ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
同一職場の理学療法士同士や他職種間，あるいは職場外とのチームワークの善し悪しが医療サービスに重大な影響を与えることについては論を要さない．しかしながら実際にチームワークが満足できるほどにうまく取れているという状況はさほど多くないように思う．それでいて職場に出ると，チームワークとは何であり，どのような体験であり，チームワークには何が大切で何が阻害要因となるかなど改めて考えることは，チーフの立場にならない限りまずない．養成教育の過程でもそのノウハウについては教えない．いまさらということなのであろうか．あるいはチームワークの概念自体があまりに漠然としていることも要因の1 つになっているのかもしれない．さらには専門家集団で，特に個人個人の責任の比重が大きいとそれだけチームワークを取るのが難しいようにも思われる．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル31巻3号
1997年03月発行
雑誌目次
特集 チームワーク
専門職のチームワークとは
著者： 後藤啓一
ページ範囲：P.155 - P.161
1．はじめに
医療集団に限らず，教師集団でも，その他いわゆる対入サービスを職務とする専門家集団のマネジメントの問題は難しいとされている．特に専門職を擁する職場のチームワークについては，ケース・バイ・ケースで語られることはあっても，総括した議論は必ずしも多くはない．それは多分に職種の特殊性に由来する集団独特の風土性に帰因するからであろう．しかし，専門職のチームワークを語る時に，共通してあがる言葉は，“船頭多くして船山に上がる”という諺である．文字通り，指図する人が多くて，各自，自分中心の目標を立て，言うことも各自バラバラということだろうが，これがそのまま専門職のチームワークに該当するものではないだろうが，あながち無関係ともいえない．すなわち，現実はそんなあからさまな個々人の勝手な振る舞いの問題ではない．専門職としての技能発揮を期待する組織風土，職場の集団的特性が関係しているのではないかと考える．
専門職は基本的に高学歴であり，かつ長期間にわたって専門教育を受けているものたちである．すなわち，個人としての自己学習歴は長く，そして深い．しかし，専門的教育とは裏腹に，組織人としての学習は必ずしも受けていないだろう．勤務している病院や教育を受けた学校においては，ピラミッド状の組織体制が通例であり，そのなかでの学習は，権威と保護によってなされてきたと考えることができる．とすれば，組織人としての学習成果は，教授・先輩らの権威主義という風土のなかで，教授・先輩に対する依存という学習スタイルが予想できる．このことは，組織のなかでは勝手な自己決定はもちろん許されるものではなく，むしろ上位職に対しては順応的で従順な行動スタイルが期待されていることを意味する．
教育を受けた学生時代から実践現場の職場にまで，専門職集団独特の掟に合わせながらの対人関係処理スキルは，職業を通して自己実現を果たそうとする職業キァリアの発達的・心的エネルギーを抑制する．自己の感情を抑え，集団状況に適合する行動は，個人の側にはストレスを生み，組織・集団の側には不完全燃焼の組織風土を生み出す．ここでは専門職のチームワークを活性化するための方策を探ることが課題であるが，以上の推論のうえに立って，専門職から自らの自己実現パワー発揮の阻害要因を集団力学的視点から考察していくことにする．
＜随想＞チームワークで今思うこと 個性の尊重とチームへの「帰属意識」／「リーダー」がチームワークのかなめ／希少価値に驕ることなく／在宅ケアにおけるチームワークについて今思うこと／「一緒に仕事して良かった」と思えるチーム作り／多職種とのチームワークの経験から
著者： 金井敏男 , 首藤茂香 , 古米幸好 , 松村秩 , 三島与志正 , 米田睦男
ページ範囲：P.162 - P.170
戦後も半世紀を過ぎ，上昇一途であった高度経済成長も一息ついた感があるが，昨今の生活に関する世論調査では「自分の生活が豊かである」とする認識層が増加してきている．このことは自由競争による経済優先的思考の所産であり，個人の経済力に応じた，望むがままの「飽食」がその認識を高めているようである．
