大きく反して，退院後2年10か月で友人と同居することにはなったが，驚くべきことに今日まで5年間以上も在宅生活を継続しているケースである．疾患名は遠位型ミオパチー（進行性で遺伝的に規定された原発性の変性筋疾患で，四肢遠位部優位の筋障害分布を呈し，既知の疾患単位には属さないものの総称．水澤英洋，他：遠位型ミオパチー，神経内科20：553-557，1984）で，極めてまれではあるが，本症例の主たる障害内容は全身性の進行的な筋力低下である．したがって，理学療法のアプローチにはそれほど特筆すべき点があるわけではないが，本特集の主旨を考慮して，察することのできた心情的な動きや在宅生活への移行期に焦点をあてて回想録スタイルで報告する．
難病患者の理学療法―心に残る症例 2）エッセー
ALSとの関わりのなかで／ALS患者との歩みを振り返って／あるALS患者の理学療法を通して／ピアノを再び弾きたかったAさんとの邂逅／難病患者の理学療法について感じること
著者： 岡十代香 , 川村博文 , 坪田由美 , 福元賢吾 , 松田尚之
ページ範囲：P.812 - P.817
神経難病患者のリハビリテーションに関わった11年の間に，数多くのALS患者さんに出会った．どの患者さんも「心に残る症例」ばかりで，同時に，理学療法士（PT）としては「悔いの残る症例」ばかりである．PTとして残る「悔い」とは，リハビリテーションの効果が得られがたいという致命的な問題を抱えているところに存在する．進行していく機能障害に対するアプローチのなかで身体機能面での改善・維持は極めて難しく，ましてや効果となると否定的にならざるを得ない．それならば，PTとしての視点を少し変えて，その疾患と付き合っていけばいいではないか，ALSに対する理学療法は狭義の目的で対処できるものではないのだから．これが，ALSとの関わりのなかで得たことである．
私がかつて在職していた東京都立神経病院は，神経系難病疾患の専門病院としての役割を担った病院で，私も，入院と在宅診療を通して数多くのALS患者さんに出会った．その1例1例が心に残る症例ばかりで，どの患者さんのことも家族のことも，ALSの治療の第一線から離れた今でも忘れることができない．神経病院では開院当初より神経難病に対する独自の取り組みがなされたが，ALS医療に関しては，病気の告知の是非，人工呼吸器装着の有無という点で確立していない時代があり，患者さんも様々な状況下におかれていた．
とびら
「力愛不二」そして人との出合い
著者： 弓岡光徳
ページ範囲：P.781 - P.781
学生時代，北九州で少林寺拳法を少し学んだことがあります．その時に教えを受けた言葉が「力愛不二」です．その意味は，力がなければ愛だけではなにもなすことができない，ということだと思います．なにごとも三日坊主なので拳法の練習は長続きしませんでしたが，その教えは深く私をとらえました．その後，もう18年前になりますが，理学療法士として，中枢神経系に障害をもつ患者さんの治療に携わるようになり，自分の治療技術の未熟さを痛感するようになりました．そのころ一般的に使われていた治療技術では目の前の患者さんを，ていねいに効果的に治療することができなかったのです．
そのようなある日，たまたま出掛けていった長崎での成人片麻痺患者の講習会でボバース記念病院の古澤正道先生に出合い，そのすばらしい治療技術に感激しました．痙性と痛みで動かすことのできなかった脳卒中患者さんの肩が，治療後，患者さん自身で痛みなしで，前方に挙上できたのです．
入門講座 英文発表の実際・3
英文ポスター発表
著者： 平岡浩一
ページ範囲：P.818 - P.822
Ⅰ．ポスター発表とは
最近は学会においてポスター発表の機会が圧倒的に多くなりつつある．この理由としては，研究者の量的拡大が研究発表の爆発的増大をもたらし，従来の代表的な発表方法であったスライドによる口頭発表が情報の受け手にとって効率的な情報入手方法でなくなりつつあることが挙げられる．逆にポスター発表は，聴衆が計画的に有用な演題を選んで自分のペースで情報収集できるので，聴衆の効率的な情報の取捨選択と効率的な収集の観点から有用である．
ポスター発表とは開催者より与えられた一定面積の壁面のスペースにポスターをレイアウトして発表するものである．ポスター発表は一般に展示と説明と討論から構成される．通常，一定時間ポスターの前に発表者が張り付くことが義務づけられ，ポスター展示を見て回る聴衆に適宜説明して質疑応答を行う．ちなみに昨年の日本理学療法士学会では学会中ポスターを展示し，口頭発表に準ずる形で司会者と聴衆を交えて発表・質疑応答をする形式となっていた．また筆者が3年前に参加した米国理学療法士学会では5日間のうち3日間ポスターを展示し，そのうち数時間，演者がポスターの前に待機して聴衆とディスカッションできるようにしてあり，他の時間で発表も行われていた．
講座 鎮痛・3
鎮痛とペインクリニック
著者： 関山裕詩 , 花岡一雄
ページ範囲：P.823 - P.828
ペインクリニック科の紹介
疼痛を訴える患者全てがペインクリニック科の治療対象患者である．当院痛みセンターでは，毎日30名以上の外来患者と10～20名の麻酔科および他科入院患者の疼痛管理を行っている．治療手段は神経ブロック療法が主であるが，薬物療法やレーザー療法等も併用し効果を上げている．痛みの成因は複雑で多岐にわたり，患者自身の情動的因子に大きく修飾される．また，痛みの原因は臨床医学の各分野にわたり，その診断治療はペインクリニック科だけにとどまらず，整形外科，脳外科，耳鼻科，皮膚科，精神科，神経内科，内科外科各科，そしてリハビリテーション科等との連携が重要である．
TREASURE HUNTING
地域リハの最先端に生きる小金丸敬仁氏（国立療養所壱岐病院理学診療科）
著者： 編集室
ページ範囲：P.829 - P.829
意外に知られていないようだが，長崎県には壱岐，対馬，平戸，五島列島など596の離島があり，そのうち75の島々で人々が生活を営んでいる．ご他聞に洩れず過疎化とともに高齢化が進み，離島医療は県の大きな政策課題になっている．その一翼を担っているのが，地域リハビリテーションに情熱を注いでいる県理学療法士会の面々である．長崎県の地域リハ活動については，すでに種々の形で紹介されて，つとに有名であるが，今月は“ひとり職場”の国立療養所壱岐病院を拠点に地域リハの最先端を走っている小金丸敬仁氏を紹介しよう．
学会印象記 国際リハビリテーション医学会第8回世界大会（IRMAⅧ）
多彩なプログラムにふれて
著者： 日髙正巳
ページ範囲：P.830 - P.832
国際リハビリテーション医学会（International Rehabilitation Medicine Association：IRMA）は，リハビリテーション医学の臨床・研究・教育について，世界各国の研究者・臨床医が国際的レベルでの研究成果を発表・討論し，人的交流を行う学会であり，4年ごとに開催され，今年で8回目を迎える．その世界大会が，8月31日から9月4日までの5日間，歴史の都京都を舞台にして開催された．
1ページ講座 日本の社会保障システム・11
住宅等に関する制度
著者： 生方克之
ページ範囲：P.834 - P.835
加齢による身体機能の低下や外傷・疾病による身体機能障害により生活活動の制限がもたらされた場台，生活の基本となる衣食住のうち，近年では「住」の問題がクローズアップされることが多い．社会的にも障害者および高齢者にとっての住環境上のバリアフリーに関する必要認識も高まってきている．今回はこうした住宅に関する制度について紹介する．
住宅に関する制度は，住宅改造費用の助成制度，低利の貸付金制度，割り増し融資制度，公的住宅優先入居等の制度に大別することができる．
あんてな
私のバリアフリー活動
著者： 森重康彦
ページ範囲：P.836 - P.837
バリアフリーデザイン研究会が設立された平成4年4月から活動に関わっている．この間，総理府は「平成7年度版障害者白書」を刊行し，障害者を取り巻く4つの障壁を特集している．4つの障壁とは，①物理的な障壁，②制度的な障壁，③文化・情報面の障壁，④意識上の障壁である．バリアフリーデザイン研究会は，まさにこの4つの障壁に対して実践的な取り組みを行う任意団体である．その取り組みとは，各種シンポジウム（公営住宅改造問題，やさしいまちづくり条例への提言など）やセミナーの開催，バリアフリー小学校建設の支援，民間住宅改善相談および調査・施工，公共交通機関への低床電車・バスの導入推進，行政への要望書提出といったことである．
本稿ではそのうち，バリアフリーデザイン賞，障害者住宅の新築，低床電車・バスの導入に関する取り組みの概要を報告する．
プログレス
最近の骨粗鬆症治療―骨量増加から骨折の予防へ
著者： 中村利孝
ページ範囲：P.838 - P.839
骨粗鬆症は全身性の疾患であり，骨の量の減少と構造の異常により強度が減少して，骨折発症の危険性が高まった状態である．したがって，骨粗鬆症の治療の目標は骨折発症の危険性を低下させることにある．骨粗鬆症で骨の強度が低下したといっても，体重を支えきれないほどに強度が低下することは稀である．多くの例で，骨の強度がある程度低下した状態で転倒し，手，大腿部，腰，殿部などを打ち，その介達外力により骨折が生じる．したがって，骨粗鬆症における骨折発症の要因は3つに分けられる．1つは骨の内因的な問題である強度の減少，2つには，転倒などの外力増加のきっかけ，3つには増加した介達外力の骨へのかかり方に関与するものである．
骨粗鬆症における骨折の予防法としては，これら3つの要因に対して，それぞれ対策が必要である．転倒の防止をはかることは比較的容易にみえる．しかし，転倒のきっかけには様々な偶然が作用する．偶然に起こることを想定して予防することは，容易ではない．しかも，高齢者における転倒の頻度は，せいぜい年に数回である．もちろん，転倒すると骨折する可能性が強いことを患者さんに知らせ，気をつけてもらうように指導することは必要かつ重要であるが，その効果には限界がある．
クリニカル・ヒント
片麻痺患者の環境適応と筋緊張