個人の生活が豊かであるに越したことはないが，その一方では，自然と一体化した生活や文化，心や気持ちのゆとり，人間的な触れ合いなどに視点をおいた社会づくりも求められている．最近社会問題となっている汚職，陰湿ないじめや差別，強奪や愉快的犯罪などは，自然や文化とのかかわりや人間的触れ合いの希薄さなどとともに，自己中心的思考性や飽食行動のちょっとしたズレがもたらした表現であるのかもしれない．
［座談会］チームワークのあり方を模索する
著者： 菊地延子 , 澤田三津子 , 山川友康 , 山嵜勉 , 高橋正明
ページ範囲：P.171 - P.183
高橋 本日はお忙しいところ座談会にご出席をいただき有り難うございます．
チームワークというのは非常に重要であるといわれながら，意外とはっきりしていないというか，定義もはっきりしていないし，チームワークという言葉が先行してしまっているような感じがします．そこで，それぞれチームのリーダーシップを長いこととってこられた先生方に集まっていただいて，チームワークについて思う存分語っていただきたいと思います．
とびら
“虫が付いてこそ本物のリンゴだ”
著者： 西岡正明
ページ範囲：P.151 - P.151
これは20数年前に書かれた生物学者の日高敏隆氏の著書のなかの一説である．公害問題について生物学者からみた観点を表した言葉だが，様々な意味に発展させて考えを巡らすことができる．
形の綺麗なリンゴは皮に傷があったり形の崩れた物より商品価値があり，曲がったキュウリよりまっすぐなキュウリでなければ人は買い求めない．だが，これは生産過程で多くの農薬を使用し，その上ワックスで磨かれたものが完壁なものであると，また安心できるものと思い込んでいるからにすぎない．山林を伐採した跡に新しく植林すれば自然は回復されたと言うが，著者は畑を作ることも植林することもすべて自然破壊にほかならないとしている．なぜなら，そこで生きる生態系が変わってしまうからである．
入門講座 社会福祉施設における理学療法・3
身体障害者更生指導所における理学療法士の役割
著者： 大野浩代
ページ範囲：P.185 - P.190
はじめに
1949（昭和24）年に制定された身体障害者福祉法は，身体障害者の自立と社会経済活動への参加を促進し，障害者福祉の増進を図ることを目的としたもので，それにより在宅福祉，施設福祉，社会参加事業等いろいろな施策が用意されている．身体障害者福祉法に定められる福祉施設（身体障害者更生援護施設）は全国に1,321施設，そこに係わる理学療法士（以下PT）は605名で全体の約4％にすぎず1)，身体障害者更生援護施設とPTの関わりはまだまだ密なものとはいえない．
筆者は卒後すぐに現在の職場，富山県立身体障害者更生指導所（以下，当所）に就職して3年目になる．学生時代，社会福祉学を選択していたものの，身体障害者福祉そのもの，特に施設福祉についてはほとんど無知の状態であった．福祉については今も勉強中であり，施設内での自分自身の立場・役割についても模索中といったところが多いが，これまで経験してきたことは，医療機関等ではなかなか体験できなかったものと考えている．
経験不足ではあるが，本稿では，身体障害者更生指導所（施設分類上は肢体不自由者更生施設）におけるPTの役割について，当所の現状や実際の業務内容をまじえて述べることにする．
講座 教育効果を上げるための工夫・3
情意領域の教育―理学療法士としてのあり方
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.191 - P.197
はじめに
本稿を執筆するに当たり，理学療法士養成教育をBloom BSが提唱した教育目標の分類学（taxonomy）の視点から改めて眺めてみた．認知領域（cognitive domain），精神運動領域（psychomotor domain）そして情意領域（affected domain）のどれがより重要であるかといった比較をすること自体が陳腐なほどに，どれもが最重要領域であることに驚いてしまう．理学療法士は，運動障害の評価，治療プログラムの立案と実施さらに再評価の一連のプロセスをたどりながら問題解決をはかる．種々の判断力を必要とする認知領域の最終レベルが日々の業務のなかで実践される．また，運動技能領域が重要であることは，理学療法を医療技術として位置づけている「理学療法士及び作業療法士法」を引き合いに出すまでもない．さらに，理学療法の対象者は障害を抱える人々である．
ヒポクラテスの誓いを思い起こすまでもなく，医療に従事する者としての倫理観と，よりよい人間関係を築きあげられる基本的資質を持ち合わせることが必要である．理学療法は対象者の回復への意欲と努力に依存する比率が大きく，治療者-患者間の人間関係がその成否を決定づける．教育においてどこまで達成できるかは別にして，情意領域が理学療法教育の基本として存在することは誰も否定しない．
一般目標と到達目標を立て，それを達成させるための授業内容と方法を提示するのがいわゆるシラバス（授業計画表）である．理学療法教育の世界において，カリキュラム全体のシラバスを作成している養成校はいまだ極めて少ないが，個人レベルあるいは科目レベルではその試みがなされている．医学部を含む医療系の大学あるいは短期大学にあってこの動きは加速され，遅かれ早かれ総合的なシラバスを作らざるを得ない状況にある．
認知領域，精神運動領域そして情意領域と3領域に教育目標を分類し，それらをいかに組み合わせるかでカリキュラムや授業内容を組み立てる方法は確かに合理的である．しかし，そこで常にクリアカットに記述されないのが情意領域である．教育者の怠慢という批判もあるが，必ずしもそれだけではないと思われる．本稿では，まず情意領域の持つ特殊性や問題点を整理しその上で自分が試みている教育の工夫を述べたい．なお，参考資料としてBloomが発表した情意領域の日本語要約版からキーワードを拾ってごく簡単にまとめたものを添付した．
書評
―前川和彦・相川直樹（総編集）―今日の救急治療指針 フリーアクセス
著者： 山本修三
ページ範囲：P.197 - P.197
近年，わが国の救急医療は一次，二次，三次救急という階層的体制の整備の下で，飛躍的に発展・普及，定着してきた．その発展の過程において，救急医療は試行錯誤を繰り返しながらも，救急医学という学問的基盤の進歩に支えられ，確実なものになりつつある．
このように，救急医学および臨床応用としての救急医療の専門性が明確にされるなかで，これまでの各科対応の救急疾患に対する考えかたも大きく見直されつつある．
TREASURE HUNTING
“薩摩隼人”の血がかき立てる反骨精神―福迫 剛氏（鹿児島赤十字病院リハビリテーション課）
著者： 本誌編集室
ページ範囲：P.199 - P.199
最初に右の写真をご覧いただこう．蹴り上げた足の高さからして只者ではない．空手の心得が多少ある方ならご存じだろうが，猛烈な稽古で有名な「極真空手」の初段で，鹿児島赤十字病院に勤務しながら週1回少年部の指導に当たっているという．どのくらい猛烈かというと，10人入門しても残るのは2～3人，福迫氏自身，肋骨の2～3本は折られるのを覚悟して入門したが，稽古はその覚悟を越えるハードさで，当時はサポーターなしの素手でスパーリング，技の受け方は先輩から盗めといわれるだけで何も教えてくれない．入門当初は，痛いやら怖いやらで逃げ回っていたそうだ．とりわけ合宿の稽古は大変で，最後に連続50人を相手に]分間ずつ行うスパーリングでは，床一面が汗でびしょ濡れになるほどだという．
そうはいっても，そこは“薩摩隼人”，途中で尻尾を巻いて逃げ出すわけにはいかない．やると決めたら即実行，反骨精神が信条という氏の生き方も，極真空手の稽古で磨きをかけられたのだろう．
プログレス
顎関節障害および外傷の理学療法
著者： 矢部信明
ページ範囲：P.200 - P.201
1．顎関節に対する理学療法の領域
理学療法の分野において骨・関節は重要な治療対象であるにもかかわらず，こと顎関節についてはまだまだ未開拓の領域といわざるを得ない．
歯科における理学療法への依頼傾向は，当院における調査によれば痛みを主訴とする顎関節症，開口障害を主訴とする顎骨・顔面骨骨折が圧倒的に多く，骨折のなかでは下顎骨が全体の6割を占めていた1)．
1ページ講座 日本の社会保障システム・3
公費負担制度（2）―特定疾患，小児慢性特定疾患，生活保護
著者： 遠藤光枝
ページ範囲：P.202 - P.202
今回は，特定疾患治療研究事業および小児慢性特定疾患治療研究事業における医療費の公費負担制度と生活保護（医療扶助）について紹介する．