著者： 冨田昌夫
ページ範囲：P.840 - P.842
1．はじめに
何らかの原因で運動機能が障害された時，必ず姿勢や動作の仕方に歪みが生じ，筋の緊張が変化する．これを理解するためには力学的・運動学的な分析だけでなく，その土台ともいえる環境との適応について検討することも重要である．現実の世界をどのように知覚するのか整理して，片麻痺にみられる問題を，これと関連させながら見直してみたい．
雑誌レビュー
“Australian Journal of Physiotherapy”1996年版まとめ フリーアクセス
著者： 斎藤昭彦
ページ範囲：P.843 - P.848
はじめに
“Australian Journal of Physiotherapy”はオーストラリア理学療法士協会（The Australian Physiotherapy Association）が3月，6月，9月，12月の年4回発行する雑誌で，1954年に初版が発行されている（写真）．1996年版のページ数は第1号が92ページ，第2号100ページ，第3号76ページ，第4号92ページの計360ページで構成されている．各号に共通してみられる項目は，「原著論文Original Articles」，「専門的問題Professional Issues」，「書評Book Reviews」，「学会予定Coming Events」の4項目であり，1号には，「トップ記事Leading Article」，「質の展望Perspectives on Quality」があり，4号には，「1997年度卒後研修予定表1997 Continuing Education Calendar」，「執筆規定Guidelines for Authors」，「1996年度版索引Index to Volume 42，1996」がある．そのほか，「エディトリアルEditorial」，「クリニカルノートClinical Notes」，「ニュース News」，「話題の治療Topical Therapy」，「編集部への手紙Letter to the Editor]，「ハウツーHow to…」，「プロダクトノートProduct Note」，「最近修了した大学院レベルの研究Recently completed post graduate & honours research」がある．各号の構成を表に示す．ここでは，1996年の論文を中心に“Australian Journal of Physiotherapy”の1996年版を概観する．
資料
第32回理学療法士・作業療法士国家試験問題（1997年3月7日実施） 模範解答と解説・Ⅴ―理学療法・作業療法共通問題（2）
著者： 宮本顕二 , 飯坂英雄 , 福島順子 , 星文彦 , 上野武治 , 末永義圓 , 大宮司信 , 村田和香 , 中村仁志夫
ページ範囲：P.850 - P.854
書評
―エレインN. マリーブ（著） 林正健二，他（訳）―人体の構造と機能 フリーアクセス
著者： 坂井建雄
ページ範囲：P.796 - P.796
コメディカルの解剖学生理学の教育のための，すばらしい教科書が現れた．いや，そんな生温い誉め言葉では足りない．内容が洗練されて豊富なとか，最先端の知識まで分かりやすく書かれているとか，そんな生やさしいものではない．陳腐な言葉かも知れないが，これは革命的な教科書だ，とでも言うしかない．
これまでのコメディカルの解剖学，生理学の教科書は，概して，医学の解剖学と生理学の教科書から，総論的な内容を削り落とし，各論的な項目だけを抜粋したダイジェスト版に傾きがちだった．解剖学と生理学の専門家が，それぞれの科目の用容をより簡単に分かりやすくしようとしたときに，思わず採ってしまったアプローチである．これではコメディカルの学生が可哀想だと思いながら，彼らにふさわしい教科書のイメージを描ききれないもどかしさを，わたし自身が感じていた．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.856 - P.857
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.860 - P.860
本誌をご覧になる頃には新潟での全国研修会を終えて，京都で行われる第33回日本理学療法士学会の抄録作成にとりかかる諸兄が多いことと思われます．
今月は「難病と理学療法」を特集として取り上げました．保健・医療・福祉の連携が叫ばれるなかで，現代医療の課題を凝縮するともいえる厚生省特定疾患・患者に対する取り組みは，同時に理学療法の指向を考える上でも本質的な問題を投げかけているものと思われます．日進月歩の医学生物学的知見の理解とともに医療・介護制度の幅広い活用を踏まえた，各患者の疾病・障害特性を十分に考慮した継続的な理学療法の展開などバランスのとれた実践力が要求され，本特集が広く理学療法への一石となれば幸いです．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