特定疾患治療研究事業は，原因不明で治療方法が確立していない難病のうち特定の疾患に対して，医療の確立と普及を図るとともに，患者・家族の負担を軽減するため，医療保険の自己負担分を公費負担する制度である．受給方法は特定疾患医療受給者証を医療機関の窓口に提示する．相談申請窓口は保健所であり，給付期間は1年間（更新可能），対象疾患は以下の表のとおりである．なお，自治体独自に疾患を拡大し公費負担している場合もあり，保健所に問い合わせること．
報告
老人保健施設における理学療法実施期間についての検討―基本動作改善変化からみて
著者： 西田宗幹 , 植松光俊 , 頼金幹人 , 金澤寿久
ページ範囲：P.203 - P.207
はじめに
老人保健施設（以下，老健施設）は，中間施設という点より，入所期間は病院での入院期間と同様，極力6か月以内に止めるようにする傾向がある．6か月以上にわたる長期施設滞在については，家族側の患者受け入れ姿勢の問題や患者の能力受容の悪化等，さまざまな問題を抱えている．しかし，傳ら1)は，発症から6か月以上経過してから転入院してきた脳卒中患者でも改善をみる者もいるとしているし，永原2)や勝木ら3)も，高齢脳卒中患者では長期的な継続訓練で改善をみせる症例があることを報告している．我々も，老健施設の高齢障害者に対して6か月以上の長期的な継続訓練を行ったあとADL能力が改善する例をよく経験している．早期リハに関する報告4-7)は非常に多くあるが，高齢障害者の長期訓練に関する報告は少なく，特に老健施設における長期訓練の効果についての報告は見当たらない．
今回，当院併設の老健施設「鴻池荘」の全入所者を対象に，長期の訓練を行ったあと能力改善がみられた者の占める比率，更にどの基本動作にどのような改善が認められたのかを調査し，高齢障害者に対する理学療法（以下，PT）実施期間，理学療法の意義等について検討を試みたので報告する．
両側脚伸展筋力と片側脚伸展筋力の関係―等速性脚伸展筋力からの検討
著者： 吉村茂和 , 田口孝行
ページ範囲：P.211 - P.213
はじめに
脳卒中片麻痺患者などにおいては，健側または患側の膝関節を伸展する膝伸展筋力が，立位保持や歩行の予後予測などに用いられることも多い1，2)．膝伸展筋力は，単に膝関節を伸展する筋力であり，多くの場合，股関節，膝関節が屈曲位の椅坐位で測定されている3)．しかし，立位保持や歩行中に必要とされる筋力は，股関節が中間位近傍，膝関節が伸展位近傍の筋力であり，膝伸展筋力の測定肢位とはいくぶん異なっている．
立位保持や歩行で必要な下肢筋力は，片側または両側の脚全体で全身の体重を支持する筋力と考えられる．脚全体の筋力とは，股関節，膝関節それに足関節を含む多関節，多数筋が関与する脚全体の粗大筋力を意味している．体重を支持するという観点に基づく脚全体の粗大筋力とは，脚全体で伸ばす方向で発揮される筋力（以下，脚伸展筋力）と推測される．
筆者らは，脚伸展筋力が立位保持や歩行など，脚全体で体重を支持するために必要な筋力であるという仮説に基づいて，等尺性・等速性の筋収縮様式での脚伸展筋力の測定方法の提示と検討を行っている4，5)．
健常者において四肢の筋力を測定する場合，左側または右側の片側の四肢筋力を測定することが多い．左右どちらかの筋力の測定値から，対側または両側の筋力を推測したり，その筋力が上肢，下肢の代表的な被検者自身の筋力の値として，臨床や研究などで使用されている．それは，健常者の最大等尺性膝伸展筋力において，左右差が認められない3，6)ことに起因していると思われるが，定説がある訳ではない．歩行を含めた人間の日常生活における下肢の動作は，片側の下肢を交互に使用する動作が一般的であるが，立ち上がり動作，移乗動作および物を持ち上げる動作など両側下肢を同時に使用する動作も多く認められる．現在まで，左側または右側で発揮される片側の下肢筋力が，両側同時に発揮される左右を合体させた下肢筋力との関係を基礎研究として調査した報告は認められず，同一動作下での両側下肢筋力と片側下肢筋力の関係を検討することは，興味のもたれるところである．
そこで本論文の目的は，脚伸展筋力が立位保持や歩行に必要な下肢筋力であるという仮説のもとに，等速性片側脚伸展筋力（以下，片側脚伸展筋力）と等速性両側脚伸展筋力（以下，両側脚伸展筋力）を測定し，測定された値から両側脚伸展筋力と片側脚伸展筋力の関係を比較検討することである．
クリニカル・ヒント
公営住宅の改造
著者： 比留間邦子
ページ範囲：P.208 - P.210
1．はじめに
高齢者・障害者の福祉施策の主流は在宅福祉である．それを支える柱の1つに住む環境をバリアフリー化するということがある．1つは住宅であり，もう1つは福祉のまちづくり，といわれる道路，公共建築物，交通機関等への配慮である．国や地方自治体など，さまざまなレベルで法律や条例を策定し，制度面で支えるという動きが活発である（例：「高齢者，身体障害者等が円滑に利用できる特定建築物の建築の促進に関する法律」「東京都福祉のまちづくり条例」等）．今回は都営住宅について述べるが，自治体の施策が反映しやすい公営住宅におけるバリアフリー化への動きは活発である．ただ，建設当初からバリアフリーで設計された住宅の数は圧倒的に少なく，既存の住宅を改造することになる．今回は東京都における公営住宅（公社住宅，都民住宅などがあるが），都営住宅について，しかも集合住宅の改造にしぼって述べる．
あんてな
第32回日本理学療法士学会の企画
著者： 関勝夫
ページ範囲：P.215 - P.217
この度，第32回日本理学療法士学会が，平成9年5月16・17の両日「彩の国さいたま」の盆栽の町，大宮ソニックシティで開催される運びとなり，社団法人埼玉県理学療法士会では一致団結して鋭意努力しているところです．
我が国では，急激な高齢社会を迎え，医療・福祉制度等が大きく見直されています．その中でも地域医療・在宅ケアの充実が急務とされている昨今，我々理学療法士に求められている役割は重大です．
学会印象記
第3回QOL・ ADL研究会
著者： 伊藤隆夫
ページ範囲：P.217 - P.217
平成8年11月30日，12月1日の両日にわたって，北九州市小倉にある九州リハビリテーション大学校において第3回QOL・ ADL研究会が開催された．折しも全国的に寒波に見舞われ，突然の寒さと突風でまさしく荒れ狂う玄界灘を横目で見ながら研究会が開催された．今回は111名が参加し，外の天気とは対照的に熱気のこもった講演，ワークショップ，演題発表，討論が展開された．
Topics
第32回全国身体障害者スポーツ大会「おりづる大会ひろしま」と広島県士会
著者： 梶村政司 , 門田正久 , 芳谷伸二
ページ範囲：P.218 - P.219
1．「おりづる大会」への参加の経緯
2年前の1994年に行われたアジア競技大会を機に，広島県理学療法士会（以下「広島士会」）では，スポーツとの関わりが増してきました．そうした機運のなか，昨年は「第51回国体ひろしま大会」が開催されました．約20名の会員がトレーナーとして参加したことに加えて，「第32回全国身体障害者スポーツ大会・おりづる大会」（以下「おりづる大会」）へも，全国の理学療法士会として初めて参加し，協力することになりました．
そもそも身障国体には，鍼灸士会（「スポーツマッサージ所」）が協力していました．しかし，身体障害者の方と触れ合っていることは理学療法士も同じであり，臨床から職場および社会復帰の段階で関わっている割合は我々のほうが大きいかも知れません．そこで，理学療法士の専門性を活かした協力が可能であることを実行委員会にご理解いただき，正式な要請のもとボランティアとして参加することになりました．
--------------------
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.220 - P.221
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.224 - P.224
本号ではチームワークを特集として掲げました．臨床経験者にとって今更チームワークもないだろうという感じが心の隅にひっかかっていて，時期も時期であるし，最初は新卒者を対象にと企画に取り組みはじめました．しかし意外とこれが難物で，理学療法士が関係するようなチームワークについて集中的に議論されたものがなく，それでいて探れば探るほどこれを取り上げることの重要性が増幅され，チームリーダーのみならずチームメンバーは誰しも自分自身の問題として今一度考えるべき重要な課題という結論にまで到った次第です．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
